友達よ泣くんじゃない

今日は年度末。昨晩や一昨晩は、いろんな職場で送別会が行われただろう。愚生にはとんと縁のない話だが、勤め人をしている息子たちは送別会だったらしい。読売新聞には、2017年度に退職する千葉県職員の辞令交付式が30日にあったという。千葉県知事は「さらば涙と言おう」を熱唱して送り出した。学生時代に聞き覚えがある、ずいぶん古い歌だと懐かしく感じた。しかし、よく読めば千葉県知事が森田健作だというから納得した。森田健作は団塊世代の真っただ中の生まれだ。すいぶん昔の話だが、大宅映子が森田健作に辛口のコメントをしていた。政治家と言うより、剣道着をつけて砂浜を走り回っていた印象しかないと。愚生も全く同感だ。しかし、そういう大宅映子も本名は枝廣映子だ。親父大宅壮一の七光りのくせに、偉そうに天に向かって唾を吐く婆さんだと思っていた。愚生は森田健作が大学時代から活躍していたことを知っている。ところが、彼の売りだった剣道二段と言うのは真っ赤な嘘。彼が高校時代に、先生が「森田（鈴木）お前は剣道二段の実力がある」と言ったというだけだそうだ。真偽を探るほどのことではないが、いい加減な話だ。そして、学歴は明治学院大とかいてあるが、Wikipediaには明治学院大学法学部中退となっている。そういえば、プロ野球選手だった江本孟紀は、Wikipediaには法政大学と書いてあるが卒業はしていない。江本曰く、正直な話、大学出身のプロ野球選手の大半は中退。なぜなら、大学在籍中は野球を主にやっていて、学業の方に集中することが難しい。したがって、大学に4年間在籍したというだけで、卒業はしていない人が多いという。企業であれば、入社時に卒業証明書の提出が求められるが、契約社会のプロ野球では卒業証明書が求められることもない。江本孟紀、後藤光尊（法大中退）金田正一（享栄商業高校中退） 、尾崎行雄（浪商中退）、伊原春樹（芝浦工大学中退）、仁志（早大中退）、井口（学長特権で青学卒）、松永（小倉工中退）、古沢（新居浜東中退）、大越、石田文樹 （早大中退）、吉田（立命館中退）、新浦（静岡商中退）、木俣達彦（中京大中退）、加藤初、阿部慶ニ、藤本敦士、中田良弘（亜大中退）、古葉竹識、大野雄次（専大中退）、坂巻明、城石憲之（青学中退）、斉藤貢、八名信夫（明大中退）、井石礼司（慶大中退）、下柳剛（八幡大中退）、野間口（創価大中退）、塩崎（東洋大中退）、大西（亜大中退) 、秋元（日大中退）、森山良二（北九州大中退）、片瀬清利（駒大中退）、青雲光夫（駒大中退）、岩村敬士（日体大中退）、宮下正彦（東海大中退）、角田満（国士大中退）、服部敏和、東映の青野（立大中退）、ジャイアント馬場（三条実業高中退）。

こう見るとプロ野球選手の経歴は、単位がどうとかは関係がないようだ。学業はどうでもよい話だから、名鑑の経歴欄は今までどういうチームで野球をやってきたかを紹介するだけのもの。そういう理由で野球部生活を4年間真っ当できなかった場合のみ中退と表記するらしい。阪神の岡田元監督などは、体育会所属学生は在学中に得た単位は体育実技のみ。早大は授業を手伝う代わりに単位がもらえるという仕組みらしい。江本孟紀のいう事も、あながち嘘ではない。ところで、長嶋茂雄は英語の講義で初めて英和辞典を知ったなんてエピソードがあったので気になった。しかし、長嶋の頃の六大学野球は全国的に大人気で、主力選手は試験用紙に名前さえ書けば、白紙回答でも合格点をもらうのが普通だったという。だから、書類上は卒業しているとのこと。ただ、プロ入りした時点では卒業していなかったらしい。プロ野球や芸能界の場合は、仕事に学業は関係ないから、学歴詐称もどうでもよいのかもしれない。森田知事は、知事部局の職員約200人に辞令を交付し、1人ずつ握手を交わし「まだみんなと一緒にやりたかった。一生懸命やって残してくれたものは、まさに県の勲章だ」とねぎらったという。愚生も森田健作の歌はカラオケでよく歌う。理由は、オリジナルが下手だから、歌っても遜色がない。

ネットワーク関連企業の株価は引き続き好調

29日の取引で仮想通貨ビットコインは一時7%も値下がりし、7500ドルを割り込んだ。これは、2月上旬以来の安値となる。年初来の下落率は▼48％に達した。それに引きずられて、リップルやライトコインなど他のデジタル資産も下落した。日本をはじめ、各国の規制当局からの圧力に加えて、ソーシャルメディアも仮想通貨の宣伝を扱わないなど、仮想通貨業界への逆風は強まっている。ビットコインの下落率は2011年以来の最大となっている。愚生も仮想通貨の口座を作っては見たが、チャート的には下降トレンド真最中だ。このトレンドならば、円ベースで50万円割れ、そして昨年の年初価格の30万円も視野に入る。やはり、通貨と言うより投機商品に近い感じがする。需給の問題で価格が決まるとしても、裏付けとなる基本的な価値が愚生にはよくわからない。一方、米国株式市場は反発した。ハイテク株が買われ、フェイスブック、インテル、アルファベット、マイクロソフトがハイテク株の上げを主導した。アマゾン・ドット・コムは、トランプ米大統領が全く税金を払っていないと批判したことで、一時▼4.6%も下げた。しかし、大統領の誤認だとわかり、その後持ち直して、△1.1%高で取引を終えた。米国のストラテジストは、金利や関税、貿易戦争などに対する全ての懸念は行き過ぎだった。今は買いの機会だと指摘する。この判断が正しいかどうかは、半年ほど経たないとわからない。愚生の穿った見方では、ヘッジファウンドなどが何かに託けて、上昇したFANG株を売却し益出をした。そして、その売却に伴う株価変動に狼狽売りが提灯を付けたのだろう。いずれにせよ、米国の第一四半期も末日のニューヨーク証券取引所では、値上がり銘柄数が値下がり銘柄数を上回った。そして、ナスダックも同様だった。来月になれば、徐々に第一四半期の決算見込みが発表されるだろう。愚生の予想だが、ネットワーク関連企業の株価は引き続き好調だと思う。いずれ、フェイスブックも含めて大きく下げた株価は元に戻るだろう。

ジェフ・ベゾス氏はドメイン「.Buy」で何をする？

最近、サーバーとセットでのお申し込みなら「ドメインが1円で取得できる」という広告が入ってくる。今から、二十年以上前にインターネットに出会った頃から隔世の感がある。今では、何かの発表前にドメインを取得する時代になってその大切さは常識だ。しかし、インターネットが一般的でなかった頃は、その大切さを理解している人は少数派だった。1994年5月、Wiredのレポートによると、フォーチュン500企業のうち社のドメイン名を取得していたのは、たった3分の1程度しかなかった。トップレベルドメイン(TLD)はインターネットで利用するDNS（ドメインネームシステム）において利用され、ドメイン名は住所の役割を果たす。gTLD（ジェネリックトップレベルドメイン）の「.com」「.net」「.org」の3種類は古くからあり、元来はアメリカ合衆国のものであった。その他、ccTLD（国別コード）という、国別コードトップレベルドメイン（日本は「.jp」）が決められていた。使用出来るトップドメインが少なかったため、気に入ったドメインを取得するのは不可能だった。また購入しようとすれば莫大な金が必要だった。日本航空なども「jal.com」を裁判で争ったが負けて、数千万円で購入したと聞く。また、「nifty.com」も同様に訴訟が面倒なためドメインを買い取ったと聞いている。愚生が日常使っている自分の姓のローマ字読みのドメイン「●●●●.link」も、「.net」ならば売り主の希望価格は60万円だ。とてもそのような大金を出してまで欲しいと思わない。ところが、2014年以降に、新規ドメインが申請が通れば自由に作ることが可能となった。そのせいで以下のように新しく出来てきた。お陰で昨日、愚生も欲しかった「●●●.work」というドメインを安値で取得した。新ドメインリリース情報を見れば、雨後の筍のようだ

2018.03.27「.storage」

2018.02.22「.store」

2018.01.25「.games」！

2017.12.07「.love/.health」

2017.11.09「.ski」

2017.08.29「.bio/.green」

2017.08.03「.salon/.ltd/.group」

2017.07.04「.organic」！

2017.06.13「.studio/.live/.news」

2017.05.11「.art」！

2017.04.26「.cam」

2017.04.06「.fun」

2017.03.29「.promo/.bet」

2017.03.22

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2014.07.22「.okinawa」

2014.06.27「.tools/.industries/.parts/.supplies/.supply」

2014.06.20「.community/.catering/.cards/.cleaning」

2014.06.13「.nagoya」

2014.06.10「.ink」

2014.06.06「.tienda/.condos/.properties/.maison」

このように、2014年以降に1,500件以上の新gTLD（トップレベルドメイン）が導入される見込みだ。インターネットの普及でドメインは、企業の会社名や商標権のようになってきた。例えば、「Amazon.com」「salesforce.com」などは、ドメインが社名となっている。たま、auのEメールドメインが18年4月から変更になり「ezweb.ne.jp」から「au.com」にとなり、auブランドと統一性のあるドメインになる。Googleの親会社「Alphabet」が取得した新ドメインは、AからZまで並んだ「abcdefghijklmnopqrstuvwxyz.com」だ。アップルなどは、自らのサービスをより分かりやすくために独自ドメインを取得して「.com」から「.apple」へ変更予定だという。このように、ドメインの末尾に企業名やブランド名を導入する方法を日立やキヤノンも採用するという。日本企業では、トヨタやソニー、NTTなど約50社が採用すると見込まれている。「〇〇〇.hitachi」「〇〇〇.canon」というった風になるのだろうか。こうすれば、サブドメインなど起こさなくても、無数にセカンドドメインで拡張できる。「jp.ibm.com」→「japan.ibm」とすれば、サブドメインを直接商品名やキャンペーンに使用出来る。最近話題になったドメインでは、「.Buy」というトップレベルのドメインの使用権がある。「.Buy」は、インターネットのドメインネームとIPアドレスを世界規模で管理していている非営利組織ICANN（アイキャン）が開催したオークションにかけられた。その結果、Amazonがグーグルに競り勝ち「.Buy」を手に入れた。トップレベルのドメインの使用権に、Amazonは450万ドル（約4億8,000万円）を支払った。ちなみに、ICANNは、過去数年の間に「.Buy」だけではなく「.tech」「.VIP」といった魅力的なトップレベルドメイン（TLDs）の販売に関わっている。グーグルなどは、その全てに入札を行っている。また高額なドメインとしては、「.tech」は、Dot Techというドメイン登録会社が670万ドル（約7億1,000万円）という値段で落札したという。ところで、愚生はアマゾンという企業に期待して少しだがAmazon株を持っている。ジェフ・ベゾス氏は今回競り落とした新しい「.Buy」で何をするのだろうか？

