当時が懐かしく思いだされる。

東京・名古屋証券取引所の委託売買代金に占める外国人比率は、通常60%台だが、8末に70%を突破し、9月第１週は72.5%と過去最高比率だった。9月のSQ日に向かい、株価の乱高下の犯人は外国人投資家だった。海外ヘッジファンドなどが、日本株価を大きく揺さぶり、その価格変動から大儲けしたのだろう。外国人は株主として日本株の3割を保有する。東証が2010年に、売買の1トランザクションを、1ミリ秒以内で処理する新システム（富士通が構築）に更新した。その結果、コンピューターで高速、高頻度で取引する多くの海外勢大手ヘッジファンドが日本市場に参入した。それにより、外国人比率が大幅に増えた。彼らの手口は、売り買い両方の注文を出し、小刻みな売買を繰り返し利ざやを積み上げる。そして、相場が大きく上げ下げする局面では、国内勢が売買を見送る中で市場の中心となり、外国人シェアを底上げした。この傾向は、商品市場やREITでも同様なようだ。コンピュータープログラムは、無機的に売買するため、実態経済から乖離して一方的に株価が動くこともある。個人投資家など、海外ヘッジファンドが操る渦潮の中で、浮き輪もつけずに泳いでいるようなものだ。孫正義氏は、船の中から近くを見るから船酔いする。100キロ先を見ていれば、酔うことはないと言う。當に、こういう場合の対処を言い当てている。そういえば、勤め人だった頃、部下から「朝令暮改の業務命令は困る」とよく苦情を言われた。君子豹変すると言い返し、心の中で「賢者は考えを変えるが、愚者はけっして変えない」と唱えていた。事業経営に携わっていた当時が、懐かしく思いだされる。