メッセンジャー分子という目新しい単語

先日、M市立図書館からディーパック・チョプラ著「シャドウ・エフェクト」を借りてきた。本の主題「シャドウ」のことは、難解でよく理解できなかった。しかし、その本の中で「メッセンジャー分子」という目新しい単語が出てきた。これは、外部からの刺激を細胞内に取り入れる物質だそうだ。それによって、脳は身体のあらゆる動きを情報として捕らえる。メッセンジャー分子は、血液中を流れ、無数の細胞を循環し、その幸福感や不幸感を心臓や肝臓、腸、腎臓に伝達するという。その結果、人間の感情を体内細胞が感知し、その精神状態が身体の好不調に大きく影響する。例えば、社会的に孤立した状態にある人は、社会と強く結びついている人に比べて病気になりやすいく、幸福なひとほど健康を保つという。一般論だが、いつも不平不満や愚痴を言っているひとを見ると、幸せだとは思えない。そして、神経質そうなひとは、何がしかの持病を持っている人は多いような気がする。また、つれあいの妻に先立たれると、後を追うように亡くなるひとは多く見かける。カール・G・ユングの著書の中に、「心は昨日や今日できたものではない。その年齢は何百万年を数える。しかし、個人の意識は、多年生の地下茎から成長し、季節にあった花と果実をつける枝にすぎない。もし人が地下茎の存在を考慮に入れるなら、これは心理とよりよく合うだろう。というのは、もつれ合った根は万物の母だからである。」という箇所がある。人々の意識は、すべて大本で繋がっているという。聖書（ヨハネによる福音書15章1～8節）にも、「わたしは、まことのぶどうの木、わたしの父は農夫である。」、「 わたしは、ぶどうの木、あなたがたはその枝である。」そして、「わたしにつながっていながら、実を結ばない枝はみな、父が取り除かれる。」とある。愚生のこじつけだが、ひとが健康に生きるには現状を受けいれ、感謝して生きることなのだろう。

腕時計型端末は、目新しい製品ではない

日経エレクトロニクスに、グーグルが提供する「Android Wear」を搭載した腕時計型端末を購入し、分解したという記事があった。電池容量は、スマホと比較して5分の1以下のため、多数のアプリをインストールすると数時間しか持たなくなるらしい。性能は、４年前のスマホとほぼ同等という。一方のアップルも「ｉウオッチ」を開発している。パソコンが大型コンピュータに取って代わり、さらにスマホと進んだ。ダウンサイジングは、ＩＴ業界の歴史だ。このような製品は斬新な気もするが、すいぶん前にあったウェアラブル・コンピュータと、いったいどう違うのだろうか？2001年ごろ、IBMは既にヘッドセットと本体を組み合わせたタイプのウェアラブル・コンピュータを研究している。当時、オリンパスが開発するウェアラブル・コンピュータは、左目の横に小型カメラを搭載していた。また、IBMとシチズン時計は、Linux搭載の腕時計「WatchPad」を共同開発していた。そのため、モバイルの本流はウェアラブル・コンピュータであり、4～5年で社会を変えるだろうと言われていた。しかし、14年経った今もIBMは製品化していない。ニーズがないと考えたのだろうか？それとも、サービス指向のIBMには不適合な製品だったのかもしれない。IBMがことごとく製品化を見送ったのは、やはり操作性や利便性に満足しなかったからだろう。グーグル腕時計型端末にしても、その必然的有用性がよくわからない。半導体の技術革新は「集積度が18～24カ月で倍増する」というムーアの法則で、性能が向上するという。つまり、13年前に比べ128倍の性能向上が見込まれる。しかし、ストレージの容量やCPUがいくら高速になっても必要な製品でなければ受け入れられない。温故知新という四字熟語は、「前に学んだことや昔の事柄をもう一度調べたり考えたりして、新たな道理や知識を見い出し自分のものとする」という意味だ。ウェアラブル・コンピュータ腕時計型端末は、目新しい製品ではないように思う。

神奈川に張り出した東京都南西部最大の町

著者三浦しおんが在住するM市がモデルとなっている「駅前多田便利軒」という小説がある。そのモデルの「まほろ市」は「大きく神奈川県に張り出した東京都南西部最大の町で、住宅街であり、歓楽街であり、電気街であり、書店街であり、学生街であるがゆえに、スーパーマーケットやデパート、商店街や映画館といった施設は軒並み揃っている。そのため、生涯を通して大凡のことがまほろ市内だけで済み、街から出て行く者が少なく、たとえ出て行ったとしても、また戻ってくる者が多い。」とある。まほろ市役所の裏は、JR横浜線が走っている。それを渡ると神奈川県S市となる。地図と違って地面に線は引いていない。都県境が入り組んでいて、どちらに立っているのか判らない。そのため愚生の住む自治会は、まほろ市とS市、両方に依頼しなければならないことがある。ずいぶん前から依頼している「都県道○○号線からの道路整備」についても同様だ。東京都まほろ市側が完了しても、神奈川県S市はいっこうに進まない。S市役所職員は、公務員という身分のため結果責任という考えがまったくない。両市が書面で結んだ道路整備計画でも担当課長が替わると前任課長からの引継ぎ業務を簡単に放棄する。行政区域内の道路用地は、管轄自治体が行うことが前提だ。それなのに、まほろ市と協議もせずに、S市内の道路底地を、まほろ市が交渉を代行して行い、まほろ市議会が認定するという方針にしたという。自身の問題を追及され、責任問題が発生すると「S市としては、まほろ市の整備計画の策定待ちの状況であり、その結果を踏まえて今後の対応を検討する。」と変わった。まほろ市議会が道路認定してからは、「『S市私道路敷整備要綱』の規定に基づき、整備を進めてまいりたいと考えております。」との回答になった。数年間という歳月を、S市課長は公文書として残っている「他市との契約」を放棄する仕事に精を出していた。まほろ市担当分の道路整備が終了すると、「S市道路整備要綱」の規定に基づき、整備を進めいるが、S市住民側の問題で進捗していないとの回答に変えた。「S市道路整備要綱」と「まほろ市道路整備要綱」の条例文は、ほとんど同じだ。同様の「道路整備要綱」を持つ、まほろ市とS市で進捗がこれほど違う理由は、職員の取り組み方と条文の運用方法が大きく違うだけだ。「道路整備要綱」とは、本来「宅地開発業者の道路用地寄付申請」を前提にしているため、50年前に分譲した道路底地に適応するには無理がある。S市は、仕事を減らす目的の長い間の交渉や書面のやり取りに、多大な職員給与が支払われていることに気づいていない。費用対効果が頭にない公務員のなせる業だ。民間企業でこのような非効率なことが発生すれば、とっくに淘汰されている。S市は、土建業者でもない自治会長に土地移管の仕事を押し付けて、自分たちの仕事の手抜きを考える。そして、できない理由を住民のせいにして言い逃れをする。S市役所職員は、地方公務員としてあるまじき態度だ。普通の会社であれば、懲戒解雇だ。JR横浜線を一歩渡るだけで、これだけ大きな地域格差がある。東京は、だてに日本の首府ではないとつくづく感謝する。ところで、枡添都知事は、ろくに仕事もせずに外遊ばかりしている。自民党も、ろくでもない候補を担いだものだと腹立たしくなる。