買い手不在で、実需がなければ無価値

27日の米株式市場では自動運転車の試験の一時停止したのが嫌気され▼7.8%安とエヌビディアが売られた。SNSや自動運転車への規制を巡る懸念からハイテク株中心に売りが出た。ナスダック100指数は▼3.3％下落。今回、最も顕著に下げたのは「FANG」という略語で称されるテクノロジー株と大型株だ。ユーザーの個人情報保護問題で、批判を受けたフェイスブックは引き続き売られて▼4.9%安。今月に入ってから15%近くも下げている。個人情報規制に最も脆弱だと言われるツイッターは▼12%も下落。アルファベット（グーグル）、アマゾン・ドット・コムも4%前後の下げとなり全体の指数を押し下げた。また、電気自動車メーカーのテスラは、米運輸安全委員会が同社の衝突事故についての調査を開始したというニュースで▼8.2%下落。そして、フェイスブックのマーク・ザッカーバーグCEOが米議会証言に応じる見込みだと伝わり、規制強化、広告収入の落ち込みへの警戒感が広がった。米国株は第一四半期の株引き渡し最終日を迎え、利益確定のため大幅な売りが出て大きく下げた。個別理由は、色々とあるだろうが、需給の関係で売られたのだろう。愚生もフェイスブック株の先行きが見えないため、暴落前の寄りで手持ちの株を一旦全て損切した。売却した米ドルで、ウォーレン・バフェットがCEOを務める投資持株会社である「バークシャー・ハサウェイ株」を購入した。この投資会社は、キャシュポジションを高めて運用しているせいもあって、大暴落の中であっても下落率は小さかった。ハイリスク・ハイリターンとはよく言ったものだ。上昇率の高い銘柄は下落する時には反動で大きく下がる。こう見ると、自分でインデックス指数連動型ETFや個別銘柄を買うより、こうした投資会社の株を買う方が安全な気がする。ただ、米国経済の堅調さは株価が下げたからと言って変わるはずはない。いずれは、回復して過去の高値を越えていくだろう。ところで、株が下がっているとその日は不快だという友人がいる。株価が下がって資産が減ったから不愉快なのだろう。しかし、反面それだけ資産に透明性があるということだ。今日の新聞に、土地の公示価格が載っていた。愚生の住む東京郊外の住宅地でも、少し上昇ぎみで一坪当たり百万円前後とある。しかし、少子高齢化の昨今、よほど余裕があるならともかく、こんな高値で土地を買う人はいないと思う。子供の頃に、切手を収集していたことを思い出す。自分の切手帳にある切手を名鑑で調べて、時価いくらだと喜んでいた。数年前に、その切手を古物商に持ち込んだところ70年前の発行額面以下だと評価されて愕然とした。宝石や骨董品、古美術品などは、値段をつけたところで欲しいという買い手不在で、実需がなければ無価値だ。株価が下落したからと言っても、いつでも換金性できる。そう思うと、株価が下落したとしても慰められる。

最大1ドル＝103円台半ば程度まである

「弱い日本の強い円」など著者、佐々木融氏のコラム「日米政治リスクで円高はどこまで進むか」が載っていた。日本では、財務省が森友学園への国有地売却を巡る文書書き換え問題。米国では、ティラーソン国務長官やマクマスター大統領補佐官の解任、主任弁護士ダウド氏の辞任と、ホワイトハウスを去る人の流れが止まらない。一方、米通商法301条を中国に突きつけ、中国による知的財産権侵害に対する制裁措置の発動を命じる文書に署名した。このような政治リスクの中で、ドルに対して円高が進んだ。過去2週間の106円台後半からのドル円相場の下落は、政治リスクを懸念すれば、リスクオフの円買いだという。関税対象となる中国製品の規模は、500億ドル規模だ。しかし、米国と中国のGDP比と来れば、さしたる数値ではない、マクロ経済的にはさほどインパクトにはならない。また、対米輸出の上位品目は米企業の製品だったりもするため、実際にどこまで関税が適用されるのかは不透明だ。高関税をかけたところで、中国が米国産豚肉やワイン、ナッツ類などに報復措置を取ることから、両国とも得にはならない。そして、中国が1.17兆ドルも保有する米国債の売却という憶測まで広まっている。佐々木氏は世界の企業収益は今年も前年比2桁台の伸びを示すことから企業収益は力強いと見る。そして、設備投資も堅調だと予測する。その結果、世界のマクロ経済ファンダメンタルズは依然として強いという。このような中で、短期的なポジションは円ロング（円高）で、最大103円台半ば程度までのオーバーシュートもあるという。どうも、今年は世界の政治リスクで、円高に振れる年のようだ。トランプ大統領はよその国のことだから手の出しようはない。しかし、森友学園の件は、与野党供にもう少し早く片付けて頂きたい。ところで、ここ数日SNSの個人情報のセキュリティ問題で叩かれて、フェイスブックやグーグルの株価が安い。愚生も昨年末からだいぶフェイスブック株は処分してきた。しかし、まだいくらか残っていたため今回の下げは痛かった。今後のフェイスブックの株価はどうなるのだろうか。マイクロソフトなどもそうだが、急成長している企業もいつか飽和して成長が鈍化または停滞する。現在、急成長してきたフェイスブックの成長余地が気になる。日本でも同様だが、雑誌と新聞の広告の落ち込みは大きい。一方、フェイスブックの属するインターネット広告は右肩上がりに伸びている。そして、従来のテレビ広告は横ばいと言ったところだ。しかし、今後はテレビ広告は若い人を中心にその勢いをインターネットに奪われていくことが予想される。これはフェィスブックには追い風になる。そう考えれば、今は一旦売られても、これからもインターネット広告は伸びるだろうからフェイスブックの株価は、中長期的にはまだまだ上昇しそうだ。そう考えれば、腹立たしいが今持っているフェイスブック株は「ガチホ」するほうがよさそうだ。

憲法を改正する必要な項目はあるのか

安倍晋三首相は作日、党大会で憲法改正に強い意欲を示したという。愚生はよく知らなかったが、改憲項目としては4項目あるという。その内容とは、(1)9条(2)緊急事態条項(3)教育充実(4)参院選の合区解消――だという。この中で、9条の件については、昨日もコメントしたが愚生は反対だ。(2)項目にある緊急事態条項とは、大規模災害などに対応する緊急事態条項の条文案に、政府への権限集中や、国民の私権制限の規定を盛り込むことらしい。また、(3)項目の教育は、大学教育の無償化、そして、(4)項目の参議院の合区解消とは、一票の格差が二倍以上であっても良いとすることだ。愚生も安倍首相が意欲を示したというから、ネットで探索してみた。しかし、緊急事態条項も含めて、もう少し議論が必用ではないかと思う。まず、絶対に反対なのは合区解消案だ。夏の甲子園の出場校でも都会の高校は可哀想だと思う。それは、なぜ人口格差を考慮しないのかと言う疑問だ。例えば、島根県と鳥取県の場合でも、二県合わせた人口は120万人しかいない。これで、参議院議員を二人選出するというなら、東京都は人口比で言えば20人規模になる。神奈川でも16人くらいだ。いくらなんでも一票の格差が大きすぎる。必要なことは、島根県と鳥取県を合併させて、両県を合県する議論ではないかと思う。行政区域として百万人を割りこむような県を失くすのも一案だと思う。(3)項目の大学教育の無償化でも、昭和40年代のように国立大学の学費を一万円くらいまで値下する案ならわかる。しかし、やみくもに、全て学費の無償化では財源がいくらあっても足らない。こう考えると、緊急に憲法を改正する必要な項目はあるのかと思ってしまう。仮に、国民投票に持ち込んだとしても、今の案なら(2)項目の緊急条項以外については反対票を入れるつもりだ。ところで、愚生の個人的な見方かもしれないが、安倍首相は少し拙速なきらいがある。仲の良いウラジミール・プーチンから北方二島を返還してもらう話はどうなったのだろうか。従軍慰安婦の韓国との合意は守られているのだろうか。トランプ大統領と仲が良いと思っていたのに、鉄鋼・アルミの高関税対象国になってしまった。安倍首相は目先を次々に変えないで、じっくりと案件に取り組んで頂きたいものだ。

自民党の改憲案なら反対票を入れる

自民党憲法改正推進本部が、党独自の改憲案について、戦力不保持などを定める9条Ⅰ、Ⅱ項を維持しつつ、新たな条項「9条のⅡ」で自衛隊の保持を明記する方針を決めた。これは、安倍晋三首相が提起した加憲案に沿った内容だ。愚生は、はっきり言ってこの自民党案には反対だ。何故なら、こんな中途半端な憲法改正なら時間と金をかけてする必要はないと思うからだ。安倍首相の主張は、9条を旗印に多くの憲法学者らが自衛隊違憲論を唱えているからだという。日本国憲法9条は以下の通りだ。

Ⅰ項．日本国民は、正義と秩序を基調とする国際平和を誠実に希求し、国権の発動たる戦争と、武力による威嚇又は武力の行使は、国際紛争を解決する手段としては、永久にこれを放棄する。

Ⅱ項．前項の目的を達するため、陸海空軍その他の戦力は、これを保持しない。国の交戦権は、これを認めない。

　この条文を素直に読めば、自衛隊が憲法違反なのは明らかだ。独立国であって交戦権をもないのに、自衛隊（軍隊）が存在することはおかしい。憲法が実情に合わないというのが理由なら、Ⅱ項を廃止すべきだ。Ⅱ項に明記すれば自衛隊違憲論は否定できるというなら、今が違憲状態だということだ。それなら、今の憲法解釈のように戦力や交戦権を持たないといっても、国民の生存権は認められるから自衛隊（軍隊）を持つという方が解りやすい。精神は憲法の条文だが、近隣の実情に合わせて軍隊を持つ権利を肯定した方がよい。Ⅱ項に、自衛隊を書き加えれば、条文は交戦権がない戦力を持つという支離滅裂な下りになってしまう。今の憲法は、米国に押し付けられたものだ。日本国民は憲法の精神は引き継ぐが、生存権は持つという今の解釈で十分だ。今以上に憲法解釈が複雑になる改憲をこの時期にする必要などない。国民を守る任務に黙々と当たっている自衛隊員を、国民が後押しするというなら、9条全体の破棄、最低でもⅡ項を破棄すべきだ。中途半端な改憲など時間の無駄だ。いずれにしても、自民党案では、国民投票によって否決される可能性が大きい。愚生のように、自衛隊は軍隊なのだから、素直に戦力や交戦権を持つという考えの人までこの改憲案に反対票を入れることになる。本来改憲をするなら、自衛隊を名実共に世界標準の軍として改めるべきだ。憲法は、できるだけ簡潔にして誰が読んでも解るようにするのが政治家の仕事だ。愚生は、自民党の改憲案なら国民投票では反対票を入れるつもりだ。二十一世紀に日本国民が、自分で決める憲法でこのような稚拙な文章は認めたくない。

