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2013年4月 3日 (水)

日本のPCメーカの終焉

Images 大学の研究室にいたころ、東芝より12ビットのLED表示とディップスイッチを使って動作させることができる国産初のワンボードマイコンが発売された。そのマイコンを使って雷の観測表示板を作成したような気がする。その後、私がF社に勤務していた1980年代初頭に8ビットPCが発売された。NECのPC-8800シリーズ、富士通がFM-8、FM-7、シャープのMZシリーズが市場を寡占化していた。安価なPCの普及により、機構制御の実験機などのシュミレータが大きく変わった。以前は、ハード・ロジックで論理を組み立てたものが、PCの外部レジスター経由で機構部を接続し、ソフトウェアで柔軟に制御できるようになった。1970年代当時は、DECのPDP-11というミニコンピュータもあったが、高価なため大型装置の制御にしか使えなかった。PCの16ビット市場が広がると、コンピュータを独占していたIBMが参入してきた。その採用したOSがMS-DOSだったため、マイクロソフトのMS-DOSが市場を寡占するようになった。日本では、NECのPC-9800シリーズが市場を独占したが、32ビットパソコンのWindows時代に入りIBMPC/AT互換のDOS/V機が主流となった。30年近くに亘り、情報端末の主役だったPC(パソコン)も、スマートフォン(スマホ)やタブレット(多機能携帯端末)の台頭で最近は存在感が薄れてきた。特に、インターネット関連の端末としてはその主役の座が揺らいでいる。世界市場を相手にしている外資系のPCメーカはともかく、国産勢のパソコン事業の業績悪化は深刻になってきた。富士通は2012年の出荷台数を当初の予想より100万台(同社の出荷全体のうち16.6%)、ソニーは販売台数を240万台(同社の販売全体のうち31.5%)それぞれ下方修正した。2012年度の通期決算発表は、もっと厳しい縮小した数値になるようだ。米アップルのiPad mini(アイパッドミニ)や米グーグルのネクサス7、米アマゾン・ドット・コムのキンドル・ファイアなど、タブレット端末がインターネットのアクセス手段としてノートパソコンを侵食するようになった。例えば、タブレットやスマホで、インターネットの閲覧、写真の加工、メール、文書の作成などパソコン機能の多くを手のひらの上の端末で代替できる。そして、クラウド上に写真や文書を保存すれば、大容量の記憶装置がなくてもスマホなどで容易に取り出すことができる。もともと日本のパソコンメーカーの製品は、汎用部品のアセンブリーが主で付加価値などなかった。2007年度のパソコン1台あたり単価は12万円だったが、2012年は7万円となり40%も下がった。新発売の米マイクロソフトの新OS「ウィンドウズ8」も、芳しくない状況だ。アップルと同様に、グーグルがタブレット端末に参入したことにより販売価格が大きく押し下げられた。そして、マイクロソフトまでも自らタブレット端末「Surface」を発売するに及んで、日本のPCメーカに印籠を渡した格好だ。売り上げ志向の薄利なビジネスモデルしか考えられない日本のパソコン経営者の無能さが暴かれた。日立・NECに続き、未だ悪あがきをしている富士通もパソコンから撤退するであろう。そして、近いうちに、日本のPCメーカの終焉となるだろう。

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