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2014年9月13日 (土)

偏向報道の朝日新聞やテレビ朝日

Img_0 テレビ朝日系「報道ステーション」は、原子力規制委員会が「偏向編集だ」として抗議している川内原発問題で、「大きな間違いをした」と訂正、謝罪した。朝日新聞やテレビ朝日などの朝日系メディアは、捏造報道を常としていたのかと言いたい。報道というより、世論誘導が目的であれば機関紙と同じだ。赤旗や聖教新聞ならまだしも、公共の電波を割り当てられているテレビ朝日までも、このようなことでは困ったものだ。古舘氏は「これはもう一切の言い訳などできない誤りです。」と認めたならば、責任を取って潔く番組を降りるべきだ。そして、テレビ朝日は、国民を意図的に間違った方向に誘導しようとした報道番組を中止すべきだ。愚生は、日ごろから偏向報道の朝日新聞やテレビ朝日を見ないようにしていた。朝日に限らずメディアの報道姿勢は、センセーショナルに国民を煽って、購読者や視聴者を増やそうとしているだけだ。それは、NHK、毎日新聞、日経新聞、読売新聞でも同じだ。日経新聞は、取材を円滑に行うためだろうか?中国政府当局におもね、中国経済の悪化や問題点を厳しく指摘しない。それは、読者である投資家への背信行為だ。経済指標などネットで容易に閲覧できるようになった今、購読者を大幅に減らし続けている。読売新聞でも、棺桶に足を突っ込んだ老人が未だにトップにいる。全く、自浄能力のない組織だ。日本プロ野球機構の改革など、メジャーリーグと全く同じシステムを採用すれば、簡単に解決できる。江川事件や桑田の早大偽装事件などは起きなかったはずだ。NHKの国谷キャスターや大越キャスターも、コメントを入れたと途端に浅識を暴露する。ところで、朴槿恵大統領の名誉毀損との告発を受け、産経新聞ソウル支局の加藤達也支局長が、出国禁止になった報道が全くされていない。夕日の沈む市場で、部数や視聴率を追っかけてきたメディア内組織は、自浄作用がなくなり報道内容などはどうでもよくなったのだろうか?

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