暴力沙汰には引退勧告という基準

大相撲の貴乃花親方が、元横綱日馬富士の傷害事件に関し、日本相撲協会の対応に問題があったとして内閣府の公益認定等委員会に提出していた。しかし、その告発状を取り下げる意思を報道陣に示した。取り下げ理由は、春場所弟子の新十両貴公俊が兄弟子の付け人を暴行したことが原因だろう。しかし、なぜ白旗を上げて、振り上げた拳を下ろさざるを得なくなったのだろうか。貴乃花親方は「わたしは一兵卒して精進していくという新たな気持ちになっている。内閣府への対応も、一兵卒としてゼロに戻してスタートするように弁護士さんと協議してきたい」というが、愚生には全く理解しがたい。それなら、なぜ内閣府に訴状を出したのかと言いたい。そして、貴乃花親方は、「貴公俊はまだ20歳。将来ある身なので、ぜひとも寛大な処置をお願いしたい」と言って告発状を取り下げる理由を説明したというから呆れる。自分で、「一兵卒」と言わなくとも、理事を解任された同親方は理事候補選挙に落選したことで、場所後には慣例で1階級降格する「委員」となる。そして、弟子の暴行問題で師匠にも処分が及べば役職最下位の「年寄」まで降格する。ところで、愚生が呆れるのは貴乃花親方の身贔屓な言い分だ。貴ノ岩の時は、暴力根絶を求めて刑事告発して、横綱日馬富士を引退に追い込んだ。相撲協会の隠ぺい体質を非難して正義感からなせる業だとの理屈だった。貴乃花親方は、厳しいが一理あると愚生も共感した。今回の事件は、支度部屋での付け人殴打事件は、オフィシャルな勤務時間中に起きた。プライベートな時間や期間ではないから、殴打の言い訳などあるはずはない。貴乃花親方の信念なら、即刻、傷害事件を警察に届けて刑事告発すべきだ。しかし、貴乃花親方は内閣府への告発状を取り下げる代わりに、弟子の貴公俊に寛大な処分にしてくれと言う。これではいくら何でも筋が通らない。モンゴルから日本に来て、十七年間も相撲に取り組んだ日馬富士には引退を迫って一歩も譲歩しなかった。日馬富士は、日本に帰化申請中で、子供たちも日本の私立学校に通わせていた。そして、引退後は親方として相撲部屋を開設する予定だった。可哀想だが自らの不徳だからしょうがないと愚生は思った。貴乃花親方は相撲道を説いているようだが、透けて見えるのは自身の弟子への身贔屓だけだ。もし、自分の弟子に寛大な処置をというなら、日馬富士の謝罪を受け入れて彼が相撲界に残れるように尽力すべきだった。傷害事件でもない大砂嵐も、同様に軽い処分にすべきだった。貴乃花親方自身が大騒ぎして、暴力沙汰には引退勧告という基準を作ってしまった。暴力根絶に毅然と対処するなら、成人した十両貴公俊は引退以外にありえない。いずれにしても、自分の弟子だけダブルスタンダードと言う態度にはがっかりさせられた。

フェイスブックの株で弱り目に祟り目

今朝の新聞に、フェイスブＣＥＯマーク・ザッカーバーグが個人情報取り扱いの過ち認めるという記事があった。利用者5000万人のデータが流出した問題で、今後はアプリ開発者のアクセス制限を強化する考えを示した。愚生は、フェイスブックの構成の詳細なことは知らないがマイクロソフトでいうSDK(Software Development Kit)のようなアプリケーションを作成するためにソフトウェア技術者が使用する開発ツールキットを使えば、個人情報が収集できるようだ。フェイスブックを巡っては、英データ会社ケンブリッジ・アナリティカが5000万人以上の個人情報を不正に入手した。そして、2016年の米大統領選でトランプ陣営を有利にするために使われたと指摘されている。ザッカーバーグCEOは謝罪しているが、何が過ちだったかは明確にしていない。お陰で、フェイスブックは10%以上も株価が下落した。今後、アプリソフトウエアを調査し、外部開発者のデータへのアクセスを制限するというからフェイスブック上のセキュリティが担保されていなかった可能性が高い。今後、ユーザーがこれまでよりも簡単に第三者のアクセスを不可にするツールを提供するというから、今のように「自分の友達」の「友達」を簡単にアクセスできない形になるのかもしれない。今回の英国の学者、アレクサンドル・コーガン氏の場合は、調査アプリを作成しデータを収集した。そして、アプリに回答したフェイスブック利用者は30万人にとどまったが、同氏は回答者の「友達」情報へのアクセスも得たため、5000万人の個人情報を収集できたという。フェイスブックは、既に利用者が「友達情報」を共有するのを防止するための変更を行ったという。個人的には、愚生もフェイスブックのセキュリティは甘いと思っていたので、自分が知られたくないと思う項目は入力を省いていた。まあ、愚生のように歳を重ねてくれば、社会とも疎遠になっているため、個人情報が知られたとて特に困らない。ただ、フェイスブックを使った広告主によるデータ利用が大きく制限されることはないようだ。なぜなら、開発者の情報アクセスをさらに制限し、他の種類の不正利用を阻止するといっているからだ。あまり強い制限をかければ、フェイスブック自身のSNS基盤のメリットを殺してしまう。いずれにせよ、同様なことが、11月の米中間選挙のほか、インドやブラジルの選挙への介入を招かないようにすると表明した。ザッカーバーグCEOは、「問題は規制すべきかどうかよりも、正しい規制とは何かということだと考える。フェイスブック上で見る広告を誰が買っているのか、人々が分かるようになるべきだ」と述べている。しかし、悪意を持って個人情報の収集を行なわれると防ぐのは容易ではない。アレクサンドル・コーガン氏のように、虚偽の申告をして契約を守らない悪質な行為は防げない。実際の企業内セキュリティでも、外部からのアクセスには強い。しかし、安全と思った身内からの内部盗用には無防備だからだ。多くのアナリストは、今回の問題を受けて、ユーザーがフェイスブックを利用する度合いに悪影響が及ぶという。また、同社の広告主への影響力が弱まる可能性があると指摘した。フェイスブックの株に投資していた愚生にとっては、弱り目に祟り目だ。

将棋順位戦インターネット中継のAbema.TV

　今期の将棋の順位戦の「A級」は、最終戦を終えて11人のうち上位6人が、6勝4敗で並ぶ大混戦となった。そのため、名人戦の挑戦者を決める史上初の6人によるプレーオフが行われた。昨日、羽生竜王がこのA級順位戦プレーオフで、稲葉八段位勝ち名人戦七番勝負の挑戦者に決まった。羽生竜王と言えば、過去タイトル獲得は歴代第一位の通算99期にもなる。今度の名人戦は、100期目をかけた戦いになる。愚生は、昨日のAbema.TV(アベマTV)で放送されていたLIVE中継を見ていた。郷田九段の解説では、午前10時に始まった対局は中盤までは互角の争いとなっていた。しかし、終盤は羽生竜王の優勢とのことだったから、羽生竜王の勝利を確信していた。来月から始まる名人戦七番勝負では、一昨年の名人戦でタイトルを奪った佐藤天彦名人との返り咲きの戦いだ。愚生はどちらの贔屓でもないが、やはり羽生さんが挑戦者となると注目度は高い棋戦となる。楽しみな名人戦になった。羽生竜王は、意気込みを聞かれて「機会に恵まれたので、コンディションを整えて臨みたい。タイトル戦通算100期は、一つの目標としてやっていければいいと思います」との淡々としたコメントだった。ところで、愚生は昨年までインターネット中継のAbema.TVを知らなかった。名人戦は二日制。将棋の順位戦といっても持ち時間各6時間だから、午前十時に開始しても勝敗は深夜になることも多い。こういう番組を地上波やBSで放送することは無理だ。しかし、チャネル数が無限に近いインターネット中継なら可能だ。今回のプレ―オフ戦の番組アクセス数は、5万～10万くらいだったから、相当の数の視聴者がいたことになる。こうなると、NHKBS放送で名人戦の一部(二時間程度)だけの放送など無用の長物となる。なにもコストの高いNHKBS放送などで放映する必要はない。確かに、インターネットを使いこなせない人は、番組を視聴できないという声はある。しかし、個人の株の売買でインターネット取引をしない人はいない。そのために、老骨に鞭を打ってパソコンの使い方を覚えた老人は多い。金儲けとなれば、どんな苦労もいとわない人は多い。タイトル戦や順位戦など、プロ棋士の将棋を家にいてLIVEで観戦できるなどひと昔前なら夢物語だった。インターネットの普及が、世の中を大きく変えたことを痛感する。そう考えるとファイブＧという次の世代を担う通信規格に移行するにあたって、投資冥利に尽きる企業もおのずと知れてくるような気がする。

