時代遅れの私が気づく頃は、

  為替が大きく振れ、気が休まらない日々が続く。アナリストのコメントも、毎日揺れ動いている。短期の相場はプロでも読めないというのは実感なのだろう。アベノミックスで景気が良くなるのだろう。株の出来高が膨らんでいる。円安過程は、時価総額が膨らむため千載一遇のチャンスなのだが、思うようにいかないものだ。バブル時期もそうだったが、資産の移し変えを俊敏に行わないと最後はババを引いてしまう。そして、損失を抱え、身動きが取れなくなり元の木阿弥になる。ただ、今後円安が当面続くという見方は一致しているようだ。急激な円安で、円換算した金価格もピークを打って下落気味になってきた。円安対策として、売り切った金ETFの買戻しをしたいが、ドルベースで下落基調の底が確認できない金ETF購入はパーフォーマンスが悪くリスクが大きい気がする。それより、株式指数のインデックス買いの方が予想しやすい。ただ、金融市場のコメントは、何時も動いた後の後付ばかりだ。ギリシャ問題でもイタリア総選挙にしてもヘッジファンドが相場を動かしたあと屁理屈をつけているのかと思いたくなる。いい加減さで言えば、リーマンショクを蚊に刺された程度といった与謝野肇のような「きみ恥じたもう事なかれ」の人材も経済財政政策担当大臣をしていた。ところで、最近I-PADを購入したが、昔から集めていたCDを入力し、PC接続の大型スピーカで聞くと快適だ。山口百恵の唄など聞きながらPCを叩いているとヒット商品だと納得させられる。時代遅れの私が気づく頃は、アップルの株価が凋落入りとは皮肉だ。

株式投信に潜むワナ

　日経新聞電子版に株式投資入門「株高は好機」「長期投資を」株式投信に潜むワナという見出しで「実は株式投信は株式に直接投資するより難しい面もある。」とあった。投資信託には、以前から不信感を持っていたので内容を拾ってみた。「購入時の販売手数料のほかに毎年、信託報酬（購入価格の1％前後）を取られるため、長期投資すればするほど信託報酬という名前の手数料が増える。仮に信託報酬が年１％だとすれば、5年間で5％、10年間で10％、20年間で20％となる。」とある。株が上がっても下がっても、手数料を受け取れる証券会社は、濡れ手に粟で儲かる。海外の投資信託など、現地の投資信託に手数料だけ上乗せし、2％も信託報酬を取って儲けるものもある。長期投資をすれば、株屋だけが確実に儲かるという訳だ。株は円安になると高くなり、円高になると安くなる。いろいろ理由はあるだろうが、東証の株式買売の70％近くを外国人投資家が占めるのであれば、ドルベースで時価換算される。乱暴な言い方だが、FXでドルを買おうが、日本市場で日経平均指数を買おうが、同じような気がする。そして、記事には「高値圏で株式投信を購入し、ほとんどの投資家は大暴落の安値で売却し大損しています。」とある。しかし、「株を買う時は、株が上がると思うときで高値」、「株を売る時は、株が下がると思うときで安値」である。高値で買って、安値で売るのだから儲かるはずはない。結局、「大儲けしようとの私欲」をどれだけ抑えられるかどうかだ。そういう訳なのだろう。欲深い私は、いつも損をしている。

都道府県単位の大選挙区

　国会議員は、いくら最高裁で違憲判決が出ても選挙区制度の改革をやろうとしない。いまの小選挙区比例代表並立制は、それぞれの長所を得て短所を補うことができると採用されたが、民主党政権で国家損失が多大だったことが証明された。まずやるべきことは、総定数の削減だ。480人を250人程度に削減することだ。比例代表並立制と小選挙区が定数問題でもめるなら、折衷案で比例廃止で都道府県単位の大選挙区にすべきだ。そして、定数は国勢調査から自動的に割り振るようにすればいい。仮に総数250　有権者数（約１億人）であれば一人当たり50万人になる。一番有権者数が少ない県が鳥取県(48万人）であれば、
★鳥取県の定数は１★東京都（仮に986万人なら）24人前後となる。多少の不公平感はでるだろうが、倍率が二倍以上に開くことは絶対にない。人口の少ない地域は、小選挙区に近くなり、人口の多い東京・大阪・神奈川などは都府県単位の比例代表制度に近い。そして、各政党の支持率に近い値が議席数となる。確かに、政党内での争いも大きいが、人物本意で選択されるため不見識な不良議員が少なくなる。今の選挙制度は、民主党議員（前政権）のような国益を損ねる国会議員が生まれる。税金の無駄使いとしかいいようながい。

