知見のある分野以外への投資は博打

  今朝のモーサテで、ビル・グロース氏が運用資産の3%を一晩で失ったというニュースが流れた。ビル・グロース氏と言えば「PIMCOの債券王」と呼ばれた著名な債券投資家だ。今回のイタリア政局の混迷で、イタリア国債の利回り上昇した。それに伴い、投資家のリスク回避指向から、米国債が買われて金利が低下したことが原因らしい。そのせいで、昨日は金融株を中心に大きく下げた。ピムコと言えば、債権の投資信託では世界最大だ。ビル・グロース氏は、一時は2兆ドル（約223兆円）を運用し債券の王様と呼ばれた。そのビル・グロース氏も、指数連動ファンドの時代になって普通の運用者の一人にすぎなくなった。同氏が共同創業者として世界最大の債券運用会社に育て上げたピムコを去って3年が経ったが、この間のパフォーマンスは芳しくないからだ。最近は、ビル・グロース氏は過去の人となりつつある。最近では、世代交代したのだろうか。債権関連ではジェフリー・ガンドラック氏が「新債券王」として知られている。時代の変遷とは、厳しいものだ。昨年、ジョージ・ソロスがアマゾン株を全て売り払っていたが、2～3月で大幅に買い戻したらしい。過去に儲け話で有名だった投資家でも、常に予想が当たるということはないようだ。巷の噂だが、素人投資家から崇められている雄弁な株式評論家も、息子との実運用では大損をして資産を半分以下にしてしまったと聞く。一般人であれば、どこにでもある話で珍しくもないが・・・。そのくらい、投資の世界で常に勝ち続けることは容易なことではない。そう思うと、愚生などは気が楽になる。しかし、自分が知見のある分野以外への投資は、博打と同じだと思って自重している。

五月も明日で終わりだ。

三連休明けの29日、米株式市場でダウ工業株30種平均は大幅に3日続落。前週末比▼391ドル64セント▼1.6％安で終えた。イタリアやスペインの政局混乱への警戒感から欧州の株式相場が軒並み下落。スペインも含めて、南欧の政局混乱への懸念が強まり、投資家のリスク回避姿勢が強まったことが原因だそうだ。理由はともかく、金融株が株価の下落を主導した。愚生には、何故イタリアの政局混迷が米国株安と連動するのか理解に苦しむ。市場ではリスク回避から米国債が買われ、長期金利の指標である10年物の米国債利回りは一時2.75％と低下。その結果、ゴールドマン・サックスやJPモルガン・チェースなど金融株に売りが膨らんだ。ナスダック総合株価指数も反落し、▼0.5％安。アップルやアルファベット（グーグル）、マイクロソフトなど主力株の一角が売られた。ただし、ダウ平均の下げ幅は▼500ドルを超える場面もあっが、ネットワーク関連株は大きく下げずに踏みとどまった感がある。株価の上げ下げは、ヘッジファンドなどが何かの理由をつけて仕掛けていると思うのは、愚生だけだろうか。理由などはなく、ただ需給だけが原因で騰落している気もする。五月も明日で終わりだ。次の四半期の決算発表は、七月末くらいからだろう。それまでは、株価ははっきりしない展開だろう。勤め人時代は、社内文書で景気の良し悪しが予想できた。不景気になると、接待費の削減、長期出張の自粛、コピー用紙の制限など総務から矢継ぎ早の要請レポートがくる。そういう情報で、損益悪化がひしひしと感じられた。勤め人を辞めて、フリーの立場で投資していると全く感触がつかめない。ましてや、投資先のほとんどが米国となれば、なかなか実感は湧かない。国会では、与野党議員がどうでもよい「森友・加計学園」の議題に終始している。いい加減に、本質的な問題を議論しろと言いたくもなる。また、日本大学のずさんな組織運営を垣間見れば、この大学に危機管理などは到底望めそうもない。受験生が大幅に減っても不思議ではない。今回、監督コーチが除名処分というから今後日大アメフトチームはどうするのだろうか。愚生が心配する話でもないから、日大関係者にお任せしたい。ところで、昨日から始まったセパ交流戦はパの圧勝だった。そして、巨人の五連敗とくれば、楽しくてしょうがない。巨人には、今日も負けろと言いたい。

「ネオダマ」といいうキーワードがあった。

二十年以上前から、ペーパーレス時代の到来が叫ばれていた。ゼロックス、キヤノン、リコー、コニカミノルタ、京セラ、シャープなどのプリンターや複写機で収益を上げていた企業の将来性が指摘されていた。京セラのように本業が他にある場合を除けば、市場が縮小する前に事業転換を図らなければ生き残れない。富士フィルム（富士ゼロックス）は、医療機器・薬・化粧品、キヤノンは、医療機器・監視システム製品・カメラなどに事業の軸足を移そうとしている。その中で、リコーとコニカミノルタはどうやって生き残るのだろうか。コノカミノルタの2019年3月期の決算は市場予想を大きく上回った。欧州が好調だったことが押し上げた。今期の連結営業利益の見通しは前期比11％増の600億円。発表直前に492億円だった市場予想を108億円も上回った。その結果、翌日の株価は取引開始直後に一時前日比8％高まで上昇した。コニカミノルタの稼ぎ頭は事務機事業で、連結営業利益のうち5割以上を占める。今期の事務機事業は競合他社であるリコーによる価格攻勢が米国で一服することなどが追い風になり、採算が改善するという。縮小する市場で、価格競争などするリコーに、将来性があるのだろうかと穿った見方をしたくなる。リコーの2018年3月期の営業利益が▼一千億円以上の赤字だ。一方、コニカミノルタがオフィスのペーパーレス化で市場縮小が進む中でも増益となったのは、一時的な利益で辛うじて増益を確保した側面が強い。遊休不動産の売却などによる一過性の収益（約50億円）が含まれている。しかし、来期は失速している事務機事業について、先行きが警戒される。それは、同社の稼ぎ頭である欧州地域での販売不振だ。コニカミノルタは、事務機で競合他社のキヤノンやリコーとの差別化を図るため他社が手薄だった欧州地域を先んじて開拓してきた。前期の地域別売上高比率で欧州は3割強を占めており、他の地域よりも高い。ところが、欧州では手元資金が潤沢な京セラというライバルが出現した。京セラの2018年３月期の事務機部門の事業利益は411億円。前の期から47％も増加し、市場が縮小に向かう事務機市場で2ケタ増益だ。さらに京セラは欧州でシェアを引き上げるために価格攻勢を仕掛けている可能性が高いという。こういう理由で、コニカミノルタはしぼみつつある欧州事務機市場のパイを京セラと奪い合う価格競争に巻き込まれる恐れがある。どうも複写機市場は、日本企業がなりふり構わず低価格攻勢を仕掛けて混乱しているようだ。今後の成長戦略を考えるなら、新規ビジネスはネットワーク絡みからしか生まれない。愚生がF社にいた35年前くらいだっただろうか、「ネオダマ」といいうキーワードがあった。

それは、ネットワーク・オープン化・ダウンサイジング・マルチメディアの頭文字を集めたものだ。オープン化・ダウンサイジング・マルチメディアは、すでに成し遂げられて、ビジネスは成熟期に入っている。これからも成長期し続けるのは、ネットワークだ。複写機市場で安閑と利益が得られる時代の終焉は近い。こう考えると、一番深刻な企業は、事業転換が上手くいっていないリコーのような気がする。

寂しいだろうが、だれもが経験する道

今朝は、マー君と大谷君の対戦とあって、深夜からテレビ観戦した。地上波でも放映されたため、愚生でなくとも多くの人が見ただろう。愚生の場合は、どちらが贔屓というわけではないので、お互いに頑張ってくれという感じで観戦した。結果は、「4番・DH」として出場した大谷君とのメジャー初対決は、マー君が初回の第1打席で空振り三振、4回の第2打席で四球、6回の第3打席は再び空振り三振に切って取った。マー君は試合後、相手にうまく絞らせないで、いろいろな球種を使って抑えることが出来た。大谷君は簡単に抑えられるバッターではない。選球眼の良い打者なので必死に抑えにいったと話した。愚生も、マー君が退いた時点でテレビのスイッチを切って寝床に戻った。愚生の性分だろうか、野球観戦で必死に応援することなどはめったにない。熱い気持ちで野球を応援したのは、南海ホークスが昭和四十八年に、シリーズ決定戦で阪急を破り優勝した時までだ。その後、南海が金欠から崩壊していく過程で、野球に対する思い入れはなくなった。それまでも巨人が嫌いだったため、今でもアンチ巨人を通している。そういうわけで、個人的な恨みはないが江川も桑田も嫌いだ。そして、自分のボケを悟らない長嶋一茂などは大嫌いだ。ところで、イチローは何をしているのだろうか。マリナーズ球団のアシスタントという役職は、いったい何なのだろう。選手ではないから、試合には出場しないし、ベンチにも入れない。球団は、戦力外通告で首にしたいが、世間体を考えて穏便な対応をしている。それが、イチローにはどうもわからないようだ。元々、イチローという人は、何を言いたいのかわからない発言が多かった。その理由は、相手の聞きたいことを斟酌するような配慮が足りなかったからだろう。いずれにせよ、選手を辞めたのだから現役時代の晴れ晴れしかった周囲からの注目はない。寂しいだろうが、だれもが経験する道だ。政治家でもそうだ。サラリーマンでも、肩書がなくなれば誰も敬意など示さない。敬意は名刺（会社）に示したのであって、個人ではないことを悟らされる。そういえば、愚生が贔屓にしている春日野部室から五十六年ぶりに大関が誕生した。その前といえば、栃乃海と栃光が同時昇進した時以来だという。相撲界も流れが変わってきて、驕り高ぶっていた白鵬の力も落ちてきたようだ。栃ノ心の活躍に期待したい。

