愚生の興味は、巨人が負けるかどうかだけ

夜中にスマホを覗いてソフトバンク・ホークスが優勝したことを知った。昨晩、0-0の場面までテレビで観戦していたが、寝てしまった。愚生が南海ホークスのファンだった頃とは大きな違いだ。当時は、実家の庭にラジオ・アンテナを張り、北陸地方からラジオ大阪を聞いて応援した。熱心な阪神ファンにも劣らないくらい、一球、一球にドキドキしながら応援した。今から思うと、なぜあれ程熱くなれたのか、わからない。過去の日本シリーズの戦績をみれば、南海・ダイエー・ソフトバンクが、それぞれ2回ずつ計6回日本一になっている。ホークスの南海時代は長かったが、パリーグ優勝はしても、日本シリーズでいつも巨人に負けた。そのトラウマからか、歳を重ねるうちに、野球への興味は、巨人が負けるかどうかだけになった。ホークスが日本一になったといっても、巨人相手でないと溜飲が下がることはない。そういうわけで、昨夜も為替をチェックするついでに野球の結果を見た。ところで、今朝のニュースで、約130兆円の公的年金資金を運用する年金積立金管理運用独立行政法人（GPIF)は、運用資産のうち国内債券比率を下げ、海外株式を積み増すという。130兆円のうち40％も海外の株や債券に振り向けるなら、円売りが長期に亘って続く。そうなれば、円安は今後も継続的に続くため、年末112円～115円という筋書きもありそうだ。愚生は先走って、僅かな金融資産を半分くらい海外に振り向けている。今後は、市場を俯瞰するしかない。

永久に借金の返済など考えていない

昨晩、FRBは29日のFOFMで、10月いっぱいでQE3に伴う資産購入を終了すると発表した。事前に予想されたことだったが、為替で米ドル高となった。ドル・円は、109円と円安が進んだ。リーマン・ショックが起きてから、はや6年目となった。ずいぶん昔のような気もするが、つい最近のことのようにも思える。海の向こうで起こったことだが、愚生にも大きく影響した。インド株の暴落で、すこぶる痛い目にあった。一方、企業業績の悪化に伴い、特別加算の恩恵がある早期退職オプションを選択し、勤め人の頸木から解放された。老兵愚生にとっては、功罪のある事件だ。ところで、金融緩和で、ばら撒かれた米ドルの出口戦略は、市場や経済にどう影響を与えるのだろうか？具体的には、中央銀行が貯め込んだ国債や住宅ローン証券は、紙幣を刷って国内銀行から買い取ったものだ。中央銀行が発行した国債は、満期になればその分、借金を返したことと同じだ。時間とともに市場からお札は減るようだが、実際は政府が財政赤字のため、国債を繰り返し発行するだろう。結局、米国は緩やかなインフレで貨幣価値を下げ、永久に自身の借金の返済など考えていないようだ。日本政府も同様に、買わされた米国債を担保に、円を印刷しているのだろうから、一蓮托生だ。政府の目当てが、インフレで借金の踏み倒しなら、愚生のような貧民はどうすればいいのだろうか？ まず、考えられることはインフレに強い資産に替えることだ。欧州人は、戦争のたびに移動させられたため、絵画・金・ダイヤなどの携帯資産に替えた。島国の日本は、北方領土以外は、過去にそういう経験はない。そのためか、四半世紀前までは土地神話だった。しかし、その神話も少子高齢化やバブルの崩壊で過去のものとなった。土地投機に走った、ダイエー・マルコー・ダイカンホームなど多くの企業が倒産し、個人も資産デフレで大損した。マンション投資など、古くなれば売買も出来ず、空室の管理費や修繕費の負担に苦しめられる。越後湯沢で販売された、千数百万円のリゾ－トマンションが、数十万でも売れないのが実態だ。そう考えると、リスクは伴うが株や金・米国不動産ファンドなどが無難だ。昨日、米FOMCのQE3終了を受け、米国REIT指数が0.68％下がった。一方、ドル・円は80銭程度の円安で、円ベースで考えれば相殺している。今朝の日本株も堅調なようだ。市場関係者は中央政府の目論見を悟っているのだろう。

価格が高ければ市場は受け入れない

プラズマテレビ事業を最後まで継続していた韓国のLG電子は、事業から撤退すると発表した。プラズマテレビというのは、プラズマディスプレイを表示部に使ったテレビだ。プラズマ自身が発光するから、液晶テレビのような反射光ではない。愚生が、プラズマディスプレイに出会ったのは、今から30年以上も前のF社に勤務していた頃だ。今では、競馬場や野球場の大型ビジョン（野外広告など）は、当たり前になっている。しかし、ずいぶん昔は、電光掲示板は非常に高価で、競馬場・競艇場や国立競技場くらいにしか設置されていなかった。F社は、公営競技場からコンピュータシステムを受注するため、大型の電光掲示板も自身で開発していた。プラズマ自身が発光するため、屋外では液晶表示装置より圧倒的に見やすい。そういう訳で、つい最近までは大型テレビは、プラズマディスプレイが有利と言われていた。その後、素子自身が発光する有機ELが登場すると、テレビ向けのプラズマ表示装置のメリットは薄れた。有機ELテレビの長所は、プラズマテレビに必要な放電スペースが不要なため薄型テレビの実現が可能だからだ。しかし、その有機ELテレビも、製造コストの引き下げが難航し、広く普及しないため事業化を止める企業も出てきた。テクノロジーの世界は、高品質のものが市場から追い出されて、品質の劣っている製品が勝つこともある。プラズマテレビや有機ELテレビは、液晶テレビよりもずっと精密な色を出せると言っても、価格が高ければ市場には受け入れられない。その結果、画質が劣り、大型化にも不向きと言われていた液晶テレビが、度重なる技術革新で優位に立ち、大型テレビでも主流のようだ。プラズマテレビ市場の読み間違いは、企業の浮沈に大きく影響を与えた。F社は、テレビなどの民生品分野は日立との合弁事業にし、その後、日立にすべて売却した。NECもプラズマ事業を、パイオニアに売却して撤退した。規模を拡大して事業を継続していた日立・パイオニア・パナソニックも、最後には撤退することになった。各社、減損処理で大赤字になったが、屋台骨が小さなパイオニアには致命的な打撃となった。その後のパイオニア株価を見れば察しがつく。昭和40年代のオーディオ機器メーカーといえば、パイオニア・赤井電機・山水電気・トリオ・日本ビクター・テクニカなど懐かしい名前を思い出す。愚生も学生だったころ、パイオニアのアンプ・スピーカー、トリオのチュナー、テクニカのカートリッジ、日本ビクターDDターン・テーブルなど狭いアパートに飾っていた。思い出せば、いい時代だった気がする。