桶屋の店先を眺める素人衆は

　米国の金融緩和QE3が早く終わりを告げるということで、株が売られ金価格も急落した。精しい話は判らないが、豊島逸夫氏のコラムによるとFOMC（米連邦公開市場委員会）で、量的緩和により金融市場が不安定になる懸念が指摘された。その結果、QE3を2013年末まで継続する話が、早いタイミングで縮小あるいは停止することが理由らしい。これまで、市場関係者は、2013年いっぱい金融緩和で金利が安いと思い安心して金や株に投資してきた。ところが、期待していたハシゴが外されたため、失望感から金や株が急落したとのことだ。確かに、QE3前は1500ドル前後で金価格が揉み合っていたのだから元に戻すのだろう。QE3早期終了はドル高材料になるので、ニューヨークの金価格は下値模索の過程に入ったという。今日の日経新聞には、中国やインドの金価格の下支えとなる現物需要がなければ下値が見えないという。アジア地域の下支えがあれば、ソロス氏のようなヘッジファンドの手じまい売りが一巡するまで、時間をかけて調整するという。風が吹けば、桶屋が儲かるような話だ。何時ものことだが、桶屋の店先を眺める素人衆は、あまり儲けもしないのに、寄りで全て売り払ってしまった。そして、黄金色の景色が淡い夢となった。

NHKの合理化は放送のスクランブル化

NHKは、平成16年に相次いだ職員の制作費着服や乱脈経理問題などを契機に改革をスタートさせたが、その後も不祥事は後を絶たない。最近も看板アナウンサーが痴漢容疑で逮捕されている。NHKの平均年収は平成23年度決算時で1185万円と在京の民放局並みで、厚生費などを入れた人件費は1780万円にもなると指摘されている。
　1万人にも上るNHK職員数の平均給与が、在京の民間放送並とは呆れてしまう。受信料徴収のために裁判を乱発し、支払いの滞っている家庭には、ご近所に聞こえるような大きな声で支払いを要求する。まるで既得権の固まりのような「やくざ会社」だ。改革案では、「管理職の登用には試験制度を新設するなど能力主義を導入するという。」とあるが、馬鹿も休み休み言えといいたい。このほか、「クリエイティブ手当」は「自己啓発や自己研鑽」を促すとして、一般職に無条件で支給されてきたという。NHKの受信契約及び受信料の支払い義務は以下の放送法が定めている。第64条　協会の放送を受信することのできる受信設備を設置した者は、協会とその放送の受信についての契約をしなければならない。ただし、放送の受信を目的としない受信設備又はラジオ放送（音声その他の音響を送る放送であって、テレビジョン放送及び多重放送に該当しないものをいう。第126条第１項において同じ。若しくは多重放送に限り受信することのできる受信設備のみを設置した者については、この限りでない。要するに受信可能な設備を持っているなら支払えとのことだ。NHKの受信料未払いで放送協会が悩むのであれば、全て有料放送化のスクランブル機能を入れるべきであろう。デジタル放送受信可能なテレビは容易に電波の遮断ができる。有料放送ならスクランブル機能を入れるべきであろう。NHKのコンテンツは民放より圧倒的に優れていると思うし、有料化することにより親方日の丸的な発想が抜けNHKの徹底的な合理化が可能だろう。知りたい情報を速報するという手段は、ネット社会が成熟してテレビの役割は格段に減った。めったにNHKを見もしない人から強制的に受信料金を徴収する悪法は葬られる時期ではないだろう。NHKのコンテンツが民放より圧倒的に優れているなら、有料化しても問題はないはずだ。ネットが社会基盤になった現在、情報をインターネット経由で入手することが多くなって、テレビを見る時間は昔に比べ格段に少なくなった。受信料を支払わない人への非難より、時代にそぐわない法律を問題にすべきだ。そして、電波使用料を免除されていることを差し引いても、有料放送で稼いだお金を職員の給与に充当するなら高くてもいいだろう。

韓国という国は、法治国家だろうか？

  ソウル中央地検は、慰安婦少女像に“杭テロ”を行った鈴木信行氏を慰安婦に対する名誉毀損容疑で起訴した。鈴木氏は昨年6月にソウルの日本大使館向かい側に建てられた日本軍慰安婦少女像の横に「竹島は日本の領土」と書かれた杭を置き、写真と動画を撮影して自身のブログに上げた。裁判の結果実刑が下れば日本との犯罪人引き渡し条約により身柄引き渡し手続きを踏む可能性が大きい。（朝鮮中央日報）
何故、　「竹島は日本領土」ということが、従軍慰安婦（朝鮮人売春婦）の名誉毀損になるのだろか。元はといえば、従軍慰安婦像なる捏造展示物を日本大使館前に建てる韓国挺身隊問題対策協議会の行為のほうが問題だ。韓国政府は、日本大使館にトラックで突き込んだ朝鮮系中国人の行為は、テロではなく政治犯として扱う一方、売春少女像の脇に「竹島は日本領土」という立札を置いたことはテロだという。日本国民を侮辱する捏造売春婦展示物の脇に日本語表記の杭を立てることがテロなのだろうか。ソウル中央地検の言う「竹島は日本の領土」と書かれた杭がテロで慰安婦の侮辱になるこという論理は全く理解できない。朝鮮半島に住む人々の良識を疑う。この無法行為で、韓国という国は、北朝鮮同様に「法治国家」ではなく「人治国家」だったことが暴露された。