やはりFAANNGと呼ばれる企業群だろう

五月も末になろうとしている。春先からの開花も、薔薇が咲き終わったことでそろそろ一服という感じだ。愚生の最も好きな季節が終わろうとしている。後は、暑い夏を過ぎれば、盆暮れが一度に来て今年も終わりだ。歳を重ねたせいだろうか、日めくりどころか、月めくりのカレンダーのようだ。今年は、Sell in Mayもなく、株式市場も堅調だ。昨年来から、暴落説を唱えていた株式アナリストの予想も大外れした。ウォーレン・パフェットがアップル株を買い増し、ジョージ・ソロスもAmazonとNVIDIAの株を相当買い増ししているという。愚生に限らず、まだまだネットワーク関連株の上昇を見込んでいる人は多いようだ。ポジショントークと思われるかもしれないが、ネットワークが5Gに移行する中で、どんどん新しいビジネスが生まれてくるのは当然だ。どの企業株が上がるかはともかく、既存の市場が新しい場所に移っていくことは止められない。ほとんどの人が移動端末としてスマホを持つ時代だ。一旦持ってしまうと便利なため手から離せない。そうなれば、ネットワークに接続されたスマホを基盤としたニュービジネスが次々に興る。潜在市場が顕在化する過程で、どの企業が一番近くにいるかを考えれば予想は簡単につく。今、予見すれば、やはりFAANNGと呼ばれる企業群だろう。ただ、これから大きく伸びるのか、それとも伸び切ってしまったかの判断はしなければならない。それを確証する手立ては、売上げとキャシュフローの伸びだろう。愚生の予想などは、多少の知見があれば誰でもわかる。あとは、荒れる市場を眺めながら、じっと待っていられるかだと思う。口で言うのは簡単だ。しかし、心情として上がれば買いたくなるし、下がれば怖くなってろうばい売りをする。この繰り返しが、愚生の相場歴だったような気がする。

打者の格付けOPS＝出塁率＋長打率

米国では、選手の打撃力を正当に評価するためにOPSという指標を使う。得点との相関関係が高いことから、現在ではMLBだけではなく、NPBでも重視されるようになった。セイバーメトリクスの祖であるビル・ジェームズが開発した指標で、得点との相関性は打率よりも高いとされる。大リーグでは打者成績の公式記録にも採用されるようになった。

ジェームズはOPSによる打者の格付けを提唱している。

OPS＝出塁率＋長打率

たったこれだけの指数だが、打率だけではなく出塁率も考慮されている上に、長打力も評価に入る。この打者を評価するOPS指標では、9割台で優秀な打者、10割以上になれば屈指の強打者とみなされる。

Ａ .9000以上

Ｂ .8999～.8334

Ｃ .8333～.7667

Ｄ .7666～.7000

Ｅ .6999～.6334

Ｆ .6333～.5667

Ｇ .5666以下

エンゼルスの大谷君の現在のOPSは9割9分1厘。最新の大リーグ公式サイトによると、ア・リーグのトップはレッドソックスのベッツで11割8分8厘、大谷の同僚トラウトが10割7分1厘で2位、オリオールズのマチャドが10割4分3厘で3位と続く。メジャー屈指の強打者が上位を占める。大谷君は投打の「二刀流」のため規定打席に届いていないが、6位のヤンキース・ジャッジの9割8分を上回っている。それでは、日本人選手で活躍したイチローや松井秀喜のOPSはどうだったのだろうか。

過去に殿堂入り3000本単打選手のOPSは、以下だ。

Pete Rose （4256安打）.784

Derek Jeter （3311安打）.829

Robin Yount （3142安打).772

Tony Gwynn (3141安打）.847

Craig Biggio （3060安打）.796

Rod Carew （3053安打).822

Lou Brock （3023安打）.753

Wade Boggs （3010安打）.858

Roberto Clemente （3000安打）.834.

イチローのメジャー通算OPSは.726だから高くない。通算打率は、319だが、通算四球はわずか539（シーズン平均41個）。このOPSを他の殿堂入り3000本単打選手と比べて数値が低い。松井と比較しても、安打数が多いからイチローが高いと思う人が多いだろう。しかし、OPSは勿論、出塁率でも松井がイチローに勝っている。バッターのタイプが全く違うだけに、どちらの選手を高く評価するかは人によって分かれる。しかし、OPSでは松井の方が高い数値をたたき出している。興味深いのはイチロー選手がシーズン262安打のMLB記録を樹立した同じ年に、松井選手がOPSではイチロー上回っているという不思議だ。打率では7分以上の差をつけられながら、四球の多さと長打力で逆転している。この年、日本ではイチローのフィーバーだったが、チームへの貢献度としては松井選手の方が上ということになる。イチローの打率は高いものの、OPSはあまり高くないため、MLBで高く評価されていないのが実情。どうも日本での評判と大きく違っているようだ。ところで、二刀流の大谷君のOPSは、軽々とイチローや松井を超えている。そう考えると、イチローをレジェンドと呼ぶには少し抵抗がある。ただ、打率などの指標は、キャリアが長ければ長いほど悪くなる傾向がある。そのため比較するなら条件を合わせないといけない。ただ、イチローの安打は80%以上が単打、安打の内20%以上が内野安打という内容だから、OPSが低く、チームには貢献していない。今も、戦力外を通告されたチームに帯同している。誰か然るべき人物が、イチローに引導を渡すべき時だろう。物事の終わりには、美学が重要だ。愚生の友人でも、シルバーライフに入っても未だに「葉っぱ」の運送をしている人もいる。

泣く相手を間違い米朝会談が頓挫

今朝、トランプ米大統領はシンガポールで予定していた米朝首脳会談の中止を発表した。トランプは、少しは朝鮮半島に住む輩を理解したのだろうか。朝鮮半島に住む連中には、南北を含めて約束や契約という概念がない。もし、あったとしても、それは相手側が守るものだという自分勝手な考えだ。そして、人に嘘をついても、騙されるのが悪いと思っているから彼らには罪悪感はない。誹謗中傷、権謀術数、何でもありの世界観だ。唯一彼らを操れるとすれば、それは蛮勇国家の支那だけだろう。有史以来、いやというほど朝鮮を虐げて手なずけてきた。朝鮮半島で整形施術が発達したのは、支那への献上が原因だ。朝鮮では新羅が統一王国をつくってから、支那帝国の属国として「貢女（コンニイ）」と「宦官」を献上するのを慣例とした。歴史書の「朝鮮事情」には、供出する宮廷慰安婦、美女三千人という記述がある。清の武帝や梁の武帝の時代は一万人を超える場合もあったと言われる。そのため、支那帝国歴代王朝への「貢女（処女）」献上は、朝鮮文化と婚姻の風俗を一変させた。こういう辛い歴史が彼らの慣習をつくったのだろうか。相手が弱いと見れば、つけあがる。強いと見れば媚びを売る。約束を破ってもお咎めがないと思えば守らない。今回、支那の習近平は金正恩に何を言ったのだろうか。何をしでかすか判らないトランプは怖い。しかし、支那は何をしてもトランプよりもっと怖いことを、身に染みて知っている。何故なら、支那は自国民に対して人権も自由も認めない。いわんや、朝鮮にそれを保証するはずはない。ロッテグループも支那への投資で何千億円も損をしたが、泣き寝入りするしかなかった。ところで、米国は北朝鮮と交渉で折り合いがつかなくても困ることはない。会談中止の見返りに、北朝鮮へ最大限の制裁を続けるという方針が再確認された。朝鮮には、泣く子は一つ飴を多くもらえるという諺がある。泣く相手を間違ったために、交渉が元の木阿弥に戻ってしまった。米国国務長官ポンペオは、昨日の上院外交委員会で「北朝鮮への追加制裁の可能性を探っている」と、さらなる措置の検討に入った。交渉は、腹八分目で満足しないとかえって損をするという良い例だ。ところで、日大のアメフット問題も拗れにこじれて収集が付かないようだ。大学という幼稚な閉じた世界しか知らない監督やコーチが原因を作り、事件の責任を放棄して自己保身に走った結果だ。加害者の大学生の方が、よっぽど潔く人格者に見えるのは愚生だけだろうか。

ポジショントークが延々と続く

NVIDIAは、2018年の第1四半期実績でGPUの収益は66％増加。1株当たり利益は151％増加したと発表した。また、売上高の71％を占めるNVIDIAのAI駆動型データセンターの利益は、前年同期比71％増の約800億円で総収入の22％を占める。AI駆動型データセンターサービスの最大利益機会を算出したTAM(Total Addressable Market)は、コンピューティングとアプリケーションの高速化に対する需要から、2023年までに500億ドルと見積もられる。第1四半期のデータセンター収益は約800億円だから、プラットフォームの年間では3200億円相当だ。2023年の推定TAMは、500億ドルと推定されているため、同プラットフォームは今後5年間で約18倍も伸びる。つまり約1700％も成長する可能性があるわけだ。もちろん、NVIDIAがTAMの100％を独占する可能性は少ないだろう。しかし、優位な立場であることは、NVIDIAがGPUベースの高速化コンピューティングプラットフォームを駆使して、現在あるTAMの大部分を獲得しているという事実だ。最近発売されたAI推論ソフトウェアは、音声合成、および画像および音声認識システムなどに対して、CPUよりも最大190倍高速に動作することをコミットしている。これを考慮すれば、NVIDIAのAI駆動型データセンター事業は、5年で18倍も成長するという話は嘘でもない気がする。捕らぬ狸の皮算用とはよく言ったもので、愚生のブログにはポジショントークが延々と続く。しかし、いくら何でも、株価が5年で18倍になるなどと虫の良いことは考えていない。