新聞社の倫理感や調査など信用しない。

今回、女性2閣僚の辞任を受け、安倍内閣の支持率は軒並み下落した。ところが、朝日新聞の調査だけは、支持率が増加している。また、小渕優子前経産相については「辞任して当然」という意見が、読売で73%、日経で70%、朝日で65%というから、これについては各社の調査結果は、ほぼ一致している。愚生は、世論調査の結果には、以前から懐疑的だ。まず、聞き方なども大きいと思う？例えば、過去に国際条約など破棄されたことは多い。太平洋戦争末期、ソ連の宣戦布告や米国の原爆の投下など、すべて国際条約違反だ。つい最近でも、ロシアはウクライナのクリミア半島を占領した。国連や欧米は、いったい何をしてくれただろう？国際条約が有効なのは、あくまで締結相手国が、条約を破棄することで著しい犠牲を伴うことがなければ成り立たない。米国とて、日本の若者の血が流される前に、日本のために米国民の血など流すはずはない。日本が、米国の抑止力に役立つ前提でなければ、軍事作戦など起こさないだろう。こういう説明後に、クリミヤ半島のように五島列島を、中国に占領された場合を問う。
1.防衛力強化や集団的自衛権は日本に必要か？
　①必要ない（平和憲法を愚直に守る）
　②必要（自衛隊強化で核以外の戦力は整える）
2.米国に交渉依頼しても上手く捗らない場合？
　①五島列島とそこに住む島民は諦める。
　②米国の支援を受け、日本単独で中国に反撃して島を取り戻す。
前提条件などを説明後に、このように聞いた場合はどうだろうか？平時に、戦争などを考えたことのない一般的国民は、前振りでかなり回答が違うような気がする。次に、固定電話で調査し、回答率が60％程度だという。今どき、固定回線を単身者世帯で開設する人は少ないだろう。スマホやネット社会になっても、前近代的なツールで調査することが不思議だ。回答する層は、老人が多いだろう。昨日、M市駅前通りで、「憲法九条を守ろう」「安倍は、退陣しろ」「孫や子供を殺すな」などと言いながらデモ行進をしていた。ほとんどの人は、70歳以上だったと思う。愚生が大学生だったころ、読売新聞のアルバイトで世論調査をした。何度か行っても、調査対象者に会えない場合は、悪いことと知りながら自分で記入した。そして、当時は世論調査の最後に、調査対象者の学歴を問う項目があった。いろいろな事情があって、学校に進めなかった人も多い時代だ。こんなことを調査項目に入れるなと新聞社に腹が立った。そして、聞いた後に申し訳なくて罪悪感を持った。そういうこともあって、新聞社の倫理感や調査結果など、昔から信用はしていない。朝日新聞は悪の巣窟だが、他も同じ穴の貉だろう。

円安基調を俯瞰すれば、

10月初めにドル・円は、一気に110円台にタッチしたあと、一旦利益確定で買いも戻され105円台になった。しかし、上げ下げを繰り返しながら再び円安基調になっている。110円では、さすがに円売りの清算で調整が入り反転し、その後ジリジリと下がり108円台前半で推移している。今朝のドル・円は、108円20銭くらいだ。今回のドル・円の動きで、105円で円安に反転したことにより、どうもこの値が円の上限になった感がある。今後、どこまで円安が進むかはわからないが、遠くない時期にもう一度110円を試すような気がする。リーマン・ショック前後のドル・円は、117円の安値もあっから、円高の修正と考えれば、おかしくもない値だ。確かに、愚生の予想などあてにはならないが、かといってプロと呼ばれるアナリストの的中率は50％だから遜色はないだろう。佐々木融氏の著書にも「ドル・円は、日米金利差によって決まる」とあるが、日米金利差が縮小しても、以前ほどは円高が進まない。やはり、FRBの量的緩和が終了すれば、今後の米国金利の上昇が明らかだろう。おまけに、日本の貿易赤字の拡大、企業の対外投資、個人の投資信託経由での資金の流出などを勘案すれば、円安基調が変わるとも思えない。ところで、ずいぶん昔にお袋が「お前のように金のない者が、資産を動かしてみたところで知れている」と言われたことを思い出す。当時は、箴言だと思ったが、その後、お袋も散財して楽ではないようだから愚生と同類だ。円安基調を俯瞰すれば、地方の土地価格の下落は変わらず、空き家の増加は続くだろうから、価格をつけても買い手はいない状況だ。一方、都会では土地価格が横ばいから上昇といっても、デベロッパーの新築住宅の供給が衰えないだろうから、空室率は増す。国内での個人の不動産投資には冥利がないようだ。当面、ドル預金や米国不動産への投資が無難な気がする。あとは、円安によるドル基準で見る株価の上昇で、買うなら高配当の日本株くらいだろう。ただし、日本株で、短期的に利益を出すにことは、精神修行がいる。愚生のような空け者は、長期投資の配当狙いが原則だ。

「羅臼の村」を「知床の村」と

今朝の『小さな旅』は、羅臼のイカ釣り漁だった。羅臼といえば、知床旅情の3番の始めに、「別れの日は来た ラウスの村にも～」と歌われる地名だ。youtubeで知床旅情を捜して聞いてみると、加藤登紀子さんは「羅臼の村」でなく「知床の村」と歌っている。てっきり、お年になって歌詞を間違えられたのか、愚生の記憶違いかと思った。そう思い調べてみると、歌の原題は「知床旅情」ではなく「サラバ羅臼」で、森繁久彌さんの作詞では「羅臼の村」だ。加藤登紀子さんが歌い大ヒットすると、観光地として脚光を浴びたのは、大型観光ホテルが林立している「ウトロ」地区だった。一方、羅臼は今も『小さな旅』に出てくるような漁師町で、宿泊施設などは少ない。そういうわけで、「ウトロ」でも歌えるようにと「羅臼の村」を「知床の村」としたらしい。ところで、番組の中に出てきた漁師さんは対馬からイカ釣りに来ているという。長崎県対馬といえば、韓国のすぐ向かいの島だ。遥々、遠くから来るものだと感心した。そして、船員として乗り込んでいるのは、20歳前後のインドネシア出身の研修生だ。船長のお年は、63歳と言っていたから、愚生とは同世代だ。パソコンの前に座り、ネットにゴミを書き込んでいる愚生とは大違いで、頭が下がる思いだ。愚生は、ウトロや羅臼には行ったことはないが、OEM元の開発部門が北見にあった関係で、北見・網走・摩周湖に一度だけ行った記憶がある。ただ、相手先の夜の接待で、明け方まで北見で飲んでいたため、翌日の二日酔いが酷く観光する余裕はなかった。今から思うと、現役時代は無駄な時間を過ごしていたと、つくづく後悔する。

中華人民共和国半島南朝鮮自治区

愚生が所要で韓国に出張していた頃は、韓国通貨のウォンは、１円＝5～6ウォン程度（1988年）だったと思う。タクシーに乗って、1000ウォン払うと高いと思った。しかし、日本円換算すれば200円程度だから、運ちゃんも大変だと同情したものだ。朴槿恵大統領が、日本の円安に懸念を示しているというが、いままで半島国家は、何をしてきたのかと問いただしたい。米財務省が為替に関する報告書で、これまで韓国当局に対し「為替介入を減らし、透明性を高めるべきだ」とたびたび注文をつけている。韓国の輸出企業は、対円でのウォン安誘導で成長してきた。アベノミクスがスタートした時点と比較すると、約4割もウォン高が進んだというが、円とウォンの相場は1円＝10ウォン（対円のウォン高）を越えたばかりだ。愚生が韓国に行っていた頃（1988年）から比べれば、未だに大きな円高だ。現代自動車の7～9月期決算の最終利益が前年同期比29%減、鉄鋼のポスコも60%も減少した。サムスン電子もスマホの販売不振で営業利益が60%減と大きく業績を落としている。GDPに占める輸出依存度が約50％と高い韓国経済にとっては、崩壊の危機だ。経済に疎い朴大統領が、悠長に告げ口外交などしている暇はない。韓国国民には、お気の毒というしかない。韓国中央銀行にあたる韓国銀行は、10月にも政策金利を引き下げ、リーマン・ショック直後と並ぶ最低水準としたというから背水の陣だ。なぜ、ウォン高になるのだろうか？ウォン高は、安全資産としてウォンが買われるからなのだろうか？そういう馬鹿な話ではない。海外投資家は、韓国に投資する際に、為替ヘッジをする。つまり、投資した金額分ウォン売っている。今回のウォン高は、韓国企業の業績悪化を見越した外国人投資家が資金を引き揚げていることが原因だ。資金を引き揚げる際、投資時のウォン売の清算に伴う反対売買のウォン高だ。「沈む船から逃げることネズミの如し」というが、韓国総合株価指数(KOSPI)の低迷でも明らかなように、韓国からお金が逃げて行っている。日本のような債権大国と違い、韓国の利下げは、通貨の信用を失う危険もあるから諸刃の剣だ。一つ間違えば、いっそうの資金流出につながり韓国市場は崩壊する。その時になって、日本に円との通貨スワップを、泣きついてこられても応じる義理はない。中国元との通貨スワップ協定を結んだからといっても、中国がみすみす損になることをするとは思えない。応じる条件は、中華人民共和国半島南朝鮮自治区であろう。

