企業名を排し地域密着スポーツを唱える姿勢に矛盾を感じる

J1の強豪チームといえば、柏（日立）G大阪（パナ）川崎（富士通）名古屋（トヨタ）横浜マ（日産）と大企業のオンパレードだ。柏や磐田（ヤマハ）に至っては競技場まで運営企業が造った。金力があるチームが上位を占めるのはどこの世界も同じだ。J2のチームはJ1ほど金持ち企業のスポンサーがない田舎だったり、都会でも市民クラブが基本の弱小チームだ。東京の場合は競技場ができれば直ぐにでも調布から離れてしまうようなチームも多い。FC東京（東京瓦斯）も事業者の地域独占が認められているため、料金の設定には経済産業大臣の認可が必要だ。民間企業とはいってもサッカーにお金を出すくらいならガス料金の引き下げが求められる。つまり、出せる金額が限られているから親会社の脛をかじる訳にはいかない。効率的な経営で採算を向上させるしかチームを強くする方法はない。江東区には、新木場、豊洲を含め埋立地がたくさん余っているだろうから「次期東京オリンピック」がらみで都立サッカー専用競技場でもできれば直ぐにでも調布を離れるだろう。東京ウェルディに至っては、支援企業も支持母体の市民も少ないため23区内で条件のよい競技場があれば移動したいだろう。自由に都内を移動したいため東京と名乗っているのだろう。Jリーグチームの基準に観客動員数やクラブの財政健全性は理解できるが、箱物（競技場）に事細かな基準を設けることには不満である。高齢社会を迎えた地方自治体が、財政難に苦しむ中でサッカー専用競技場の建設は無理だし、維持管理費用の捻出も容易ではないだろう。財政基盤が安定な東京都を除けば、横浜や大阪のような大都市でも負債が多く苦しんでいる。サッカーの振興であれば、自治体に無理な負担をかけるような箱物基準は理解しかねる。日本サッカー協会は、企業名を排し地域密着スポーツを唱えるが、箱物基準を自治体に要求する姿勢には矛盾を感じる。ミツバチが蜜を求めて移動する様は地域密着とは言いがたい。昨今の不況時に地方自治体に箱物予算で無理強いを迫る日本サッカー協会の姿勢は不快である。