韓国の悪行に堪忍袋の緒が切れた

韓国のこれまでの悪行についに、堪忍袋の緒が切れたという感がある。いくら日本が我慢強い国民性であっても、「仏の顔も三度まで」だ。思いだせば、最近だけでも韓国国会議長による「天皇陛下への謝罪要求」や、いわゆる「元徴用工」の異常判決、韓国海軍駆逐艦による危険なレーダー照射事件など、日本を愚弄する。首相官邸は、同盟国である米国などには、事前に内々で伝達しているという。それなら、米国なども黙認した韓国バッシングだ。これだけの措置を、日本の独断では行わないだろう。そして、日本の次の一手は、金融制裁だという。米ドルや円と違い韓国の通貨ウォンは国際通貨ではない。韓国の政府系銀行は財務状況も健全ではなく、信用度は極めて低い。そのため、韓国の銀行が発行する「信用状」に日本の銀行が保証することで額面を保っている。そうした優遇措置を取り消すことも有力な案だ。日本の銀行の保証がなくなれば、韓国発行の債券は信用を無くす。その結果、通貨ウォンは暴落する。韓国はドルの調達ができにくくなり、貿易赤字は増え、通貨ウォンは更に売り叩かれる可能性が高い。これが現実となれば、1997年のアジア通貨危機の再来だ。思いだせば、アジアの通貨下落は、米国ヘッジファンドを主とした、機関投資家による通貨の空売りだった。韓国においては、韓国の通貨ウォンの為替レートの暴落だ。これにより、韓国経済は大きな打撃を受け、IMF管理に入った。あの時は、G7先進国とIMF協調の下で、金融支援が組まれ韓国の危機は回避された。韓国が通貨危機に際してIMFと合意した金融支援は総額580億ドル。日本はその中で最大の100億ドルをコミットして韓国を助けた。恩を仇で返すとはこのことだろう。文在寅に限らず、廬武鉉、李明博、朴槿恵の歴代大統領も日本に対する感謝の姿勢を微塵も見せない。このような国に、日本が優遇処置を与える必要があるだろうか。今回、韓国側は制裁だと騒ぎ立てるが、日本が韓国を友好国として扱わなくなっただけだ。日本に「おんぶに、だっこに、肩車で」助けて貰っていることを忘れているようだ。