道徳教育が叫ばれてい中、ＳＭ嗜好大臣？

政治資金で団扇やワインを配った閣僚は辞任した。追及した蓮舫も団扇を有権者に配っている。蓮舫といえば「スーパーコンピューターの開発で、一番でないとなぜだめなのか？」と理研を批判して、日本中の科学者に失笑されたおバカ議員だ。黎明期から日本のコンピューター事業に従事した愚生は、馬鹿につける薬はないと思った。井戸端会議のおばちゃんが国会議員になると国を亡ぼす。おまけに倫理観もないとくるから、東京都民の恥だ。政治と無縁な愚生には、団扇やワイン配布の善悪基準はわからない。しかし、法治国家に住む以上は、約束事の法律に縛られる。ところで、後任の宮沢経済産業相が、自身の資金管理団体「宮沢会」が2010年に、広島市内のＳＭバーに政治活動費からお金を支出していたことを釈明した。宮沢氏は「私は行っていない。」と自身の利用を否定した。しかし、政治資金収支報告書は、いったい誰の報告書なのかといいたい。選挙違反が連座制なら、今回のＳＭ店への支払も同様だ。本人にはその趣味はないというが、怪しいものだ。秘書が勝手に、そのようないかがわしい店の領収書を提出したとは思えない。デリヘルのように、宮沢事務所へのＭ嬢出張サービスだった可能性は高い。いくら法律に触れないといっても、政治資金をＳＭショーに使う大臣など日本国民として恥ずかしい。広島県民が選んだ政治家だから、議員辞職しろとは言わない。しかし、大臣となれば東京都民の愚生も発言したくなる。団扇で辞任、ＳＭ嬢で辞任しないでは道理が通らない。道徳教育が叫ばれている今、子供にこのようなＳＭ大臣をどう説明するのか首相に聞いてみたい。

自分のこととなると別なのだろう。

老人医療費総額の増加は、身に染みて感じる。僅かな保険料で、高額な医療費を使っているから、国家財政はひっ迫する。愚生など3割負担だから、一般人と同様だが、一割負担という後期高齢者の医療費の収支はさらに歪んでいる。「年寄りは、生きていても生産性はない。老人がこれほど医療費を使う必要があるのか？」との意見は、政治家から拝聴したことはない。さすがに、選挙で選ばれてきたことだけあって、次のことを考えて不利になることは言えない。愚民をだますことが、上手なのが政治家なのだろう。「自分の写真入りのワインは、選挙区外のひとへの贈り物だと認識している」という弁明を聞くと、辟易させられる。ところで、愚生の母親は「ゆく河の流れは絶えずして、しかももとの水にあらず。よどみに浮かぶうたかたは、かつ消えかつ結びて、久しくとどまりたるためしなし。世の中にある人と栖と、又かくのごとし。」などを諳んじ、愚生に、いつ死んでも惜しくないと説教をする。しかし、寂しいからか、少しでも調子が悪いと大騒ぎする。何十年も無常観を唱える続ける母は、歳を重ねるたびに目標の天寿が伸びている。そういう愚生の今日は、市民病院に行って検査することだ。明日は、大学病院に入院している妻の退院だ。この年になると、病院へ行くことが一番の仕事になってきた。人は誰しも、自分のこととなると別なのだろう。

小渕優子は、鳩山由紀夫の女版だ。

昨日は契約しているサーバー不調のために、手が取られブログを書く時間はなかった。木に竹を接ぐようなソフトのため、サ－バー移行は容易でない。つくづく、後々のことまで考えて、プログラムを書かなければいけないと痛感した。ノーベル賞受賞の中村先生は、「怒り」が原動力と話されていたが、愚生がブログを書くのは「暇」が要因らしい。ところで、今朝の産経新聞に、曽野綾子さんの女性閣僚辞任についての考えが載っていた。曽野綾子といえば、辛口な作家という印象で、自説が正しいと思えば押し通すような人柄だ。愚生は、似非カトリック教会員のため、曽野綾子や三浦綾子（プロテスタント）の本は多読した。曽野綾子は、そもそも小渕優子という人は、総理どころか政治家になる資質もないと批判している。そんな人物を、マスコミが煽り、人気投票目的で閣僚に任命することのほうが問題だと指摘している。曽野綾子氏とは、他のことなら相容れない考えだが、今回は全く同感だ。彼女の弁明は、一貫して自分は知らなかったことだという。愚生のような勤め人の理解でも、知らなくて済まされるのは、末端の従業員だけだ。職務権限のある立場の発言とは思えない。彼女の弁明は、幼稚な子供にしか見えない。こんな人材に、総理大臣など任せれば、鳩山由紀夫の女版だ。国益が損なわれるのは、目に見えている。そもそも、誰の政治資金収支報告書なのだろうか？どう言い訳しても、本人が指導して書かせたことは間違いない。なぜなら、70歳近くの老人の秘書が、政治資金でベビー用品など購入するはずはないだろう。そして、小渕優子の姉が経営するブティックから数百万も購入することもない。知り合いとの付き合いだったというなら、政治資金ではなく自費で贈るべきだ。一般人は、お礼で人に物を贈る場合はそうする。愚生は、安倍政権を支持するが、こうゆう人材を登用する危うさには不安を感じる。小渕優子は、早期に議員辞職して政界から去るべきだ。団扇の先生は、そこまでする必要はないと思う。なぜなら、ポストに投函される各政党のゴミ資料となんら変わらないだろう。