警察沙汰には、学生抜きで争って頂きたい。

日本大と関西学院大の定期戦で、日大の選手が関学大の選手を悪質なタックルで負傷させた事件が連日報道されている。被害者側は、刑事告訴をするというから尋常ではない。この事件は、加害者とされる日大のDL宮川選手が語ってくれたことで、真実は監督コーチからの指示だったことが明らかにされた。愚生のような第三者から見れば、加害者の宮川君が一番可哀想だ。被害者側の親は、自分の息子は可愛いが相手はどうでもよいと言う態度だ。負傷が怖ければ、息子にアメフットなど止めさせればいいのにと思う。日大の監督は、これはもう阿保としか言いようがない輩だ。ただ、大相撲の理事長だってヤクザまがいだから一概に批判は出来ない。悪相で言えば、関学大の監督も暴力団かと思うような面構えで、真っ当に生きてきたとは思えない。ある程度歳を重ねれば、その人の人格が顔に出る。女子レスリングで問題になった志学館大学の女性学長のドヤ顔も、彼女の人格を良く表していた。被害者側の親も、相手選手の将来や立場も考えずに憤りをぶつけている。全く浅ましいかぎりだ。コンメンテーター連中も、自分はさも真っ当な人間だという顔をして非難する。愚生は、人格者ばかりがアメフットをしているとは思えない。ところで、人殺しを指示された実行犯は、オウム裁判でも無罪にはならなかった。可哀想だが、宮川君に罪はないとは言えない。しかし、強要されたのだから非常に気の毒な話だ。ただ、道端で相手選手に怪我をさせたわけではない。試合中なのだから、試合ルールで裁くのが筋だろう。もし、傷害事件として扱うなら、野球の乱暴なスライディングや故意のデッドボールも傷害事件になってしまう。こうなれば、死球が多かった東尾投手など、何度刑事告発されるかわからない。いずれにせよ、教育の一環としてやっている大学スポーツだ。警察沙汰にするにしても、学生抜きで争って頂きたい。日大広報は、日大では相手を潰せという指示は、気合を入れて頑張れという意味だそうだ。宮川選手が、日大言語を理解し間違えたのが事件の発端だと釈明する。いくら程度が悪いと言っても、こんな悪質な方便が通ると思うのだろうか。愚生なら、潰せとは素直に殺せという意味にとる。オウム真理教では、ポアするという。日大の広報には、日本語教育からしなければならない。そして、それが終了して確認できるまで、すべてのスポーツで、日大との対外試合は中止にすべきだ。

戦いはソフトを含む複合的な要素が絡む

• 以前、エヌビディアのジェンスン・フアンCEOの講演をユーチューブで聞いたことがある。愚生自身は、コンピューターエンジニアとして、日本の黎明期から従事していた。そのため、CPUやGPUについては内部構造から理解できる知見がある。昨今、囃されている完全自動運転の実現には、高性能な半導体が不可欠だ。これまで業界の王者はウィンテルと呼ばれるくらいパソコンでは必須のCPUを生産するインテルだった。しかし、新分野ではエヌビディアが台頭してきた。とりわけ注目されているのは、3D画像を超高速処理する半導体（GPU）だ。センサーが取得した3次元画像データを、直ちに演算処理し運転に活かすことができなければ自動運転などできない。そのAIを十分に発揮させるには、高性能な半導体が必須だ。では、CPUとGPUとはどういうものなのだろうか。そもそも半導体とは、ハードウェアを制御してデータを受け取り、そのデータを演算・加工してメモリに記憶させる。そして、その結果を別のハードウェアへ出力するといった一連の動作を担う。パソコンやデータセンターのサーバーなどに搭載されている半導体はCPUだ。CPUには汎用性があり、さまざまな種類の動作をハードウェアに実行させることができる。一方、GPUにはCPUほどの汎用性はない。しかし、3次元画像の演算処理などを高速で実行できる。自動運転車の周辺情報をセンサーが把握するとき、膨大な3次元画像をリアルタイムで演算処理する必要がある。この時は、GPUなどがその処理に適している。また、AIが学習する際のスピードも、CPUでは通常1年以上かかるところを、GPUなら1カ月程度で終えるという。このことから、GPUを使用することによって、自動運転の開発効率が格段に向上する。その結果、半導体を支配する者が自動運転を支配するとささやかれるようになった。AI用半導体の覇権をめぐる戦いは、4陣営の間で繰り広げられている。その筆頭が、GPUでは一強の様相を呈しているエヌビディアだ。実は、GPUを発明したのも、GPUをAIのディープラーニングへ初めて利用したのもエヌビディアだ。自動車メーカーや部品メーカーなどと幅広い提携を進め、その数は300社を超える。その結果、AI用半導体としては「エヌビディアのGPU以外に選択肢がない」と言われ、頭一つ抜けた存在だ。第二の陣営は、インテルだ。パソコン用CPUでは圧倒的な強さを持つインテルも、スマホやAI用半導体では後れを取った。そこでインテルは、CPUよりも高速処理できる半導体FPGA(フィールド・プログラマブル・ゲートアレイ)に強いイスラエルのモービルアイを買収し、本格的にAI用半導体分野に参入した。愚生もFPGAを使用した経験はあるが、結果がその都度変更になるようなソフトが関係する分野ではFPGAの内容を固定しにくい。一般に、FPGAは過渡的な素子で、変更がなくなれば合理化設計で固定値を持つLSIに置き換える。第三の陣営は、スマホでの強みや知見を車載半導体やAI用半導体に活かしたいクアルコム。そして第四の陣営は、アマゾン、アップル、グーグルなどのメガテック企業だ。この中で、エヌビディアとインテルを比較すれば面白い。エヌビディアは、もともとグラフィックチップを開発してきた会社だ。それが近年は、AIコンピューティングやAI用半導体を語るのに不可欠な企業に成長してきた。それは、これまでグラフィックス処理で培ってきた技術が、ディープラーニングに必要な並列演算・行列演算を処理する技術と共通していたからだ。GPUは1999年に発明されて以来、主にPCゲームのグラフィックを超高速で表示するために使われてきた。しかし、これがディープラーニングに活用できることがわかると、自動運転車の実用化を目指す自動車メーカーが、軒並みGPUを採用し始めた。そのため、パソコンにおける「ウィンテル支配体制」のインテルのような存在になる可能性を持っている。さらには、エヌビディアはAI用半導体と捉えるべきではない領域にまで事業展開している。それは、すでに多くのソフトウェアエンジニアを内部に抱え、車載プラットフォームを基軸として自動運転関連サービスのソフトウェア開発にも乗り出している。そのため、GPUはもはや手段でしかなく、自動運転プラットフォームにおけるサービスやソフトでの覇権の掌握まで目論んでいる。一方、インテルはエヌビディアと比べると、従業員規模は10倍、売上高・営業利益は9倍、時価総額で約1.8倍にもなる。ただし、ここのところはインテルアーキのパソコンやサーバーの需要が落ちてきたことで鳴かず飛ばずの状態だ。対抗策として、GPUよりも高速の演算処理が可能なFPGAに強みを持つ、イスラエルのモービルアイ、アルテラ、ナバーナなどを買収した。しかし、愚生が思うに「ウィンテル支配体制」は、マイクロソフトが実現したものだった。インテルは、協業の棚ぼたで儲かっただけだ。モバイルプラットフォームの戦いでは、インテルはクアルコムやアームに完敗した。それは、マイクロソフトが負けたためだ。この意味は、戦いはハードだけではなく、ソフトを含む複合的な要素が絡むということだ。インテルには、それが欠けていた。そう考えて、愚生はエヌビディアの株を買っている。この成否は、一年を経たずに判るだろう。

残されたオーナーはどのようにしていく？

シェアハウス「かぼちゃの馬車」のスマートデイズは経営が立ち行かなくなって破綻した。普通のサラリーマンに、割高な1億円を超えるシェアハウスを何千棟も販売した。残されたオーナーは、今後どのようにしていくのだろうか。物件の価値は、実売価格よりも3割から5割以上も低いのが実情だ。可能なら、社員寮などとして一括賃貸が良いだろうが、借り手は容易に見つからない。また、返済先は今問題になっているスルガ銀行だ。借入金利は平均で3.5％と高い。スルガ銀行の不備もあるなら、金利をほぼゼロに近い数字まで下げてもらう交渉をすることも一考だ。しかし、借りた元金は返す必要がある。時間をかけて返済し、更地価格まで残債が減った時点で売却するしかない。または、シェアハウスを任意売却後、残金を分割で返済する方法が妥当だ。契約だから、購入した投資家にももちろん非はある。不動産投資をしっかりと学び、シミュレーション計算ができれば、このような物件には決して手を出さない。銀行が融資をするくらいだから、間違いのない物件だろうなどと、安易に考えたことが問題だ。スルガ銀行は、地方の不動産購入に対しても、金利4.5%程度で貸し出している。地方のRC構造のマンションなども、今回のかぼちゃの馬車の投資家と同じくらい危険がある。さらに、愚生が旅行して散見した二、三階建ての賃貸アパートも問題だ。島根県や鳥取、香川、徳島、淡路島にまでにも多数建設されていた。これに伴う、不動産のサブリース（転貸借）契約を巡るトラブルも増えている。アパート経営などで、リスクを伴う仕組みを十分に理解しないで締結する人が多い。日経新聞には、ローンで不安だという、東京都内の40歳代の男性の話しが載っていた。70歳代の父親がアパート3棟を建て替え、不動産業者とサブリース契約を結んだ。業者に一括して借り上げてもらい、入居者にまた貸しする内容だ。ところが建て替えから10年近くたち、入居者を確保していくため家賃の減額を求められる可能性が出てきたという。その男性は建て替え時の借入金の連帯保証人になっており、賃料収入の目減りは本人にとって死活問題だ。「長期間借り上げる」「安定した家賃収入を保証する」などを謳うハウスメーカーとタイアップして、建設資金を地銀が融資する。アパート経営は、経済状況などで入居率が悪くなったり家賃相場が下がったりする。老朽化した建物の修繕対応も欠かせない。借り手がいなければ、借り上げ業者から途中で家賃の減額や解約を迫られる。そして、建設した際の借入金の返済に行き詰まるというのがトラブルの例だ。業者と締結する契約は、アパートの借り上げ賃料が決められていても、同時にその期間中の賃料の減額請求ができるといった条項が入っている。業者がリスクを背負わないようにしているためだ。借地借家法は一般に貸主よりも立場が弱い土地や建物の借り手を守る法律だ。サブリースの関係図でみると、個人の所有者に対して借り手は業者だ。同法が定める賃料減額請求権を業者が行使できる。国土交通省の登録業者の管理するサブリース物件戸数は2017年末で290万を超えるという。これが金融破綻すれば、大変なことになる。愚生の知り合いも、年金生活者なのに多額の資金を借りて投資している。時は得難く失いやすしなどと急かされて安易に賃貸アパートを建てれば、「道理を破る法はあれども、法を破る道理なし」と自己破産の道に進むしかなくなってしまう。

