愚生の頭がウニに

一昨日、M市立図書館から「東京は郊外から消えていく！ 三浦展」を借りてきた。初版2012年8月というから、アベノミックスが以前に出版された。郊外のゴーストタウン化を示唆した本で、一読の価値はあると思う。団塊世代が東京圏に流入し、郊外に大量の住宅が供給された。しかし、地方の衰退は勿論のこと、東京圏であっても、今後は少子高齢化で郊外の物件は空き家率が40%にもなるという。東京圏の住宅需要は、これまでの団塊世代と違い、団塊世代ジュニアの生活は、単身世帯だったり、夫婦共稼ぎだったりするため、利便性の良い都心近く住む。そして、団塊の世代であって、富裕層は不便な郊外から都心に移り住むようになる。そのため、長期ローンを払い終えたと思ったら、郊外に手に入れたマイホームが資産価値のない「クズ物件」となっていたという。田舎から東京に出てきて、その風景を実体験してきた愚生には、痛いほどよく解る内容だった。ところで、先週から今週にかけて、スイス中銀、欧州中央銀行(ECB)、ギリシャ総選挙、連邦公開市場委員会(FOMC）と続いた。世界中が量的金融緩和でバブル状態だ。愚生のような、雀の涙ほどの資産しか持ち合わせていない者でも、右往左往している。昨晩のFOMC後に、米国株は大きく売られた。一方、債権が買い進められ、10年債の金利は1.73％となった。原油も金も売られ、商品市況も弱含んでいる。この状態を、どう理解すればよいのか整理してみた。大量にお金がばら撒かれても、債権の金利がこれだけ低ければ、投資する対象は少ない。日本に限らず欧米の債権に投資しても、リターンはないから、資産保全の投資対象として、株、債券、金、REIT（不動産ファンド）くらいしか思いつかない。その一方、日銀の買い支えで底値を保っている日本国内の株やREIT（不動産ファンド）も盤石な資産とは言えない。米国は、景気が上向いてきたので、量的緩和を止め、金利を上げるというから、円安・ドル高基調は変わらない。欧州の金融緩和で金価格が上昇するというが、ドルが堅調なら、金利の付かない金地金がそれほど買われることはない。金の実需は、インドや中国のため、中国景気の低迷で金も原油も価格が低迷する気がする。そう考えると、債権より利回りがいい米国株や米国REIT（不動産ファンド）くらいしか投資先がないように思う。しかし、米ダウ株価指数は、ここ2日で500ドルも下げた。そして、株式アナリストは、2015年後半は円高・米国株安という予想が多い。愚生の「頭がウニ」になってしまいそうだ。