情報の錯綜でSNS株が大きく下落

米フェイスブックの個人情報漏えいが、米議会の注目を集めている。その波紋なのか、SNS株が大きく下落した。20日の米株式市場でツイッター株は一時12.5％安と、下落率が2017年７月以降で最大となった。フェイスブック株は一時6.2％安となり、前日（6.8％安）から下げを拡大した。フェイスブック株は過去2日間で約9％下落した。これからフェイスブックに対して議会の招致があるのか、または新たな法律がつくられるのか、そして、成長を妨げる恐れのある規制が設けられる懸念もある。これらの情報の錯綜が株価のマイナス要因となっている。ソーシャルメディア株ではほかに、スナップが2.56％安、ツイッターは10.3％下落した。 フェイスブックは、マーク・ザッカーバーグ氏が友情を育むビジネスといいながら時価総額57兆円もの大企業に成長させた。今回、フェイスブック利用者約5000万人分の個人情報が不正に収集されていたとの疑惑を巡っている。これには、愚生も含め多くの利用者が衝撃を受けた。今回、ザッカーバーグ氏には、政治や文化、社会に大きな影響力を持つソーシャルメディア企業の運営責任が問われる。しかし、疑惑発覚後の会社側の不十分対応にそれが見えない。これもSNS株の下落要因かもしれない。ところで、株価の回復が早かったアマゾン（ジャパン）においても、一週間前からアカウントが使えなくなるというシステム障害が起きている。愚生の方からアマゾンジャパンに何度問い合わせても、調査中との回答だった。そして、この障害が未だに解決されていないのに、このことを一般に公表もしていない。システム障害は、システムを通常稼働させながら調査することは容易ではない。その困難さを愚生は重々承知しているため、アマゾンジャパンに無理を言ってもしょうがないと思った。そこで、当面、代替案で問題なく運用できれば良いと諦めていた。その結果、プライム会員という有料サービスを、新しく作った暫定アカウントにも無償で提供するという対応で了承した。アマゾンジャパンのコール・センターは電話が繋がりやすく、職員の対応は良かった。しかし、残念なことにシステム障害に対して取り組む姿勢に、緊張感が感じられていなかった。システム障害を起こすのは、確率的にしょうがないと諦める。しかし、障害改善に対する期限をコミットしないで、調査中だから回答できないというので困る。顧客が運用で困らないように、当面の代替案を早期に示して対応して頂きたいものだ。障害の子細なことまで書くのは差し控えるが、監督官庁には行政指導をする様に強く書面で抗議した。

貴公俊事件は勤務時間中の公の場での暴行

19日の米国株式相場はＩＴ関連株が売り込まれ、株価指数は大幅安だった。これを主導したのは、フェイスブックが起こした5000万人のユーザー情報漏洩、アップルの端末用ディスプレーの自社開発というニュースだ。
『発端はイギリスに本社を置く政策コンサルティング会社、ケンブリッジ・アナリティカ。同社がフェイスブック上の個人情報を自らの政策アドバイスに活用していたとされる問題。英国の欧州連合（ＥＵ）離脱を巡る国民投票で離脱派を支援し、成果を上げたケンブリッジ社は2016年の米大統領選でトランプ陣営についた。ソーシャル・ネットワーキング・サービス（ＳＮＳ）を利用し、陣営に有利なニュースや広告をネット上で効率的に流布するなどのアドバイスを手がけたとされる。同社の設立時に世界で最も成功しているコンピューターを駆使して投資をするクオンツヘッジファンドの一つ、ルネッサンス・テクノロジーズのCEOのロバート・マーサー氏が資金を提供。バノン元首席戦略官も幹部に名を連ねていた。トランプ陣営が大統領選で勢いをつけたのはバノン氏とケンブリッジ社を取り込んでからだ。そのケンブリッジ社がフェイスブック上の5000万人を超すデータを活用していた実態が元社員によって告発された。』
フェイスブックは6.88％安、S&P500種株価指数は前週末比1.4％安の2712.92、ダウ工業株30種平均は335.60ドル下げて24610.91ドル、ナスダック総合は1.8％安となった。ただ、情報漏洩が問題になり規制が強まれば、ネットワーク関連企業のほとんどに影響を及ぼす。何もフェイスブックだけではなく、グーグルやアマゾンも規制という逆風が強まれば、これまでのような大幅な利益増を実現できるかどうか怪しくなる。また、EUがテクノロジー大手企業へ3％課税するという案が伝わったことも材料視された。これらの理由に託けて、ヘッジファウンドが売りを仕掛けて需給のバランスを崩したのだろう。しかし、同じ株価の下げの中でもアマゾンやネットフリックス、アップル株の下げは少なかった。ネットワーク関連企業という括りであっても、情報だけでなく実物を動かしている企業には影響が少ないようだ。ところで、貴乃花部室の貴公俊が、付け人に暴行した事件は深刻だ。暴行現場は支度部室というから、会社で言えば勤務時間中のパブリックスペースでの事件だ。これは、私的に酒を飲んでいた日馬富士事件より遥かに重い。また、大砂嵐は無免許運転だが、休暇中の話しだ。そして、他人に暴力をふるったわけではない。これら2件がともに裁定が引退勧告であったから、貴公俊にはこれ以上の重い処分が適用されるはずだ。可哀想だが、貴公俊の土俵生命は終わった。誰が悪いかと言えば、やはり貴乃花親方だろう。身から出た錆といえ、天に唾付くことになった。

パワーストーンの効用

先週、愚生が旅行中に友人が甲府から遊びに来た。昭和50年代に属した日本キリスト教団（プロテスタント）の知り合いだ。彼女がお土産として持参してきたものが、パワーストーンだった。なんでも、そのパワーストーンを置いておくとよく眠れるという話だ。愚生の住む家の近くにも、パワーストーンの店があった。ただ、いつ店の前を通っても客が居ることはなかった。そう思っているうちに、一年も経たずに閉店した。愚生自身は、パワーストーンの効用などは信じていなかった。逆に、パワーストーンなど胡散臭いと感じていた。ただ、せっかく遠くから持って来てくれたお土産のため、いらないとは言うのは失礼だと思った。そう思ったので、愚生が好きな南海ホークス色の緑ががった石を選んだ。天然石を選ぶときに「色」は非常に重要な役割を担うという。緑色のパワーストーンは、安心感を与えてくれる色だそうだ。緑が持つ効用はリラックスや癒しを司るパワーがある。負の感情を取り除き再生を促す石。不安や憂鬱といった感情から開放されたい時。対人関係の問題を解決したい時などの癒しをもたらす。マルコによる福音書16章に、イエスが復活した場面がある。『週の初めの日の朝早く、イエスはよみがえって、まずマグダラのマリヤに御自身をあらわされた。イエスは以前に、この女から七つの悪霊を追い出されたことがある。マリヤは、イエスと一緒にいた人々が泣き悲しんでいる所に行って、それを知らせた。彼らは、イエスが生きておられる事と、彼女に御自身をあらわされた事とを聞いたが、信じなかった。この後、そのうちのふたりが、いなかの方へ歩いていると、イエスはちがった姿で御自身をあらわされた。このふたりも、ほかの人々の所に行って話したが、彼らはその話を信じなかった。その後、イエスは十一弟子が食卓についているところに現れ、彼らの不信仰と、心のかたくななことをお責めになった。彼らは、よみがえられたイエスを見た人々の言うことを、信じなかったからである。そして彼らに言われた、全世界に出て行って、すべての造られたものに福音を宣べ伝えよ。信じてバプテスマを受ける者は救われる。』と記されている。キリスト教もそうだが、日本にも「鰯の頭も信心から」という諺がある。神父に言えば破門、牧師に言えば除名されるかもしれないが、愚生などはその程度に思っている。そう思いながら、何も考えずにベッドの近くに緑色の石を置いた。その効用があったせいだろうか、ここ数日夢を見ることが多い。愚生自身は、エドガー・ケイシー「夢予知の秘密 」を読んでいた時に、夢を覚えておくトレーニングをした。そのせいもあって、一般人よりはよく夢を覚えている。ただ、見る夢は学生時代ではなく、F社で勤め人をしていたころの場面が多い。人生で一番長い時間を占めるから、当然かもしれないが。そして、夢だから荒唐無稽な話や場面が多い。ただ、日々単調な愚生の日課に、多少とも変化をもたらしてくれたので、パワーストーンは癒しになっているのかもしれない。かなり、強引なこじつけのような気はするが。選択して夢を見ることができるなら、桃色吐息のような場面の夢を見たいものだが。

藤井聡太という天才棋士

朝AbemaTVを覗くと「藤井聡太四段（当時） 炎の七番勝負」の第七局が放送されていた。これまで、五勝一敗と勝った藤井六段が、羽生善治三冠挑戦する。結果は、藤井六段が羽生三冠に勝って六勝一敗とした。愚生のような棋力のない者でも、藤井六段の棋譜から想像を超える天才だと痛感する。これは公式戦ではないが、藤井聡太六段が7人の先輩プロ棋士と対決するAbemaTV将棋チャンネルの対局企画戦だ。解説には、佐藤天彦名人と阿久津八段という将棋界のトップ棋士が当たった。序盤から激しい展開になったが、慌てることもなく落ち着いて指し続けた藤井六段が徐々に優勢となった。ミスなく指し切った完勝譜で、将棋界全体が驚きを持って勝利を眺めただろう。藤井六段は、この後も勝ち続け、CⅡ組を全勝で終わらせた。どうも藤井六段がいる組のメンバーとは手合いが違うようだ。A級で戦っても指し分け以上の星を上げる気がする。解説を務めた阿久津主税八段は「完勝譜だったんじゃないか」と説明した。また佐藤名人も「ミスがない指し手を積み重ねていた」と、一局に垣間見えた実力を認めた。敗れた羽生三冠自らも「非常に攻守バランスよく指された」とのコメントだった。藤井六段の七番勝負は、プロ棋士やファンの予想を大きく上回る6勝1敗で終わった。羽生三冠は「すごい人が現れたなと思いました。今の藤井さんはかなり完成されているというか、しっかりしているので、私がプロに成り立ての時と全く違う」と、同じ中学生デビューした当時の自分と比較した。ここ一年の藤井六段の戦績をみれば、彼の実力は疑う余地はない。今年中にタイトルを取ってもおかしくはない。物が違うという称賛の表現があるが、正に藤井六段に当てはまる。三浦九段の冤罪事件から、将棋界の棋士の低俗さに呆れてテレビ対局を見ることはしなかった。しかし、藤井聡太という天才棋士が現れてすっかり将棋の魅力に取り込まれた。ところで、インターネットの普及で地デジなど既存のテレビの役割は終えた気がする。「NHKから国民を守る党」という政党まである。NHKの受信料制度という悪法については、多くの国民や視聴者が真剣に考える機会が必要だと思う。