長い目で見れば円安・ドル高になると踏む。

愚生の見聞では、アナリストの多くは円高に進むという声が多かった。しかし、米10年国債利回りが3.1%台を記録したことで、為替市場でもドルの方向性に大きな変化が表れ始めた。主要国通貨に対するドルの総合的な価値を指数化したドルインデックスは2016年末に高値を記録後、今年4月終盤以降は上昇に転じている。ユーロやポンドなど特定の通貨に対してのみならず、主要通貨全般的にドルは1年以上続いた下落トレンドを転換し、その方向がドル高に向かい始めている。当初は、FRBの利上げ効果などもあっても、米景気は2019年には減速局面入りするとの警戒感も強く、ドル高予想は少なかった。しかし、減税法案が成立したことにより、米国の減速局面入りは先送りになるとの見方が台頭したことからだという。評論家の後付け理論だから、あっているかどうかは怪しい。ただ、円安（ドル高）トレンドに入ったことだけは、為替を見ればわかる。昨年半ばごろまでは、トランプ政権に対する評価は散々なものだった。しかし、今年序盤には市場の懸念材料だった債務上限や暫定予算の期限延長も可決。貿易問題についてもEUや中国などに対して、毅然とした態度で渡り合い合意見通しだ。前政権と違い、混乱は起こすが有言実行は評価されてきた。このような米国の景気やトランプ政権に対する見方の変化が、ドル売りトレンドを転換させた可能性があるという。ただし、猫の目のように評論家の意見は変わるため、愚生は結果を信じる。しかし、理由は眉唾物だと穿った見方をする。通貨先物市場のポジションでは昨年の夏頃から主要通貨のロング（ドルのショート）が積み上がり、今年これまでに先進国主要通貨に対する合成的なドルショートポジションは2011年8月以来の高水準となった。こうしたことから、これが解消に向かってドル高になったという説もある。ドル円は昨年、108円から114円程度のレンジでのもみ合いが長かった。2017年初の118円台から今年3月の104円台まではドル安円高の流れだ。ここ数日の111円近辺への急激な反発から、このまま年初来高値の113円をトライする展開もあるという。いずれにせよ、為替は短期的には投機資金、長期的には金利差で動くと思っている。米国債の金利上昇が続く限り、長い目で見れば円安・ドル高になると愚生は踏む。日本に住めば自宅不動産は円で持つ、そうであれば、他の資産を米ドルで持つことは安心安全な気もする。ただし、愚生の予見などは、評論家以上に朝令暮改のためあてにならないが・・・。

構造改革というと何か耳ざわりがよいが

　富士フイルムホールディングスは、2018年3月期連結決算を発表した。営業利益が1306億円で前の期に比べ24%減。主力の事務機を手掛ける富士ゼロックスの構造改革に伴い割増退職金などがかさんだためだという。構造改革というと何か耳ざわりがよい。しかし、従業員の首切りというのが実体だ。経営再建や事業の再構築のために、期間と人数を限定して退職者を募集し、早期退職を促すのが退職優遇制度だ。一般に「希望退職制度」と言うが、実際は、不要な人材を指名解雇する行為を繕うことが多い。ところで、今回の割増退職金はどのくらい出たのだろうか。下種の勘繰りで知りたくなる。富士フィルムの大幅減益となったのは、稼ぎ頭で事務機を手掛けるドキュメント事業の不振が原因だ。このドキュメント事業の収益は、ほぼ富士ゼロックスの業績に相当する。2017年3月期ベースでは、同事業が連結営業利益の4割超を稼ぎ出していた。富士フィルムは、富士ゼロックスを買収後、給料や福利厚生を下げ、退職金制度を見直して利益を捻出してきた。もう奴隷と化した富士ゼロックスの雑巾を絞っても水は出てこない。ドキュメント事業の収益の悪化は、なにも昨日や今日に始まったわけではない。今までも悪化していたものを、従業員の賃金と呼ばれる固定費削減で決算数値を曖昧にしてきた。しかし、それがついに出来ない所まで来た。決算発表では、米ゼロックスの買収をしなければ、富士ゼロックスの経営の立て直しができないという。その理由は、米ゼロックスが富士ゼロックスから複写機やプリンタの小型機を買わなくなったのだろうか。それとも、富士ゼロックスは買いたたかれて赤字で出荷していたのだろうか。2018年3月期のドキュメント事業の営業利益は140億円と、前の期に比べ8割強の大幅減益だ。割増退職金など一時費用（700億円）が利益を圧迫したというが、それを割り引けば損益はそれほど変わらない。加算金が平均1000万円なら、7000人の退職費用だ。2000万円なら3500人分だ。余剰人員削減で固定費は500億円～700億円程度減るから、来季からは営業利益を押し上げる原資となる。これから、富士ゼロックスは2020年3月期までに、さらに国内外で1万人の従業員を減らすというから、今後も首切りは続くようだ。タコが自分の足を食うような市場では、今後の展望は見込めない。ドキュメント事業はV字回復を予定しているというが、人を切ったのだから当たり前だ。2018年の複合機市場は前年比で3%減少という。これからは、キヤノン、リコー、コニカミノルタなどと縮小するパイの取り合いが激化する。指名解雇の乱発で、社内が混乱している間に、同業他社が富士ゼロックスの顧客を奪っているというから深刻だ。ところで、ゼロックス大株主のカール・アイカーンは富士フィルムとの統合に反対する理由の一つは、富士ゼロックスの価値を過大評価していると指摘する。しかし、ゼロックス株は軟調で下落傾向にある。そして、今後も続くだろう。彼らはどうするつもりなのだろうか。アイカーンとダーウィン・ディーソンの持ち分は、2人で15%程度というから、少数株主が指名した取締役が実質的にゼロックスを支配する。対立の長期化はお互いに避けたいのが本音だろう。富士フィルムは、ゼロックスの臨時株主総会を開いて株主の総意を問うシナリオを描いているようだ。当面、愚生なら富士フィルム株など購入したくはない。

撮影セットを活用した「二十四の瞳映画村」

昨日まで、淡路島・小豆島に行っていた。旅行をして何に感動するかは、人それぞれだ。姫路城のような巨大な遺産は、誰が見ても驚嘆するだろう。しかし、「二十四の瞳」の映画セットに愚生のように感動する人は少ないようだ。二十四の瞳は、昭和29年に公開された、木下惠介監督、高峰秀子主演による日本映画だ。昭和27年に発表された壺井栄の小説が原作であり、この2年後に映画化された。小豆島にある映画撮影時のオープンセットを活用した「二十四の瞳映画村」は、朝間義隆監督の1987年版の物だ。テレビドラマは、1967年版、1974年版、1976年版、1979年版、2005年版、2013年版とたくさんあるようだ。愚生が見た高峰秀子主演の映画は、テレビが普及する前の黄金期の作品だ。キネマ旬報では、黒澤明監督作「七人の侍」を抑えての第1位というから、当時から評価が高かったようだ。男先生役の笠智衆、飯屋のかみさん役の浪花千栄子などの脇役の渋い演技も懐かしく思い出す。自分が歳を重ねたことで、幼い頃の昭和初期に浸って感傷している気もする。ところで、愚生が勤め人時代は、F社明石工場に何度行ったか覚えていない。積算すれば、数年にもなるだろう。ホテルが取れなく、姫路の駅前にも何度も宿泊した。しかし、お向かいにある淡路島に行ったことはない。姫路城にしても40年振りに城内に入った。何時でも行けると思っていると、つい足が向かないようだ。そういえば、東京タワーの赤羽付近にはよく行くが、東京見物で高校時代に登った記憶しかない。東京ディズニーランドも、株主のため無料入場券は貰うが自分で使用したことはない。どうも愚生は、身近な価値を見落と癖があるようだ。余命も少なくなってきているだろうから注意したいものだ。

日本中の不動産の無価値化が進行

都心(五区)の不動産市場は高騰を続ける。局地バブルに踊らされた狂乱状態の地域もある。しかし、全国を津々浦々を見渡せば、無料でも売れない空き家やマンション、無価値となった土地などで溢れている。愚生のようなオイルショックを経験してきた年代の者には、信じられないような変化が起きている。日本人が持っていた土地神話が崩壊したことが発端なのだろうか。不動産に価値が見出されなくなった例として、無料でいいからこの空家をもらって下さいという広告まで出る。越後湯沢のリゾートマンションなどは、その例に違わない。いずれは、田舎の土地の大半が換金できなくなるのではないか。東京都下であっても、郊外の遠くまで行けば100万円でも買い手がつかない空家がある。あと10年もすれば、多摩ニュータウンや港北ニュータウン、千葉ニュータウンの老朽マンションも、そういうカテゴリーに加わる可能性がある。そういった不動産でも、過去の高値時は5000万円前後の価格で売買されていた。今の50代以上の世代なら、長期住宅ローンを組んでで、マイホームを購入した人は多い。しかし、昨今は富裕層を除けば、贅沢さえい言わなければ住宅はタダ同然の価格で手に入る。これまでの住宅価格の上昇原因は、産業が農業から工業や商業に移った。それに伴って、都会に流入する人が激増した。また、戦後の核家族化というライフスタイルの変化が原因だった。そして、その経済的な価値の増幅が、不動産の価値は下がらないという「土地神話」を生んだ。都心部では、建築コストの上昇と、利便性から人口増が止まっても住宅価値は下がらなかった。一方、郊外や地方では、世帯数という住宅需要もなくなり、人口自体も減少した。さらにインターネットの普及で、店舗の必要性までが減少した。こうしたことが、日本全体で不動産に対する需要を著しく減らした。この大きな流れで、日本中の不動産の無価値化は進行している。東京23区内であっても商店街の衰退で、シャッターを下ろした商店街は多い。仮にそういった店舗を無料で手に入れたとしても、採算の取れる経営はできない。少子高齢化の日本で、賃貸アパート建設に限らず、実物不動産への投資などは決してしてはいけないという時代だ。