日立は当たり前のことをいまさら

債券運用大手ピムコの共同創業者であるビル・グロス氏が退社した。ピムコといえば、運用資産総額は約215兆円もある運用会社だ。愚生のような貧困者でも、一度くらいはピムコの債券に投資したことがある。その創業者の「債券王」グロス氏が、ピムコから解任されそうだったという。理由は、ピムコの旗艦ファンド「トータル・リターン・ファンド」の2013年運用成績が、マイナスだったことが理由らしい。グロス氏は、2008年の金融危機以降、世界は低成長が定着すると分析した。しかし、市場は、徐々に金融政策の引き締め方向を折り込みはじめ、米国の中短期債券金利は上昇基調となった。グロス氏の見込み違いだったようだ。結果の出ない投資運用会社に手数料を払ってまで、資産を委託する投資家などいない。いくら著名人でも運用成績がダメなら解任されるのが相場の常らしい。ところで、日立製作所は、管理職給与の年功序列を廃止するという。日立は、これまで管理職の給与全体の70%を年功序列で支給し、残りの30%を仕事に応じて支給してきたという。これを、給与の全額を仕事の内容に応じて支給する方針という。ここでいう給与は、管理職だろうから年棒のことだろう。愚生の勤務していたF社などは、15年以上前から仕事の成果で役職や給与を決める成果主義だった。当たり前のことを、いまさらという感じだ。確かに、成果評価は難しいものがある。縮退する事業など、その部署に好きで配属されたわけではないから不公平という見方もある。しかし、嫌なら事業転換をすればいい。そういう愚生も、生き残りをかけ他事業部との灰色領域に踏み込んだ製品開発を行ったことで、不評を買ったことが多かった。その後、クレームをつけた事業部門が、同様の企画をする厚顔無恥には呆れた。日立の改革は、遅きに失するといえ、やらないよりは、ましだろう。しかし、日本企業の最も重要な改革は、無能な取り締まり連中を会社からたたき出すことだ。会社にしがみ付いて部下に叱咤激励するだけのトップは不要だ。

心身医療のディーパック・チョプラ博士

今朝の産経新聞「正論」に脳の話が載っていた。「脳を動かしているのは、自分の心であり、意識だ。脳はテレビやラジオの受信機のようなものであり、心や意識が真の創造者である。」という内容だ。愚生は、脳の働きに興味はなかったが、その中で懐かしい名前を見つけた。インド出身の心身医療のディーパック・チョプラ博士だ。サイキッカー、臨死体験、キューブラ・ロスなどの癒し関連本を読み漁っていた時に、博士の著書「クォンタム・ヒーリング」に出くわした。病気と心の関係とは、こんなに関連するのかと驚かされた。チョプラ博士は、慢性病は意識がつくり出し、怒りや恨みや憎しみの感情が、悪い遺伝子を活発にしてガンや心臓病の原因を作る。一方、喜びや愛という感情は、良い遺伝子が活発になり、身体は病気にかかりにくく、肉体年齢も若返るという。「A Course in Miracles」で有名なジャンポールスキー博士の実践も同じようなことだ。一言でいうと「私たちは愛であり、愛こそが人間の本質である。『愛と許し』からは、『やすらぎ』が、『怒りと憎しみ』からは、『恐れ』が。やすらぎを見出すかどうかは、自分が変わる事。私の見ている世界は私が造りだしたもの。他人を解釈したり、批判することに価値を置くのをやめると、知覚は正常化される。」という内容だ。心身医療とは、身体と心を統合的に癒す独自の理論に基づいている。元気に生きるには、固定観念を捨て去り、柔軟性を持ってリラックスし、素直で心配しないことなどが大切なようだ。そうすることで、あらゆる局面を切り開くことが可能になるという。早速M市立図書館でディーパック・チョプラの著書を検索した。何冊かあったので、最近の著書に予約を入れた。そういえば、愚生は、人から年齢より若かく見られる。こういう理由だからだろうか？

日本経団連の売国奴訪中団

日中経済協会の訪中団は、中国の汪洋副首相と会談した。経団連の榊原定征会長は冒頭で「中国はかけがえのないパートナーだ」と述べ、経済界として日中の協力関係が重要との考えを述べた。馬鹿も休み休み言えといいたい。だいたい前近代的な「ならずもの国家支那帝国」が、日本のパートナーでありえるはずもない。日本批判をさんざんした挙句、日本からの中国への投資が半減した。慌てた中国が擦り寄って来ただけだ。中国という国は、共産党員という貴族階層が、人民を貪る独裁国だ。日本と同じ価値観があるはずはない。最近、ニューヨークに上場したアリババにしても、胡錦濤や江沢民の親族ファンドが株を持っている。ロシア同様に政権におもねた会社以外は、生き残れない。アリババの成長は、中国共産党の息がかかっていたからだ。そもそも、過去最大規模の200人も雁首を揃えて訪中するなど、売国奴集団としかいいようがない。榊原定征会長の出身会社東レは、PPS樹脂技術を韓国に移転し、2018年までに一貫生産する計画だという。守銭奴集団は、その場限りの自らの利益しか考えていないようだ。送った塩で、中国に東シナ海や南シナ海の島々が強奪される問題など全く考えていない。今朝の産経新聞に、石平著書「なぜ中国から離れると日本はうまくいくのか」が、山本七平賞を取ったとあった。愚生も読まして頂いたが、日中の過去二千年の関係史から、中国と密な関係を持った時代は日本が不幸だった史実を示している。最近でも、馬鹿の見本、友愛を唱えた鳩山政権は短命に終わった。一方、中国と対立する第二次安倍政権は、再び日本を勃興させた。「みんなが仲良くする仲間」から、中国と韓国は除かなければならない。なぜなら彼らは、世界と価値観の違う民度の低い国だからだ。石平氏は、「日本は『２つのこと』で絶対に揺るがないことが大事です。一つは、強固な日米同盟関係を引き続き維持する。もう一つは、日本人自身が『自らの領土は自らで守る』という意識をしっかりと持つこと。そうすれば、中国も簡単には手を出せませんよ」という。売国奴訪中団にも、一読して頂きたい良書だ。

OINK（オインク）とは、Only in Korea の略

OINKとは、英語圏におけるブタの鳴き声の擬音語である。しかし、別の意味でも使用される。OINK（オインク）とは、Only in Korea の略で、韓国でしか起こりえない出来事を指す。つまり、国際常識をわきまえない韓国の行動に対する軽蔑と怒りが込められた言葉で、韓国がらみの諸問題を揶揄する造語だ。今回の仁川アジア大会でも、oinkの連発だ。仁川競技場の聖火が開会中の2日目に、完全に消える事態が発生。また、バドミントン女子団体の会場で大部分の照明が落ち、一時、試合が中断。さらに、サッカーワールドカップの審判員買収と同様の手口で、競技場職員による韓国選手有利の空調動作を行った。電気を節約と称して、空調の電源を入れたり切ったりして、韓国選手有利の試合環境にした。さらに、選手に提供される予定だった昼食の弁当からサルモネラ菌などが検出され、弁当76個が廃棄された。4年後の韓国の平昌冬季五輪は、大会会場建設の大幅な遅れや、雪が降らない地域での開催という悪状況で、開催そのものが危ぶまれている。ところで、ネットを検索していると、「冬のソナタ」で知られるペ・ヨンジュンが韓国の健康食品メーカーから約2億3000万円の詐欺容疑で告訴されたとある。そういえば、先日、紅白にも出場した歌手の桂銀淑も自動車詐欺で訴えられた。最近の書店の売り上げ上位が嫌韓本だというから納得できる。ほとんどの日本人が、韓国に嫌悪感を懐いているようだ。そう思いながらPCメールを読むと、M市立図書館から予約本「嘘つき韓国の正体」が入ったとの連絡だった。

