データ処理の需要は5年ごとに10倍に成長

GPU大手の米エヌビディアが発表した2018年5～7月期決算は市場予想を上回った。しかし、先々の慎重な業績見通しを受けて株価は下げた。仮想通貨向けGPUの需要が後退したことが失望売りにつながったようだ。仮想通貨の価格が軒並み下落傾向したことで、高速化処理するGPUの需要も急減したことが一因。ただ、2-7月期の売上高：31億2300万ドル（40％増）、純利益：11億 100万ドル（89％増）というから、アナリスト予想を上回っている。そう考えれば、売られる要因は見当たらない。仮想通貨向けが急減速したものの、その他の部門は市場予想を上回る成長が続いている。データセンター事業の売上高は83％増と2-4月期の71％増から再加速した。AIが幅広い業界で普及し、「深層学習」の利用拡大がGPUの需要を高めている。ファンCEOは「コンピューターによるデータ処理の需要は5年ごとに10倍に成長する」という。相乗りや自動運転は膨大なデータが必要で、交通業界でGPUを搭載したデータセンターの需要はこれからも強い。また、愚生は画像から疾病を発見する試みが広がる医療部門でもさらに利用拡大が続くと確信する。株の買い増しはともかく、株を売却する理由は見当たらない。ところで、インターネット閲覧の主な情報端末がパソコンからスマホに代わっても、ネット閲覧はブラウザで行われる。閲覧に加え、ブラウザ経由の様々なアプリを動かす基盤としての役割も担う。そう考えれば、ブラウザ自身がアプリケーションソフトのプラットホームのような位置付けになる。現在、最も多く使われているブラウザはグーグルが開発し無償で配布しているクロームだ。愚生も、色々ダウンロードはしているが、パソコンはクローム、スマホはサファリを使用している。ネットアプリケーションズ社によると、パソコンからのウェブ閲覧の61.6％がクロームだという。2000年代まで主流だった米マイクロソフトのIEのシェアは11.9％まで後退。クロームはアンドロイドOSとの親和性から、モバイル端末でも62.9％のシェアを持つ。米アップルのサファリが26.9％で続く。ブラウザはOSとセットで提供されるため、スマホのOSに付随したブラウザを使う人がほとんどだろう。そして、ブラウザは、個人データを収集して広告に利用する。グーグルが広告宣伝費で巨額の利益を得るのはこれが源泉だ。昔を振り返れば、1990年代後半の「ネットスケープvs IE戦争」があった。この時は、後発のマイクロソフトがIEを無償でばら撒いて勝利を得た。2000年代後半からのスマホの台頭では、モバイルOSアンドロイドとクロームを無償でばら撒いたグーグルがマイクロソフトに完勝した。ソフト会社のマイクロソフトは、さすがにOSは無償では、ばら撒けなかったからだ。しかし、最近はグーグルに押されて、低価パソコンのWindows-OSは無償提供している。利益の源泉がデータセンターのようなクラウド部門が占めるようになって、端末OSは普及という位置づけになったからだろうか。いずれにしろ、愚生のような利用者側にとっては無償提供は大歓迎だ。