ポジショントークになってしまった感がする。

半導体市場は昨年に続き2018年も拡大し、過去最高となる見通しだ。ただし、需要が伸びるのは半導体メモリーではない。ネットワーク化で、新ビジネスが活況な車や産業機器に使う半導体だ。半導体は主役を変えて、今後も成長する見通しだ。そのため、半導体メモリーの基板となるシリコンウエハーは、需給が逼迫する。世界のシェアを日本勢が独占するシリコンウエハーを生産する越化学工業やSUMUCOなどはフル操業を続けても、需要の伸びに追いつかないという。世界の半導体市場は、もちろんデータ量拡大にあわせたデータセンター向けも拡大する。ただし、半導体メモリーに関しては伸び率が減速する。愚生が若い頃は、半導体メモリーの需要は統計的にオリンピック年や米国大統領選に合わせて盛り上がるといわれた。そのため、根拠もなく天に運を任せた乱暴な投資をしていた。そのおかげで、予想が外れて設備投資過多となり、大赤字になることもあった。そのせいで、愚生には今でもD-RAM半導体（メモリー）への投資は博打と同じだという認識だ。日本の電機各社も、政府援助を受けた韓国や中国の会社との競争を避けて、東芝を除いて撤退した。そして、論理回路関連の損益の良い部門だけを残した。結局、機器の省電力化につながるパワー半導体。IOTに不可欠な温度、音声、圧力などの情報をデジタル信号に変える半導体。センサーなどのアナログ半導体などは、用途拡大で着実に出荷数量を伸ばす。いずれも、これからの自動運転や産業機器に欠かせないからだ。こういう半導体は、汎用ではなく顧客の要望に沿ってカスタマイズされた少量多品種品のため、価格が比較的安定だ。しかし、半導体市場全体を見れば、3割を占める半導体メモリーが低調なために伸びは緩やかなものになると予想される。特に半導体メモリーの今後は、中国企業の動向が焦点だ。中国国有企業の大手、長江ストレージが本格稼働すれば供給過多となり、市況が低迷するリスクがあるといわれる。こういう状況を考えれば、半導体と一口で言っても千差万別だ。最近では、iphoneの生産が落ちたためカメラの受光素子を生産しているソニーの損益が悪化した。しかし、そうかといって世界でソニーに代わる企業はない。何故なら、高品質なソニー製イメージセンサーを他社が容易に安く造ることは出来ないからだ。そう考えれば、半導体メモリー以外を製造する企業は収益が安定して拡大する。GPUなどで先駆するエヌビディアなども同様なのだろうか。また、ポジショントークになってしまった感がする。

少子高齢化で老人絡みで明るい話が少ない

今日は、大谷君が先発前日のため打者として試合に出場しない。そのため、愚生もテレビ観戦予定はない。しかし、暇なので新聞のテレビ番組欄を覗いてみた。NHK-BSくらいでは放映するのかと思ったが、何も載っていない。どうも、NHKも大谷君が出場しない試合など見る人はいないと考えて放送しないようだ。言われてみれば納得をする。視聴率が得られない放送など、溝に金を捨てるようなものだ。愚生同様に、MLBのヤンキーズやレッドソックスならともかく、日本人でエンジェルスファンなどいないからだ。大谷君の活躍で、MLBにしか目がいかない愚生は、ホークスがやたら負けていても気にならない。内川の2000本安打など、未だ打っていなかったのかという無関心さだ。巨人にいたマイコラスが、カージナルスに移籍して5勝0敗で防御率2.6というから、日本のプロ野球のレベルも高くなったと改めて感心する。米国に行ったばかりの大谷君が活躍するのも、納得させられる。ところで、大谷君の得点圏に走者を置いた場面では17打数9安打の打率・529（2本塁打、13打点）。二死での得点圏打率は10割（7打数7安打）だというから、驚異的な数字だ。過去に日本から行った打者で、これほど勝負強い選手はいないだろう。ゴロを打ってヒットした場合と比べ塁打数は大違いだ。米国では、安打数より出塁率や塁打数を評価する。エンジェルスの顔と呼ばれるトラウトは、168打席.326 12本　25打点　出塁率.452 長打率.681 OPS1.133だ。一方、大谷君は、70打席 .354 5本 16打点 出塁率.400 長打率.677 OPS1.077 というから、試合数を考慮すれば遜色ない活躍だ。いずれにせよ、明日の朝はテレビ観戦する。大谷君には頑張って欲しいと思うのは愚生だけではないだろう。昨今は、少子高齢化で老人絡みで明るい話は少ない。久々に若者が活躍する姿は、見ていて清々しい。そうはいっても、愚生が何かをしたというわけではない。愚生が誇る筋合いではないことだけは確かだ。

3社の株価が、この動きを如実に表している?

アマゾン・ドット・コムがグーグルの広告枠購入を取りやめるという記事があった。今後、ウェブ広告市場でアマゾンが独自サービスを拡大するからだ。それほど、アマゾンの撤退が、グーグル・ショッピングの検索結果に影響があるのだろうか。これまで、アマゾンはグーグルが開くオンライン入札での広告枠の応札を、ウォルマートなどの小売り企業と争って獲得してきた。小売り業者や電子商取引会社は、この枠を獲得するため高額なお金を支払ってきた。しかし、アマゾンは5月に入ってから突然、同広告枠の購入を止めた。アマゾンの今回の動きは、同社が独自のデジタル広告サービスを加速することの表れだと指摘する。2018年には、デジタル広告市場は、2370億ドルに成長すると予想される。この市場において、グーグルやフェイスブックにとっては、アマゾンは脅威的なライバルになり得る。本格始動に向け、アマゾンでは水面下で数々のプロジェクトを実験的に進めている。アマゾンは、検索結果と関連性をもったスポンサー商品を表示する広告サービスを提供している。この既存サービスを進化させ、商品を関連性が高い顧客に推奨することでセールスチャンスを拡大させる。アマゾンは広告収益額を公表していない。しかし、市場調査会社によれば今年の広告収益は16.5億ドル（前年から5.3億ドル増）。グーグル（350億ドル）、フェイスブック（173.7億ドル）、マイクロソフト（36億ドル）に続く、米国では5番目という予想だ。つまり現状はグーグルとフェイスブックが広告市場の70%以上を占めているのに対し、アマゾンはわずか2%しかない。そのため多くの企業がグーグルやフェイスブック以外の新たな広告先に興味を示している点がアマゾンにとって強みだ。検索エンジン分野ではグーグルが絶大な支持率を維持している。しかし、広告収益で最も重要なのはコンバージョンやセールス、あるいは消費者に影響をあたえる自社コンテンツだという。アマゾンは、こうした必要条件を十分に満たしている。デジタル広告のためにアマゾンプライムの動画サービスを最大限に活用するという。愚生もアマゾンプライム会員のため動画サービスは、テレビより頻繁に利用している。こうした動きが本格化すれば、長年フェイスブックとグーグルが支配してきたデジタル広告市場に大きな変化をもたらす。アマゾンはすでに検索・広告分野で成功する実力を備えているだけではなく、小売業者として膨大な顧客データを所有している。このデータには消費動向やクレジットカード情報など、効果的な広告配信に重要な情報が含まれている。これを考慮すれば、フェイスブックやグーグルよりも優位に立っているといえなくもない。最近の3社の株価が、この動きを如実に表しているのだろうか。グーグルやフェイスブックの株価がもたつく間も、アマゾンだけはドンドン上昇している。愚生も同様だが、ほとんどの人は購入の第1ステップは商品検索から始める。そう考えれば、消費者が実際にどのような商品を購入しているのかというデータをにぎっているアマゾンが、フェイスブックやグーグルより有利になる。これに限らず、アマゾンとグーグルは、クラウドコンピューティングやネット検索、音声認識機能付きスピーカーなどさまざまな分野で競合する。ネットワークという性質上、あらゆるものに繋がるため、そこでは必ず戦いが起きる。5Gに進みIOTになれば、さらにこれが激しく加速するのだろう。

