暴かれた支那・朝鮮という国の姿

非営利団体「言論NPO」がまとめた日中両国での世論調査で、相手国に否定的な印象を持つ人が、両国とも9割を超えたことが話題になっている。原因は、いろいろあるだろう。中国は、有史以来、民主的な選挙が行われたことのない国だ。共産党といっても、共産主義ではなく共産党という既得権益を維持する組織だ。韓国といえば、彼らのDNAに染み込んだ事大主義に戻り、中国の属国と化し、もはや日米の同盟国とはいえない。朝鮮併合以前の近隣大国に庇護を求める姿に変わった。中国も韓国も、法治国家ではないことが知れ渡り、日本国民が支那や朝鮮が国名を変えてみても、所詮自分たちと価値観が違う国々だとわかってきた。そういうことが、日本国民のコンセンサスとなり、今日の調査結果になったのだろう。
日本を舌鋒鋭く批判していた韓国の朴槿恵を、安倍政権は無視続づけた。そして、日本に相手にされないとわかると、急遽、政務首席秘書官を日本課長・アジア局長など経験した日本通の人物に変えた。「泣く子は餅を一つ余計もらえる。」という朝鮮の諺は、日本には通じないことに気づいたようだ。拓殖大国際学部教授の呉善花氏は、韓国を「文明国としてあってはならないこと。人権も何もない。」と切り捨てる。今後の朴槿恵大の対日姿勢が注目される。一方、習近平体制に変わった中国も、改革が進まず、バブル崩壊を招き動乱が起きる可能性までも指摘される。科学技術系の学生や銀行マネーの流出など、「ひと・もの・金」の脱中国現象が目につくようになってきた。そういう、暴かれた支那・朝鮮という国の姿を、日本国民は正確の捉え始めたようだ。