株価指数の行方はどうなるのだろうか

欧州中央銀行ECB理事会の結果はほぼ想定通りだった。また、コミー前FBI長官の議会証言も波乱なく終え、8日の米株式相場は続伸はしたが上値は重かった。ダウ工業株30種平均は2万1182ドル53セントで引けた。一方、ナスダック総合株価指数は、1週間ぶりに過去最高値を更新。トランプ大統領の過激な発言にも、投資家が慣れてきたのだろう。今回も運用リスクを避ける姿勢が和らぎ、株価は上昇した。また、米下院がリーマンショックの再発防止のために制定されたドッド・フランク法の改廃案を採決すると伝わったことで金融株に買いが入ったことも要因だ。愚生には、法案の子細な内容はよくわからない。たぶん、喉元過ぎれば熱さを忘れるというような金融規制の緩和なのだろう。ところで、ソフトバンクの孫正義社長が投資するエヌビディアは7%も上昇して、上場来高値を更新した。やはり、孫氏には先見の明があるのだろう。株式評論家と違い、身銭を切って投資するから、中途半端な知識や調査ではない。投資は自己責任ということは承知している。しかし、いい加減な寸評を信じて損をさせられた株式評論家が、厚顔にも論評しているのを聞くと、つくづく腹が立つ。彼らは自分では儲けられないから、評論家に甘んじているのだと納得させられる。そういえば、イギリスの総選挙はどうなったのだろうか。そろそろ情勢がわかるはずだ。いろいろとあった波乱要因も過ぎてしまえば、だれも騒がなくなる。今後の日米株価指数の行方はどうなるのだろうか。風が吹けば桶屋が儲かるというような、分かりやすい説明が欲しい。