戦争を知らない平和な時代生まれ

暇に任せて、ネット検索していると、国民新聞 1927.6.15(昭和2)に、この7月1日から欧亜直通運輸開始という記事があった。愚生が、初めて海外旅行をしたのは、かれこれ40年くらい前だ。当時、大学生だった愚生は、ホット・ドックという英単語くらいしか知らなかった。一人旅の気楽さからか、身振り手振りで意思を伝えて西欧を徘徊したことを思い出す。当時は、スペインは王政復古、ポルトガルは共産党が進出して騒然とした時代で、日本人旅行者は少なかった。そして、海外に米ドルを持ち出すことも厳しく制限されていた。ところが、戦前は海外に行くことは、もっと身近だったようだ。国民新聞 1927.6.15(昭和2)によれば、【十三日鉄道省発表】日本からシベリヤ経由モスクワ、伯林、パリ、ローマ等主要都市行きの直通乗車券を七月一日から発売する事になる。本連絡運輸の主要事項を摘記すれば左の如くである。
取扱駅
▲日本側 東京、横浜、名古屋、京都、大阪、三ノ宮、神戸、下関、門司、長崎、敦賀、釜山、京城、平壌、安東、大連、営口、奉天、長春等
▲ソウイエト連邦 ハバロフスク、ブラゴエシチエンクス、チタ、イルクーツク、オムスク、スウエルドロフスク、モスクワ、レニングラード、ハリコフ等
▲エストニア国 ターリン
▲ラトビア国 リガ
▲リトワニワ国 カウナス
▲ポーランド国 ワルソー
▲ドイツ ベルリン、ハンブルグ、アルトナ、ケルン
▲ベルギー ブラッセル、リエージュ、オスタンド
▲仏国 パリ、カレー
▲チェコスロバキア プラーグ
▲オーストリア ウイーン
▲伊太利 ローマ等

経路
極東では(一)釜山－ハルビン－マンチユリア(二)大連－ハルビン－、マンチユリア(三)敦賀－浦潮－ハルビン－マンチユリア(四)敦賀－浦潮－ハバロフスク－チタ
又欧洲では
(一)モスクワ－ワルソー(二)モスクワ－リガ等である
これを見れば、東京駅や横浜駅で、オーストリア行きやローマ行の鉄道乗車券がすでに買えたのだ。戦前、日本人の意識は、もっと西欧は近かったようだ。そういえば、愚生の曽祖母は、宣教師に英語を習って上海に行ったというし、親父も旅順工科大学・採鉱学科卒で、経験を生かし黒部第四ダムの建設に従事した。戦前生まれの人たちは、遥かにグローバルな世界観で生きていたようだ。愚生が小さい頃、母の口癖は、お前みたいな「おっちょこちょい」は、戦前なら特攻隊に志願して早死にしたと揶揄した。戦争を知らない平和な時代生まれた我々は、感謝しなければならないのだろう。そういえば、懐かしい曲があった。

子曰、学而不思則罔、思而不学則殆

うちわの配布で野党の突き上げをくう女性閣僚の件は、これまでの彼女の横柄な態度が災いした。しかし、経産相大臣の政治資金疑惑は、公職を隠れみのにしているため看過できない。なぜなら、ベビー用品、贈答用のブランド品やネギなどが政治献金で支払われているからだ。ごく最近の事件で思い出すのは、ルーピー鳩山由紀夫が、お袋さんから何千万円もの金を毎月が貰っていた。そして、秘書がやっていたことだから知らなかったと説明している。血縁でもない秘書は、貰ってきた金を鳩山由紀夫本人に報告しないはずはない。政治家の金銭感覚の乏しさには、呆れてしまう。そもそも、経産相大臣は働いたことがあるのだろうか？安倍首相を含め二世議員は、真面目に働いたことがないから、世の中の厳しさなど知らないだろう。このお嬢さんも40歳で当選五回というから、額に汗して働いた経験などない。こういうキャリアもない女性を、女だからと言って、経産相大臣に抜擢する安倍首相には、首を傾げたくなる。苦労すれば良いとは言わないが、政治家は人気投票のお飾り人形でない。一つ褒められることは、潔いことぐらいだろう。産経抄に、この件を揶揄した論語が載っていた。「子曰ク、学ンデ思ワザレバ則（すなわ）チ罔（くら）シ。思ウテ学バザレバ則チ殆（あや）ウシ」なるほどと納得させられる。しかし、この上から目線には腹が立つ。先般の朝日新聞で判もるように、マスメディアの倫理観など雀の涙だ。江川事件の読売新聞記事などを思い出せば、吐き気がする。産経新聞といっても、同じ穴の貉だろう。新聞記者ごときが、偉そうに論語を引き合いに出すなと言いたい。

元気を取り戻したという団塊世代が急増

週刊ポスト2014年10月10日号に面白い記事があった。男性は歳とともに、男性ホルモンの減少が始まり、60歳以上の半数以上が勃起不全に陥る。ところが、定年を迎えてから下半身が元気を取り戻したという団塊世代が急増している。医者の話では、勃起するには、副交感神経と交感神経のバランスが取れていることが大切だという。定年後、仕事のストレスから解放され、健康的な生活を続けていると、この2つの神経のバランスが保たれるから精力が回復するという。そういえば、愚生にも心当たりがある。最近、自在に生きているせいか、元気になったような気がする。一方、高いお金を払って購入しているHG101の増毛剤の効きが悪くなったのは、男性ホルモンが強くなったせいかもしれない。ところで、愚生の友人が、最近は立たなくて妻に申しわけないと愚痴っていた。その友人から、簡単なサービス業的な仕事を始めるようになったという便りをもらった。週刊誌の記事などあてにならないが、この説が事実なら友人の勃起レスにはマイナスに作用する気がする。還暦過ぎてからの仕事など、たいした生産性もないだろう。暮らし向きが大変でなければ、仕事は止めるべきだ。晴耕雨読をしながら、ネットサイトの若い女性でも眺めていると、発情して回復するのではないだろうか？朝鮮日報の不確実な記事によれば、隣国の朴槿恵大統領は、旅客船セオウル号沈没事故の時に部下に指示も出さずに、7時間も麻具波比（まぐわい）をしていたという噂には頭が下がる。ただ、腹いせにソース元でもない産経新聞記者を起訴したため、全世界に淫乱癖の噂が広がったことは不本意だろう。

自分の三文は知り、他人の七文は知らない

グーグルは、携帯端末向けの基本ソフト「アンドロイド5.0」を発表した。それに合わせて、米モトローラ・モビリティーと共同開発した新型スマホ「ネクサス6」を11月から発売する。画面サイズは6型というから、米アップルの「iphone6プラス」より一回り大きい。また、タブレット「ネクサス9」は（台湾HTC開発）、テレビ向け端末「ネクサス・プレーヤー」は（台湾エイスース開発）と共同開発した。どうもサムソン電子は、アップルから訴訟で追いまくられているだけでなく、グーグルからも嫌われているようだ。なぜなら、サムスンはグーグルからの「縛り」を受けないため、自ら新OS「Tizen」の開発を主導したからだ。そいうこともあって、グーグルはサムスンに対する「保険」としてモトローラを買収した。そして、サムソンの対抗勢力として台湾企業にも肩入れした。グーグルから「アンドロイドOS」の提供を受けているサムスンなどは、これより遅れて次期OSに切り替えることになる。サムスンは、グーグルの手のひらの上で踊っていることを忘れていたようだ。朝鮮に「自分の三文は知り、他人の七文は知らない」という諺がある。いかにも、韓国企業らしいサムソンの振る舞いだ。グーグルにとって、サムスンの使命は終わったようだ。おまけに、サムスン電子の従業員数は、「アップル、グーグル、マイクロソフトをあわせたよりも多い」というから、「いけいけどんどん」という短絡的な経営なのだろう。サムソン潰れて、韓国経済が破たんということも起こりうる。「触らぬ神に祟りなし」というが、韓国との関係もそうありたいものだ。