中国には識者も多いが、韓国には？

石平氏のコラムに中国のブラックユーモアが載っていた。中国共産党政権下でも、ユーモアを飛ばす自由はあるようだ。たとえば、「中国人のモラルが低いとよく言われるが、それは、モラルの一番低い人たちが中国を支配しているからだ。彼らは中国人全員のモラルが自分たちより高くなることを許さない。モラルの高い人間を監獄に入れたり殺したりして国民のモラルを落とす教育を実行した。だから中国人はこういう人種になるのだ。」直接的な表現ではないが、言わんとすることがよくわかる。共産党政権と政府に対する痛烈な批判と皮肉だ。こういうユーモアを知ると健全な見方をする知識人も多いと感心した。また、政府が米国を差別の国だと批判したところ、ネットユーザーから「アメリカは人種差別の国なら、どうして黒人のオバマさんが大統領になり得たのか。中国にも多くの民族があるのに、党と政府の指導者はいつも漢民族ではないのか」とやり返す。以前、中国の国防省が「日本には人権、自由、民主を語る資格がない」と日本批判を行ったところ「日本に自由を語る資格があるかどうかは僕にはよく分からないが、資格のまったくない国は確かに一つある。それがどこの国か。僕たちにはそれを言える自由がないのである。」と、吹き出してしまいそうだが、当局に見つかると大変なのだろう。つくづく、日本人で良かったと思う。こう見ると、中国には正しい認識を持つ人も多いようだ。古の歴史書を紐解けば、過去の歴史を容易に振り返ることができるからだろう。一方、漢字を捨ててしまった韓国では、過去の歴史など知る由も無い。その上、ハングルという表音文字しかないため、議論を深めることもできない。そして、自らの捏造と妄想の中に生きている。ところで、勤め人をしていた頃、大陸の中国人を雇う機会があった。日本での彼らの暮し向きは、決して良いものではなかったが、中国大陸に戻る気は、ないようだった。一度、自由を満喫すると閉塞された社会に辟易するのだろうか？

泣いても飴は貰えない

北朝鮮による拉致被害者の調査が、進んでいないようだ。7月に活動を始めた特別調査委員会は「日本側が問い合わせると、現在は、初期段階だ。まだ、説明を行うことはできない」と、報告を先延ばしにした。そして、宋日昊・朝日国交正常化交渉担当大使は、すでに調査報告はできているものの日本側が伝達してほしいと言ってこないので渡さないだけだと強弁した。信頼醸成のため日本側のさらなる措置が必要だなどと述べた。要するに、調査結果がほしければ、追加で制裁解除をせよというわけだ。全く交渉するに値しない国だ。南北朝鮮とも、まともな国ではない。しかし、拉致しておいて、日本の態度次第で調査期間が延びるかもしれないとは、よくいったものだ。呆れてものも言えない。水面下の交渉で北側は、最初の調査結果報告の見返りに、万景峰号の日本入港を認めるよう求めてきたようだ。拉致被害者の名簿は既に、金正恩第１書記の手中にあるという。こんな国相手に、まともな交渉などしても相手の思うつぼだ。毅然とした態度を、取らないと拉致被害者は、永久に帰って来ない。朝鮮の歴史を紐解けば、嘘を息のように吐く。溺れている犬は、棒で叩けという諺があるような国柄だ。弱味を見せれば、つけあがるだけだ。本当に困っているのは、これから冬を迎えるにあたり灯油もない北朝鮮だ。朝鮮には、泣く子は飴を一つ多く貰えるという諺がある。南北朝鮮相手の交渉は、妥協しても、何も得られない。彼らは、前言を翻すことなど、恥だと思っていないからだ。韓国の朴大統領を見ればよくわかる。あれだけ告げ口外交で、日本を非難しておいても、日本側が配慮してくれると思っているようだ。いくら泣いても、飴は貰えないことを、教えることから始めなければいけない。朝鮮とは、そういう国だ。決して、日本人の感覚で、彼らと接してはならない。

インフレと増税の板ばさみ

スコットランドの独立が住民投票で否決された。遠い国の話など、どうでも良さそうだが、日本のテレビで盛んに放送されていた。愚生など、全く関係はないと、思っていたが、そうでもなかった。為替に影響があったようだ。英国の通貨ポンドが売られ、ドルが買われた。そしてドル買いが、円安をもたらしたのだろうか？とうとう、円は1ドル109円になった。思いもよらない円安だ。米国経済が、上向けばリーマンショック以前の為替レートになってもおかしくはない。当時、円は1ドル110円〜120円くらいだったと思う。政府は、公けには言わないが、国債をインフレで減らそうとしているようだ。年金にしても、インフレで、実質切り下げてしまえば、財政負担は少なくなる。増税とインフレでは、老後は安心して暮らせない。昨今の政治家は、二世議員が多く、額に汗して稼いだこともない連中が多い。これからも、北陸新幹線や北海道新幹線、さらにリニア中央新幹線と高速鉄道の建設が続く。ヒトモノカネが、いっそう東京に吸い寄せられるだろう。愚生は、田舎から東京に出てきた一世のため、若い頃から贅沢とは無縁の生活だった。質素倹約が、身に付いているため、人よりいい生活をしたいとは思わないが、長生きを後悔するような世にはして頂きたくない。

都心の土地でもインフレヘッジにはならない

国土交通省が発表した基準地価は三大都市圏が前年比0.8％上がった。緩やかな景気回復をしているのだろうか？愚生の住む東京郊外も基準地価が上がっている。ここ四半世紀、土地は下がるものだと思っていたため不思議な気がする。
2014年基準地価の前年比変動率（％）


　　　　　住宅地 商業地 全用途
東京圏　 0.6        1.9        0.9
地方圏　 1.8　  ▲ 2.2 　▲ 1.9

国交省資料によると、東京圏でも住宅地は昨年までは、マイナスだから、今年になって上昇したようだ。東京、大阪、名古屋の三大都市圏で地価が上がった調査地点の割合は、51.5％というから、すべてで上がっているのではない。タワーマンションの建設が続く東京の湾岸部、不動産投資信託（REIT）、国内外投資ファンドなどが活発に土地取得に動き、その不動産売買の活況が地価の上昇を牽引した。一方、地方圏の人口減が進む地域は、今年も住宅地や商業地の下落が続いている。当たりまえの話だが、実需のない場所には需要がない。人口減少地域は、これからも実需がないため売買はない。その結果、土地は下がり続けるだろう。土地神話が崩壊し、土地はそこから見込める収益によって価値が決るようになった。これは、自由主義経済の正常な姿なのだろう。ところで、日本の税制は、固定資産には課税されるが、金融資産の元本には課税されない。即ち、地方の収益性がない土地など、価値が下がる上に税金まで上乗せして取られている。踏んだり蹴ったりの状態だ。都心は地価上昇があるといっても、少子高齢化の日本では、インフレヘッジにもならないだろう。自宅以外に固定資産を持つべきではないと、つくづく思う。インフレヘッジで持つなら、収益性で価格が決る株や換金性のいいREITにすべきだ。