富士通経営陣は舵取りの資質に欠けている

　　富士通は、「垂直統合力を生かしたビジネスモデルを追求する」を今後の経営方針の柱に掲げる。内容は、ハードウエアとソフトウエアからITサービスまで幅広い事業分野を抱える強みを生かすという。しかし、スマートフォン（スマホ）やタブレット端末、パソコンなど「強み」といえるものだろうか？スマホのシェアなど世界で1％足らずだ。タブレット端末などNexus7やI-Padminiの店頭価格は1～2万円台だ。さらに、パソコンなどソフト・ハード全て買い集めてきた売り切り製品だ。「システム開発などのITサービスでは欧米にも地盤があり、米IBMとHPに次ぐ世界3位」というが、IBMは10年くらい前にパソコン部門をレノボに売却してコンサルタント会社に変身した。米Hewlett-Packardは、不振にあえぎ2014年度（2013年11月～2014年1月）末までに、同社従業員の8％に当たる約2万7000人を削減する。リストラで捻出した資金は、HPが注力する3つの分野であるクラウド、ビッグデータ、セキュリティに投資する。今頃、沈む夕日を拝むようなパソコンやマイクロソフトが叩き出されたIOSとAndroid（アンドロイド）の戦いのスマホやタブレット端末などに力を入れる経営者はいない。パソコンからの撤退など、半導体のリストラ以前にすべきことではないか？　富士通は「クラウド時代に顧客が求めるのは技術の総合力」というが、OSを含め中核部品も全て購入品のハード端末に未来はない。選択と集中を言うなら、パソコンやスマホなど早期に止め、関連従業員のリストラで固定費の削減を図らなければ業績の改善は見込めない。部品集約しか経験のない現経営陣は、舵取りの資質に欠けているとしか思えない。ハード製品などスーパーコンピューター「京」のMPU以外に、見るべきものはない。過去に基幹系分門をリストラしたことにより社内には、イノベーションを起すような人材がいなくなったのが原因だろう。

山本卓眞氏に感謝

渡辺喜太郎氏といえば麻布自動車という仕手株グループという印象が強かった。「人の絆が逆境を乗り越える」という渡辺喜太郎一代記を読んで、マスメディアから流された情報で誤解が多かった。氏の生い立ちから、起業までの卓越した才能と努力には敬服に値する。自分が同じ境遇だったら、到底成し得ない生き様だ。渡辺喜太郎氏の人脈は、マスメディアで取り上げられた多少胡散臭い人たちが多かったようだ。この中でマスメディアが作り上げた根も葉もない噂で、小佐野賢治氏の人柄などかなり歪められていたようだ。1988年のバブル最盛期に、多少の株式投資をしていた関係で、ビケンズと麻布グループによる小糸製作所株の買占め事件は覚えがある。ブーン・ビケンズといえば、保有した小糸製作所株式を、トヨタに高値で買取を要求して失敗したグリーンメーラー（greenmailer）だ。この事件で、渡辺喜太郎氏は「1000億円も損をした」とあったが、不純な株の買い占めは、そもそも株式投資ではない。氏は、バブル崩壊後、麻布グループは破綻して整理回収機構（RCC)差し押さえられ、その債権回収の妨害をした罪で逮捕された。しかし、二度目の逮捕は、検察による村木厚子元局長や小沢一郎氏のデッチ上げ事件と同様のことが繰り返されていたようだ。ただ、邱永漢氏の著書の中で「渡辺さん借りた金を返すのは道理だ。」と叱責した話があった。その邱永漢氏の名前が渡辺喜太郎一代記に一度もなかったことが気になった。1990年以降、バブル崩壊で倒産したり、業績を悪化させた会社は多い。マルコー・ダイカンホーム・ダイエー・日本長期信用銀行（新生銀行）・山一證券・住専（日本住宅金融ほか）・千昌夫・畠山みどり・五木ひろしなど多くの関係者が人生を狂わされた。「すべて政府が悪い」といいきれるかといえばそうでもない。当時、私が勤務していたF社の社長は陸軍士官学校上がりの人材だったため、「為替予約まで博打だ」といってやらずに、「あぶく銭」を求めなかった。そういう企業は、バブル崩壊でも影響はなかった。お陰さまでバブル期に借りた巨額な住宅ローンを返し終え、勤め人を辞めた今、安閑とネットに向って愚痴を投げることが出来る。山本卓眞氏に感謝しなければならないのだろう。