恥も外聞もないのが朝鮮文化

日本の安倍晋三首相と加藤達也・産経新聞前ソウル支局長の面をかぶった2人が、朴槿恵大統領と韓国国民に謝罪するパフォーマンスが、ソウル市で行われた。それを撮った動画がyoutubeにあった。南鮮人の馬鹿さ加減もここまでくると、可笑しくて呆れてしまった。こんな連中に名誉棄損、国際法、三権分立など説いてみても、「犬に論語」だろう。いい歳をした大人が半狂乱になって取り乱している姿を見ると、とても恥という概念があるように思えない。欧米のキリスト教は、人には原罪があるという思想だ。ユダヤ教を祖とする、キリスト教、イスラム教も同様に、行動規範は宗教の戒律であり、それに反すると罪悪感を持つ。多神教の日本は、宗教の神や仏に対する意識はそれほど強くないが、世間の目を気にする。大陸と閉ざされた島国に共生するため、多くの人が協力しあって生活する。聖徳太子の憲法十七條（いつくしきのりとをあまりななをち）に、【一に曰く、和（やわらぎ）を以て貴しと為し、忤（さか）ふること無きを宗とせよ。】とあるように、怖いのは他人の目であり、恥をかきたくないという日本人の行動を規定する「恥の文化」だ。西暦604年にすでに書面で制定されている。ところで、朝鮮は「恨(ハン)の文化」と言われる。「恨」とは、単なる恨みや辛みだけでなく、無念さや悲哀や無常観、あこがれや妬みなど、様々な感情をあらわすものらしい。激しく激昂して極端な恥ずかしい行動をとったりするのは、このせいかもしれない。恥も外聞もないのが朝鮮文化と言ってしまえばそれまでだが、朴槿恵大統領の名誉を云々するなら、安倍首相の名誉も重んじなければ、とうてい国際社会には受け入れられない。そして、朝鮮人とは恥ずかしい蛮族だと世界中から嫌われる。

非生産世代層の1割負担など、馬鹿げた制度

社会保障審議会医療保険部会は、75歳以上の人が加入する後期高齢者医療制度について、年収250万円以下の低所得世帯の保険料を最大9割軽減してきた特例を廃止する案を示した。全体で865万人が対象になるという。こういう案がでると、社民党と民主党が真っ先に反対するだろう。これまでも、両政党は日本を貶めることしかしてこなかった。多く議員は、近世に朝鮮半島から渡ってきた帰化人や日教組の流れをくむ旧社会党の左翼議員だ。現役世代の収入がすくない層や、寡婦で夫の年金を減額して受給している層の負担率を上げることは問題だ。しかし、彼らの本来支払うべき医療費負担を、だれが払うのかと問われれば、税金を納めている現役世代だ。ただでさえ、若年層は年金制度で不平等感を持っている。社会保険まで彼らに多くの負担を押し付けることは、労働意欲が衰退する。今回は、医療費保険料の負担軽減の撤廃というが、それをやったところで軽減効果は知れている。そりより、75歳以上の非生産世代層は、医療費支出が1割負担という制度だ。こんなに軽減するから、必要でもない検査を頻繁におこない医療費が赤字になる。解消するには、すべての世代を3割負担にして医療費の支出の抑制を図るべきだ。ただし、団塊の世代が、75歳を迎える時からというのは止めて頂きたい。この世代も、年金制度改革で十分不満感を持っている。

夢とは体全体で感じているものが脳裏に

愚生は、夢を覚えていることが多い。たまに見る夢なら、関連付けをして楽しめる。しかし、毎日、錯綜した夢を見せられてもうんざりする。今朝の夢は、昭和18年の日経新聞を読んでいる夢だった。日本産業経済（1942年11月1日-1946年2月28日）とあるから、昭和17年には、前身の新聞社があったようだ。なぜこんな夢を見るのかまったく心当たりはない。心霊療法/予言者エドガー・ケイシーに取りつかれていたころ、「夢予知の秘密」という夢関連の本も買った。当時、見た夢を分析しようと著書をめくったこともあったが、さっぱり見当がつかなかった。そうこうしているうちに、夢の分析は止めてしまった。ただ、夢を覚える方法を取得したせいか、毎朝の夢をいくらか覚えている。まったく根拠はない推論だが、夢とはなにか体全体で感じているものが、脳裏に現れるのだろうと思う。大学時代に、数学のテストが解けない夢をよく見た。うなされながら起きて、もう受験は終わったのだから問題を解かなくてよいのだと安心したこともあった。これなどは、心に潜むトラウマが現れるようで納得できる。ただ、トイレが壊れて水が止まらない夢などまったく関連付けようがない。今朝の夢も、そのたぐいだ。変化のない日々を過ごしているからだろうか？勤め人を辞めて、家でぶらぶらしているせいか、ゆっくり考える時間はあるが解があるとは思えない。ところで、退職後、「僕は365連休だ」と話していた昔の先輩を思い出す。彼は、会社人間だったせいか、決して楽しそうではなかった。しかし、不真面目に生きてきた愚生は、何もしなくてもいい余生を十分楽しんでいる。質素倹約でしか生きられないが、感謝しなければならない。

資金純流入額の上位は全て毎月分配型

過去6カ月間の投資信託への資金純流入額ランキング上位は、全て毎月分配型だった。投資先は、各一年の騰落率が10％～20％もあったハイ・イールド債権や海外REITなどだ。分配型は、投資の利益を頻繁に分配金として受け取る。そのため、得た利益を元手にさらなる利益を膨らませる「複利効果」は享受できない。それなのに、人気があるのは何故だろうか？やはり、日本の年金制度と深くかかわっているような気がする。今年あたりから、団塊の世代後半が65歳になる。そして、60歳から65まで段階的に無年金が発生する世代も、逐次還暦を迎える。安倍政権は、真剣に財政再建を考え出したから、いずれ実質可処分所得は減るだろう。インフレが多少進んで、景気がよくなれば、勤労者の名目賃金は上昇するだろう。そうは言っても、年金受給者の名目金額は増えるはずはないだろうから、実質可処分所得は減る。それでも、少子高齢化の社会で、年寄りは十分恵まれているから不満は言えない。発行した日本国債を紙屑にしなければ、財政は持たなくなる。退職金や老後資金として蓄えた預貯金の目減りを防ぐには、不動産・株・外国債券に分散投資するしかない。ハイ・イールド債権や海外REITに人気が集まるのは、円安対策として海外通貨に替える効果と、インフレ対策として海外不動産を持つ効果がある。もちろん、相乗効果もあって、日本円換算の利回りも非常によい。分配型が人気なのは、受給年金では満足な生活ができないと思うからだろう。そして、子孫に美田など残さず、自分で使い切るつもりなのだ。分配金を受け取ることは、儲かったお金を使い切ることによって、利益を「絵に書いた餅」にしない効果もある。ところで、近所に住むお百姓さんが都市化で土地成金なった。あるひとは、相続税軽減のため借金をしてホテル経営をした。しかし、武士の商法でホテルは人手に渡ってしまった。一方、駐車場や住宅展示場として土地の番人をしていた人も、本人が亡くなった後に土地が売却された。傍から見ていて、バブル期に土地を売却して、美味いものを食たり、好きなことをすれば良かったのにと思う。そういえば、本人は働いたことがない田中真紀子も独占欲が強くケチだという。自分の才覚で得た資産でないから、執着心もいっそう強いのだろう。幸い愚生は、自分で稼いだ僅かな資産しかない。喜ぶべきことなのだろうか？