ソニー平井社長は狼少年

ソニーは、スマートフォン事業の事業見直で、減損約1800億円を営業損失として計上すると発表した。期待したスマホが振るわなかったというが、こんなデジタル家電を事業の柱と位置づける経営者に「アホか」といいたい。他の「ゲーム」「イメージング」についても、ゲーム専用機の需要増は見込めない。また、ソニーの得意な撮像素子半導体でも、ミラーレス・一眼レフの大幅な出荷増は見込めない。ソニーは昨年度に業績下方修正を3度も繰り返した。たいたい、スマホといっても、PCのOSがWindowsなのと同様に、OSはグーグルのAndroidだ。一方、アップルOSは自社製iOSで、ハードも自社製だ。ソニーの社長さんは、パソコンの歴史を振り返れば戦略が間違っていることぐらい容易に気づきそうなものだ。平井社長は「今後は販売規模ではなく収益を重視する」と量から質への戦略転換をアピールするが、高い製品など売れるはずはない。最後に、スマホからの撤退のため、また減損処理という運命だろう。新興国の安値スマホに追い上げられ、韓国サムスン電子も、いずれ破綻するだろう。その前に、ソニーは確実に撤退させられる。日本でもNEC・パナソニックが撤退した。次に、富士通・シャープが続く。そして、事業戦略としたソニーは、投資した設備廃棄時の大赤字がこれから待ち構えている。生き残りのため他の企業は、どうしてるいだろうか？日立・東芝・三菱は、インフラ電機に軸足を移す。また、メカというアナログ要素がある高付加価値の白物家電（乾燥つきドラム型洗濯機など）に注力している。富士通・NECは、自社の囲い込んだシステム顧客資産を、クラウドへ移行させるソフト・サービスへ。沖は、メカを伴うアナログ要素が強いATM機販売で、収益を安定させている。WindowsやAndriod上で、相撲を取っても、線香花火のようなものだ。土俵提供企業の提灯持ちでしかない。薄利多売のスマホ事業で、ソニー社員の高い給料など払えるはずはない。今日は、株価がストップ安だろう。株価1000円以下になるまでは、下がり続ける気がする。愚生の目には、平井社長は狼少年としか映らない。

棺桶に足を突っ込んでからでは

愚生は、マイクロソフト製のメールやブラウザを使用していない。別段、製品が悪いとは思っていないが、広く使われている分、ウィルスやセキュリティを狙ったハッカーも多いと思っているからだ。ブラウザは、グーグル・クロムとファイヤー・フォックスを使用していたが、なぜかクロムが非常に遅くなっていた。プログラムを削除して、再インストールしても、ファイヤー・フォックスに比較して非常に遅い。一方、予備としてインストールしていたファイヤー・フォックスは、宣伝広告機能のためか右上の端がやたらに揺れる。いらいらして使いづらい。そこで、サファリのウインドウズ版とオペラをインストールしてみた。銀行などのアプリで、インターネット・エクスプローラ指定とある場合以外は、ブラウザなど、どれでも同じだろうと思っている。ところで、音楽をYoutubeで聞く人は多いだろう。ただし、リンクを貼っておいても、いつのまにか著作権問題で聴けなくなる場合が多い。そういうわけで、違法なのだろうが、愚生はYoutubeからダウンロードし、MP4形式に変換している。自分のiPhoneで聴くなら問題ないが、どこでも好きな端末で自由に聴けない。そこで、自分のサーバ上のページにアップして、そこからダウンロードして音楽を聞いている。今回、インストールしたサファリのウインドウズ版は、ダウンロードを先読みして演奏するのだろう。間を置かないで非常に早い。目から鱗というが、今まで不快だったことが解決した。こんなことを喜んでいると、愚生はよっぽど暇な人間だと思われるだろう。そういわれても、他人に悩まされずに、質素倹約の晴耕雨読生活は愉しい。生涯現役だといって還暦過ぎても嘱託などで働く友人もいるが、棺桶に足を突っ込んでからでは、何もできないと思うが・・・・。

ワンルームマンション投資について

愚生の年代は、ビールを飲みながらテレビ野球観戦するひとは多いだろう。昨晩、面白そうな番組がなかったので、無料放送のBS11・12？チャネルをまわした。そこは、ワンルームマンション投資についての番組だった。若いコメンテータが、とくとくと投資効率が良いと説明をし、実際のオーナも登場して購入動機を話していた。どこかの不動産会社の宣伝かと思っていたが、そうではなかった。愚生の若い時代にも、節税対策として、一時期、持てはやされた。バブルの始まった80年後半は、倒産したマルコーとかダイカンホ－ムという会社が扱っていた。ワンルームマンションの法定年数は、鉄筋コンクリート造のため47年ある。しかし、一般のマンション同様に、築20年も過ぎると付属設備や通信機器環境も時代を感じさせる。そのため、修繕積立金などの費用負担も馬鹿にならない。少子高齢化の日本で、今後も投資して安定な収益をあげられる地域は、東京23区でもごく一部の地域だろう。どんどん新築物件が建築されるのだから、需要がない場所に、実需はあるはずもない。以前、ワンルームマンションを扱っている30代後半の社員と話したことがある。彼は学生時代、東京郊外のM市にあるアパートを借りて、桜美林大に通っていた。今は、その当時の家賃の半額だという。そして、彼は都内の不動産会社に入社以来、土地は一度も上がった経験はないという。確かに、人口が増加している都府県と言えば、東京くらいだろう。愚生の住むM市も、僅かに増えてはいるようだが、減少に転じるのは時間の問題だ。キャンパスが都心回帰し、都内のワンルームの賃貸需要の増加も見込めるといっても僅かだろう。上場企業の求人数を考慮すれば、将来の人口減少により、賃貸市場はいまよりも確実に苦戦する。バブル時代と大きな違いは、当時は原価償却しない土地の借入金も所得からの控除対象になっていた。そのため、軽減処置メリットが非常に大きかった。そんなに儲かるならテレビで説明などせず、自分で投資して左団扇で暮らせばと思いながら番組を見ていた。桑田や江川など、投資に失敗して、野球人生で稼いだ金を借金の埋め合わせにあてている姿を見れば明らかだ。俯瞰すれば、人口減少の日本より、米国投資のほうがよいだろう。そして、換金性のいいREITにすべきだ。よほど収入がある人を除けば、日本市場はリスクが大きく投資に値しない。愚生の失敗から学んだ結論だ。

私の見ている世界は私が造りだしたもの

昨晩、飯を食っていると天井に黒いものがあった。愚生の家は安普請だが、大手住宅会社が建てた。各ユニットをボンドで接着する工法が特長で、虫など育成する環境はない。たぶん、隣家の雨漏り対策とかの修繕で、愚生宅に来たようだ。かみさんに、●キ●●がいると言うと、殺虫剤スプレイ缶を持ってきた。晩飯は、好物のさしみだった。いくらなんでも、食事中に殺虫剤を撒かれては、食べているさしみにも着いてしまう。しょうがないので、掃除機で吸い取って紙パックごと捨てた。サイクロン式掃除機と違い、始末する●キ●●が見えないので気分がいい。ところで、愚生が入社した頃のF社の社員寮は、二人部室という酷いものだった。相棒は悪い奴ではなかったが、毎日が疲れた。それで、半年も住まないうちに、会社近くでアパートを借りた。当時の田園都市線は、渋谷行きではなく大井町行きだった。渋谷に遊びに行くには、自由が丘で東横線に乗り換えた。そして、東横線の最終電車の終点駅は、車両基地がある元住吉だった。そういうわけで、通勤と遊びを考慮して、墓地に隣接する安アパートに越した。学生時代の後輩が尋ねてきて、社会人になって、ずいぶんグレードが下がったと揶揄されたことを思い出す。なにぶん湿気が多かったので、電燈をつけると●キ●●が走り回った。あまりの多さに、殺虫剤など使わず、手鏡の裏で叩いて殺した。そのため、手鏡には潰した汁でべっとりとした脂が着いた。慣れとは恐ろしいもので、こち亀の両津勘吉のように、なんとも思わなかった。当時を思い出せば、愚生の社会人スタートは、●キ●●と共存だった。そう思うと、愚生は人生の成功者にも思える。ひとの不満や喜びなど、自分の思いだけのようだ。ジャンポールスキーの「A course in Miracles」に、「知覚（Perception)は内なる精神の鏡であって、事実ではない。私の見ている世界は私が造りだしたもの。」という箇所がある。正に言い当てているような気がする。

