株式投資も終わりが近いのかもしれない。

株価チャートを眺めて気が付いたが、2014年10月に大きな落ち込みがある。何かと思い出せば、FRBは10月末日に開催したFOMCで、資産買入れ（QE3）を終了させると発表した時期だ。その前の大きな下げは、2013年6月に開かれたFOMCの後、ベン・バーナンキが量的緩和の縮小・引き締めを行う方針を明らかにし、投資家が一斉に大量の株を売約した時だ。いずれにせよ、株価が下がる時は、市場に大きなインパクトがあった。2014年10月のFOMCは、QE3を終了させたが利上げについては、従来通り実質ゼロ金利を「相当の期間」維持するとの表現を変更せず、それを受けた米国株式市場が落ち着いた。今回、2015年12月のFOMCで、米国はとうとう利上げをした。当初、織り込み済みと楽観したが、新興国からの資金の引き上げや、商品市場のだぶついた資金引き上げで、原油価格は暴落した。結局、リーマンショック以来の株高は、運用先がない余剰資金が流れ込んで作られたのだろうか？そして、今噂されるチャイナショックの株価下落は、米国利上げ余波で、中国政府や企業の投資先債権の焦げ付の恐れからかもしれない。そう考えると、2013年6月や2014年10月の下げは米国金利の上昇を不安視して下げたものだから、今回具現化したと見れば、株価の早期回復は望めない。今時点、長期の株価下落トレンドに突入したともいえる。トヨタ株に限っても、2～3月の主幹事の自社株買い平均株価が、6521円というから金曜日の6864円と比較しても5%も安い。2014年10月の安値は5731円、2013年6月は5480円だ。トヨタ株は、5,000円半ばまで下落している。こう考えると、今後この値段まで徐々に下がっていくことも予想される。愚生が考えることなど、すでに多くの投資家は、知見しているだろう。市場関係者の総意となれば、よほどの好業績でもなければ、株価はその価格で形成されてしまう。評価尺度PERの値を見直せば、株価などいくらでも下げられる。あとは、債権と配当の金利差とリスクの関係だろう。こう考えると、個人投資家の株式投資も終わりが近いのかもしれない。