売春という行為は、有史以来変わらない。

米国のヘラルド経済紙によれば、アメリカへ売春に来た韓国女性らは、パスポートを奪われたり預けたりした状態で、雇い主にあちこちの都市に派遣される。そして、居住の自由を制限されながら売春をする。調査した韓国人売春婦の年齢は、30～51歳（平均38.5歳）で、35％が大学卒というから驚かされる。これは、現代版の慰安婦ではないか。この売春婦たちも何年かして生活に困り始めたら、「アメリカに留学したつもりが無理やり慰安婦として働かされた。米国政府は謝罪と賠償をしろ。」と要求するのだろうか？ヒラリー・クリントンが性奴隷と言ったのは、この米国内の韓国人による売春組織のことだ。朴槿恵は、大東亜戦争中に日本軍相手に売春していた韓国人女性を「従軍慰安婦」と妄言しているが、現代の韓国人慰安婦問題にどう取り組むのだろうか？それぞれ事情があったのだろうが、戦時売春婦のお婆さん達には同情する。しかし、橋下大阪市長をメディアが競って批判していることは見当外れだ。渡辺喜美や日本の女性国会議員にも過去の史実を検証しろといいたい。大映1956年制作、監督溝口健二の「赤線地帯」の中でも、実家が貧しくしかたなく選択している女性たちだ。この映画は、生活する人の深層心理や社会問題に鋭く切り込んだ内容で考えさせられるものがある。そして、合法的な赤線地帯にあった売春宿が現在のソープランドとなり、名前を変えて存在している。一方、非合法の青線地帯はラブホテルとして新宿歌舞伎町や町田駅裏に売春地域として残っている。売春という行為は、形を変えてはいるが有史以来変わらない。従軍慰安婦と騒ぎ立てる韓国、大衆煽動のマスメディアや権力闘争に利用する政治家には、辟易させられる。