芸術家という人たちの価値観

今朝、NHK番組「小さな旅」で藤野町の芸術家村を紹介していた。神奈川県と山梨県の県境にある旧藤野町のことだ。町役場が中心となって、各種芸術の振興に力を入れ、多くの芸術家を在住させた。「芸術の町」を標榜した町には、あちこちに地元アーチストによる野外彫刻が展示されている。一般の人が宿泊しながらプチ芸術体験できるような、「神奈川県立藤野芸術の家」もあり、陶芸，木工，ガラス細工のような工芸から、音楽、演劇なども楽しめる。愚生の家からも車で容易に行ける距離にあるようだ。ところで、番組の中で紹介された、そこに住む芸術家たちの顔は生きいきとしていた。愚生のような凡人と違い、つくづくと芸術家という人たちの価値観を認識させられた。藤野町は、2007年に相模原市と合併して、相模原市緑区となり政令指定都市の一部となった。「緑のアトリエ」を目指した藤野町が、玩物喪志した相模原市役所の行政下に編入されて惜しい気がする。なぜなら、隣接するM市に住む愚生は、自治会関係で相模原市役所職員と話をする機会が多い。彼らは、工程が遅れた原因を自分の怠惰や職務能力の不足と認めず、市条例などの理由を持ち出し、言い訳をすることを繰り返している。このような拱手傍観の組織に取り込まれてしまうと、芸術村を立ち上げた旧藤野町の役場職員の働きは期待できないだろう。市町村合併は、少子高齢化の日本において重要なことだと思う。しかし、組織があまりにも大きくなると危機感が薄れ、地域の特色も薄くしてしまう。

偏向報道の朝日新聞やテレビ朝日

テレビ朝日系「報道ステーション」は、原子力規制委員会が「偏向編集だ」として抗議している川内原発問題で、「大きな間違いをした」と訂正、謝罪した。朝日新聞やテレビ朝日などの朝日系メディアは、捏造報道を常としていたのかと言いたい。報道というより、世論誘導が目的であれば機関紙と同じだ。赤旗や聖教新聞ならまだしも、公共の電波を割り当てられているテレビ朝日までも、このようなことでは困ったものだ。古舘氏は「これはもう一切の言い訳などできない誤りです。」と認めたならば、責任を取って潔く番組を降りるべきだ。そして、テレビ朝日は、国民を意図的に間違った方向に誘導しようとした報道番組を中止すべきだ。愚生は、日ごろから偏向報道の朝日新聞やテレビ朝日を見ないようにしていた。朝日に限らずメディアの報道姿勢は、センセーショナルに国民を煽って、購読者や視聴者を増やそうとしているだけだ。それは、NHK、毎日新聞、日経新聞、読売新聞でも同じだ。日経新聞は、取材を円滑に行うためだろうか？中国政府当局におもね、中国経済の悪化や問題点を厳しく指摘しない。それは、読者である投資家への背信行為だ。経済指標などネットで容易に閲覧できるようになった今、購読者を大幅に減らし続けている。読売新聞でも、棺桶に足を突っ込んだ老人が未だにトップにいる。全く、自浄能力のない組織だ。日本プロ野球機構の改革など、メジャーリーグと全く同じシステムを採用すれば、簡単に解決できる。江川事件や桑田の早大偽装事件などは起きなかったはずだ。NHKの国谷キャスターや大越キャスターも、コメントを入れたと途端に浅識を暴露する。ところで、朴槿恵大統領の名誉毀損との告発を受け、産経新聞ソウル支局の加藤達也支局長が、出国禁止になった報道が全くされていない。夕日の沈む市場で、部数や視聴率を追っかけてきたメディア内組織は、自浄作用がなくなり報道内容などはどうでもよくなったのだろうか？

朝日新聞の社長は悪相だ。

昨日から、朝日新聞の誤報謝罪ニュースで賑わっている。朝日新聞の「東電の原発退避」や「従軍慰安婦」に関する記事は、誤報というより捏造といったほうが正しい。朝日新聞は、政府により吉田調書が公開され、言い逃れができないことで観念したようだ。盗人にも三分の理というが、往生際の悪い社長だ。従軍慰安婦問題に関しては、未だに「こうした過去の問題はあったにせよ、それをきちんとした反省の上で、われわれはこの問題を、大事な問題、アジアとの和解問題、戦地の中での女性の人権、尊厳の問題として、これからも明確に従来の主張を続けていくことは、いささかも変わりません。」と開き直って反省はしていない。読売新聞のナベツネにしろ、朝日新聞の社長にしろ、悪相だ。｢男の顔は履歴書｣という名言がある。顔を見れば、その人がどれだけの修羅場を潜り抜けてきたのかを読み取れるという意味らしい。ある年齢をすぎた頃から、男女にかかわらず、その人の人生の生き様が顔にあらわれるようだ。そう思って、政治家の顔を思い浮かべると、一部を除けば悪相ばかりだ。権力闘争をしてきた連中の顔とは、そういうものなのだろう。ところで、「女の顔は請求書だ」という言葉もある。女の顔をみれば、付きあうにはどれだけお金がいるのかが、わかるという意味らしい。残念ながら、ごく親しい人を除けば、化粧下の素顔は見たことはない。ただ、暗い部屋にいると妙齢を大きく過ぎた女性は多少強気な雰囲気になるようだ。そう思いながら、鏡の中の自分を見ると、悪いことばかりしてきた割には、悪相になっていない。勤め人を辞め、晴耕雨読の日々を送ると、世間から隔離されるせいか、多少悪相も癒されるようだ。そうなら、権力や会社にしがみ付く昭和の化石人間には、いつまでも世間に老害を撒き散らすことだけは、止めて頂きたいものだ。

日本人はなぜ世界から尊敬され続けるのか

読みたい本があると、M市立図書館の予約にいれておく。本屋で買ってもいいが、急いで読む必要などない。勤め人を辞めた愚生には、時間があり余っている。そういうわけで、ここ数年、贈答用以外の本は買ったことはない。ネットで10冊まで予約が可能だが、長い時には半年くらい待たされる。今回、予約を最後から入れた本が、すぐに貸し出し可能との通知が来た。ずいぶん、不人気な本だと題名を見れば、「日本人はなぜ世界から尊敬され続けるのか（黄文雄　著）」という本だった。この手の題名の本は、全うな日本人なら気恥ずかしくて読まない。黄さんも台湾系日本人なので、遠慮なく書かれたのだろう。なにか、愚生も半島系の人たちと似てきたのかと思いながら読んだ。日本礼賛の内容で、読んでいて面はゆい気がした。日本は世界最古の皇室を持つ。そして、日本人の不屈の精神、美徳、勤勉、美意識、武士道精神は、多くの外国人の羨み、憧れ、尊敬を得ているという観点から書かれている。ところで、著書の中で蒋介石は、中国の大患をずばりと言い当てている。それは、「貧・愚・私・弱」と指摘し、国民に対して浪費、怠惰を改め、恥をしって自強を図れと、激を飛ばしている。そして、「私は日本の陸軍で学び、その学校教育、軍事教育を受けた。日本人の生活はすべて礼義廉恥にかなっている。そのような公教育を数十年続けた結果、今日の富強国家を作り上げた。我々中国人は砲煙弾雨の中で日本人と争うまでもなく、すでに日常生活の上で負けているのだ」といっている。また、朴正煕も蒋介石と同様に、自国を正確に直視していた。一方、娘の朴槿恵は、優秀なDNAを持つ韓国人などと愚にもつかない演説をしている。日本人なら、少しお頭がおかしいおばさんだと思われてしまうだろう。

