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2017年2月28日 (火)

無頼漢棋士には、断罪をもって対処すべき

1   日本将棋連盟は、ソフト不正使用疑惑の混乱で理事3人を解任した。青野照市専務理事と中川大輔常務理事、片上大輔常務理事の3人だ。これまで、棋士によるコンピューターソフトの不正使用疑惑を巡る一連の混乱の責任をとって、谷川浩司前会長ら理事2人が辞任している。理事解任動議には女流棋士を含めて216人が出席し、無記名投票された。その結果、辞任しなかった専務理事・常務理事5人のうち、3人の解任案が賛成多数で可決された。事情をよく知る将棋連盟棋士の半数以上が辞めろと言って解任したわけだから、この三人の理事は相当の悪だったようだ。青野など応酬話法においても、まともな論理で答えられない人物だったから当然の成り行きだろう。愚生が思うに、職責にしがみ付いた三人は責任とはどういうものかを知らないようだ。個々の理事には、それぞれ言い分もあるだろう。しかし、三浦九段の冤罪事件を起こした結果責任は問われる。少なくとも、理事会で彼らが最後まで反対したのなら理解できる。しかし、全会一致だったというから弁明の余地はない。責任とは、漢字で任せて責めると書く。要するに、その職を引き受けた以上、結果責任が問われる。棋士の過半数から断罪されて、ようやく辞めるようでは、恥やプライドなどは持ち合わせていない。初めから、その職に値しない人物だった。三浦九段は「どうしても言っておきたいこと」の中で、羽生三冠が言ったような推定無罪ではなく「無実」の冤罪だったことだ。日本将棋連盟が調査依頼した第三者委員会の結論は、過去に起こったことは「後戻りできない」という中身だった。そもそも、疑惑の発端になったのは、竜王戦決勝トーナメントの久保利明九段が日本将棋連盟に提訴したことからだ。しかし、疑惑が浮上してから一番多く対局した丸山忠久九段は、「三浦九段に不審に思うことはなかった」とはっきり言っている。一方、告発した側は、三浦九段がコンピューターソフト指しをして、しかもこの局面で不正をしたとか具体的に言っていた。一連の流れでは、三浦九段が何を言っても、完全にクロありきで話を進めたことだ。この中で、三浦九段は「谷川会長もある意味で被害者のようなものです」と言っている。しかし、これは一般人の愚生に言わせれば、完全に間違っている。今回の事件は、谷川会長が棋士生命をかけてでも止めるべきものだった。愚生であれば、そうした事案だ。冤罪事件は、無頼漢棋士によって起こされたが、谷川会長に当事者能力があれば起きなかったことは明々白々だ。愚生にいわせれば、諸悪の権現は、渡辺明、久保利明、橋下八段、千田六段・・・だ。しかし、将棋連盟を混乱に陥れた9割は、谷川会長の責任だ。無責任で日和見主義な性格が災いしたようだ。おかげで、将棋史に名を遺し、永遠に語られる痴鈍な日本将棋連盟会長となった。米国のニクソン元大統領のような者だろう。いずれにせよ、この問題は緒についたばかりだ。佐藤康光会長には、早期に金銭的な問題を含め、三浦九段と和解して頂きたい。そして、渡辺明、久保利明、橋下八段、千田六段などには、断罪をもって対処すべきだ。このような軽挙妄動が高くつくことを、社会常識がない棋士に知らしめるためにも。プロ野球の黒い霧事件のように、最低でも渡辺明の将棋界からの永久追放は譲れない。

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