バブルは、弾けて初めて気がつく。

ここのところ、仮想通貨の価格が安値ぶれしている。理由の一つとして、独自の仮想通貨（トークン）を発行して資金を調達するICO(イニシャル・コイン・オファリング)に対して世界的に当局が規制に乗り出している。確かに、これまでに世界中でデジタル技術関連の新興企業500社以上が、銀行やベンチャーキャピタルを介さずにICOで資金調達した。これは、なんの規制もせずに仮想通貨市場に大規模な投資マネーを集めた。価格上昇を見込んで多くの投資家がICOに参加した。しかし、仮想通貨と言っても、流通もしていない電マネーだ。発行側は、詐欺まがいに無尽蔵に金集めをする。しかし、価値も担保されない仮想通貨もあるだろう。取引の透明性や詐欺行為が含まれているリスクが以前から懸念されている。米証券取引委員会(SEC)を中心に各国の当局はこれに対して、新規のICOを延期させるようなルールや指針を打ち出している。そのため、今後ICOのペースは鈍化する可能性がある。各国の中央銀行が紙幣を印刷してお金をばら撒けばベネズエラのように貨幣の価値に信用がなくなりハイパーインフレとなる。それでも、その国では使用可能だ。一方、仮想通貨は新興企業が独自に発行するため、資産や価値の保証がなければ何の価値もない。仮想通貨だと言っても、万人が認めなければ誰も取引の代価と見なさない。こう考えると、全てとは言わないが多くのICOでばら撒かれた仮想通貨は無価値になる可能性が多い。仮想通貨が資産として定着しないなら、いずれは淘汰されていく。これを、詐欺と言ってもいいのか？それとも、騙されるほうが悪いのかも。今考えれば、土地バブルの時代、東京23区の土地総資産で、全米の土地が買えた。これも、冷静に考えれば、日本の土地値段がおかしい。しかし、バブルの中に埋もれて周りが見えないと、異常な高値であっても取引が成り立つ。株も同様だが、需給の関係で価格が形成される。仮想通貨も、今はそういう局面のような気がする。バブルは、弾けて初めて気がつくからだ。

地デジ放送もインターネットの普及で陳腐化

昨日、abema.tvで第76期名人戦順位戦C級2組の藤井聡太六段vs三枚堂達也六段を見た。藤井六段は、既に最終10回戦の結果いかんにかかわらず、順位戦C級1組への昇級を決めている。結果は、藤井六段が85手で勝って10戦全勝とし、史上初の中学生で同組全勝1期抜けを果たした。C2組全勝1期抜けは過去に6人だけだ。藤井六段の公式戦通算成績は70勝11敗で、史上4人目の年度60勝を達成し、連勝も15に伸ばした。今年度の将棋界の記録4部門（対局数、勝数、勝率、連勝）の1位も独占した。順位戦は、持ち時間各6時間の戦いだから、双方で12時間近くにもなる。幾ら暇な愚生とて、全てを観戦したわけではない。時々、abema.tvで放送されているLIVEを覗いた程度だ。インターネット時代は、テレビ放送と言っても放送チャンネルが無限に近い。そう考えると、地上波デジタル放送やBS放送が既に過去の遺物のような気もする。米国の人気ドラマなども、アマゾンプライム会員に加入していることで、広告なしで自由に見ることができる。つくづく時代は変わったと思う。NHKがテレビ受像機の有無で強制的に受信料を徴収する。これがいかに馬鹿げた法律かを政治家は分かっていない。NHKは、4Kだ8Kだとかと言っているが、通信速度の高速化で将来はいくらでも鮮明な映像を送ることが可能になる。いずれは、放送通信はすべてインターネット経由になるだろう。一部のテレビ局が独占している電波などは優位性がなくなる。ところで、裁判でワンセグ付きの携帯を持つ男性にNHK受信料の支払い義務が生じるとの判決が以前にあった。テレビでなくても携帯電話で視聴する人からNHKが受信料を取るという。しかし、アップルのiphoneやSIMフリー外国製のスマートフォンは、テレビ受信機能など無い。当然、NHKの受信料など支払う必要はない。そうこうしている間に、海外勢に押されて国内携帯端末事業者は撤退する運命を辿った。そしてスマートフォン時代となりワンセグをサポートする端末などなくなった。その結果、誰もワンセグ放送など視聴しない。あれほど騒いで作ったワンセグ規格も無用の長物となった。将来技術を見誤った壮大な無駄だったようだ。ワンセグだけではない。現在の地デジ放送もインターネットの普及で陳腐化し、同様な機能となった。

仮想通貨は法的拘束力のある投資ではない。

ビットコインの取引量が急減しているという。確かにフェイスブックやグーグルでの広告宣伝の禁止など仮想通貨にとっては逆風だ。愚生の知っている範囲での値動きでは、一時日本円で215万円の最高値をつけた。その後、2月6日に72万円まで下がり、反発して100万円から120万円のレンジ相場に入った。そして、今はレンジの下値を抜けて取引されている。はっきり下降トレンドに入ったと言って良い。下値の72万円を割り込めば、昨年の年初の30万円前後まで徐々に下がって行く気がする。ビットコインは今年2月初めに急落した時には、人気低下の表れか取引件数も急減少した。取引減少の理由は特定できないが、2月6日の安値から価格が50％上昇する中でも取引量が回復していない。このことから、仮想通貨ビットコインの人気が低下していることは事実のようだ。ビットコインの価格は反発して120万円付近にまで回復した時でも取引量は減少していた。取引量は価格の方向を示唆するというから、今後の一段安も考えられる。そう思いながら、ビットコインの取り引き価格をパソコンでチェックすれば、88万近辺で取引きされている。今後ビットコインが上がるか下がるかは神のみぞ知る。ただ、下降トレンドの弱気相場になってからは、新規参入（買い）しても損する確率の方が多いような気がする。ビットコイン以外の仮想通貨では、新規未上場通貨を上場前に売り出し、資金調達を行うことをICO(Initial Coin Offering)という。仮想通貨のICOプロジェクトは、現在でも1637件もある。IPOとの違いは、主幹事・幹事(仕切る証券会社、日本で言えば野村証券や大和証券など)が存在せず、事業主体が直接売り出しを行う。監査が無く、誰でも資金調達を行うことが出来る。IPOのような明確な上場基準やルールが存在しないので、事業者本位でICOのルールを作ることができる。かなり自由に資金を集められる方法だ。そのため、「上場するつもりがない」「ただの資金集め」「資金を集めた後に姿を消す」などの詐欺ICOも数多く存在する。仮想通貨投資は非常に不安定で、マネーゲームの要素が強く、リスクが高い投資手段だ。その上。ICOに参加してもすぐに上場する通貨は少ない、つまり、取引ができない以上通貨としての役割を果たさない。ICOで資金を集めるだけで、上場せずにとりあえず放置されることもある。そう考えれば、ICOで必ず値上がりが期待できるものではない。上場後下がる仮想通貨も多く存在する。いずれにせよ、仮想通貨は、法的拘束力のある投資ではない。購入する当事者、個人は全て自己責任で行うことになる。こう考えると、投資には二の足を踏みたくなる。

予想では、円安が進む。

「弱い日本の強い円」著者、佐々木融氏のコラム「日米政治リスクをしのぐ円安ドライバー」が載っていた。佐々木氏は、JPモルガン・チェース銀行の市場調査本部長で日経テレビなどの出演も多く、愚生には顔なじみのストラテジストだ。本を買うことの少ない愚生だが、「弱い日本の強い円」は金融のバイブルだと思って本棚に置いてある。先週（3月5日週）は、円相場に影響を与えるファクターが多い週だったが、結果的に円は主要通貨の中でスイスフランに次いで2番目に弱い通貨となった。ドル円相場は週初の105円台前半から、金曜日の米国2月雇用統計発表後には一時107円台まで上昇した。先週は、米国主要株価指数は1.7―1.8%程度上昇したが、その中でもナスダック総合株価指数は過去最高値を更新した。さらに、株の暴落問題で原因を作ったVIX指数は15を割り込んだ。佐々木氏の分析では、2月に円が急騰した理由は、世界的な株価急落を受けたボラティリティーの急上昇。そして、日銀金融政策の早期正常化および米保護主義に対する懸念だ。しかし、こうした円高要因はすでに株価に織り込まれて、世界的に株価は総じて下げ止まった。また、日本の国債20年金利は昨年9月以来の水準まで低下。そして、米朝首脳会談が決まり、北朝鮮情勢に対する懸念が一気に後退したことも円安方向の要因となっている。その結果、年度末、新年度に向けて円は反落基調に入っていく公算が大きいという。佐々木氏の予想では、円安が進む。愚生は過去の実績から佐々木氏の円安基調を支持したい。為替に対しては、多くのストラテジストが多種多様な予想をするが、外れて弁明に努めることが多い。愚生はFXなどしていないから、短期的な為替の動きは気にしていない。ただ、日本に住んでいるせいで、どうしても円換算してしまう癖がある。極端な円安にならずとも、為替は常に安定していて欲しいものだ。ところで、昨日からアマゾンのアカウントが理由もなく停止されている。何回かアマゾンに問い合わせるが、調査中だとの回答しか得られない。愚生のような基幹系システムに従事してきた者にとっては、アマゾンの回答は無責任としか言いようがない。向こうは忙しいのだろうが、代案くらいは早期に提示して頂きたいものだ。

日本株の上昇の可能性は少ない気がする。

米国株式市場は、2月8日に大幅な下落に見舞われた。しかし、ナスダック総合株価指数はハイテク株主導で14％近く上昇し、昨日も過去最高値を更新した。今後、いつまでこの景気が続くかわからないと金融関係者は警告する。日米欧の金融緩和策で、世界経済は同時成長の局面を迎えていることは事実だ。放言の多いトランプ米大統領だが、大型減税で企業業績の改善をもたらしている。世の中のトランプバッシングと違い、金融関係者には株高で評判がすこぶる良い大統領のようだ。米国のあるストラテジストは、「ただ長く続いたからという理由で強気相場が終わることはない。終止符を打つのは景気後退や成長鈍化だ。」とこれからも株価上昇の余地を指摘する。発表がほぼ終わった昨年第4・四半期のS&P500種構成企業の利益の伸びは15.3％にもなる。ただ、2019年にさらに企業業績が改善を続けるのは容易ではないという。そうであれば、そろそろ景気サイクルは最終局面に入りつつあるのではないかという意見もある。一方、最近のデータからは景気過熱を巡る不安を和らげる指標もあり、強気相場の持続余地もあるという。アナリスト予想というのは、百家争鳴で的中率が50％というから、愚生が占うのと何ら違わない。愚生との違いは、彼らは金融の難しい用語を駆使して、尤もらしく予想を説明することだ。いずれにせよ、ナスダック指数は最高値を更新したことにより、2月の株価の下げは調整局面であって、下降トレンドではなくなった。ただ、米国株価指数は回復したが、日経平均株価指数は未だに戻っていない。こう考えると、日本国内への投資は効率が非常に悪い。株価は需給で決まる。買いたい人がいなければ、株価上昇は望めない。取引の7割を占める外人の投資動向が株価を決める。日本株式のポジションがファンドで縮小されているのであれば、日本株の上昇の可能性は少ない気がする。

