勉強もしない日経記者が、

半導体で「東芝・ソニーが勝ち残ったのは下請け体質でなかったからだ」と日経記者が書いている。ほんとうにそうだろうか？筆者もF社の勤め人だった時代に、日経新聞の記者と話す機会が多かった。その印象は、「全く専門知識もないくせに、よく記事を書くなぁ」というのが正直な話だ。東芝は、スマートフォンなどに搭載されるフラッシュメモリーに強く、ソニーは、スマホやデジカメの「電子の目」を担うCMOSセンサーを持つというのが、その理由らしい。そして、日立が沈んだのは、巨額の投資を怠ったからだとの論調だ。当時を、よく勉強してみろといいたい。日立は、ITバブル後の2002年4月にIBMからHDD(ハードディスク）事業を買収するという大博打をした。しかし、これが失敗に終わり、結局HDD事業からの撤退となった。当時、日立のサンライズシリーズの大型HDD事業は成功して収益源だった。その成功の秘訣がシステムソフトウェアだった。重電出身の日立社長は、その違いが判らず、味噌も糞も同じだと見えたのだろう。システム出身の筆者は、日立の失敗を予見した。確かに、東芝は日立に比べて、情報システム事業や鉄道ビジネスの規模が小さく、インフラ電機へのパワーシフトが容易ではなかった。結果として、ノートパソコンやフラッシュメモリー事業にも投資せざるを得なかった。ソニーも、ソフトサービスやインフラ電機を持たないためCMOS撮像素子に投資した。他社は、インフラ電機やソフトサービスへ移行して生残りをかけている。スマホやデジカメに使用する撮像素子やHDDからフラッシュメモリーへの流れがいつまで続くだろうか？国策会社のサムスン電子や中国企業が参入すれば、明日のシャープになる危険性はないのだろうか？ところで、風見鶏の中で編集委員が、「避けなければならないのは、米豪、アジア各国との結束を乱し、中国がさらに強硬になる余地を生んでしまうことだ。だから、安倍首相の靖国神社参拝は良くない。」と批判している。第二次世界大戦前のミュンヘン会談で、チェコスロバキアのズデーテン地方帰属問題をイギリスやフランスが宥和政策をとったことが戦争勃発の原因だと強く批判されていることを知らないのか？今、日本に必要なのは、安倍首相が毅然とした態度で、米国・中国に対応することだ。勉強もしない日経記者が、いい加減な記事を書くのはいかがなものだろうか？