時代とともに売春方法も変わってきた

山口組の分裂に絡み、警察当局による取り締まりが一段と強化されているという記事が載った。確かに、全国各地で反目しあう両団体の抗争が伝えられている。お互いの資金源の調達元が共通なため、争いが起こるようだ。その中で、警察は資金源となるソープ店を積極的に摘発した。日本海に面するある温泉地の一帯には10店舗ほどのソープランドがあった。そのソープ街を、警察当局が家宅捜査をして、売春防止法違反容疑で経営者を逮捕した。そのため、ソープ嬢がいなくなり壊滅状態になったという。しかし、ソープランドとは、昔風にいえばトルコ風呂のことだ。警察には、戦前から遊郭などの風俗営業が認められる地域を、地図に赤線で囲んで表示した赤線地域があった。そこでは、女性を前借金で拘束する人身売買のような、公娼制度もあった。東京で有名な「吉原」などがそうだが、GHQの民主化改革の一環で、公娼制度は廃止された。しかし、その風俗店舗は、看板を変え、飲食店などとして風俗営業許可を取り転業した。その後、売春防止法（1956年制定）の施行により、基本的にはすべての店は売春営業を廃業したことになった。映画「赤線地帯」（溝口健二監督）では、そのころの時代背景がよく描かれている。しかし、そういう店舗は、ソープランドに転業するものの、密かに店内で風俗営業を続けた。ソープランドを売春禁止法で、本気で摘発すれば、すべての店舗はなくなってしまう。ソープランドは、一般の飲食店の営業許可のままで、非合法に売春行為をさせていた青線と同様な扱いではなかったのか？中途半端な住み分けをせず、オランダやドイツのように、いっそのこと公娼制度にすれば暴力団の資金源になることはない。ただ、昨今では、スマホの普及で、ネット経由の個別合意が主流となってきた。無店舗時代となった今、時代とともに売春方法も変わってきたようだ。ところで、韓国で騒いでいる従軍慰安婦と呼ばれているお婆さんたちは、戦前の公娼制度で売春宿に売られた女性たちだ。彼女たちが日本政府にいう話ではなく、自らの親に文句を言うべきだ。