金本位制のお札とは金ETF債そのものだ。

最近、円で海外に投資しても円高で痛手を被った投資家は多いだろう。小生もその一人である。確かに、欲張らないことが投資の基本であることが解っていても、本能に打ち勝てないことが多い。債権に利息が付くといっても、利息が付く分希薄化が進んで本当に利益があるのか疑わしい。それでは、株投資といっても外国投資家はドルベースの株価で判断するだろうから為替の影響が大きく先が読めない。
豊島逸夫氏の著書を何冊か読んで、金の価値が変わってきたことに気づかされる。金ETF全体の80％近くを占める「SPDRゴールド・シェア」の存在が大きく価格に影響しているのだろう。金地金の投資は、購入方法、保管、保険など面倒なことが多いが、SPDRは証券取引所で有価証券として売買が出来る。そして、それが金地金の裏付け保障があることが大きい。昔の金本位制に回帰することはできないだろうが、金価格の上昇は、「紙くず」にならない「金ETF」が市場から信認を得てきたのだろうか？本の中で参考になったのは、「金価格が上がっても困ることはない」というくだりだ。一部の工業製品に使用される分を除けば、投資と装飾品だろうから確かに価格が上がっても困らないため特別な規制もないだろう。成熟社会で、老人福祉費用など、いくらあっても足りずに、そのつど国の信用付債権を発行する。社債ならば、自浄作用があるが、国債となると困ったものだ。ギリシャの問題ばかりが騒がれているが一番お札（国債）を印刷している米国はどうなのかと不安になってくる。日本国債も少子高齢化で日本政府がとうてい将来返せる額ではないだろう。昔は戦争に負けると「お札が紙くず」になり政府保証がリセットされた時代もあった。戦後、67年も平和な時代が続くと制度が疲弊してくる。
今回、そういう観点で金（きん）を見直せば、金本位制のお札とは金ETF債そのものだ。金融緩和で紙幣がどんどん増えるのであれば、限られた金（16万トン）の価格の上昇はこれからも避けられないように思える。そうはいっても、金は金利や配当を生まない以外に大きな問題を抱えている。それは、小さな金のマーケットを巨大なヘッジファンドが揺さぶるため動きが激しく、情報も少ない個人には投資というより投機のように思える。