石垣島住民が現実的な判断

沖縄県石垣市長選で政府が支援した現職の中山義隆氏が3選を果たしたことで、自衛隊配備計画は進む。石垣島は国内外からの観光客でにぎわう。一方、同じ石垣市にある尖閣諸島周辺の海空域では中国の公船や軍用機による挑発行為が繰り返されている。政府が南西諸島防衛の一環として石垣島中心部に地対艦・地対空ミサイル部隊など陸自隊員500～600人の配備計画を進めている。これは対中国に対して、抑止力を強化するためだ。愚生は先月八重山諸島に旅行で行った。八重山諸島に旅行して思ったことは、こんなきれいな海があるのかという驚きだった。八重山諸島は、石垣島を含めて観光資源が満載だ。そして、島民は中距離ジェット機が乗り入れ可能になったことにより、多くの観光客が訪れるメリットを享受している。島民からすれば、現実的な防衛政策を受け入れ、経済発展を目指す道を選択するのは当然だろう。反基地で市民感情をあおる翁長知事の手法に限界も見え始めている。石垣島に自衛隊が駐屯すれば、基地や自衛隊が島にお金を落とす。その一方で、中国に対する抑止力で島の安全性が増すだろうから、島民のみならず観光客にとってもありがたい。島民が現実的な判断をするなら、政府与党系の市長を選出することは理にかなっている。これで名護市長選に引き続き、反基地派の候補が連続で敗れた。名護市では稲嶺進前市長が米軍普天間飛行場の辺野古移設に反対していたせいで、国から米軍再編交付金が支給されず経済振興は大きく遅れた。送迎バスの運転手で、基地反対派の女性と話す機会があった。彼女は沖縄に配備されている軍用機の本土移転や安倍首相が基地を抱える山口県選出の国会議員だということも知らなかった。どうも、沖縄には正しい情報が伝わっていないような気がする。ところで、亜熱帯の八重山諸島に行って感じたことは、つくづく日本は広いと思った。

師弟対決は、弟子の完勝

  藤井聡太六段第68期王将戦の予選で、師匠の杉本昌隆七段と公式戦初の師弟対決があった。杉本の先手で始まった対局は、千日手で指し直しとなった。先手後手入れ変えた指し直し局では、四間飛車に構えた杉本に対し、藤井居飛車穴熊となった。杉本七段は、一局目は中飛車というから、振り飛車党のようだ。結果は、戦前の予想通りで藤井六段の勝ち。杉本七段は、順位戦CⅠ組で七勝二敗の好成績だから未だ下り坂ではない棋士だ。四月からは、藤井六段もCⅠ組に昇格してくるから順位戦で当たる可能性は多い。ただ、今回の棋譜を見る限りでは序盤から藤井六段が少しずつリードを広げていた。そして、危なげなく師匠の杉本七段に完勝した。名人・竜王を倒して棋戦で優勝する藤井六段であれば、師匠より強いのは当たり前だろう。藤井六段の並々ならぬ才能には敬服する。今後将棋界を背負っていく第一人者の一人であろう。未だ、15歳の中学生というから末恐ろしい人物だ。数年以内に幾かのタイトル戦に登場するだろう。こう見ると、将棋のプロの世界は甘くないと思う。トップ10位くらいに入っていなければ、大企業のサラリーマンの収入より割が悪い職業だ。対局料や賞金を合わせた合計が1000万円を超えるのは、将棋界で約1割程度。つまり後の9割の棋士年収は1000万円以下だ。勝てない棋士は対局料ももらえないし、賞金も入ってこない。下位の棋士となると年収は400万円くらいというから、非正規従業員並の年収だ。どこの世界も、つくづく甘くないと痛感する。少し古いデータだが、日本将棋連盟が発表した2011年度のプロ棋士の年収は下記のようだ。

棋士（プロ棋士）のランキング

羽生善治　二冠 9,886万円

渡辺　明　竜王 8,365万円

久保利明　二冠 4,659万円

森内俊之　名人 3,371万円

丸山忠久　九段 2,643万円

深浦康市　九段 2,145万円

木村一基　八段 2,052万円

広瀬章人　七段 2,005万円

佐藤康光　九段 1,920万円

郷田真隆　九段 1,679万円

三浦弘行　八段 1,650万円

橋本崇載　八段 1,498万円

山崎隆之　七段 1,405万円

屋敷伸之　九段 1,333万円

豊島将之　六段 1,286万円

谷川浩司　九段 1,220万円

佐藤天彦　六段 1,148万円

藤井　猛　九段 1,107万円

高橋道雄　九段 1,088万円

糸谷哲郎　六段 1,035万円

将棋連盟によると下記の生涯年収の内容が出ている。（1991年度～2011年度まで）

羽生善治　22億1343万

谷川浩司　10億4788万

佐藤康光　 8億6033万

森内俊之　 7億5999万

渡辺＿明　 5億0820万

中原＿誠　 4億5771万

丸山忠久　 4億4367万

郷田真隆　 4億2333万

藤井＿猛　 4億0018万

森下＿卓　 3億2966万

深浦康市　 3億0004万

久保利明　 2億9892万

高橋道雄　 2億6245万

三浦弘行　 2億1895万

高いと思いながら買うしかない。

来週から、米国はサマータイムになるため、市場の取引時間は日本時間で午後十時半から午前五時となる。9日の米国株式市場は、主要3指数がそろって2％近く上昇した。そして、回復が早かったナスダック総合株価指数は最高値を更新した。上昇理由は、非農業部門の就業者数は2016年7月以来の大幅な伸びだったことが要因。労働参加率が伸びる一方で、賃金の伸びは鈍化したことで、市場は過度にインフレを気にする必要もないことが株価上昇に弾みをつけたそうだ。こういうもっともらしい後付けの理由の真偽はともかく、米国株が上がることは結構なことだ。愚生は、空売りしていたファンドが、目論見が外れて慌てて買い戻したことが上昇理由とみる。週間では、S&P500が3.5％高、ダウ平均が3.25％高、ナスダックが4.2％高だった。賃金の伸びは鈍化すれば、インフレ懸念が解消し、米金融当局が利上げペースを加速させることはない。結果として、金余り状態が続き株に資金が呼び込まれるという連鎖から、ハイテク株が相場上昇を主導した。当に、風が吹けば桶屋が儲かるという理屈だ。そもそも、一日や二日で企業業績など変わるはずはない。短期的には、市場参加者の過度な期待や失望で株価は動く。米国株が、一月の暴落から回復したのに、日経平均は二万一千円台に留まっているが、週明けには二万二千円台に届くような気がする。米国の株価指数であるダウ工業株30種平均は、10年前の2倍強に上昇している。日経平均株価の上昇率に比べてはるかに伸びが大きい。個別でも成長力が高い企業が多い。アマゾンの株価は3年間で3.9倍。中国ネットサービス大手の騰訊控股（テンセント）の株価も3年間で3.3倍と大きく上昇した。株価収益率などから、日本株の割安さを強調する評論家も多い。しかし、いくら割安でも株価が上がらなければ投資効率はよくない。アマゾンやエヌビディア、アルファベット（グーグル）などの株に割高感があるといわれながらも、どんどん上値を切り上げて上昇してきた。結局、上がる株はいつ買っても割高感がある。いつ買っても高いから、時を経て株価が上昇するまで割高感は消えない。高いと思いながら買うしかない。

投資はボケ防止の頭の体操だった気がする。

8日の米株式市場でダウ工業株30種平均は反発し、前日比93ドル85セント高の2万4895ドル21セント。ハイテク株の比率が高いナスダック総合株価指数は5日続伸し、前日比31.297ポイント高の7427.946で終えた。アップルやアルファベット（グーグル）株が上昇した。日本株と比べて米国株の戻りが早い。特に、ナスダック総合株価指数などは、1月26日につけた高値の7505に迫っている。一方、日経平均は未だに2万1千円台に留まっている。愚生の感触だが、日本株は米国株が下がる時には一緒に大きく下る。しかし、米国株が大きく反発するときでも、日本株は小反発に終わることが多い。日本株のPERやEPSから、いくら割安だと言ったところで、需給で買いが入らなければ株価は上がらない。愚生が米国株や米REITに投資する際に、為替が一番の気がかり要因だ。いくら株価が上昇しても、円高で帳消しになれば投資効果は薄い。そう考えて、日本株やJ-REITを持ったこともあったが、投資効果は良くなかった。少子高齢化の日本で、日本の不動産価格の上昇などは中長期的にあてにはできない。それならと見方を改めて、世界の基軸通貨は米ドルだから、円換算などしないで投資すればよいと考えたこともある。今もそういう考えては持ってはいるが、日本に住んで居る以上は、円換算した資産を無視するわけにはいかない。それらを考え合わせれば、年間の円高を数年間の平均で均して10%としても、それ以上のパーフォーマンスを示す株価の伸びがあればよいと思うようになった。結局、行きついた先は上昇率が高いグロース株指数や時流にあったグロース株への長期投資だ。これまでは、長期投資と言いながら市場全体を俯瞰せずに、一喜一憂して無駄な時間を過ごしてきたような気もする。そう考えれば、愚生にとっての投資は儲けるためと言うよりは、ボケ防止の頭の体操だった気がする。

美味いと思って食べたコメが美味い

最高級のコメとされてきた新潟県魚沼産のコシヒカリが、2017年産米の食味ランキングで格下げになった。最高位の「特A」から、2番目の「A」に下がった。愚生宅でもスーパーで買う米は「特A」銘柄だ。はっきり言って、愚生に「特A」と「A」の味の差などわかるはずはない。うまいコメだという気分で食べるから、美味いのかもしれない。ところで、「特A」のコメと「A」のコメの味にどれだけ差があるのだろうか。食味ランキングは、日本穀物検定協会が選んだ評価員たちが、各産地のコメを基準米と食べ比べて決める。基準米と同じなら評価は「0」で、プラスマイナス3段階、合わせて7段階で各自が評価し、その結果をもとに判定する。「特A」のコメは、どれだけ高い評価を得ているのかといえば、評価値の平均の最高値は「1未満」だという。評価員の判定がすべてそろえば、最高得点の「3」もあるが、結果は最高でも1未満というから、味覚に優れた人たちが審査してもほとんど差はないようだ。要するに、産地の努力で多くのコメの味が向上し、各地のコメが十分においしくなっているのだそうだ。そして、コメの作付面積の8割超をコシヒカリかその系統種が占めるから、食味ランキングはコシヒカリとコシヒカリを比べていることになる。評価員はその違いをどれだけ判別できるのかというと、ワインやチーズ、牛肉などと比べると、コメは味の差を出しにくい。そして、コシヒカリの系統ばかりになったことで、差はますます小さくなったという。そう考えれば、愚生のような味覚がいい加減な者は、「特A」と「A」の区別はつかないような気がする。故郷納税のつもりで、アマゾンから富山県産「A」評価（29年度は「特A」はなかったため）のコメを購入した。以前食べていた北関東産の「特A」コメと食べ比べたが愚生には味の差はわからなかった。ただ、愚生が小さい頃育ったせいか、富山平野のコメのほうが美味いような気がした。カミさんは、富山県産のコメのほうが美味いという。これが事実なら、愚生宅の評価では「A」＞「特A」と日本穀物検定協会の判定と逆になる。素人の味覚では、美味いとか不味いとかと言う差はでないのだろう。それより、美味いと思って食べたコメが美味い気がする。それなら、これからも富山県産のコメを食べようと思う。通販が普及したため、全国のほとんどのコメが食べることができる。便利になったものだ。