割高な.jpドメインなど、いっそう不要に

インターネットのトップレベルドメイン、.com .net.org、の3種類はいちばん古くからある。元来は米国のものであったが、現在では世界中の人が取得可能なドメインになった。そして、最近はセカンドレベルドメインがサービス名や会社名として利用されることも多い。中でも、「commercial」（商業・商用）が語源の.comが圧倒的に多い。身近な会社では、「amazon.com」「salesforce.com」などドメインをそのまま会社名にしている場合も多い。一方、日本を示す国別の「.jp」「.co.jp」もあるが、管理団体「JPNIC」が非効率なのか、やたらと登録料金が高いため普及していない。セカンドレベルドメインは、自由に申請できるが希望の文字列は、ほとんど登録済だ。短い文字列や意味のあるプレミアムドメインと呼ばれるものは、高いお金を払えば購入は可能だ。しかし、個人的に使用する場合には、そこまでして欲しいとは思わない。例えば、「ohkubo.com おおくぼ 696,954円」「ogata.com おがた 479,442円」など、高い値段で売り出されている。特に、多く使用されている.comや.netドメインは、希少価値があるため値段も高い。そのため数字を混ぜた文字列を取得して代用することが多い。愚生の個人的なドメインも4文字だが、最後の1文字には数字を使った○○○3.comという具合だ。また、「.tv ツバル」「.us 米国」など他国のドメインを使用したりすることも可能だが、日本語Webサイトやメールに、他国ドメインを使用することも紛らわしい。そう思いながら、ドメインを時々検索していた。ところが、最近トップドメインも申請すれば自由の作れるようになったらしく、
.xyz/.asia/.info/.biz/.nagoya/.help/.diet/.hosting/.property/.link/
.club/.sexy/.pics/.tattoo/.guitars/.photo/.gift/.christmas/.blackfriday/
.services/.vision/.fish/.tools/.industries/.parts/.community/.catering/
.cards/.cleaning/.events/.productions/.rentals/.cruises/.foundation/
.works/.watch/.cool/.farm/.bargains/.boutique/.cheap/.zone/.repair/
.camp/.glass/.coffee/.house/.florist/.solar/.training/.builders/.bike/
.camera/.clothing/.estate/.guru/.plumbing/.singles/.contractors/
.domains/.cab/.computer/.academy/.rest/.tax/.bar/.ceo/.credit/
と非常に多くなった。いろいろ考えると感心した。そして
.tokyo/.nagoya/.yokohama/という地域名ドメインまで登場した。当然、欲しかったドメインネームも容易に取得できるようになった。おまけに、ドメインのセール販売まで行っているありさまだ。割高な.jpドメインなど、いっそう不要となった。愚生も「○○○.tokyo」と「○○○○.link」という希望ネームを登録できた。しかし、取得はしたものの、以前から使用しているドメインネームで不便はない。登録はしたが、使い方に悩んでしまう。そして、重要なことは、ドメインネームより、コンテンツだと改めて思い知らされた。

軍事経済大国の米国通貨は信用がある

円が106円台に下落した。たぶん、リーマンショク以来の円安だろう。米金利が上昇し、日米間の金利差が拡大したことが原因だ。日本はGDPの下方修正する一方、米国景気は改善が続いているようだ。今後も、この流れは続くような気がする。売った円は、買戻されるので、一気に円安が進むことはないだろうが、上げ下げを繰り返しながら、年末には110円くらいまで安くなるような気がする。愚生の予想など、全く信用に値しないが、アナリストの的中率も50％という世界だ。英国では、スコットランド独立賛成派が反対派を上回り、英ポンドが対米ドルで急落し大幅安となった。寄らば大樹の陰という言葉があるように、最後は米ドルになるのだろうか？愚生も、豪ドル債券、ブラジル通貨、インド株、金と盲蛇に怖じずで、多くの失敗をした。その結果、残った僅かな資産を米ドルと米国不動産ファンドとして持っている。世界中に米ドルが垂れ流されていても、軍事経済大国の米国通貨は信用があるようだ。そういえば、最近、藤巻健史氏の顔をメディアで見ることはあるが、ベラ・ベロ・ベムの浜矩子女史はとんと拝見していない。円高の一時期、軽薄短小な愚生は、浜女史の著書を、金科玉条にしていた。しかし、これだけ円安が進むと、どうも浜田宏一・米エール大名誉教授の説が正しかったようだ。浜田教授は、消費税値上にも慎重だったことから、今回の日本のGDP下方修正は懸念される。ところで、昨日ブログで夢の話に触れたせいか、今朝は大学受験で悩む場面を長々と見せられてしまった。夢だからといっても、見ているときは臨場感があるため辛いものだ。どうせ見るなら、吉永小百合やマリリン・モンローとのベット・インでも見せて欲しいものだ。

最近は長い夢を見ることが多い。

エドガー・ケイシーを知って、夢予知について関心を持ったことがあった。夢を思い出すには、枕元に手帳と鉛筆をおいて、体を動かす前に夢の一部を書き留めるという方法がある。一年半くらい、続けてやっただろうか？それもあってか、起きてからも夢を思い出すことが多い。理由は定かではないが、最近は長い夢を見ることが多い。夢の内容は、辻褄も訳もわからないことが多い。全く関連性のない人物だったり、過去の知り合いだったりすることもあるが、ありそうもないストーリーや場面が圧倒的に多い。愉しかったり、怖かったりすることもあるが、どうでもいい場合が一番多い。愚生の場合は、長短はともかく、ほとんど毎日見る。多いときには、日に三回くらい見ることもある。ずいぶん前だが、「夢予知の秘密 (エドガー・ケイシー秘密シリーズ ）」という本を購入して、解き明かそうと試みたこともあった。しかし、愚生の見る夢は、高尚な夢ではないせいか、本に照らし合わせても全く解くことができなかった。いつのまにか読むことがなくなったので、10円で売却して整理してしまった。勤め人だった忙しいときは、夢を見てもなんとも思わなかった。しかし、最近は、時間があるせいかゆっくり内容を考え直すこともある。ところで、大学時代だったろうか？数学の問題が解けなくて、困った夢をよく見た。目覚めてから、ああ、俺は大学生なのだ。受験勉強はもう不要なのだと胸をなで下すことが多かった。こういう夢は、明々白々で解析することはないが、寝ている時まで苦しめられているようで、見たくない夢の一つだ。

愚生の不徳を痛感した。

勤め人を辞めてしまうと、以前いた会社の情報は入らなくなる。愚生が若い頃、電気屋を開業するとF社を辞めた先輩がいた。関西に出張したおりに、偶然工場の前で出会った。当時は情報管理が煩くなかったこともあって、組織や同僚のことを尋ねられた。昔のことが、そんなに懐かしいのかと思いながら話をしたことを思い出す。その後、電気屋を廃業して、勤め人に戻ったとの噂だ。事業が失敗したようだった。そういう愚生も、昨日○ドバシカメラで、昔の知り合いに出会った。知人は、まだ嘱託で勤めているという。若い人は、20年以上前に開発された古いハード仕様など覚えたがらない。そのため、ネットワーク障害に関する過去から積み重ねられた経験は貴重だ。IT関連の会社では、愚生のような開発部門の技術者は老害だが、彼のような保守部門のスタッフは、重宝がられるようだ。共通の知り合いのひとの話などをしたが、ほとんどの人は退職してしまっているとのことだった。昔、愚生の部下だったY氏の話に及ぶと、装置の障害より、彼自身が障害だと愚痴っていた。勤め人も楽ではないようだ。ふと気づけば、昔の先輩同様に、懐かしくて会社のことを尋ねている。そういえば、愚生も会社人事が発表されると、食い入るように組織図を見ていた会社人間だった。ところで、彼は今からお袋さん介護で週末はいつも5～6時間かけて実家に帰るのだという。それを聞いて、立派だと思う反面、田舎の介護施設に母を預けっぱなしの愚生の不徳を痛感した。