最後に一つだけ選べと言えばスマホ

総務省がまとめた調査で、高校1年生の9割近くがスマートフォンを所有し、「ガラケー」は1割強まで減った。所有するインターネット接続機器（複数回答）は「スマホ」が88.1%で、2年前の6割弱からさらに伸びた。そして、「タブレット端末」の所有も16.5％に増えた。一方、2年前に7割強あった「パソコン」の保有率は52.2%まで低下した。高校1年生といえば、まだ仕事をしていない世代だ。一般の調査結果では、デジタルデバイド 【 digital divide 】負け組のお年寄りも含まれる。この調査結果からわかることは、今の環境が続けば、将来は世代枠を取り払ってもこの数値に近づくだろう。即ち、カラケーの終焉とパソコン市場縮小だ。ネットサーフィン・閲覧主体・簡単なネットショッピング程度の使用環境なら、PCというコンピュータは不要だ。データ加工やプログラミングの必要がない人は、パソコンを個人で買わなくなる。スマホ・パッド・パソコン・宅内光ケーブル・通信使用料金・新聞と情報通信にかかる費用のうち、一般的な個人が仕事や業務以外として支出する金額は限られる。若いひとり者なら、最初に削る費用は、新聞購読料だ。次は、宅内光ケーブルだろう。無線通信が高速になり、現在の4Gから5Gになれば、自宅にいることが少ない人にとって、宅内光ケーブルなど不要だ。そして、無線が主流になれば、スマホのテザリング【tethering】機能を使って、パソコンをネット接続することになる。そうなれば、どうしても自宅でパソコンが必要なひと以外は購入しなくなる。こう考えると、高校1年生のアンケート結果は、将来を暗示している。ところで、還暦過ぎた愚生は、すべてに支出しているが、加齢が進めば同じ選択肢になるだろう。そして、最後に一つだけ欲しいものを選べと言えばスマホだろう。こんなに小さくて便利なものはない。ただし、今持っている5Sより6プラスにしたい。

Windows OS機能の99％は、不要

昨日、注文してあったミニタワー型PCが中国から届いた。PCのストレージ容量が不足していたことと、Windows8.1のOSが落ち着いた頃だと思って購入した。Windows8.1の画面は、Windows7と大きく違う。iPhoneもiPad持っている愚生にとって、PCはあくまで作業する道具だ。アップル対抗のタッチパネル対応など、愚生にとっては無用の長物だ。F社に勤務していた頃から、マイクロソフトのWindows OS機能の99％は、一般的な使い方をする人には不要だと思っていた。過去のアプリケーションとの互換をとるため、OSの中身はごみ溜になっているようだ。お陰様で、ずいぶん昔に買ったオフィス2003が今回もインストールできた。事実、メインフレームで動作する銀行の勘定系基幹システムは、多くの過去の遺産を引きずっている。コンピュータというと、どうしてもハードの基本性能に目が向く。企業がコンピュータを導入したのは、人件費の削減だ。それぞれの会社の組織運用やノウハウを、Cobol言語などを使ってコンピュータに教えた。だから、過去のアプリケーションソフトが動作保証しないコンピュータなど意味はない。そして、今までのアプリケーションソフトを変更するということは、会社の仕事のやり方まで変えることになる。あまりにも普及したWindowsは、図体が大きくなり自ら動きが取れなくなっている。一部の顧客しか使用しない機能のために、高速のCPUやハード機能・膨大なメモリを必要とする。今回、目に触れないOSの中身ではなく、顧客のマン・マシン・インターフェイスを変えたことは使う側にとって負担は大きい。昨日は、新しいパソコンをぶん殴ってやりたい気持だったが、慣れてきたせいか、今日は少し怒りは薄らいだ。愚生は、Windowsとスマホやタブレットは使用環境は違うと思う。すくなくても、基幹系までサポートするWindowsでiOSと張り合っても無意味なような気がする。IT業界の栄枯盛衰は、歴史が示している。マイクロソフトも下り坂に入ったようだ。その前に、喫緊ではサムスン電子の線香花火のような凋落を目にするだろう。

呉善花教授の意見に耳を傾けるべきだ。

昨日から、韓国検察が産経新聞の加藤達也前ソウル支局長を在宅起訴したニュースで溢れかえっている。民主主義国家の常識から考えると、南北朝鮮人の思考過程の理解など遠く及ばない。多く寄せられている識者のコメントの中で、面白い記事があった。それは、半島人をよく知る呉善花・拓殖大教授の論評だ。呉教授は、「朴政権に計画や戦略があったとは思えない。最初は、産経新聞に意地悪をすることで、日本のメディアがうんざりして、簡単に韓国を批判できないようにしようと考えていたのだろう。それもジャーナリズムへのとんでもない圧力だが、事態は次第に大きくなり、日本の保守系メディアの代表である産経新聞をたたくことは、『反日』の象徴となってしまった。それで振り上げた拳が下ろせなくなってしまった。」という。要約すれば、法治国家の意味が解からない朴槿恵は、腹がたったので国家権力を使って産経新聞に意地悪をした。ところが、相手が民主主義国家の報道機関だったため、世界中から批難を浴び慌てふためいている。事実は、韓国の人情・思考・文化を熟知する呉教授の指摘のとおりなのだろう。これが本当なら、韓国はまともな国ではない。韓国は、中共・北朝鮮・イスラム国などと同列の国だ。そのような国が、国際社会に受け入れられずはずはない。今回の事件は、韓国の正体を曝け出すよいきっかけだった。カントリーリスクを考えれば、このような国に、投資や工場建設、旅行をするなど考えられない。日本のマスメディアは速やかに、国民に悪影響を与える韓国ドラマの放映を中止すべきだ。呉教授は、かねがね韓国などと付き合うと、ろくなことはないと指摘している。日本の政治家も、呉教授の意見に耳を傾けるべきではないだろうか。

怒りを収められない幼稚な朴槿恵

今朝は、NHKでも産経新聞のソウル支局長が、朴槿恵大統領への名誉毀損で起訴されたことを報じている。起訴理由を一言でいえば、セウォル号事故当日、朴槿恵大統領が男と緊密な男女関係だったという噂を報道したことだ。各国メディアや識者が非難のコメントを出している。韓国という国は、米国が後ろ盾をしているから民主主義国家だと思っている人は多いが、実は全くの人治国家だ。ケント・ギルバートのコメントが言い当てている。「言論弾圧は、発展途上国や独裁政権のやり方。民主主義ではやらない。韓国の政治の未熟さを全世界にさらしているようなもの。きっと自分たちに自信がないのだろう。怒りを収められないのだろうけど子供っぽい。恥ずかしい行為の極み。」と論評している。朴槿恵という人は、しつけをされないで育ったのだろう。彼女の言動からは、幼稚さばかりが際立つ。そもそも、朴槿恵の名誉毀損というが、彼女のつげ口外交で日本国民の名誉を毀損したことは忘れているようだ。愚生は、今回の事件は日本にも、世界にも、北朝鮮にとってもよいことだと思う。なぜなら、韓国は法治国家ではないことが証明されたことだ。世界各国は、いままで韓国を西側諸国の一員だと勘違いしてきた。今回の事件で、世界中が南北朝鮮は同根だと気づいたはずだ。このような国に、日本人は旅行に行くべきではなし、日本政府も付き合うべきでない。日本人と見れば、値段を吹っかけてきたり、食べ物に唾をいれたりする。徴用工問題・従軍慰安婦で明らかになったように、朝鮮半島人は国際条約など守る気もない。中国の冊封体制に長く染められた半島の人たちは、そのままにしておくのが一番いい。経済連会長の榊原定征氏も、何を勘違いしたのか韓国に東レの工場など造ってしまって後悔しているだろう。