贔屓目に見るのは、やはりポジショントーク

ウォール街はトランプ米大統領が掲げる金融規制の抜本的な緩和を望んでいない。理由の一つは、規制が激減すればIT企業が参入するからだ。米通貨監督庁長官が講演の中で、「IT企業が今の金融業界よりも良いサービスを提供できたとして、それが阻まれているのなら消費者の不利益だ」と語った。これに反応した米メディアは、アマゾン・ドット・コムの銀行業参入を巡る思惑を書き立て、アマゾン銀行の誕生かと囃した。しかし、未だに具体的な動きはないが、ウォール街は非常に警戒をしているという。愚生は知らなかったが、米国では日本のセブン銀行やソニー銀行のような異業種参入は容易でないという。それは、1999年の法律で銀行と証券の融合が解禁された際、異業種による銀行免許の取得が認められなくなった。しかし、アマゾンは公式に表明したことはないが、金融関連のサービスを手がけているのは事実だ。JPモルガン・チェースと組み、預金に似た金融サービスを検討している。仮に、アマゾンが既存顧客の半分を銀行サービスに取り込めば、5年で7000万人を超える預金客を獲得できる。これは、米銀3位のウェルズ・ファーゴに匹敵する。しかも実店舗が不要なので、追加投資なしで事業を展開ができる。アマゾンが自ら銀行業に乗り込むなら、金融業界も「アマゾン・エフェクト」に晒される。ところで、昨日発表された画像処理半導体（GPU）の大手エヌビディアの2～4月期決算は、純利益が前年同期比2.5倍の12億4400万ドル（約1360億円）だった。主力のゲーム向けが好調だったうえ、人工知能でのGPUの利用拡大でデータセンター向けも伸びた。1株利益は1.98ドルと、市場予想（1.46ドル）を上回った。売上高は66%増の32億700万ドルと市場予想（28億9200万ドル）を上回り、過去最高を更新した。細かい技術的な話になるが、処理速度の高速化はCPUの数を増やしても無尽蔵に性能が上がらない。この問題の解決には、マルチコア化という技術がある。要するに、ひとつのダイに複数のCPUを入れる。PCの世界で、最初に投入されたのは、このようなデュアルコアの製品だった。2009年から2010年にかけて、インテルの「Core i7-980X」とかAMDの「Phenom II X6」といった6コアCPUも投入された。しかし、どんどん増やしたとしても、すべてのコアがフル稼働するケースは少ない。つまり、コアの数を増やしても実際の性能がそれほど上がらなくなった。マルチコア化での処理速度の限界が見えてきた。演算に使うCPUと画像表示に使用するGPUの違いは何なのだろうか。CPUは、例えれば自由に対応ができる個人客向けレストラン。一方、GPUは団体客が、順番に出されたものを一斉に食べる団体客専用レストランのようなものだ。CPUの場合は生産性を上げにくいが、GPUでは同じことを大量に処理するため生産性は高い。ただし、その反面GPUでは、細かく対応するようなアプリケーションの実行は苦手だ。従来GPUは、名前の通りPCやゲーム分野で画面上に画像を表示するために使われてきた。3次元の画像や高画質の画像を表示するには、大量の情報を処理しなければならない。CPUだけでは処理できない作業を補完する部品として、画像の高速処理に特化してきた。この機能をさまざまなAI分野に活用を広げるようとするには、チップの演算能力を上げるだけでなく、使いやすくするためのアプリケーションを増やす必要がある。プログラム可能なゲートアレイであるFPGAに比べ、GPUを使う利点は、搭載するソフトウエアを開発するだけでこれが実現できる。例えば、FPGAで機能を実現するためには、設計に1年近くも必要になる。変化の速い業界で、個別のハード対応は、コスト的にも時間的にも不利だ。こういう理由で、高速化手段としてエヌビディアが手掛けるGPUが主流になってきた。ディープラーニングには、頻繁な仕様変更はつきものだ。当面、量子コンピュータが実用化され安く提供されまで、GPU方式が主流と見られるようだ。そして、これはディープラーニングの始まりに過ぎない。昨年に比較して、売上高は66%増、純利益が前年同期比2.5倍、株価は約2倍だ。成長性を考慮すれば決して割高ではない気もする。ただ、愚生がエヌビディア株に期待するのは、やはりポジショントークだろう。焼け野の雉夜の鶴という気分だ。

工事代金は、依頼先によって大きく違う

愚生宅は平成十年に建て直した。そういう訳で、愚直に十年毎に外壁塗装をしている。ご近所でも、屋根の無理替え時期を渋ったために、水漏れが発生して屋根板の吹き替えをした家もある。昨日、外壁の塗装会社と契約をした。塗装会社と言っても、社長兼営業のような数人の小さな会社だ。こういう塗装会社の作業は資格が不要だから、どこでも引き受けるし、技術レベルや作業金額も千差万別だ。ではいったい、利益構造はどうなっているのだろうか。家のリフォームや解体の工事代金は、依頼先によって大きく違う。実際に複数の業者から見積りをとってみると、同じ工事の見積りなのに倍以上金額が違う場合も少なくない。こうなると何を信じていいのか分からない。「見積りの高い業者はぼったくり？」「見積りの安い業者は手抜きでは？」と不安になる。消費者から見るとこの金額差は「？」であるが、実は当たり前の話だ。この金額差は、建築作業の仕組みから生まれる。同じ内容のリフォームでも、どこに依頼するかで金額が大きく変わってくるが、その種類は大きく分けて3つくらいだろう。

①個人店のような会社の場合は、職人の日当代（人件費）+材料代+諸経費

②工事店の場合は、①の金額は工事店にとっての原価になる。①+会社の利益が、工事店の見積り金額になる。例えば、工事店の利益率の相場が15％前後と考えると、①÷85％前後である。だから、同じ内容であっても工事店に頼むと割高になる。

③大規模な営業会社であれば、もっと金額は膨らむ。リフォーム営業会社とは、その会社の営業マンが受注した工事を下請けの工事店に外注する。積極的に広告活動を行っている業者のほとんどがこれに当たる。実はこれらのリフォーム営業会社は、表向きには建築会社だが、中身は完全に営業中心の会社だ。ですから驚くべきことに、社員に職人は一人もいません。社員は販売の営業マンと事務員だけだ。ミサワホーミングなどもこれに当たるだろう。彼らはお客様と話す時に、工事を外注する下請け業者のことを必ず「うちの職人は…」「うちの技術の者は…」と言う。しかし、その「職人」や「技術の者」とは、リフォーム営業会社が外注する下請けの工事店の職人だ。リフォーム営業会社は、下請け工事店の見積りに自社利益を上乗せする。だから、②が原価になる。リフォーム営業会社の利益率は、大体40％くらいが一般的だ。この場合は、②にリフォーム営業会社の利益が上乗せされた金額②÷60％がリフォーム営業会社の見積り金額になる。この事情は大規模なリフォーム工事でも変わらない。これを逆に考えると、リフォーム営業会社から100万円～120万円の見積りをもらった場合、工事店であれば70万円前後でやってくれることがあるということだ。リフォーム営業会社の社員なら、自分の家をリフォームする時に、自分の会社を通さずに下請けの工事店に直接工事するに違いない。普通の商品には定価があるため定価の何％オフという形での比較ができる。しかし、リフォームの工事代は正直なところ値段があってないようなものだ。同じリフォームでも業者が100万円と言えば100万円ですし、150万円と言えば150万円の工事になる。わかり易い話で言えば、商品を小売店から買うかメーカーや問屋から買うかの違いと大して変わらない。そう考えれば、リフォーム営業会社の経営を成り立たせるには、40％くらいの粗利を稼ぎ出さなければならないことになる。愚生の依頼先の小さな工務店社長は、直接受注のためか「ほくほく顔」だった。雑談の中で、大手ハウスメーカなどは、銀行融資まで保証して、地主に賃貸アパートを無理にでも立てさせるという。つまり、1億円で建てたアパートであっても、建築物価値は6000万円しかない。大手ハウスメーカを通せば、いきなり4000万円もアパートの価値を毀損することになる。最近、日本の津々浦々で賃貸アパートが建設されている。いずれ建築主は、ハウスメーカの詐欺まがいに気が付くのだろうが。後の祭りだ。

ゼロックスの臨時株主総会で委任状争奪戦

今朝のニュースで、富士フイルムによるゼロックスの買収をめぐる一連報道の続きがあった。買収に反対する大株主らが、ゼロックス株主にゼロックス株1株当たり40ドル以上を富士フイルムが提示すれば買収提案を了承する書簡を出している。価格を吊り上げて、富士フイルムから有利な条件を引きだそうと揺さぶりをかけている。結局、大株主といえる連中も、ゼロックスの再建を真剣に考えているわけではなく儲けるための駆け引きのようだ。米ゼロックスの株価チャートを見れば、リーマンショク後に株価が回復して2015年に1株「55ドル」の高値を付けた後右肩下がりだ。2015年後半から「40ドル前後」で低迷して、2017年には「30ドル弱」まで下落。買収報道で「34ドル」まで反発したが、買収白紙報道で「28ドル」まで下落。企業業績を見れば、毎年のように自己資本比率の低下と、売上の減少が続く。リストラして一時的に、利益改善が見られても長期的には会社自体の存続も危うそうだ。書簡で、大株主らは評価が40ドル以上というが、米ニューヨーク株式市場でのゼロックス株価の1.4倍だ。1株40ドルは富士フイルムの提案に対して43%のプレミアムで、ゼロックスの価値は100億ドル超となる。到底、富士フイルムが合意するとは思えない。思い出せば、15～16年前くらいに富士フイルムが富士ゼロックスの25%の株を追加購入した金額は3000億円だ。だから、当時9000億だったものが、6710億円に価値が下がっている。株主に25億ドルの配当というから、1株当たり約10ドルだ。残りのお金で50.1%取得額すれば、株価は1株28ドル程度となる。40ドルで買い取れということは、株主にあと12ドル余計に払えば、配当を含めれば52ドルにもなる。これであれば、リーマンショク後にどこでゼロックス株を買おうとも、株主は損をしていないことになる。大株主は、その他の買い手候補が待ち構えると主張するが、そんな高値で買う投資家がいるとは思えない。いずれにせよ、大株主と妥協点を見いだせなければゼロックスの臨時株主総会で委任状争奪戦に発展する。愚生が米ゼロックス株主であれば、富士フイルムの買収に賛成票を入れる。配当10ドル付くプレミアムが白紙で、現在の株価は28ドルだ。富士フィルムの買収金額なら、2015年後半以降に株を購入したなら大損にはならない。論評には、富士フイルムは今後、難しい判断を迫られそうだというが、他に企業再生の手立てがあるのだろうか。愚生の目には、富士フイルムが溝に金を捨てるような買収だと思う。本来、経営が立ち行かなくなったゼロックスの経営陣が富士フイルムに頼み込んだ経営統合だったはずだ。当初、愚生は富士フイルムの虫が良い買収だと思ったが、富士ゼロックスの株式評価額から考えれば、当時より三割近くも安い。今後も企業価値が下がり続けるような株を誰が買うのだろうか。