イカの鉄砲焼き

富山湾は、日本海に面していて暖流の対馬海流と寒流のリマン海流が交差している。そして、湾の水深も深いため魚の豊富さで知られている。今年は、氷見の寒ぶりが安かったせいで、飽きるほど食べた。秋刀魚や鰹のように、暖流にのって来る魚に比べ身がしまっていて好きだ。最近、行きつけのスーパーの店先に、富山で取れたイカが並んでいる。富山産のイカは身がしまっていて、刺身もいいが、鉄砲焼きにして食べると美味しい。関東では、あまり聞きなれない料理だが北陸の田舎では一般的だ。酒の肴に最適だ。作り方は、いろいろあるのだろうが自己流でやっている。イカの中身を抜いてきれいに洗ったあと、イカの胴部分とイカの足をそれぞれ軽く熱湯にとおす。イカの足を細かく刻み、ねぎをみじん切りにする。そして、ねぎを湯がいたあと、それらを味噌と混ぜあわせる。この混ぜ物をイカの胴部分に詰め、楊枝でイカの口を止める。少し、冷蔵庫で寝かせ、食べる時に焦げ目がつく程度にフライパンで焼く。軽く湯通ししないで、生のイカを直接焼くと焦げ目が付きすぎたり、形が崩れたりする。実は、自己流といっても、田舎にいたころ行商の魚屋の「みっちゃん」というお姉さん教えてもらった。小さい頃、遊び相手がいない時に、「みっちゃん」に頼んで魚をさばかせてもらった。私のさばいた「みぎす」など売り物にはならないが、「みっちゃん」が後から手を加えて売りさばいた。その「みっちゃん」は青江三奈のファンで、当時としては珍しく毛を赤く染めていた。面食いだったせいで、背の高い二枚目の男と結婚した。中学を出た後、真面目に魚を売りあるいて家まで建てたのに、甲斐性がない男と一緒になったおかげで競馬・競輪にはまり、最後は家もなくし借金を作って他県に行ったという話しだ。晩年はその男にも捨てられ、酒に溺れていたという噂だった。こうみると、男はつくづく外見より中身が大切だと思った。傍から不釣合いなカップルだと思えても、女性は男の内面を見ているのだろうと納得してしまう。

週刊誌の小見出しはリスク

豊島逸夫氏のGoldParkコラムの中で、（サンデー毎日）貴金属については「これからはプラチナが面白い」、「今さら金投資は遅い」という小見出しは編集部がつけたものとあった。そして、「週刊誌はこういうリスクがありますが、かといって、ほっておくと、実践経験無いコメンテーターがいいかげんなこと言うので、リスクをとっても、取材に対して語るようにしています。」とある。プラチナもあるかと思い、純プラチナ上場信託（東証1541）を覗いてみると、価格の上げ下げより出来高が投資するには小さすぎる。紙幣の代換となる無国籍通貨「刷れない金」より「コモディティ商品プラチナ」がいいというコメントは、はじめて聞いた。どうも、週刊誌の編集部が勝手につけた小見出しだというのが真実らしい。投資経験もないサンデー毎日編集部の記事で、読者が損をしても本人責任だろうが、他の記事も全てこういう基調なら週刊誌など読むべきでない。

「マルちゃん正麺」

話題の袋入り即席麺「日清ラ王」、東洋水産「マルちゃん正麺」、サンヨー食品「サッポロ一番　麺の力」の中で「マルちゃん正麺」だけを食べていなかったので今日買ってきた。価格は、「日清ラ王」と同じ348円（5袋入り）だった。累計出荷数が、「発売から約1年で2億食を突破して、年間販売目標をの二倍売り上げたという人気商品だ。」昨日、「個人的には『サッポロ一番　麺の力』のほうが美味しいと思う」と書いたが、後片付けの洗物をしていて気づいたことがある。「日清ラ王」と「マルちゃん正麺」は、植物油しか使っていないが、「サッポロ一番　麺の力」にはラードが使用されていた。そのせいか、麺の茹汁をいれたボールが、油で真っ白になっていた。どうも、コクがあると思ったのはラードのせいらしい。平生から、油っぽいものを避けているため、残り3袋を食べ終わったら、美味しくても「サッポロ一番　麺の力」を買うのは止めようと思う。「マルちゃん正麺」の作り方は、「日清ラ王」と同様に麺を煮込んだ汁をスープに使う。やはり、ラード（牛の背脂）など動物性の脂を使用していないからだろう。「日清ラ王」と同様に麺も味も美味しかった。私の好き嫌いでは、「日清ラ王」＝「マルちゃん正麺」＞ 「サッポロ一番　麺の力」だ。行きつけのスーパーでも、「サッポロ一番　麺の力」だけが、他の競合製品より50円（5袋入り）安く売っているのは、それなりの理由があるのだろう。そのお店では、カップ麺の「日清ラ王」がよく売れているようだ。時間に余裕がある小生としては、当面、「マルちゃん正麺」を食べようと思う。