研究成果と製品化の閾値の違い

昨晩のニュースで、赤崎・天野・中村氏が青色ＬＥＤ開発でノーベル物理学賞を受賞したことを知った。専門が半導体でなかった愚生でも、中村修二さんの名前は知っている。中村修二さんは、青色LEDの特許権をめぐり、開発時に在籍していた日亜化学工業に対する訴訟を起こし、和解金を8億円くらい勝ち取った。サラリーマンとして勤務した場合に、企業から本人が貰える金額は僅かなものだ。中村さんも、わずか2万円程度しか貰わなかったと言う。当時、F社に勤務していた愚生も、訴訟の成り行きに関心を持ったものだ。この訴訟のお陰で、日本企業も開発成果が著しい特許には、多少の報奨金を出すようになった。青色LEDの製品化も素晴らしい業績だが、日本企業の研究者が奴隷のように扱われている環境に、一石を投じた人物だ。ところで、F社に開発者として勤務していた愚生は、研究成果と製品化の閾値の違いをよく認識している。量産化・安定化・品質の均一性など利益を出すビジネス構造に持っていくことは困難を極める。F社研究所の研究成果は、他人の特許を読んで実験したような代物が多く、事業部に持ってきても製品化は容易でなかった。愚生などF社研究所への開発依頼は、ドブに金を捨てるようなものだと言い放っていた。そういう愚生でも、自分の名前をグーグルで検索すると、ヒットするものが幾つかある。F社に勤務していたころ申請した特許の公開一覧だ。キャッシュ制御方式・イメージ制御装置・表示装置・・・など何件か共同開発者として愚生の名前が出てくる。しかし、特許は申請しているが、F社に貢献したというより、申請費用で持ち出しになったようなゴミ特許ばかりだ。青色LEDのような画期的な発明は別として、「失敗しても給与は支払いっている。儲かったときだけ、従業員にも分け前もよこせ。」と言う理屈は日本では通りにくいようだ。

HPの分社化は、当然の成り行き

HPは、売上高（約12兆円）のほぼ半分を占めるパソコンとプリンタ事業の分離計画を発表した。競争激化で事業構造の抜本的な見直しが必要だという。昨年、パソコンはレノボ（中国）にトップの座を奪われ、2位に転落した。そういう愚生も、ミニタワー型パソコンの買い替えで、レノボに発注している。ネット購入のため、納品まで3週間程度待たなければならない。レノボに発注する理由は、安いこととキーボードやマウスなど不要品を注文から外せるからだ。これまで、デル・HP・GateWayなどのパソコンを使用したことはあるが、ここ数年はレノボ製品しか購入していない。今回で、レノボは3台目だ。愚生の感覚だが、レノボのパソコン部門は、IBMからの買収だけあって製品の品質は安定している。HPのプリンタといえば、HPが仕様を決めるPCLというプリンタ言語で世界市場を制してきた。今でもプリンタは世界首位だが、情報量がいくら伸びたからといって、紙に印刷する環境がなくなりつつあるので、伸び悩むのは当然だ。キャノンやエプソンといった日本のベンダーも、同様に伸び悩んでいる。愚生の場合など、インクジェットプリンタやレーザプリンタの消耗品は、絶対に純正品は使わない。プリンタは、消耗品で儲けるビジネス構造のため、愚生のような輩が増えるとメーカーは儲からない。一方、パソコンも、スマートフォンやタブレットとの競争激化で需要も収益性も落ち込んでいる。成熟した価格競争の市場は、将来性がある事業とは思えない。HPの分社化は、当然の成り行きだろう。そして、HPの人員削減は5万人以上というから、勤務している従業員は大変だ。ところで、F社は未だに、儲からないパソコンやスマートフォンを販売しているが、早期に撤退すべきだ。傷口が大きくて、撤退を躊躇しているのでなければよいが・・・

冬空の雲間から、凛とした立山連峰

東京に台風18号が接近して、昨晩から雨が降り続く。台風と言えば、愚生の母親の口癖を思いだす。「台風も地震も洪水もなく、富山はいい所だ。」と天変地異が少ないことで、郷里自慢をしていた。そういう母は、生まれも育ちも富山のため、他府県に住んだことなどない。愚生のようなお登りさんは、東京に住むと傘がめったにいらないことや、冬の降雪にも悩まされないことを感謝する。ただ、どんよりとし冬空の雲間から、凛とした立山連峰を拝めないことは残念だ。住めば都とは、よく言ったものだ。ところで、愚生が田舎にいたころ、母親からジェーン台風はすごかったという話をよく聞いた。今は台風の名前を、年頭から発生順に、１号から名付けている。しかし、戦後の昭和22年～昭和27年までの一時期は、日本がアメリカの占領下にあったため英語の女性名が付けられていた。ジェーン台風は、淡路島から北上して舞鶴付近を抜け日本海に進んだというから、台風被害がない少ない北陸地方にも被害を与えたのだろう。幼少の記憶だが、玄関のガラス戸が壊されないように、母といっしょに抑えていたことを思いだす。その台風の名前は、今回と同じ18号だった。愚生の誕生日と同じため、記憶に焼きついているだけかも知れない。そう思いながら記憶を巡っていると、若かったころの母を思い出す。そして同時に、田舎のケア施設に入れたままの親不孝に、申し訳ない気持ちになる。

売りはビューティ、腹の中は真っ黒

「たかの友梨ビューティクリニック」を運営する高野社長は、労働基準法違反を内部通報した20代の女性社員を脅したことで話題になっている。髙野友梨は、1948年1月22日生まれとあるから66歳の婆さんだ。そもそも、残業時間未払いは、労働法違犯だ。高野は、従業員に「労働基準法にぴったりそろったら、会社は絶対成り立たない」「つぶれるよ、うち。それで困らない？」（弁護団が公開した録音データ）と言った。このビューティクリニックは、東京都からも誇大広告で改善指示が出され、他にもいろいろ問題を抱えているようだ。売上高159億9500万円、営業利益3億9800万円というから、十分な利益がある。従業員の給料未払いが起きるような経営状態ではない。ヤクザ顔負けの脅しをしながら「ビューティクリニック」とは、聞いて呆れる。高野は、はなっからコンプライアンスなど頭の中にはないようだ。顔はビューティといいながら、腹の中は真っ黒だ。1カ月あたり平均80時間に及ぶ残業代が支払われていないという。休日出勤への手当もないどころか、有給休暇も取得できないのが実態だ。商品が売り上げ目標に届かないと、従業員にカードローンなどで自腹購入させるというから悪質だ。そして、研修費など会社が負担すべき経費も、給与から天引きするという。労使協定書の従業員側の署名・押印を、従業員本人に無断で作成するというから「たかの友梨ビューティクリニック」がISO9001の認証など取得できるはずはない。外華内貧という言葉を、朝鮮半島でよく聞くが高野にピッタリだ。そして、従業員に賃金未払いを強いる一方、エステボランティアや物資支援など、社会貢献活動を積極的に行っていたというから、呆れてしまう。騒ぎが大きくなり、言い逃れができなくなると「労働基準法違反を容認している、ないしは、組合活動に圧力をかけるというような気持ちはない」と弁明するあたり、かなり悪質で羞恥心もない婆さんだ。国税庁や検察特捜部が、真剣に介入すべき問題ではないか？

