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2019年5月 1日 (水)

バンガードS&P500「VOO」指数購入

Pb14 今回の10連休前には、休みの間に株や為替の変動で損失が出ないかという問題が議論されていた。結局、心配なら休み前に、ポジションを解消すべしとのことだった。実際、海外では米連邦公開市場委員会(FOMC)や米雇用統計、さらには米アップルなどの重要決算発表も目白押しだ。現実にグーグルは、売り上げが市場予想を未達成だったため、株価は翌日1日で▲7.5%も下げた。ただし、長い目で見れば、連休中に価格変動があったとしても長期では誤差の範囲だろう。老後の資金としての株式投資なら、大切なのは長期投資に適した運用だ。当然、厚生年金や企業年金基金などの終身でもらえる公的年金との組み合わせになる。人それぞれ立場は違うだろうから、自分の人生設計に合わせた老後資金を工面すべきだ。世界全体の株式に投資した場合、1970年以降であれば、様々な期間ごとに20年間運用した平均の年収益率は約6%だったという。日本国内の株式投資では、利回りが悪いが世界や米国と範囲を広げれば、すいぶん選択肢は多い。本来なら、外債を運用して資産のポートフォリオを組めば安全性は増すのだろう。しかし、金融緩和の低金利時代には、株式投資の方が利回りは大きい。そのためだろうか、米国株などは買われすぎで株価は高止まりしている。世界的にも成長鈍化の傾向はあり、今後の成績は過去よりやや下がりそうだ。しかし、それでも長期では5%程度の年リターンが見込めるというのが多くの機関投資家の予想だ。一番簡単なのは、世界株指数に連動する低コストのインデックス型投資信託を一本買うことだ。ただ株式100%であれば金融危機のような場面では半値になるようなことが今後も起きる可能性はある。世界全体への投資なら保有を続ければいずれ元に戻るだろうが、一時的でも急落は嫌なものだ。そうであれば、預貯金の内の2分の1から3分の1程度を投資に回す方が手堅い。預貯金では、長期でのリターンでは株式100%の場合より劣る。そうであれば、自分で耐えられるリスクに応じて株式の比率を考えるべきだ。そして、不動産取得は自宅や息子の世帯のマンション購入など、必要最小にすべきだ。どうしても、不動産投資をしたいならワールドリートなどの指数連動型の不動産投資信託を購入すべきだ。少子高齢化で空室率が高い日本では、将来の不動産価格は予想がつかない。越後湯沢駅付近のリゾートマンションのように、二束三文でも売れない物件になる可能性が多いからだ。ところで、心配になることの一つは、予想がつかないのが自分の余命だ。仮にいくら資金を確保しても、85歳までならもつかもしれないが100歳まで生きれば、経済情勢や年金支給額の変動で、資金が枯渇する可能性もある。そう考えれば、必要な生活費は公的年金で賄うくらいに間口を狭めなければ破綻してしまう。お金は無くなってから増やすことはできない。無くならないように、運用するしか老後の選択肢はない。年金受給額は誤魔化せないから、貰う金額に税金がかかる。政府は年金の繰り下げを勧めるが、税金を含めて算盤をはじかないと、どっちが得かはわからない。愚生も、趣味と実益を兼ねてグロース株への投資などして、年金以外の収入を考えてきた。しかし、GAFAなどの米国株の割高感を見ると多少不安になる。グロース株への投資は企業の成長を買う。一方で、バリュー株への投資は、実力より低く見積もられた企業の株価が、いつか見直されると信じて資金を投じる。いわば、株価の戻りを買う。その株価上昇がいつ、どのような要因で起こるかは分からない。一見すると、投資家がリターンをあげやすいのはグロース株の方ではないかと考えていた。ところが、野村証券の調査では、運用スタイル別の株価指数を見ると、過去30年間において、バリュー株の指数は多くの期間で市場平均を上回っている。市場平均に対する累積の超過リターンは、80%近いプラスを記録しているという。逆にグロース株の指数は、多くの期間で市場平均を下回る。累積の超過リターンは80%以上のマイナスだ。これは、日本のみならず米国でもバリュー株は、市場平均を上回る投資成果だという。しかし、ここ10年の米株を見れば、バンガードグロースVOOG(2.68倍/10年)やバンガードバリューVOOV(1.8倍/10年)バンガード S&P 500はVOO(2.78倍/10年)となっている。世界最大の投資持株会社であるバークシャー・ハサウェイの筆頭株主であり、同社の会長兼CEOを務めるウォーレン・バフェット氏は、自分の死後に妻に勧めるとすれば、バンガード S&P 500(VOO)だと言っていた。そう考えれば、投資先としては暴落時か分散投資で、バンガードS&P500の「VOO」指数購入が一番よさそうだ。10年保持で、2.5倍くらいで満足すべきではないだろうか。

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