時代錯誤の保護政策は、日本発展の妨げ

最高裁は、NHKが視聴者に対し、未払いの放送受信料を過去何年分まで徴収できるかが争われた訴訟の上告審で、「5年より前は時効で徴収できない」との初判断を示した。いつも疑問に思うのは、NHKの受信料をなぜ強制的に徴収されるのだろうか？今般、デジタル化により、有料番組のスクランブル化は容易になった。NHKが担っている番組は、民放放送でも可能なものは多い。採算が合わないニュース・教養番組・大相撲などはともかくとして、歌番組、野球放送、お笑い、ドラマ、映画など、NHKでわざわざ番組を制作する必要などない。制作したければ、分社化して有料放送とすべきだ。実際、BS放送などはこの方法で運用されている。一方、NHKの偏向的な番組作成は後を絶たない。また、国谷・大越キャスターのように、あからさまに不勉強な人材が、誤った情報発信を行っている。どうしても必要な番組は、国有化して税金で賄えばすむ。「見てもいない・見たくもない視聴者」から強制的に徴収する法律は、早期に廃止すべきだ。今は、インターネット社会だ。若者のほとんどは、情報の送受信をスマホやPCで行っている。時代錯誤の保護政策は、日本発展の妨げになる。

夕日を拝む新聞業界の熾烈な競争

朝日新聞の虚報や掲載拒否事件で、改めて新聞を見直した。愚生は、IT企業に勤めたせいもあって、30年間以上も日経新聞を取っていた。この間、子供の受験期などは、並行して読売新聞も購読した。ただ、販売店が読売新聞系列だったため、有料だった期間はわずかだったような気がする。ところで、最近の日経新聞は、スポーツや政治欄に多く紙面を割いているような気がする。そのくせ、テレビ番組表は、いまだに見にくい紙面にある。購読部数の伸張を見れば、部数を伸ばした新聞は産経新聞のみで、他は大きく減らしている。公表数では、日経新聞が一番落ち込んでいるようだ。その原因は、経済指標などが、リアルタイムでネット閲覧可能となったことだろう。愚生が若い頃は、通勤電車の中で日経新聞を読む姿が多かったが、今の世代はスマホをながめている。そう思いながら、ネット探査していると次のような書き込みを見つけた。

・読売新聞……比較的公正かつ公平だが、面白くない。

・朝日新聞……自称・日本を代表するクオリティ・ペーパー。狡猾で悪質な左翼報道

・産経新聞……保守系の全国紙としては貴重だが、感情的すぎる。

・共同通信、時事通信……左傾化の傾向

・日本経済新聞……経済紙ゆえに視点が近視眼的

・毎日新聞 、東京新聞……記事の質が著しく低下。記者の品性も下劣で醜い。

愚生に言わせば、読売新聞が公平とは真っ赤な嘘だ。「江川空白の一日事件」で、読売は紙面の多くを割いて自己弁護をやっていた。アンチ巨人で独身だったこともあり、腹立たしくてライバルだった朝日新聞に替えた。しかし、極左翼の朝日新聞は、1月読んだ後、日経新聞に替えた。巨人戦のチケット片手に購読者数を増やし、ナベツネが老害を撒き散らす新聞は、公平とは呼べない。日本経済新聞は、インタビュー記事の内容に突っ込みがなく、経済指標の予想記事は朝令暮改だ。日経に関連記事がでたら、そのトレンドの終わりだと思っている。最近、目につきだしたのは、日経記事が親中国的なことだ。毎日新聞は、相変わらず経営が苦しいらしい。もっとも三流紙だから、読む気にすらならない。結局、愚生のネット閲覧が一番多かった産経新聞に替えた。日経新聞は、ネット版を含めて5,509円だったが、産経は3,034円だという。販売店の人が、契約を取りに来て、たくさん景品を置いていった。日経新聞を購読していた時は、貰ったことがなかったので、かみさんが感激していた。おまけに、産経新聞は夕刊がないから、毎日新聞の朝夕刊をサービスでつけると言われた。しかし、読む気がない毎日新聞はゴミと同じなので夕刊のみ貰うことにした。夕日を拝む新聞業界の熾烈な競争を、目のあたりにした。「Newsweek」なども、ネット版しかなくなったというから、紙に印刷して配布する業態は、先々衰退するだろう。ネットワークが、社会インフラとなったことで、これからもいろんな方面に影響するようだ。

戦後教育は、自虐史観を教えられてきた。

今日、日本国民の多くが、先の大東亜戦争は、日本が仕掛けた無謀な戦争だったと、信じこまされている。だが事実は全く違う。アメリカは日本が真珠湾を攻撃するかなり前から、日本と戦って屈服させ、無力化することを決定していた。そういう史観を記した「なぜアメリカは、対日戦争を仕掛けたのか(祥伝社新書) 加瀬 英明、 ヘンリー・S・ストークス著」は、還暦越えの愚生には、目新しかった。昭和20年代生まれの愚生は、自虐史観を学校で教えられてきた。大東亜戦争から約70年が過ぎた今、過去の忌まわしい戦争の歴史検証が当時の資料を元に改めてなされている。あの戦争は、振り返れば有色人独立のきっかけとなった。日本は、国際社会に人種平等の旗を掲げて是正を迫った唯一の独立国だった。その日本は、真にアジア、アフリカの希望の光だった。日露戦争が白人の不敗神話を崩壊し、日本帝国の軍隊が、香港、ビルマ、インドシナ、インドといった、西側帝国主義の要塞を次々と攻略していった。その素早さは、それまで白人は不敗と信じていた諸民族を驚愕させた。インドネシアでは敗戦後も多くの日本兵が独立義勇軍に参加してオランダ軍と戦った。しかも侵略された国の青年に軍事教練を施し、近代組織の経営を教えている。日本がアジアの国々を独立させるために、努力を惜しまなかったと見るのが正しい認識といえる。インドネシアでは、独立記念塔の碑に日本の皇紀の年号を用いている。それほど日本に感謝していた。日本はアジアを侵略したのではない。欧米の侵略からアジアを守ったのが、歴史的な真実だ。東京裁判の判事を務めたオランダのレーリンク判事は「連合国は日本非戦闘市民を大量に焼殺し、国際法を徹底的に踏みにじった」「日本はアジアをアジア人の手に取り戻すために戦った」「人種差別が太平洋戦争の一因であり、白人の連合国側は、有色人である日本を人間以下とみなしていた」と著書で語っている。侵略戦争の罪や、平和に対する罪は、戦勝国の米国ルーズベルト政権こそが、裁かれるべきだった。真珠湾攻撃にしても、5ヶ月前に中国本土から日本本土への爆撃命令に、ルーズベルトが署名していたことなど、愚生の歴史教育では、教えられていない。また、ルーズベルトは1936年、日本が真珠湾を攻撃する5年前に中国の蒋介石政権に、戦闘機とアメリカ陸軍航空隊のパイロットを義勇兵として提供する計画を実現することを命じる極秘の大統領令を発していた。米国は、日本の暗号解読で、事前に日本の動きを知っていて、新鋭艦を真珠湾の外に待避させた。真珠湾に残っていたのは第一次大戦からの旧型艦だった。しかも、事前に掴んでいた真珠湾攻撃の情報を肝心のハワイの太平洋艦隊司令官と陸軍司令官だけには知らせず、ハワイの太平洋艦隊を生け贄にした。米国は、当時「中国はアメリカの勢力圏のなかにある」と見なしていた。中国人はWASPを頂点とするヒエラルキーの最下層を構成できるが、日本人は、自力で「名誉白人」の座を掴み、国際連盟の五大国に成長した。白人社会にとって、恐怖の対象となった。「憐れで気の毒な弱者」中国を「悪の侵略者」日本が襲ったので、「正義のヒーロー」アメリカ合衆国が颯爽と現れて叩きのめした。そして、素晴らしい日本に生まれ変わらせたという史観は、真っ赤な嘘だった。史実を検証すれば、善意の国などありはしない。狡猾で邪悪な面ばかりが目立つ。米、英、蘭、露、仏、など、すべて狡知に長けた国だ。機密文書が徐々に公開されるに従って、全く知らされていなかった真実が現れてきた。正しい歴史認識を持ず、隣国を批判する習近平や朴槿恵には、危うさを感じる。歴史的評価というものは、将来の歴史家がするものだと、つくづく思い知らされた。