キャッシュはすべて継続的な成長につぎ込む

ソフトバンクグループは保険事業に参入するという。その一環としてスイスの再保険大手、スイス・リーと出資協議を進めている。携帯電話と並ぶ安定した現金収入源を得るためだ。この投資戦略は、どこかウォーレン・バフェットが率いる米投資会社バークシャー・ハザウェイと近似している。つまり、保険事業で稼いだキャッシュを合併・買収へ振り向けることだ。ソフトバンクの出資比率は発行済み株式の最大3分の1とする方向で協議していて、取得額は約１兆500億円を超えるという。ソフトバンクの投資方針は、アリババへの投資などと同じだ。株式の3分の1を持つことで、経営の支配権は持たないが、合併など重要案件に関する特別決議に対する拒否権を持つ。バークシャーは自動車保険大手のガイコなど保険・再保険が事業の中核だ。スーパーと同じで、保険事業は「掛け金は先に貰うが、保険金は後払い」となる。この時差があることで、金融収支上の余裕資金ができる。バークシャーの場合は、この余裕資金がおよそ1100億ドルにものぼる。ソフトバンクがスイス・リーに出資すると、どんなメリットがあるのだろうか。スイス・リーの配当総額は2017年12月期で約18億ドル。出資比率が3分の1以下でスイス・リーが関連会社となるなら単純計算で600億円程度の配当収入が得られる。ソフトバンクをみれば、投資などに使った資金「投資キャッシュフロー」が「営業キャッシュフロー」を常に上回る資金不足の会社だ。つまり、資金不足のためそれを穴埋めするため借金を重ねている。しかも、ソフトバンクの社債格付けは低いため、これから世界的な金利上昇があれば利払いが苦しくなる。その対策として、安定した現金創出力を持つ保険事業を強化するのだろう。ところで、米誌フォーブスは昨日、2018年版の世界の長者番付を発表した。米インターネット通販大手アマゾンドットコムの創業者のジェフ・ベゾスが保有資産約11兆8千億円となり、マイクロソフト創業者のビル・ゲイツの約10兆円を抜いて初の首位となった。どちらの数値も愚生には全く縁がないから、考えが及ばす、羨ましいとは思わない。アマゾンは、これから先のビジネスに関しても、参入調査をしていない分野はほとんどないといわれる。アマゾンの株価は、株価収益率(PER)では量れない。アマゾンの決算報告を見れば利益率は低い。しかし、キャッシュフロー計算書には違った顔が映る。それは、過去10年におけるアマゾンの純利益とキャッシュフローの推移だ。投資は損益計算書に記載されるが、営業キャッシュフローには計上されない。一方、フリー・キャッシュフローには、投資のすべてが計上される。アマゾンのフリー・キャッシュフローは、純利益を継続的に10億ドル以上も上回っている。フリー・キャッシュフローは、現金が実際に移動した時にはじめて計上される。したがって、ある事業において、資金回収が早く、仕入れ先への支払いに時間的余裕を持つならば、純利益がマイナスでもフリー・キャッシュフローはプラスになる。これは、保険事業で生じた余裕資金を投資に回しているバークシャーの場合と似ている。アマゾンの場合は、キャッシュはすべて継続的な成長につぎ込む。そのため、ソフトバンクと違い、借り入れや株の発行で資金を集めなくとも、新たな分野への投資資金が生れる。それが積算した証拠に、アマゾンの一株は1500ドル以上もの価格だ。ただし、アマゾンが今のやり方を続けるには、キャッシュ創出力を今後も維持することが不可欠だ。これには、アマゾンに継続的な限りない成長が求められる。才のない愚生としては、ジェフ・ベゾスにおんぶに・抱っこに・肩車という感じで期待したい。

アマゾンの銀行業参入の可能性

今朝のモーサテ（日経テレビ）で、アマゾンの銀行業参入の可能性が報じられていた。

アマゾンが銀行業に参入すれば、ブロックチェーン技術を使った独自仮想通貨を導入する可能性がある。そして、あらゆるトランザクション履歴を管理・分析を行い、既存の銀行を上回るサービスが期待される。金融業界では、アマゾン銀行の登場はあるのかが大きな話題となっている。きっかけは米国銀行監督当局が、銀行業と商業を分離する規制を見直そうという趣旨の見解を示したからだ。規制のない日本では、楽天銀行が日本最大手のネット銀行となった。そして、住信SBI銀行なども地銀トップと肩を並べる。アマゾンのような小売業と銀行業の相乗効果は大きい。ネットショップやリアル店舗で利用できるポイントや電子マネーを提供し、クレジットカードに加えて住宅ローンや金融商品を販売することが容易になる。マッキンゼー社の調査によると、米国のミレニアル世代のうち73%は、銀行よりも、アマゾン・Google・スクエア・ペイパルといった企業の新しい金融サービスを利用すると回答している。保守的な銀行サービスよりも、新興IT企業の優れたユーザーサービスが評価されている。実際に、愚生などはポイント還元率やPrime会員の利便性を享受するため、アマゾンのゴールドカードを利用している。アマゾンはクレジットカードを発行し、「アマゾンキャッシュ」という銀行口座が無くても利用できるデビットカードのような仕組みも提供し始めたという。また、「アマゾンコイン」というアプリの購入や課金ができる電子マネーのような専用通貨もある。「アマゾンコイン」なら、アプリ、ゲーム、およびアプリ内課金が最大23%オトクになるという。アマゾンキャッシュ（Amazon Cash）をはじめとした低所得者をターゲットとした複数のサービスは、決して目新しいサービスではない。しかし、その取り組みの向こうには小売からビデオストリーミング、自動運転、ドローン、宇宙航空産業、そして金融業にまで手を広げる野望が透けて見える。さらに、販売業者向けの融資サービス「アマゾンレンディング」は、アマゾンマーケットプレイスでのビジネスにおいて実績のある法人の販売事業者に、10万円～5千万円を銀行並みの融資利率8.9% ～ 13.9%（年率）で提供する。このアマゾン内での事業拡大を支援するために導入された「アマゾンレンディング」は、米英日で総額3000億円も融資実績がある。これに限らず、アマゾンが独自仮想通貨を発行する可能性まである。アマゾンの技術力を考えると、参入時には仮想通貨やブロックチェーン技術を駆使した新しい金融サービスを提供する可能性がある。このような多様な購買チャネルこそが、ブロックチェーン技術に適した分野だ。アマゾンコインがアプリ内決済に使われていたのに加え、今後は仮想通貨がアマゾンのサービス全体に展開され、決済に利用される可能性もある。実は、アマゾンは仮想通貨のドメインを既に取得している。それは、amazonbitcoin.comやAmazonEthereum.comというドメインだ。もちろん、ブランド保護を目的としてドメインを取得したという背景もあるだろうが、ビットコインやイーサリアムといった仮想通貨を使ったサービスに備えているという可能性もある。それより、アマゾンが独自の仮想通貨を発行すれば、Eコマースの売り上げやクレジットカード並びにローンの利用履歴が一か所で管理できる。そして高セキュリティと低コストで台帳管理が行えるからだ。仮に、アマゾンが銀行業に参入し、独自の仮想通貨発行をすれば、既存の銀行を上回るサービスが期待される。こう考えると、愚生としては銀行株を買う気にはなれない。そして、割高とも思えるアマゾンドットコム株は、米国市場での株の暴落などと無関係に、今日も上昇している。小心な愚生は、アマゾン株を買い増しているうちに、知らず知らずのうちに一番残高が多くなってしまった。

都市の規模に合わせたスタジアムも認めるべき

にわかサッカーファンの愚生は、Jリーグが開催していることを知らなかった。愚生の住む街のJ2に所属するクラブは、開幕2連勝と幸先が良い。J2リーグは上位に入るとJ1リーグへの昇格の可能性がある。基本的には3チームがJ1リーグへ昇格することが可能だ。しかし、これには1つだけ条件が付く。それは、J1ライセンスが付与されていない場合はJ1リーグに昇格できない。このJ1ライセンスは付与されたり剥奪されたり流動的なものだ。J1ライセンスを付与されていない町田、水戸、讃岐の3チームは、Ｊ1リーグへの昇格はできない。このライセンス制度は、2013年より導入された。クラブライセンス基準にはA 、B、 Cという等級に区分されている。A等級はライセンス交付には絶対不可欠。B等級はライセンス交付には必須となっているが、それを理由にライセンスを失うまでにはならず制裁が科せられる。そしてC等級は、将来的に必須になる可能性のあるものと分けられている。この中に、スタジアムの入場可能人員のリーグ規定、A基準には(J1は15,000人、J2は10,000人)を上回っていること。B、C基準には観客席の3分の1以上(B基準)または観客席すべて(C基準)を覆う屋根を備えること項目がある。問題は日本サッカー協会の面々は、サッカー選手ではあったが、額に汗をして企業経営などしたことのないド素人集団だということだ。豊田スタジアムをみれば一目瞭然だ。サッカー専用スタジアムとしては埼玉スタジアムに続き、日本国内で2番目の大きさを誇る。施設は豊田市が所有する。このスタジアムには可動席屋根も備えている。しかし、2015年度以降は、原則として屋根を開けたままとすることになった。何故なら、開閉式にすれば屋根の修繕費や維持費が、2032年度までに約109億円がかかる。経費削減の一環として屋根を原則（たぶん永久に）開けたままにするという。そして、この屋根までも撤去を検討しているようだ。この立派なスタジアム建設の前に、豊田市の新聞が市民千人にスタジアム建設の是非を問うたアンケートでは、賛成20%、反対40%という意見であった。それほど、サッカーに入れ込む住民は少ないということだ。この一件だけからでも、ライセンス制度の問題点が洗いだせる。要するに、日本のサッカー環境を無視して口は出すが金は出さないという協会の無責任さだ。日本には、数多くの社会人スポーツ団体やプロ野球機構がある。日本サッカー協会が基準を設けているサッカー場や陸上競技場は自治体の所有だ。柏（日立製作所）を除けば、企業所有のサッカー競技場など存在しない。Jリーグに参加したければ、県立陸上競技場くらいしかない。市原市がJEFのために身の丈以上の市立陸上競技場を造ってもフクダ電子アリーナ（千葉市）に移転して今は閑古鳥が鳴く。少子高齢化の今、年間10試合程度しかないサッカーのために陸上競技場を改修する自治体はないだろう。県立であってもお金が工面できないなら、市立競技場など論外だ。愚生の住む東京には、FC東京、町田ゼルビア、東京ベルディというJチームがある。FC東京と言うが、これは東京ガスのチームだ。準公共企業といえる地域独占型の東京ガスが、資金援助するなど論外だ。そして、競技場は拠点の江東区にないため、多摩地区にある東京都が造った調布の味の素スタジアムを拠点にしている。東京ベルディはもっと悲惨で、讀賣新聞や日テレから資金援助がないためジプシー球団となって味の素スタジアムを拠点にしている。町田ゼルビアにしても、多摩国体のサブグラウンドとい名目で東京都の援助で50億円以上使って10,000人というJ2基準を満たした。町田市としては、2019年ラグビーＷ杯、2020年東京五輪のキャンプ地誘致を表明して、東京都の補助金目当てで競技場の環境整備を進めるとしている。町田市の競技場の改修に愚生は賛成でも反対でもない。そして、これからどうなるかも知らない。ただ言えることは、クラブの観客動員数や都市の規模に合わせた小規模のスタジアムも認めるべきだ。例えば、スペインのエイバル・スタジアムであるエスタディオ・ムニシパル・デ・イプルア（Estadio Municipal de Ipurua）は、収容人数が約6200人ぐらいだ。これからは、少子高齢化でサッカーを観戦する人も減ることはあっても、増えることはないだろう。日本サッカー協会の面々の頭の中を覗いてみたい気がする。