円高に振れることは当面ない

レイナード財務次官のアベノミクス支持発言で、1ドル＝94円台半ば近くまで円安になったが、その後G20財務相を控えて93円半ばだ。円高にしろ、円安にしろ、評論家のもっともらしい理由は、何時も後付けだ。先読みができるのなら、評論家など辞めて為替ディラーで儲けるだろう。短期の為替のブレは、投機筋が円を売って、安くなったところで買い戻して、円高に調整する。そして、再度、円売りを仕掛けるという繰り返しなのだろう。彼らは、資金を回転させることで利ざやを稼ぐのだろうが、付き合わされるほうは一喜一憂しながら眺めるしかない。プロの目から見ると「投機マネーが要人発言を利益確定円買いや新規円売りの口実に利用している感のほうが強い。」という。いずれにしろ、アベノミックスは、日銀が国債を買い上げて市場にお金を「ジャブジャブ」投入するというから、円高に振れることは当面ないと信じたい。ところで、アップル社、株価低迷打破の切り札として「iウオッチ」開発が取り出さされている。ずいぶん昔、IBMがウェアラブルコンピュータ（wearable computer）というコンセプトを出していたが、あの類なのだろうか？ただ、I-Podtouchを腕に巻きつけるような代物ではないことを期待する。

「サッポロ一番 麺の力」

　行きつけのスーパーで、サンヨー食品「サッポロ一番　麺の力」（5袋入り）が「日清ラ王」より50円安く売っていた。「日清ラ王」は麺を煮込んだ汁をスープに使うため、調理がめんどうでない。しかし、348円と298円で50円も安いと、無精者の私でも「サッポロ一番　麺の力」を試しに買った。いつも、2食分を大盛りラーメンとして「日清ラ王」を作っているので、無意識のうちにに麺を煮込んだ汁をスープに使ってしまった。失敗したと思いながら食べてみると、味はコクがあって富山のブラックラーメン「大喜根塚店」に似ていた。ラーメンの味は、嗜好品のようなものだろうが、個人的には「サッポロ一番　麺の力」のほうが美味しいと思った。一方、麺は「日清ラ王」のほうが好きである。私には「日清ラ王」の麺と「サッポロ一番　麺の力」のスープの組み合わせが一番美味しいような気がする。機会があれば「マルちゃん正麺」も食べてみたいので、時々安売りをして頂きたい。

全柔連会長は当然辞任

　柔道の女子選手15人が全日本女子前監督の暴力行為を告発した問題で、国際柔道連盟(IJF)への謝罪などのためパリを訪れていた全柔連の上村春樹会長は、第三者による調査委員会を早急に設置し、速やかな問題解明に当たる。辞任した吉村和郎前強化担当理事、園田隆二前監督、徳野和彦前コーチの3人は、無期限でIJF主催の大会などに参加しない。そして、承知したIJFからそれ以上の処分はないとの認識を述べた。
　この上村会長の意識の中に、本当に組織改革を進める意思があるのだろうか？女子の代表選手に暴力で制裁したり、お酌をさせたりすることを放置した全柔連の体質が問題だ。内柴被告が強姦罪で懲役5年の実刑となったことは、記憶に新しい。公私混同した指導者や管理できない強化担当理事などを除名処分にできないのは、全柔連会長を含め同じ穴の狢なのではないだろうか？無期限でIJF主催の大会だけではなく、処分がでるまで一切の大会に参加させるべきではない。女子選手に暴行したり、酒席に引っ張り出してお酌をさせるような振る舞いは、犯罪との意識がないようだ。全柔連の役員連中の人相が悪いと思うのは私だけだろうか？そして、このような不祥事を起した全柔連会長は当然辞任すべきだろう。東京オリンピック誘致以前にＪＯＣはこの全柔連の体質を根本的に改革すべきではないか。

袋入り即席ラーメン

「袋入り即席ラーメンの販売が好調だ。製麺各社が生麺の食感を再現する新製法の商品を投入し、人気に火が付いた。」という記事があった。その製品とは、生産が追いつかない「日清ラ王」、東洋水産「マルちゃん正麺」、サンヨー食品「サッポロ一番　麺の力」だそうだ。共通点は、生麺特有の芯のコシと表面の滑らかさを再現し、主婦層にも大人気らしい。ラーメン好きな私も、カップ麺より袋詰めの「日清ラ王」を良く食べる。価格が安いことと、煮込んで作るためカップ麺より美味しい。昨日も、スーパーで「サッポロ一番　麺の力」の特売があったので購入しようかと思ったが、「日清ラ王」にしてしまった。大きな違いは、「日清ラ王」の場合、麺を煮込んだ汁をスープに使うが、「サッポロ一番　麺の力」だと、別にスープ用の煮立ったお湯を用意しなければならない。ちょっとのことだが、無精者の私には面倒くさい。同じお湯を使えば、4分間麺を茹でる間にスープが冷える。これが、気になってしまった。スーパーでは、安売りをしているので5袋で300円～350円程度だが、生めんも（喜多方ラーメン）6食で300円～350円で時々販売されている。はっきり言って、保存期間を冷蔵庫に入れなくてもよい利点はあるが、味は生麺には少しかなわないし、大安売時は、価格でもかなわない。昭和30年代のインスタントラーメンは論外として、大学生時代に食べたカップヌードルやカップスターに比べ、本当にインスタントラーメンが美味しくなったと思う。ところで、10年前に北京空港待合室で無料のカップラ－メンがあったが、日本人の私には、中国製のカップ麺は不味くて食べられる代物ではなかった。

