そろそろ株も不動産も大暴落する時期？

ブルームバーグによれば、投資家は昨年10－12月（第4四半期）にヘッジファンド業界から225億ドル（約2兆4700億円）の資金を引き揚げた。流出規模は過去2年余りで最大だった。2018年の資金流出額の合計では、これを含めて340億ドルとなった。これは業界全体の資産の約1％に相当する。2018年の流出額は過去に約700億ドルが引き揚げられた2016年以来の規模となる。そのせいだろうか、2011年以降でヘッジファンドは、最悪の成績に見舞われた。損失の多かったヘッジファンドは、解約が多く解散するしかない。これまで著名だった多くの運用者が業界を後にした。愚生ごときも、昨年は12月の年末調整で±イーブンとして売買し、2019年に繰り越した。しかし、年初からの戻りが弱いと感じて、リバウンドの途中で早めにすべてを売却した。円安と株価の戻りを考えれば、もう一週間持っていればと悔やまれる。ただ、愚生がこれまで続けられたのは、人より気が早いので大怪我をしなかったからだ。そう自分に言い聞かせて納得させている。先が見えるなら苦労はしない。これまで欲の皮を突っ張って、塩漬けした株を何度も泣く泣く処分してきた。そういう辛い経験から、明日の影に怯えて早めに対処する癖がついた。捲土重来を期して、当分の間は雌伏するしかない。専門家と称する評論家やアナリスト、そして現役ファンドマネージャーまでもが、異口同音に今後株は大きく下げる。デイトレや短期売買以外は株に手を出すな。そして、ポジションを早期に解消しろと忠告する。そこまで言われれば、個人投資家で株を買う意欲がある人は少ないだろう。ポジションを解消しない人たちとは、含み損が大き過ぎて清算できないからだ。不動産投資では、多くの人が土地バブルの崩壊で同様な憂き目にあった。ただ、株の場合は日々値段が正確に分かるため損失から目を逸らしようがない。そういう意味では、不動産より株の方が資産として透明性がある。愚生もそういう観点から、実需として自分に必要な不動産以外は持たないようにしている。ところで、所要のため不動産屋の販売員と話す機会があった。店員が言うには、建設費の高騰で新築マンションの分譲価格が上がった。そのせいで、中古マンションの価格も引き上げられたという。そいう話を聞くにつけ、昔の土地バブル期を思い出す。そろそろ株も不動産も大暴落する時期になってきたのだろうかと怖くなってしまう。