アップルは本体を二年おきに買い替えさせる？

あるコラムに上海の修理屋でiPhoneの電池交換した話が載っていた。二年くらい経つと2時間くらいしか充電がもたなくなった。中国では、スマートフォンがないと非常に不便なようだ。中国人は一般に、現金などは持たず、買い物や食事の際はウィーチャットペイやアリペイを用いる。シェアバイクの使用もスマートフォン頼りだという。地下鉄もスマートフォンで乗るという。中国の街角には、多くの修理屋があり、リンゴのマークを看板につけたお店を目にする。愚生も東京M市に住んで居るせいで、いくつかのアップル製品の修理を知っている。この筆者の話しでは、店員に電池交換を依頼すると「正規版がいいですか。それとも中国製品がいいですか」と聞いてきた。「正規版は300元（5100円）。中国製品は（2550円）。」するという。iPhoneの電池は元々中国製だから、どちらを選んでも中国製のはずだ。正規品は「リンゴのマーク」付いているだけだ。それに、中国はコピー商品や工場の横流し品も多い。そう考えれば、正規品に拘る意味などない。ところで、この記事から上海でiPhoneの電池交換が2550円もするのかと驚いた。愚生もネットで工具付きのiPhoneの電池を購入した。確かAmazonで購入した中国製の交換電池は1980円だった。愚生の場合は自分で電池を交換したから一概に比較はできない。しかし、日本も中国も電池の価格はあまり変わらない。個人的な感触だが、アップルの電池交換は慣れていないと容易ではない。なぜ、あんなに作業性が悪いような場所に電池があるのか不思議に思う。アップルの設計思想は、電池交換をさせずに、本体を二年おきに買い替えさせようという戦略なのだろうか。それなら、こんなに高い価格で販売してもらっては困る。愚生のiPhoneは、電池交換して三年目に入ったが異常なく動作している。電池交換を定期的にすれば、テレビのように10年くらいは使えるのだろうか？

魔太郎に将棋の神様が天罰を下した

　愚生は胸がすく思いだ。A級から魔太郎が降格した。佐藤天彦名人への挑戦者を決める第76期名人戦A級順位戦の最終戦が、静岡市で一斉に指された。この結果、6勝4敗で6人が並び、トーナメントによるプレーオフが決まった。A級順位戦は、トップ棋士による総当たりのリーグ戦。最終一斉対局は、挑戦権と残留をかけた戦いが繰り広げられるため「将棋界の一番長い日」とも呼ばれる。今期は11人によって争われた。なぜかと言えば、本来なら10人によって行われるが、今回は三浦八段のコンピューター疑惑事件があったためだ。魔太郎の告発で三浦九段が出場停止になった。それの救済処置として、順位11位で三浦九段をA級に残留させたためだ。対局のない羽生竜王を除き結果は、以下だった。

広瀬－豊島 　 ○広瀬

久保－深浦    ○深浦

稲葉－行方 　 ○ 稲葉

佐藤－屋敷　　○ 佐藤

三浦－魔太郎 ○ 三浦　●魔太郎

3敗の久保王将、豊島八段が一歩リードしていたが、共に敗れた。その戦の結果、挑戦者決定はプレーオフに持ち越された。トーナメントは変則方式で、前期の成績に基づく順位が下位の棋士同士がまず対戦し、勝てば上位の棋士に挑戦していく。初戦は順位が下位の久保王将―豊島八段戦で行われる。勝者が佐藤九段と対戦。その勝者が広瀬八段、さらにその勝者が羽生竜王と対戦し、勝ち抜いた棋士が稲葉八段と対戦する。久保―豊島戦の勝者は、挑戦権獲得まで5勝が必要になる。稲葉八段は1勝で挑戦権に届く。順位戦は五つのクラスに分かれており、A級はその最上位に位置する。在籍すること自体が一流の証しだ。名人挑戦者は、トーナメント方式で決めるが、B級への降格者は勝敗と順位により決まる。屋敷九段は、既に降格決定済み。行方八段は3勝7敗で降格。そして、渡辺魔太郎と三浦九段の敗者が降格となった。三浦が勝って5勝5敗で残留、魔太郎が負けて4勝6敗で降格となった。魔太郎は、順位3位の4勝6敗で降格というから不運としか言いようがない。愚生に言わせれば、魔太郎の事実無根の三浦批判は将棋界追放か除名処分が相当だった。大罪を犯したにもかかわらずに、厳しい処分を受けなかったことは不思議だった。将棋の神様が天罰を魔太郎に下されたと誰もが思うだろう。

エイ・ヤーと気合をいれて株を入れ替えた。

ニューヨーク市場は、トランプ米大統領が鉄鋼に25％、アルミに10％の関税を課す方針を表明したことを受け、貿易摩擦への不安から株価は大幅に下げた。この日、パウエルFRB議長は、上院銀行委員会で証言。米経済が過熱している兆候はなく、労働市場には依然、改善の余地があり得るとの認識を示した。下院での証言よりもタカ派姿勢が多少トーンダウンさせた。このことから、FRBは今年に少なくても3回の利上げを行うとの見方が大勢となった。愚生などが云々言う立場ではないが多少安心した。また、トランプ大統の課税方針から価格上昇や貿易戦争への懸念が広がったためダウ工業株30種は▼420.22ドル-1.68%、ナスダック総合指数は7180.56 -1.27%の下げ、S&P総合500種 2677.67▼36.16 -1.33%と下落。3日続落となった。今回注目されたFRBパウエル議長の上院での証言は、下院よりトーンダウンしたというから前回の下院での証言後の株安を気にしているのだろうか。しかし、今回はトランプ大統領の鉄鋼やアルミ製品への課税強化方針で、配慮した発言が元の木阿弥となった。ここ数日のニューヨーク市場の株価の下げから、今日の日本市場も大幅な株安が予想される。愚生も眠い目を擦りながら、スマホをみれば株価がどんどん下がって行く最中だった。そうであればと、習近平が独裁を固める中でAmazonの後追うアリババ株を全て処分した。その代わりと言っては何だが、アマゾンドットコム株とエヌビディア株を追加で購入した。押し目買いと言うわけではないが、ここ半年のアリババ株のパーフォーマンスがあまりにも冴えなかった。似た業種や形態なら、アマゾンドットコム株の方がアリババ株よりも先行していて明かる気がしたためだ。いずれにせよ、株価のボラティリティが高いため、エイ・ヤーと気合をいれて株を入れ替えた。凶と出るか吉とでるか、もう投資と言うより、博打を打っている感覚だ。

水が美味しい地域の米を優先的に食る

　 魚沼産コシヒカリ「特A」から転落した。愚生の住む地域の「安さ一番・品質二番」というような安売りスーパーでも、魚沼産ブランドの米は高値だ。魚沼産のランク落ちは同協会の担当者も驚く結果だったという。原因は、昨年八月中旬以降の低温と日照不足で中越地域の作柄が良くなかったことを要因に挙げる。米の食味ランキングは、主な産地品種銘柄について、当協会がその供試試料を食味試験した結果に基づいて評価する。だから、流通するすべての米を評価しているものではない。しかし、評価は評価として判断基準となる。気の毒だが魚沼産のコシヒカリは高級品米の棚から当分の間は消えるだろう。今後も米ブランドの競争は激し続く。愚生宅と言えば、絶対に新潟県の米は買わない。個人的な恨みではないが、新潟県と北陸三県との間で北陸新幹線の分担金で揉めたことが原因だ。田中角栄の影響も大きかったのだろうが、新潟県は常に他県のことを配慮もせずに自分勝手な論理を振り回す。人の乗り降りが少ない新潟県内の駅に、「全ての快速新幹線を停車させろ」と要求する。そして、新潟県負担の建設分担金にクレームをつける。それを言うなら、上越新幹線の建設では一円も拠出しなかったことを思い出してもらいたい。米の選択の基準として特Aは参考にする。特Aの米は、値段も高めにつけてあるから美味いのだろう。その他、過去に食べた経験から南国産の米は口に合わなかった。優先嗜好として、北陸、東北、関東の米を選択することが多い。今回、米のランクを調べれば福井産は全て特Aだ。富山産の米に特Aがなかったことは不思議なくらいだ。富山平野は扇状地のため雪解け水からの伏流水が多い。富山市の水の美味しさは、地下水を使っているから当然だと思っていた。2012年にモンドセレクションで金賞をとり、2013年、2014年、2015年と最高金賞を連続受賞した水道水だ。水道水の美味しい都市（10万人以上）では、青森市、弘前市、秋田市、宇都宮市、小山市、前橋市、熊谷市、金沢市、福井市などが名を連ねる。この中から富山産（呉東）・福井産の米を選ぶ。隣県だった加賀百万石の石川産米は、個人的に県民性が合わないから食べない。あとは、東北・関東の中から水が美味しい、栃木産・群馬産・秋田産・青森産などを選んでいる。今回のように、特Aという絶対的な基準は選択の物差しとしては大きい。ただ、小さい頃に育った富山産米だけは、特別に懐かしいこともあって優先的に食べている。