4Ｇから5Ｇに対応できる企業が利益を享受

　昨日の東京株式市場は新年2日目も堅調だった。日経平均株価が前日比208円高の2万3714円と続伸した。一作日の反動で昨日は相場が下げるかと思ったが、市場参加者はこの先も株価は上昇すると見たようだ。新年相場が続伸して始まったのは2010年以来だ。一方、米国株価は2018年初めの4営業日で上昇した。週足ではダウが2.3%、ナスダックが3.4%、S&P500が2.6％の上昇だ。マイクロソフト、アップル、アルファベット、アリババ、Nvidiaなどの上昇が目立った。日米株価が過去最高値に達する中で、多くの人は懐の温かい状態だろう。あまり恩恵を受けない愚生でも、今日の日差しが眩しく輝いて見える。新年早々、気分が良い。株価が企業の1株利益の何倍まで買われているのかを示すPER（株価収益率）という指標がある。株価の適性を量る一つの物差しだ。米S&P500採用企業の予想PERは約21倍に達している。2004年以来の高水準だ。日本株やドイツ株などに比べると米国株は、明らかに割高感がある。それなのに、なぜ市場参加者が米国株を買うのだろうか。現在の米国株の高PERを投資家が許容するのは、米企業業績の成長が続いているからだ。この株高をけん引してきたのは、PERが高いハイテク株だ。ところで、仮想通貨は通貨というよりコモディテイになってしまった観がある。何故なら、ボラティリティが高くて価値がよくわからないからだ。各国当局は犯罪や資金洗浄（マネーロンダリング）などに利用されないようにビットコイン利用者を監視するソフトウエアの採用を進めている。そのため、取引のトラッキングを回避できるように設計されたモネロなどプライバシーに優れた仮想通貨がビットコインを上回る上昇をした。2017年最後の2カ月間に、モネロの価格は約4倍の349ドルとなり、他の複数の仮想通貨とともにビットコインの上昇幅を上回った。モネロの特徴は、ブロックチェーン上の受け取り側アドレスを暗号化するほか、架空の情報を作成して送り主や送金額を不透明にすることができる。これで、仮想通貨取引所や企業に送受信者の情報開示を防ぐ。そして、犯罪により取得された仮想通貨を判定するソフトウエアが容易に真偽を判断できなくするという。この世界でも、日進月歩の技術革新があるようだ。ブロックチェーンという新技術の確立によって、これまで決済を独占していた銀行の存続までもが危うくなってきた。愚生の矮小な世界観では、このような難しいことまで消化する気はなし、また、できない。ただ言えることは、ネットワークの高速化が数年後には4Ｇから5Ｇという世界に移る。その変化に対応できる企業が最大の利益を享受する。その銘柄株と言えば、やはりネットワークに起因する企業だろう。