関係者は、永久追放や除名処分など

　「柔道の園田隆二・全日本女子前監督の暴力行為を告発した女子選手と親交のある、柔道の元五輪代表男子選手が、女子選手から聞いた話として、「合宿後の夜の打ち上げの酒席」に、園田前監督らから、半ば強制的に付き合わされていたことを明らかにした。この女子選手が飲食店から電話をかけてきたため、「論文もある時期に、何をやっている」と叱ると、女子選手は「コーチの慰労会」と称する打ち上げに出席していると打ち明けた。厳しい上下関係の中、欠席が許されない状況だったという。園田前監督が記者会見で語った「食事をして選手とのコミュニケーションを図った」という場がこの酒席だった。」と読売新聞が報道している。
　全日本柔道連盟の指導者連中ときたら、強姦したり、女を殴ったり、お酌をさせたり、まるで酒池肉林の世界ではないか？権力を振りかざし、みだらな酒宴を開く監督を放置することを、全柔連のトップが知らないはずはない。彼らも過去にこのような、姦淫・暴行・強要とやりたいほうだい女子柔道代表にやってきたのだろう。だいたい、全柔連の面々の人相が悪すぎると思うのは先入観からだろうか？IJF(国際柔道連盟)ビゼール会長は「こうした指導(暴力やパワハラ)はスポーツの倫理や価値とかけ離れている」と述べ、全柔連とともに事件の調査を行うことや、「この問題に関わった全ての指導者について、資格を一時停止するなどの方針を示した」という。関わった指導者には、永久追放や除名処分など当然なされることを期待する。

国際通貨でないウォンの悩み

　　韓国ではウォン高が進み、円はウォンに対し２割以上も円安になっている。日本は、内需依存が強く輸出入のGDPに占める割合は28％に対して、韓国はほぼ100％だ。輸出市場で日本企業と競合する韓国大企業は円安で大きな打撃を受けている。日本のインフレ目標が2％対して、韓国は3％である。数値だけ見れば政策金利2.75％の韓国は、まだまだ金融緩和をする余地は大きい。国策で一部大企業への偏った支援により、大企業と中小企業の格差問題が噴出している。韓国政府は、政策金利を下げウォン安に誘導したいが、ウォンは国際通貨でないため、ウォンの急落や資金流出がおこる可能性がある。1997年、アジア各国の急激な通貨暴落で、韓国はIMFの管理に入ったことが記憶に新しい。管理通貨制度は、通貨の価値は市中銀行の信用力に依存している。日韓通貨スワップ延長廃止により、国際通貨でないウォンを保証する手立てはない。ウォン建て債券は、東京やロンドンでは売れず、自国のソウルでしか購入者はいない。ニューヨークの主要銀行では、5万ウォン紙幣の札束を持っていっても、ドルに両替してくれない。つまり、韓国通貨ウォン紙幣とは外国では信用がなく全く通用しない。金融緩和でウォン安にしたくとも日本円という国債通貨の裏付け保障がなくなれば韓国紙幣は、紙ゴミ同然である。日韓通貨スワップ廃止のきっかけを作った、李明博大統領の天皇陛下侮辱発言が大きな災となってしまった。

アベノミクス恐慌が起きるという。?

浜矩子氏は、アベノミクスはバラマキ型の浦島太郎の経済学だと酷評している。浜さんの1ドル＝50円というセンセーショナルな著書は、何冊か読まして頂いた。ところで、この書き込み掲示板の中に「売国ベラ」とあったので笑ってしまった。ベラ・ベロ・ベムを知っている世代というと、書き込んだ人はそうとうお年だ。実は、私もベラに似ていると常々思っていた。最近の為替をみていると浜先生予想の1ドル＝50円にはなりそうにない。反面、浜さんに理論が間違っていると叱責された「円安が日本経済を救う」の藤巻健史氏がマスコミで目立ってきた。浜さんは、円安で輸出企業が復活して再生するなど、古典的なグローバル化が進んでいない時代だと酷評する。円安は、諸刃の剣であることを忘れてはならないという。成長戦略ではなく成熟戦略が必要で、分かち合いが必要だと説くが具体的な策は何なのだろうか？アベノミックスのインフレ目標、2％の物価上昇を達成させるには、物価統制をするしかない。金融緩和でエンジンを噴かし過ぎると、デフレ下の資産インフレで、株・金・不動産が上昇する一方、実物デフレが起こる。賃金が上がらない低所得者は、生活が苦しくなり、その後のバブル破綻でいっそう苦しくなると説く。そして、豊かさの中の貧困が深刻になり格差社会の歪みが大きくなる。日銀に国債を買わす事により暴落を引き起こすような金利上昇はないというが、インフレによる政府負債の軽減が本音だと主張する。アベノミクスの行き着く先は、アベノミクス恐慌だという。そして、次の参議院選挙までに、結果が判明するという。
http://www.youtube.com/watch?v=2CInH3eo10k