裏切者集団の国民民主党

　民進党と希望の党による合流新党「国民民主党」が昨日旗揚げした。希望の党からの合流だが、民進党から希望の党に入れてもらえない面子が立憲民主党を立ちあげた。小池人気にあやかって、右派に舵を切った民進党の面々が希望の党だったはずだ。そう思って、希望の党に投票した愚生は、裏切られた感がある。選挙に受かりさえすれば主義主張などどうでもよいのだろうが、そういう国会議員ばかりでは困る。今回の騙しは、二度は通じない。裏切者集団という汚名がある国民民主党の消滅は、時間の問題だろう。何故なら、希望の党に投票した大半は、自民党と同じ右派だと思っていたからだ。立憲民主党と同じ左派だと解っていたなら、投票しなかった。いずれ政党支持率が発表されるだろうが、かなり低いだろう。その結果、烏合の衆は離散して消滅する。新党に参加せず無所属での活動を選んだ議員の多くは、立憲民主党を軸とする野党再編を目指すという。しかし、それでは旧民主党に戻るわけだから、彼らに学習能力がない。かろうじて、立憲民主党が支持率を集めるのは、彼らが旧民主党ではないという評価からだ。いずれにせよ、選挙を控える議員にとっては、主義主張など二の次だ。立憲民主党で勝ち上がった議員は、旧民主党だと思われるだけで当選の目はない。岡田氏ら衆院民進党の離党者の多くは、立憲民主党との連携を模索するが叶わないだろう。愚生だけだとは思わないが、国民が求めているのは左派の野党ではなく、創価学会の代弁者公明党より右にしっかりと柱を立てる政党だ。それを希望の党に託したが、選挙で隠れ民主党議員に票だけ取られてしまった。小池百合子も選挙のアジテーターだと暴露され、すっかり信用を無くした。そして、政界から蟄居させられて無力だ。民主党の四散で、核になる野党はいない。結局最後は、自民党内でのコップの中での戦いとなるのか。もう少し、志を持った政治家志望者がいればとつくづく思う。次の選挙では、右翼の日本第一党に投票しようと思うのは愚生だけだろうか。

古今東西、最後に笑う者が最もよく笑う

今朝は、大谷君が先発と言うので朝の5時から野球中継を見ていた。6回までは調子が良かったが、7回に打たれて降板した。そうはいっても、6回2失点なら上々なのだろう。MLBでは、先発投手が6イニング以上を投げて、自責点を3点以下に抑えることをクオリティースタートという。この達成率が、先発投手の安定感を評価する。そういう意味では、責任は果たしたのだろう。しかし、愚生などの無責任な観戦者は、圧倒的な大谷君のピッチングを期待している。大谷君の降板後、物足りなさを感じでテレビのスイッチを切った。ところで、特別アシスタントをしているイチローは何をしているのだろうか。昨日のMLB解説者の桑田真澄さんは、ゲームに出ないのに球場にいて時間をどう潰すのかと訝しがっていた。家に帰る時に、車の中で焦燥感があるのではないかと。昨日のマリナーズのサヨナラ勝ちの時は、ベンチに入れないはずだったが、脇からユニホーム姿で飛び出てきた。愚生にはイチローの駆け寄る顔は、喜んでいるというより泣き面に見えた。辛口の張本は、イチローのユニホーム姿は見たくない。イチローの特別アシスタント就任や来年の開幕戦に出場する可能性など、歯の浮くような理由など聞きたくない。イチローを人寄せパンダに使って、マリナーズは屁理屈を作っているだけだと批判する。愚生は、張本は大嫌いだが、この率直な意見には同感だ。MLBにしがみ付くイチローと、扱いに苦慮するマリナーズの利害が一致しているようだ。ところで、愚生のような者にも人生観はある。勤め人を長くしてきたため、いやというほど美学を持たず哀れな姿を曝す人を見てきた。会社で地位があった時は、他人のことだと思って立派な意見を宣う。しかし、いざ自分が進退を問われる立場になると、降格されても恥を忍んで会社にしがみ付く。見苦しいというか、過去の社歴というか、キャリアを全てみすぼらしいものにしてしまう。古今東西、最後に笑う者が最もよく笑う（He who laughs last laughs hardest）という箴言がある。人生の初めは笑っていた者も最後には泣くこともある。最終の結果がよくて笑う者が最高だという戒めだ。そう思うと、脳裏の中に若い頃に蝶や花よと持て囃されても、晩年寂しい思いしている人の心情を思いめぐらせてしまう。

J-REIT投資は要注意

　国内J-REITは、多くの投資家から集めた資金で、オフィスビルや商業施設などの不動産などを購入し、その賃貸収入や売買益を投資家に分配する。この指数が、昨年は一年を通じて下落した。もう、国内の不動産投資など絶対にやってはいけないと思っていた。ところが、不動産大手3社（三井不動産、三菱地所、住友不動産）の連結営業利益が2019年3月期に過去最高を更新するという。雇用の増加や働き方改革を背景に企業のオフィス需要は旺盛で、保有物件の賃料が上昇しているからだ。都心で大型の再開発ビルも相次ぎオープンするが、いずれもほぼ満床で開業を迎える。3社そろっての最高益更新は3期連続となる。業績をけん引するのはオフィスビルの賃貸事業だという。東京都心5区（千代田、中央、港、新宿、渋谷）の3月時点の平均空室率は2.8％と10年ぶりに2%％台に低下して活況だ。大手企業やIT企業を中心に、社員が働きやすいオフィスを求めて移転・拡張する動きが活発で、既存ビルで賃料の引き上げが進む。愚生は、賃貸アパート建設で大東建託や大和ハウス、積水ハウスなどが最高益なのは当然だと思った。しかし、J-REIT指数が下落している中、都心の不動産業者の賃貸業も儲かっているとは思わなかった。こう考えると、先行きの米国債の利上げがJ-REIT指数を押し下げているようだ。10年物の米国債が3%まで上昇してきた、J-REITの主な投資家が欧米人なら為替リスクが伴う4%程度の利回りのJ-REITでは魅力が薄いようだ。今年は都心で大型ビルが相次ぎ完成する。三井不動産は今春の東京ミッドタウン日比谷に続き、日本橋などで複合ビルが開業する。三菱地所は丸の内、住友不動産は大崎や御成門でビルが完成し、いずれも開業時点でほぼ満床だ。そして、新駅ができる田町-品川間の大規模開発もある。今後、新しいビルへの移転に伴いテナントの退去が増える。今は退去後のスペースも旺盛な需要に支えられて順調に埋まりそうだが、今後の大量供給で2018年末にかけて需給が緩み、その先も見据えれば賃料が下落に転じる可能性は大きい。北陸新幹線や上野東京ラインなど交通網の発達で、地方都市の機能が都心に吸い寄せられることでのオフィスビルの需要は大きい。ただ、いつまでも続くわけでない。こう考えれば、オフィスビルの需要は大きいが、東京五区だけに限った話しになる。そういう目で見れば、買えるJ-REITも限られてくる。

来季プレーするなら自由契約を望むのが道理

昨日からイチローがマリナーズの球団特別補佐に就任したニュースが多い。耳障りは良いが、選手ではないポジションだ。イチロー本人からの弁を聞くと、よけいに分からない。いずれにせよ、今季はもうプレーはしないということだ。だから、今日からの大谷君との対戦には出場できない。日本から、シアトルまでわざわざ観戦に行ったファンにマリナーズはどう謝罪するのか。あと、3日くらいイチローを出場させるのが武士の情けではないだろうか。来季以降は出場の可能性を残しているという。しかし、来年の話しをすれば、笑われてしまう。良い冗談としか思えない。44歳で周りを丸く納めたのが今回の引退勧告だ。ニューヨーク・ポスト紙では、2016年シーズン途中にヤンキースで現役引退を突如発表したアレックス・ロドリゲスの例を持ち出し、変則的な事実上の引退と特集している。今季、ロースターから外れたイチローは、チームからの戦力外通告だ。もちろん、論理的には来季以降に復帰する可能性はある。しかし、今年の成績で戦力外なのに、来年があると見るのは奇跡でも起きなければ無理だ。来年にかけるというなら、巨人の村田のように独立リーグや日本プロ野球にでも所属して、プレーしていなければ無理だろう。米紙の記事でも、実現の可能性は低いと分析する。仮に復帰したとしても、来年東京ドームで行われるアスレチックスとの開幕シリーズ2試合のみだろう。マリナーズのGMは「今回の合意事項は2018年だけだ。2018年中の役割がどう進化するかにより、チームとイチローにとって2019年以降の形が見えてくる」と語っている。長期契約と言うが来期以降を確約したことではない。マリナーズがイチローに対して見せた働きは、2016年にヤンキースがAロッドに対して見せた動きと重なる。通算696本塁打を誇るAロッドは、2016年途中に調子が上がらず引退を表明した。その時、ヤンキースは残りのシーズンは特別アドバイザーとして球団に残ると発表した。選手登録はなくても、Aロッドの場合はシーズン中の契約年棒は受け取れたのだろう。ニューヨーク・ポスト紙は、両者の状況を照らし合わせ、「イチロー・スズキはアレックス・ロドリゲスを想起させる」と指摘している。ただ違いは、Aロッドの場合は現役引退を発表した。しかし、イチローの場合は引退を発表していない。誰が見ても、若手ならいざ知らず、今期ダメなものが、来季良くなるとは考えにくい。愚生が思うに、Aロッドは球団の意向をくみ取ったのに対して、イチローはこの意味がわからないのだろうか。もし、来季プレーしたいなら自由契約を望むのが道理だ。そうでないなら、体面を保つために、解雇という単語を使いたくなかったのだろうか。余談だが、　本拠のシアトルでの地元紙シアトル・タイムズ紙電子版に「我々は皆、イチローが好き。しかし、チームは彼を戦力外通告する時がやってきた」とのコラムが掲載された。この文章にはアンケートも掲載されており、ロースターに残るべきは20％強だけで、自ら引退すべきが60％強、チームが解雇すべきも20％弱と、マリナーズファンの厳しい意見が多かった。

