アップルの今後はバラ色とはいいがたい。

ウォーレン・バフェット氏が投資するアップル株は、昨年10月から時価総額を3500億ドル（約37兆6800億円）余り減らした。さらに。2日の時間外取引で急落し、同氏のテクノロジー企業投資は悪くなる一方だ。バフェット氏はこれまで、テクノロジー企業には投資しないことで知られていた。同業界について十分に内容を理解していないとの理由だった。しかし、その禁を破って2011年に100億ドル余りをIBMに投じたが、１年ほど前に失敗だと判断して完全撤退した。バフェット氏は昨年9月末時点でアップル株全体の5％余りに相当する約2億5200万株を保有していた。この投資も今回の株価の下げで投資効果が危ぶまれる。なぜなら、アップルは2018年10－12月の売上高予想を引き下げ、株価は大きく下げた。売上高予想の引き下げは、中国の需要減が予想以上だったほか、iPhoneユーザーによる買い替えが低調だったことが影響した。当然、バフェット氏が保有するアップル株の価値は下げたが、保有株の大半はより低い価格で取得しているため、全体としては依然含み益が出ているという。これは全てトランプの対中貿易戦争が引き起こした結果だろう。愚生の業界予想など、あてにはならないだろう。ただ、愚生はコンピューターエンジニアとして、ハード・ソフト・システムのトータル的な知見がある。それを前提として言わせてもらえば、アップルよりマイクロソフト株を推奨する。なぜかと言えば、マイクロソフトのWindowsは、端末OSソフトのように思っている人が多い。しかし、実態はWindowsNT3.51として再設計されて販売した時からは基幹系OSだ。DECのVAX設計者をマイクロソフトが引き抜いて開発したものだ。比較としては、IBM-AS/400のOSが相応しい。要するに、端末OSとして使用する環境では、Windows機能の90%が使用されていないに等しい。一方、アップルのiOSは、あくまで端末機器のOSソフトだ。基幹系OSのWindowsと同列に比較できない。そして、OSの中身は非公開でブラックボックスになっている。そう考えれば、クラウド構築のデータセンターにWindowsは最適なOSの一つだ。少なくとも、マイクロソフトが自社用サーバーとしてWindowsを使用するなら無償だ。無償で安いからと言ってLINUX-OSで構築する必要はない。そして、いくらLINUX-OSを基本に構築しても、インターネットやストレージはともかく、Windowsサーバーは必ずどこかで必要になる。それだから、クラウドシステムの成長は、マイクロソフトの強みとなるはずだ。それが、今後もマイクロソフトの株価を押し上げるだろう。これまで、販売が好調だったiPhoneの売り上げはそろそろ成熟して伸びが鈍化してきた。そう考えると、アップルの今後はすべてバラ色とはいいがたい。