不要なものは、普及しない。

インターネットアドレスのドメインを英文の代わりにハングルで使用すること推奨する韓国インターネット振興院の広告があった。どうも、韓国には、ハングルドメインというものがあるらしい。韓国では14年前の1999年から「（ハングル）.kr」を受け付けているが、登録されているのはまだ5万件ほどだ。2011年から「○・・○.kr」を「○・・○.한국（意味は韓国）」というドメインも作ったが普及していない。ハングル文字表記は、日本のカタカナ表記と同様だと思えばいい。例えば、「○・・○.ニッポン」というドメインだと思えばいい。日本にも漢字対応した日本語ドメインというものがあるが、普及していない。なぜなら、日本語ドメインなど日本語圏以外では非対応だし、サポートしていないブラウザも多い。世界中のどこからでもリアルタイムにアクセスできるインターネットWebサイトのメリットが制限を受けてしまう。さらに、ドメインから取得するメールアドレスも使えないため、別途メールアドレスが必要だ。国境を越えたインターネット社会で、個別言語に特化したものを普及させようということは本末転倒だ。不要なものは、普及しない。「co.jp」ドメインの更新料金は5,460円/年だ。登録が伸びないために「.jp」を追加したが、その更新も2,980円/年もする。世界で最も多い登録数のトップレベルドメインgTLD（generic Top Level Domain）「.com」の更新料金が920円/年というから、アルファベット表記の「.jp」ですら登録数が少ない。筆者も、gTLDの価格が安いため7年前から「vsp.jp」から「vsp3.com」に移行した。地域や国のアルファベット表記のドメインのメリットの利便性は認めるが、漢字表記のドメインなど、仮に共通化しても日本・中国・台湾くらいしか通用しない。ましてや、朝鮮に特化したハングル表記など普及するはずもない。
特に、グローバル企業など「.com」を使用して、日本向けに富士通のようにセカンドドメイン「jp」を定義している。日本IBMは、下位のディレクトリで「jp」を定義している。キヤノンなどは、別々に定義しておいて日本語を選ぶと「canon.jp」に遷移する。
富士通（http://jp.fujitsu.com/）、
日本IBM（http://www.ibm.com/jp/）、
キヤノン（http://canon.jp/）（http://www.canon.com/）