朝日新聞の報道を放置してはいけない

とうとう朝日新聞社の本性が現れてきた。ジャーナリストの池上彰氏は、慰安婦問題に関する記事の一部を取り消した朝日新聞報を批判した原稿の掲載を拒否されたという。数日前にも、朝日新聞は、「週刊文春」「週刊新潮」の広告掲載を拒否している。朝日新聞読者に、従軍慰安婦に関する捏造を吹聴するに留まらず、他社の広告掲載内容を知る機会まで奪うとは、社会の公器としての役割を全く果たしていない。これでは、言論統制がある中国人民日報と同じだ。そして、朝日新聞は、自身が誤った報道で日本国に多大な損害を与えたことを、全く反省していない。もはや、公共メディアという名に値する報道機関ではない。第三国から、資金援助を貰って運営しているのではないかと勘ぐりたくもなる。中国や韓国の先兵となり日本を貶める朝日新聞は、今後廃刊以外の選択肢はない。日本国民は、嘘と捏造で国益を損ねる朝日新聞の報道を放置してはいけない。朝日新聞を、「買わない・読まない・読ませない」、朝日テレビを「見ない・見せない」運動を国民規模で行うべきだ。それには、仲の悪い与野党も一致団結して、朝日新聞を追及して頂きたいものだ。

新聞記事にも正しい分析と説明を

日経新聞に、「富士通利益率5％へクラウド注力」という記事があった。富士通がクラウドという成長分野に活路を見いだし復活しつつあるという内容だ。ネットワーク経由でソフトを使うクラウドになれば、今まで機器やソフトを販売していた自らの市場が崩壊する。それでも、パワーシフトしなければ、生き残れないのだろう。面白かったのは、米IBMなどはサービスやソフトに集中することで、2割近い利益率を誇る。富士通は伝統的に端末やサーバーなどハードを重視するため利益率は低いが、国内のサービスに限れば1割の利益率がある。そして、「低採算のハードから撤退すべきだ」という指摘は多いが「ハードなくして技術的な競争力を保てない」と山本社長は語ったという。この記事は、日経新聞記者の突っ込みが足らない。記者自身がよくIT業界を理解していないからなのだろう。そして、同様に富士通社長もシステムを解かっていないようだ。解からない者同士の取材記事など、有料の紙面に書くなといいたい。IBMがクラウドという時は、プライベートクラウドのことだ。Googleなどのパブリッククラウドではない。「クラウド」という単語が、盛んに使われているが、過去に似たような形態がなかっただろうか？すぐに思いつくのは、ホスティングだ。小規模サーバーシステムが必要なら、ネットワーク経由のレンタルが一番安いし、手間もかからない。愚生も、カナダの会社からサーバーをレンタルしている。海外からのレンタルは、英語仕様のため、苦手な愚生には辛いものがある。しかし、値段が安い魅力には逆らえず、長い間レンタル使用している。ところで、クラウドに過去のシステムをスムーズに移行させるには課題が多い。情報系のシステムであれば、それほど問題にならないが、基幹系システムでは致命的になることがある。それがなにかといえば、信頼性の問題だ。過去のシステムと同様な信頼性とタイミングで、確実に実行されたことを保証しなければならない。IBMが、ハードを縮小できるのは、過去の差別化は、ソフトサービス資産が主流だからだ。そのため、パソコン、スマホ、タブレット、IAサーバーなど眼中にない。しかし、メインフレームやスーパーコンピュータなどのハード分野には、十分な投資がなされている。富士通もこういう端末分野からは、早期に撤退すべきだ。しかし、過去のシステムを汎用ソフトに移行するには、多大な投資が必要だ。IBMのように、多くのシステム資産を持っていなければ、採算がとれない。富士通のような会社では、過去のシステムとの完全互換を保持するために、ハード機器の中にシステム整合させる補完機能（ソフトや一部ハード）を忍ばせて対応するしかない。富士通社長が言うような、パソコンやタブレットを作ってアセンブリーハードを売ることではない。この記事にも、IT産業の動きは速い。経営判断は正確さと同時に速さも求められるとあるが、新聞記事にも正しい分析と説明が求められる。

DNA鑑定もRh－血液型判定と同程度

約20年前、現場に残された体液のDNA型が一致したことが証拠で、女性を暴行したとして有罪判決を受けた。話題になった「足利事件」の菅谷さんは、DNA鑑定による冤罪だった。当時のDNA鑑定は、相当にいいかげんだったようだ。今回の再審請求は、現在の方法で鑑定をやり直したところ、犯人と一致しないというDNA判定結果が出たからだ。20年前の犯罪捜査に活用された鑑定方法では、千人に1人ほどの割合でしか人物を特定できないという。ところで、よく知られた血液型判定は、ABO型やRH+-型などがある。日本人の血液型はA型が最も多く39％、次にO型で29％、3番目はB型で22％、最も少ないのはAB型で10％だ。AB型なら十分一の発生確率だ。また、日本人では、全体で見るとRh－の人は約0.5%だ。200人に１人の割合とすれば、A型は0.2%（500人に１人）、B型は0.1%（1000人に１人）、O型は0.15%（666人に１人）、AB型は0.05%（2000人に１人）になる。この千分の１という確率値は、Rh-型の血液を持つ人の確率とさして変わらない。法務省は、鑑定結果が曖昧だったからといって過去の判定を全て否定するものではないとコメントしている。日本のコンピュータ業界に、黎明期からいた愚生は、呆れてしまった。馬鹿なお役人は、冤罪で何十年も刑務所に入っていたというのに、日本語遊びをしているのだろうか？コンピュータは、絶対に間違わないから作業効率が上がる。もし、千分の１という確率値なら、1ページに100文字印刷された請求書は、10枚に一枚間違っていることになる。つまり、全ての明細書を人間が目視でチェックしなければならない。これでは、まったく作業効率が上がらず、コンピュータを使う意味はない。今回のDNA鑑定もRh-の血液型判定と同程度なら、個人を特定する判断に使用できるはずはない。物的証拠がなく、見込み捜査で捕まえた犯人に、自供を強要する手段として使われた可能性が大きい。足利事件は、死刑囚でなかったからまだいいが、飯塚事件の久間さんなど、死神と呼ばれる森英介法務大臣（当時）によって、死刑執行がなされてしまった。法務省の職員数は、全体で5万1,758人だから、冤罪が発生する確率は51人にもなる。もうすこし、冤罪を受けた人に配慮したコメントを出して頂きたいものだ。冤罪で艱難辛苦を受けた村木厚生労働事務次官あたりに、一度お伺いをたてたらどうだろうか？