国賊三馬鹿首相（鳩山・菅・野田）に思う

             

  元米国務省日本部長のケビン・メア氏は6日、国会内で講演し、中国海軍の艦艇による海上自衛隊艦艇への火器管制レーダー照射について、「米軍であれば、（自らへの）攻撃と判断して反撃する」と述べた。「中国は尖閣諸島だけでなく（沖縄本島などの）琉球諸島も狙っている」との見方も示した。ところが、民主党野田政権時に既に火器管制レーダー照射があった事実が公表されていなかったことが発覚した。国賊三馬鹿首相（鳩山・菅・野田）時代に、日本はどれほど国益を損ねただろうか。脱税一族のルーピー鳩山は、「ならずもの国家」支那・朝鮮に友愛などと呼びかけて、日米関係を大きく毀損させた。辞めてからも、ありもしない南京大虐殺や従軍慰安婦などを認め日本の尊厳を著しく損なわせた。悪・菅直人に至っては、無用な輪番停電や通勤列車を止めたあげくに、メルトダウン対応を誤り放射能汚染を拡散させた。野田（脳堕）に至っては、安住の馬鹿と二人三脚で円高対応を怠り企業の海外移転に拍車をかけ就業者の職を奪った。そして、国内の製造業は壊滅的な打撃を受け、ソニー・シャープ・パナソニックなどの輸出関連企業が傾いてしまった。この三馬鹿首相のうち、自爆解散で自民党に早期に政権を返した野田元首相のみが多少評価される。ただし、民主党の落選した亡霊議員からは、恨み辛みの日々だろう。

セクハラ・パワハラの破廉恥集団か？

　女子選手への暴力行為で辞任した園田隆二・全日本女子前監督が、全日本柔道連盟（全柔連）の調査に暴行を認めた後の昨年10月下旬、海外遠征先で、最初に被害を訴えた選手を「余計なことを言いふらしているらしいな」などと、どう喝していたことが明らかになった。この話を伝え聞き、謝罪もせずに高圧的な態度を取る前監督への怒りを増幅させ、選手たちは告発文書を作り、日本オリンピック委員会に提出したのが発覚の原因となった。
　全日本柔道連盟は、準強姦罪に問われて懲役5年の判決を受けたアテネ、北京五輪金メダリストの内柴正人被告に対し、「会員登録の永久停止処分」を科すことを承認したという。当然、園田隆二元監督も女性に暴行を繰り返していたのなら、セクハラ・パワハラに相当するので永久追放にすべきだ。柔道が強いだけの「チンピラ」を指導者にする組織団全日本柔道連盟など一度解体すべきだ。指導者という立場に立つものは、技術が優れている以前に、それなりの教育を受けさせなければならない。全柔連全体が、自浄能力のない暴力集団なのかと思ってしまう。強化本部長の吉村強化担当理事が辞任したが、暴力行為をした元監督に継続して指導させ、監督による報復を容認した責任は非常に重い。まずは、柔道とか指導者とか言う前に、法治国家日本国の法律を守ることを教えなければならないとは悲しいことだ。

当面業績の浮揚は見込めないだろう。

　富士通が、2013年3月期に1000億円近い連結最終赤字を計上する見通しとなった。従来、250億円の最終黒字を見込んでいたが、一転して大幅な赤字になる見通しとなった。半導体工場の設備の減損処理や不振が続く欧州のパソコンやサーバー事業でもリストラ損失を計上する見通しだ。このように日経新聞は報じているが、少し腑に落ちない気がする。記事の内容は、まるで減損処理をするがために赤字になったようないい方だ。減損処理など期中に方針を変えて行うのは、半導体と欧州のパソコン関連事業の営業赤字が大きくなり、国内システムの営業利益を食いつぶしているのではないだろうか？さらに、富士通サービス（ICL)の年金負担が問題で、約1000億円にのぼる海外子会社の企業年金不足との関係も判らない。営業赤字が膨らんできたために、纏めて溜まっていた内部損失も一緒に処理するのだろう。そうでなければ、合計1250億円という予測外れは理解しがたい。本来、欧州のパソコンやサーバー事業などシーメンスが撤退した時に、止めるべきだった。だいたい、全て購入してきた部品を組み立てたアセンブリービジネスなど成り立たつはずはない。今の経営者は、コンピュータがダウンサイジングしてきた時に、風が吹けば桶屋が儲かるというふうに役員になった連中だ。日立やNECがPCから撤退しているのだから、富士通も時間の問題だ。自分の出身母体だからと、一番不要なPC部門など10年以上も継続し、リストラしてこなかった罪は大きい。PCノートは、I-PadやNexus7に移行し、携帯はテザリングでポータブルルータ機能を包含してきた。今回のリストラに未だにパソコンや携帯電話が入っていないようだから、それが片付くまで当面業績の浮揚は見込めないだろう。