イチローにとっては事実上の引退勧告

今朝のテレビで、シアトル・マリナーズはイチロー(44）を、球団チェアマンの特別補佐へ異動させるという報道が流れた。要するに、イチローはベンチ入りの25人枠とメジャー契約の40人枠のロースターから外れ今季は試合に出場できない。だが、引き続きチームに帯同して継続的に練習する。そして、経験をもとにチームを補佐する。愚生が聞いても、非常に解りにくい立場だ。マリナーズのGMは、引退ではないが、今期は試合に出ずにアドバイザー的な役割を期待する。だだし、来年以降は契約が変わる可能性もあり、現役復帰に含みを残したという。いろいろと回りくどいが、イチローを選手からフロント職へ異動し、他の選手をマイナーから昇格させた。これで、6日（日本時間7日）に可能性のあったエンゼルスの大谷翔平との対決はなくなった。日本人には残念だが、優勝を目指すマリナーズには、イチローに出場機会を与える余裕などないという事だろう。愚生は、老齢のイチローにとっては事実上の引退勧告としか思えない。イチローの代理人は、引退はしていないという。しかしそれは、マリナーズが来シーズンの開幕戦を東京ドームでアスレチックスと開催する。その時の人寄せパンダとして、そのゲーム限定での現役復帰の可能性があるということだ。そして、その試合がイチローの引退試合となる。マリナーズに6年ぶりに復帰したイチローは、ここまで15試合に出場した。成績は、44打数9安打、打率．205と低迷。即戦力を求められる退役前の選手は、この成績では戦力外になる。今季最後のプレーとなった2日のアスレチックス戦は「9番・左翼」で先発出場し、3打数無安打、1四球1得点で終えた。試合後、弓子夫人が歩み寄って抱擁したという。ショービジネスに長けたMLBは、どうしても来季の開幕戦には、イチローのユニホーム姿が必要だった。日本の報道は、イチローの処遇を玉虫色で飾る。しかし、事実はイチローへの戦力外通告を、営業的にダメージを受けない形で行ったと見るべきだ。イチローの過去の足跡がいかに素晴らしくとも、マリナーズには選手として必要がない。残酷のようだが、老兵は消えゆくのみだ。晩節を美学で飾る選手は多い。レッドソックスのデビッド・オルティーズのような選手もいる。オルティーズは、前年2015年に2016年シーズンをもって現役を引退することを発表した。引退した2016年の成績は、打率.315、38本塁打、127打点、出塁率.401、長打率.620・OPS1.021という好成績だった。引退するシーズンに、自身3度目となる打点王のタイトルを奪取。自身2度目となるハンク・アーロン賞を受賞。そのレッドソックス時代の背番号34は、2017年よりレッドソックスの永久欠番となった。イチローは最後の6年間を、ヤンキーズとマーリンズでプレーした。マリナーズ時代は、700打席以上の出場機会があった。しかし、他チームへ移籍後は半分から三分の一にまで減った。マリナーズ最後の2011年は、200安打を下回ったが184安打を打った。しかし、それ以降の6年間で652安打。今季まで入れても661安打。7年間の平均で、95本/年だ。もし、イチローがマリナーズを出なければ900安打以上、通算3400本以上打てただろう。3465本のジーター（ヤンキース）の記録にも届いた可能性がある。イチローは、マリナーズのような田舎球団だったため記録作りには良かった。一方、松井秀喜は中堅として大都会のヤンキーズで活躍した。その後、強豪チームを出たことで田舎球団では大砲と期待されたため活躍ができなかった。愚生のような輩が寸評することは不敬になることは重々承知している。しかし、日本で大きく報道されるイチローの活躍も、シアトル以外の米国ではマイナーだったと聞く。それに引き換え、大谷翔平君の活躍は全米津々浦々だという。愚生は、個人的にはイチローは好きではない。何故ならコンプレックスの塊のような性格で、他人との協調性がない。同僚からは好かれないタイプの人物だ。愚生も同様だが。それに引き換え、ダルビシュや田中将大、松井秀喜、大谷翔平は人物としても好感が持てる。Pig松坂大輔もそうだ。今日も、多くの日本人が大谷君の活躍に期待している。彼の持っている美徳なのだろうか。

富士フイルム経営陣の刷新が求められる

ゼロックスの富士フイルムによる買収提案は、どうも白紙に戻る公算が多くなった。それは、ゼロックス大株主が提案した6人の取締役候補を受け入れ、CEOを含む現在の取締役7人が辞任するからだ。新たな経営陣と大株主が代替案を練るというから、事実上富士フイルムによる買収の可能性はない。今回の買収案では、富士フイルムが資金を全く使わずに経営権を握る枠組みだった。愚生も、これは虫が良い条件だったため、ゼロックスの経営が破綻状態なのかと思っていた。そうであれば、ストックオプションを持つ現行の取締役は、会社が破産したのでは、権利が無くなってしまう。愚生がCEOでも統合への道に突き進むだろう。ゼロックスの大株主は、配当の積み増しなど条件見直しを迫ると思われていた矢先に、株主らとの和解となった。やはり、富士フイルム側が強硬な姿勢をとり続けて、米国側の動きを読み切れていなかったことが敗因だろう。東芝メディコの買収時に、キヤノンに買収を横取りされた経験が生きていなかったようだ。今回の株主合意は、富士フイルムがゼロックスとの再交渉で条件の見直しに応じなかったことが引き金になったという。要するに大株主へのインセンティブを渋ったことが失敗だ。古森会長の強気姿勢が墓穴を掘った形だ。富士フイルムでは、老人による独裁経営が行われており、周りの忠告を聞き入れる経営環境ではないようだ。昭和の化石となった富士フイルム経営陣の刷新が早期に求められる。ファナックでも忠臣が反乱を起こして独裁経営者の稲葉清右衛門を追放した。富士フイルムでも改革開放がなされなければ、NECの関本長期政権と同じ轍を踏む。あの時は、成功体験が邪魔をして安直なパソコン依存体質から脱皮し遅れた。そして、通信業界トップの座をF社に譲ってしまった。

平家物語の冒頭を思い出す。

　北陸新幹線や上越新幹線が開通する前は、愚生の田舎に帰るには信越線か上越線で、新潟県を通る必要があった。小千谷市は、東京（高崎）から下れば、上越線の水上と長岡の間に位置する。その小千谷といえば、錦鯉や小千谷縮で知られている地域だ。錦鯉は県内の約45%を生産する。その錦鯉は、全国的に知られ、国内はもちろん海外でも高い評価を得ている。錦鯉は雪国の清らかな水と、伝統の技法で育てられた独特な色調を持つ流麗な体形から、別名「泳ぐ宝石」とも呼ばれる。この小千谷市は、JR上越新幹線の沿線だが市内に駅はない。市域のほとんどの区間が魚沼トンネル、妙見トンネルで通過しており、浦柄地区に数百メートルだけ地上区間がある。だから、上越新幹線の車窓から小千谷市内の風景を見ることはできない。その新幹線を利用する場合は、越後湯沢駅、浦佐駅、長岡駅のいずれかで乗り換える必要がある。ところで、長岡を地盤とする田中角栄宅には、一匹数百万円の錦鯉が泳いでいた。錦鯉を産業とする地元選挙区の業者からのご祝儀品だったのだろうか。隣県の愚生の地域でも、近くに錦鯉の養魚場があった。田中角栄宅の鯉とは比較にならないが、当時のお金で1匹1万～3万円もする高価な贈答品だった。親父が身の丈に合わない道楽で造った庭にも、錦鯉が何十匹も放たれていた。そのせいで、田舎に帰ると自宅の池にネットが張ってあった。大鷺が食料として、池の鯉を攫っていくからだという。俯瞰するという単語をよく使うが、鳥の目とはずいぶん遠くまで正確に見えるものだと感心させられた。その金をかけて造った庭園も、愚兄が相続してからは維持管理ができなくなった。今は借金が詰まった賃貸アパートに変わってしまった。放たれた錦鯉も金持ち宅で優雅に泳いでいる時は良いのだろう。しかし、身の丈に合わない相続人に代替わりすれば、そく落命と思うと哀れを感じる。適当ではないが平家物語の冒頭を思い出す。「祇園精舎の鐘の声、諸行無常の響きあり。沙羅双樹の花の色、盛者必衰の理をあらはす。おごれる人も久しからず、ただ春の夜の夢のごとし。たけき者も遂にはほろびぬ、ひとへに風の前の塵に同じ。」晩節を迎えた愚生の心境と、何か通じるものがある。

つい自分の若いころと比べてしまう

ヤンキーズ戦で左足首を捻挫したエンゼルスの大谷翔平はその後の試合を欠場した。大事を取って、次回先発予定だった１日のオリオールズ戦の登板も回避した。ソーシア監督5月4－6日のマリナーズとの3連戦中に先発させる方針を明かした。大谷君を見にゴールデンウイーク中のシアトル便が混雑というから、是非出場して頂きたいものだ。野球といっても、所詮はショービジネスの一つだ。人気商売に違いないからだ。先日のヤ軍の田中将大との5年ぶりの対決はかなわなかったが、今度はイチロー外野手と投手として初対決する。ただし、イチローが出場するかという問題はあるが。今や大谷君は、エンゼルスの観客動員の源泉になっているから、球団も大事に扱っているのだろう。見る側としては、大谷君には万全で出場してもらいたいが欠場は試合を見る者にとっては悲しい。痛し痒しという気分だ。愚生の個人的感覚だが、ここ数年、MLBがこれほど盛り上がったことはないだろう。イチローの安打記録も日本では話題になったが、米国の中ではマイナーだったようだ。やはり、勝敗に大きな比重を持たない単打記録などは、米国民には興味が薄いのだろう。一方、大谷君のような二刀流の選手は100年に一度出るかどうかわからない。米国でも100年前のベーブルース以来というから、特別な輝きを感じる。大谷君が投打に活躍していても、愚生は何らの手伝いをしたわけではないが。そういう愚生は、ナショナリズムが別段強い方ではないが、精一杯応援したい気分にさせる選手だ。この歳になると、何かが起きたからといって共感することは少ない。ただ、大谷君の清々しい顔を見ていると、つい楽しくなる。愚生と同様の感覚を持つ人は多いだろう。若干23歳の彼を見ると、つい自分の若いころと比べてしまう。同じ23歳を経験したものとして、随分違うと頭の下がる思いだ。MLBでの大谷君の活躍をみれば、巨人が幅を利かす日本のプロ野球などマイナーリーグに思えてくる。