総務省は使用料金を下げるよう指導すべき

各社からスマートフォン新料金・割引プランが出ている。愚生の加入するauにも新プランンが載っている。

○電話カケ放題+データ定額+Line Netとある。一番安い例でも、2700円+3500円（2Ｇ)+300円＝6500円となる。従来のLTEプラン・パケ放題が、6934円だから、実質434円しか安くない。8Gプランなら9700円で実質値上げになる。電話カケ放題の契約をしないと割安データ通信プランは適用されない。これでは、実質の値上だ。愚生のように、自宅で自適に過ごしている輩は、宅内のWiFi接続だから、データ通信は2G程度で十分だ。自宅にいるときは、宅内電話で会話するから、携帯電話はめったに使用しない。また、電車や車の運転中も電話で会話などしない。営業職なら電話カケ放題は、メリットがあるだろうが、大多数の顧客使用環境に適合しているとは思えない。携帯電話で頻繁に話す相手は、知人か身内くらいだ。その時も、無料電話アプリLINEやFace timeなどの会話アプリを使用するから、電話カケ放題契約など不必要だ。データ定額(2G)+Line Net=3800円プランを提供して頂ければ十分だ。総務省は、携帯電話の料金が高いと指摘しているが、いっこうに値段は下がっていない。狡賢い携帯キャリアは、使用料金を下げるような顔をして、実質値上を図っている。もし使用料金を下げる指導ができないのなら、全てのスマホをSIMフリーにするように法制化して頂きたい。

愚生はやはり南海ファンだ。

昨晩、パリーグの2014年ペナントレースをホークスが制した。愚生は、ホークスファンだが、熱狂的なソフトバンクのファンではない。どうしても、プロ野球チ－ムを応援しろと言われれば、ソフトバンクを押す。昨晩は、缶ビールを飲みながら、途中までテレビ観戦していた。眠くなったので、果報は寝て待てと思い、寝床に就いた。ホークスは、頑張ったようで、10回裏の劇的なサヨナラ勝ちで優勝を決めた。古い話だが、ホークスは、戦前の1938年に南海電鉄を経営母体に創設された。ホークスになったのは、1947年からだ。愚生の応援した南海ホークスは、難波の大阪球場が本拠地だった。大学生だった時が、南海ホークスの最後の優勝だ。ピッチャー江本、監督兼捕手が野村克也のバッテリーだ。当時の南海は、金もなく各チームの中古品のような選手を集めてやっと勝った。敗れた阪急西本監督は、「あんな弱いチームが日本シリーズにでたらパリーグの恥だ」といっていた。しかしながら、西本監督の何時もの球運のなさで、負けてしまった。その後、ダイエーが買収して本拠地を大阪から福岡に移し、1995年から王貞治監督が指揮した。ダイエーも、本業が衰退するにしたがって、金回りが悪くなった。ただ、出張で博多に行ったときに、中洲で飲んでいるとホークスの話題ばかりだった。タクシーの運ちゃんも、「西鉄ライオンズが博多を去ったようなことは、二度とさせない。だから、俺はホークスの応援に行くんだ。」と言っていた。福岡のファンには、愚生と違い熱いものを感じた。ソフトバンクの孫正義オーナーになってからは、球場まで買収して、人・物・金と溢れるほどつぎ込んだ金満チームとなった。あれだけ、孫さんが金をつぎ込んでいるのだから、勝って当たり前といわれる秋山監督は辛いだろう。これからは、クライマックスシリーズだ。投手で見劣りするホークスは、大変なような気がする。ソフトバンク・ホークスには、勝ってもらいたいが、愚生はやはり南海ファンだ。横を眺めると、南海ホークスのビジターレプリカがハンガーに掛けてある。東京では、南海など誰も知らないので、レプリカを着て病院へ行っても恥ずかしくはない。

言論抑圧国家の南北朝鮮

韓国は、西欧民主主義国家だと思ってはならない。最近、一般的な日本人も、彼らの蛮行を見るにつけ薄々わかってきた。今回、韓国ソウル中央地裁は、情報通信網利用促進及び情報保護等に関する名誉毀損容疑で起訴された韓国人主婦に対し、懲役4月、執行猶予1年を言い渡した。被告人主婦は、ネットの討論掲示板に「朴大統領は崔太敏（チョ・ウン）牧師の婿チョン・ユンフェ氏と不倫関係があった。」と投稿したことへの罪だ。被告の主婦は「チョ・ウン牧師のインタビュー映像と政治家のインタビュー記事を見て事実と信じていた。」ので投稿したと言う。大韓民国での大統領批判は、名誉毀損で犯罪になるようだ。朝鮮半島の恐怖政治には、南北の区別はないようだ。これでは、中国共産党や北朝鮮と同じだ。このような、言論弾圧の判決が出ても、韓国民は何も言わない。この国には、言論の自由など保障されていない。近代国家のような法律があっても、それが正しく執行されなければ、法治国家とはいえない。李王朝時代の不敬罪や戦前の「治安維持法」と同様だ。21世紀になっても、朝鮮民族の文化水準は旧態依然、全く変わらない。言論抑圧国家に、民主主義など育つはずもない。朴槿恵の日本を貶める告げ口外交にも呆れたが、自分が言われれば、名誉毀損と恫喝する姿には恐れ入った。世界中から、顰蹙を買う「行かず後家のヒステリーハルマングネ」朴槿恵に、名誉など語る資格はない。愚生も朝鮮半島に住んでいれば、北なら銃殺、南なら鞭打ちの刑だろう。日本人に生まれてよかったと、つくづく思う。中国や韓国から来た多くが、日本に帰化する理由がわかる気がする。

年末には1ドル111円から、115円程度

愚生のような貧乏者にも、銀行から仕組債の販売勧誘がある。「仕組債」とはデリバティブが組み込まれた債券のことだが、素人に詳細なことまで、わかるはずはない。ほとんどの仕組債は、取引によって損失を負担するリスクを負うことによる対価(オプション料)になっている。為替市場でも、通貨オプション取引が大きく影響を与えているという。国内輸入企業が、ドルを為替予約するために、先物で円売り・ドル買いをする。その時に、ドル・買いのオプション費用を抑えるために、設定水準を1度でもドルが上回るとドルを買う権利が消える「ノックアウト」の特約を付ける。今回の円安で、このドルを買う権利がなくなる値を超えたため、ドルを改めて買わなければならないケースが発生した。1ドル＝108円ちょうど近辺～109円台半ばの水準では、ノックアウトオプションにかかわる円売り・ドル買いの注文が増えた。そして、その権利消滅の値が、1ドル110～112円台だという。こう考えると、円買いに賭けた投資家は、権利消滅を防ぐべく果敢に円買い・ドル売りで抵抗してきた。その結果、オプションをノックアウトさせられたうえに、売ったドルを清算のため買い戻さざるをえない。当面、大損を抱えて身動きがとれない。1ドル111円前後が攻防なら、必死な円買い・ドル売りの防戦は、その近辺までないだろう。ならば、年末には1ドル111円から、さらに売り込まれれば、115円程度まで安くなるかもしれない。円安で諸物価が上がり、円安とは関連が薄くなったという日経平均でも、更に上昇する気もする。さしたる資産もない愚生には影響はないが、インフレヘッジ対策は外貨預金か日本株に移すしかない。（少子高齢化の日本不動産はヘッジにならないという考え。）そう思って、昨日の下落相場で、高配当銘柄を僅かな蓄えから買ってしまったが・・・。