熱いものが湧いてくる気がした。

足の踏み場もないくらい、ダンボールが置いてある。中身は、アルバムや本だった。必要がないから、ダンボールに入れっぱなしなのだろう。捨てても問題がないと思うが、持ち主が、そうはさせてくれない。しかたなく、本棚を購入してダンボールの中を覗いてみた。アルバムなど25年前の引越し以来、見ていないものが多いようだ。ぶつぶつ言いながら選別していると、大学時代のアルバムがあった。実家に置いてきたので捨てられたと思っていたが、引き取って持っていたようだ。昔のアルバムなので台紙はボロボロになり、写真はセピア色になっていた。すいぶん昔の写真だが、思い出が湧き出してくる。とくに、自分の子供より若かった当時の女性の写真など見ると、今頃どんな容姿になっているか思い浮かべてしまう。そして、見ないほうが幸せだと思いながらも大学時代のクラブのOB会のホームページに紹介することにした。スキャナーで読み取った後に、セピア色を消すために、REDのトーンカーブを下げて、画像全体の色調から赤みを調整してみた。補正しても40年という年月を乗り越えることは容易ではないが、なんとか雰囲気だけは吸収できる程度になった。そして、当時の思い出に浸ってみると熱いものが湧いてくる気がした。

韓国訪問の日本人観光客数が激減

　昨年10-12月期に韓国を訪問した日本人観光客数が、2011年の東日本大震災後以来の最低水準となった。入国した日本人観光客は前年比で21%ほど減った。観光客全体に日本人が占める比率も前年同期比27.6%となり、初めて30%割った。韓国の旅行業界は「日本人観光客減少の原因を円安とみている。」という記事（中央日報）があった。
韓国への旅行者が減った原因は、ほんとうに円安だろうか？日本で円安が始まったのは11月の半ば頃からだ。李明博大統領による竹島訪問や天皇陛下謝罪要求発言などの愚行が、日本人が韓国に興味をなくしたと見るべきだ。そして、「レイプ大国で女性には危険な国」ということが知れ渡り、「朝鮮半島には行かない」、「朝鮮半島には近付かない」「朝鮮半島製品は買わない」という日本人が増えたことだろう。その証に、中国、韓国を除く他のアジア諸国への旅行客は減ってない。韓流ドラマやK-POPでしか韓国を知らなかった熟女や若者が昨年後半から反日ニュースを頻繁に目にするようになり韓国の真実を知るようになった。1990年代初頭は、1円＝10ウォン程度だったから、今のレート1円＝11.8ウォンも依然としてウォン安だ、韓国への旅行が減ったのは円安・ウォン高が原因ではない。

韓国が整形大国という事実

  韓国人が外国人からしばしば、「整形美人が多いというのは事実か？」と質問される。韓国が整形大国という事実は統計で確認されている。英国エコノミスト誌は国際美容整形学会が各国の会員を対象に実施した調査を基に「2011年基準として人口1000人当りの整形手術が最も多かった国が韓国だった」と報道した。調査によると1000人当り13.5件程度の整形手術がなされたことが明らかになった。2位はギリシャで12.5件だった。続いてイタリア（11.6件）・米国（9.9件）・コロンビア（7.9件）・台湾（7.8件）が多い。韓国で整形手術が多いことは文化的な背景があるようだ。テレビ番組「ここがヘンだよ日本人」の「美人とブス」で、韓国人の男が「ブスは最低だからみんな整形しろ。きれいな方がいいに決まっている。」と発言し、別の韓国男性も「前世で悪いことをしたからブスになったのです。」と平気でいっていた。韓国女性も「もう、韓国の男って、ほんとにこうなのです。彼らは女を顔と若さで露骨に差別する。それで当然だと思っている。」と話していた。韓国で整形手術が多いことは、周りの環境がそうさせるような気がする。大韓整形外科学会理事であるキム・ウソプ教授は、「とにかく韓国は人間関係があまりにもコンパクトで他の人の視線を意識するため整形が多いことは事実」という。歴史を遡れば、朝鮮史では新羅が統一王国をつくってから、中華帝国の歴代王朝の属国として処女を宗主国に献上するのを慣例としていた。高麗史、稼亭集、墓誌の記録のも記されている。「清」に対して毎年、供出する宮廷慰安婦、美女三千人という『朝鮮事情』の記述もある。また、韓国で有名な「妓生」の起源は、はるか新羅、高麗時代からすでに存在していたといわれる。李朝時代から妓生庁という官庁に官妓が置かれ、学校まで作って歌舞など諸芸を教えていた。朝鮮の妓女は、一牌、二牌、三牌に分けられ、一牌の官妓には、「薬房妓生」、「針房妓生」、「教坊妓生」あるいは「玉堂妓生」と官女に近い地位で、官位まで持ったものもいたが、地方の官妓は、もっぱら官吏の接待で、性奴隷のような境遇にあった。
　このような文化的背景が、韓国では整形や売春に関して寛容なのだろう。多くの朝鮮半島出身（当時は日本人）の売春婦が、軍隊お相手に商売していたものを従軍慰安婦と勘違いしているのだろう。
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