スナップチャットが大打撃

日本では「インスタ映え」という流行語大賞まで受賞したInstagramが最もよく使われている。しかし、本家本元といえるアプリは、米スナップ社の主力アプリ「スナップチャット」だ。そのスナップチャットが一通のツイッターで大打撃を受けた。愚生はよく知らないが、セレブ一家、カーダシアン・ジェンナー家の一員であるジェンナー氏が21日、ツイッターにスナップチャットをもう開いていないと投稿した。これを受け、22日の米株式市場でスナップ株は6.1%も下落し、時価総額が13億ドル（約1400億円）消失したという。その理由は、このジェンナー氏のツイートのフォロワー2450万人からも、同様な反応があったからだ。愚生なども、Instagramで安倍首相や橋下徹、浅田真央などをフォローアップしている。文字に比べ短な動画でも内容を把握しやすい。そして、SNSで圧倒的なシェアを占めるFacebookとの親和性が高い。そう考えると、これからも格差は拡大していくような気がする。通信速度の高速化で、文字や音声から動画へとインターネット時代は突き進む。5Gへの移行ももうすぐそこだ。ところで、23日のニューヨーク株式市場は、ダウ工業株30種平均が続伸し、前日比347ドル51セント（1.4％）高の2万5309ドル99セントで終えた。16日以来１週間ぶりに2万5000ドル台を回復。米長期金利の指標である10年物の米国債利回りとVIX指数（16台半）にともに低下した。また、10年債利回りの低下が続き、23日は2.8%台まで下がった。どうも、FRBが議会に提出する金融政策報告書で「さらなる緩やかな利上げが正当化される」との見方を示したのが理由だそうだ。その結果、利上げペースが速まるとの懸念がやや和らぎ、株の買い安心感につながったという。「風が吹けば桶屋が儲かる」というような後付解説だ。理由はともかく、投機筋の売りの買戻しが需給の関係から自律反発を招いたのだろうか。アップルやアルファベット（グーグル）、アマゾン・ドット・コムなど主力株が総じて買われた。愚生は、株式相場の乱高下を見てつくづく思う。株が上がる時は、買いたい人が多い。そして、株が下がる時は売りたい人が多いからだ。総勢がそう思っている時に、逆の行動をとるのはひねくれ者以外にいない。そのひねくれ者であっても、暴落時に買い増した後の底抜けで大損することもある。そう考えれば、真面目というか普通の人は必ず株で損をする。問題は買い時よりも売り時だと思う。そう考えれば、将来性のあるグロース株を長期保有。そして、相場環境ではなく目的があってお金が必要になった時に売却する。決して、お金儲けのために売買しないことだ。これも、言うは易く行うは難しことだが。