産経が増え、朝日・毎日・日経が減る

2015年3月度のABC(聞雑誌部数公査機構)部数が明らかになった。対前年同月差では、朝日新聞が約65万部、読売が58万部のマイナスだった。（）内は、対前年同月差。

朝日新聞：6,801,032（-649,200）

毎日新聞：3,254,446（- 67,296）

読売新聞：9,114,786（-576,151）

日経新聞：2,740,031（- 28,588）

産経新聞：1,607,047（+ 17,800）

この数値を解析する場合に、考慮しなければならないのは、ABC部数が必ずしも実際に配達されている部数を反映していない。日本の新聞社の多くは「押し紙」政策のため「ABC部数>>実配部数」だ。愚生の場合でも、日経新聞を月ぎめで購入していた時は、読売新聞が無料で配布された。今は産経新聞を購読しているが、同様に毎日新聞が無料で配られる。一般に、2000部の新聞を配達している販売店に、2500部も搬入するため、差異の500部は「押し紙」だといわれる。「押し紙」部数を加算することで、紙面広告の媒体価値をつり上げている。2015年上半期ABC部数公査で朝日は10%も減って、前年同期比63万5884部減と700万部を割り込んだ。朝日新聞が深刻なダメージを受けている一方、産経新聞は微増だ。朝日新聞の凋落は、朝日の冨永格特別編集委員が、ナチスの旗を掲げてデモをする人たちの写真を掲載し、英語と仏語で「彼らが安倍晋三首相と保守政権を支持している」というような、日本国を貶める捏造を掲載するからだ。最近、従軍慰安婦の捏造記事も、国民に明らかになってきたことも原因だろう。ネットインフラが普及する社会で、紙を媒体とする新聞が減ることは容易に予想される。そして、今後も減り続けるだろう。しかし、上記の部数の増減を考慮すれば、反日で捏造記事が多い朝日新聞は、大幅に部数を減らしている。また、親中派と呼ばれる日経新聞もスマホなどの普及で購入者が減っている。一方、毎日新聞の購読者の減少が少ないのは、兼業で産経新聞の代理店を行っていることと、洗剤やちり紙などのサービスが大きいように思う。今後、若い世代には新聞のテレビの番組など不要だ。高齢化したイデオロギー世代が新聞購読を中止することで、これからも朝日新聞は減り続けるだろう。産経新聞が増え、朝日・毎日・日経新聞が減ることは、日本にとって良いことだ。