株価が景気の先行指標

米国のように世界を牽引する国は、日本と違ってGDPは長期的に右肩上がりだ。そして、株価も概ね追従する。どうも、米国のGDPと株価は100％相関するらしい。株価が大きく停滞した時期を思い起こせば、2001～02年、2006～09年だ。そのとき何があったかと言えば、エンロンが破綻したドットコム・バブルの崩壊だ。当時、米国株に引きずられて上昇した富士通の株価は、5,000円を超えた。こんな馬鹿なことがあるのかと思った。頭の軽いF社長さんは、さっそく自分の手柄だとストックオプションを3,000円で設定した。ただし、退職後しか受け取れない条件だった。米国でのバブル崩壊と同時に、日本でも株価は下がり続け、愚生の退職時に清算した株価は300円を割っていた。ボケ役員が欲に目がくらんでストックオプション制度を作ったが、誰一人恩恵を受けなかった。当然だろう。その後の落ち込みは2008年のリーマン・ショック前後だ。リーマン・ショック後の2009年前半から1年間は名目でマイナス成長に落ち込んだ。株価の低迷は当然だ。金融担当大臣の与謝野筆が、リーマン・ショックなど蚊が止まった程度だとぬかしたことを思い出す。あれ以来、政治家の経済コメントなどは信じなくなった。愚生も会社にしがみ付いていても当にならないと、勤め人と決別した時だった。その後、トランプ政権が発足した2017年1月以降も株価とGDPは、ほぼ同じ動きをしている。つまり、近年において株価が景気の先行指標だということは事実だ。そうであれば、ここ数カ月の株価の乱高下は、米中貿易戦争や英国のブレクジットがもたらしているのだろうか。それともトランプ大統領が言うように、FRBの金利政策なのだろうか。FRBのパウエル議長は、昨年12月の利上げで株価が急落するのをみて、今月4日に利上げ停止の発言を行うと、株価は急速に回復した。傍から見ると口先介入で、こんなに株価が振れることが理解しがたい。今後FRBの利上げが当面なければ、円高基調になるだろう。そして、米中貿易戦争や中国の実態経済の減速が景気後退をもたらす要因になる。そうであれば、今後の日本株には上昇する芽は、当面ないように思う。米国株も株価の時価総額が、GDPの140%というから40%くらいオーバーシュートしている。そう考えれば、一度調整しなければ、右肩上がりの上昇は望めない気がする。ポジションを持たないと、気楽に株安予想をするから不思議だ。自分でも、付和雷同の経済予測には呆れてしまう。