全ての投資信託や株を売却した。

ギリシャの左派政権は、ユーロ圏や国際通貨基金（IMF）などと、前政権が約束した緊縮財政策の放棄を表明している。一方、ユーロ圏は、ギリシャに緊縮財政策を順守するよう求め対立している。ギリシャが今後数カ月内にIMF向けの約40億ユーロ、欧州中央銀行（ECB）向けの約70億ユーロなど、多額の債務返済を迫られる。ユーロ圏がつなぎ融資をしなければ、ギリシャは「50億ユーロ超を抱えて破綻する最初の国になるだろう」と開き直り、リーマン・ブラザーズの破綻と同じことが起きると脅す。愚生には、全く予想もつかない世界だが、当時、インド株を持っていたため、痛みの大きさはよくわかる。大きな債務不履行が起こると、それが理由で連鎖的な信用不安で債務不履行が起こり、ドミノ倒しで金融機関や企業が破綻状態になる。ギリシャがデフォルトということになれば、当然、ギリシャの国債を持っている金融機関の資産が毀損し、サブプライムローンに絡む不良債権と同様だ。多くの銀行の資産が毀損し、信用が落ちた結果、銀行は新たな融資を停止し、既存の融資を引き揚げる。実際、リーマンショック直前の世界の貿易額は半年後に、為替が大きく振れたため、全てがストップしてほぼ半分になった。当時の金融相の与謝野肇は、サブプライムローン問題は、蚊に刺された程度と馬鹿なことをいっていたため、それを信用した愚生は大損した。日本の金融機関はそれほどサブプライムの不良債権を保有していなかったが、ドイツと並んで大打撃を受けた。今回のギリシャ問題は、過去のリーマンショックの学習効果で、有効な手段があるのだろうか？先の見えない愚生は、僅かな資産しか持たないが、明日の休日前に、「疑わしきは何もするな。」の格言に従い、全ての投資信託や株を売却した。今朝も債権が売られているせいか、東京リート指数は大きく下げている。