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2019年8月

2019年8月25日 (日)

愚生の友人などは羨ましい。

Dsc02054 昨日は、学生時代の友人と新宿で飲んだ。自宅で仕事をするようになってから、外での飲むことは少ない。愚生の場合は酒を飲むのが好きなのであって、誰かと話したいわけではない。そう考えれば、コスパを考慮して家飲みがもっとも安い。かみさんにつまみを作ってもらえば、加工費や作業費のコストまでゼロだ。新宿からの帰りに、昔通っていた飲み屋街をぶらぶらしてみた。ずいぶんと世の中が変わったものだと思う。何処に行っても熟女バーが多かった。若者に金がなく、老人が裕福な時代なのだと痛感する。金を落とす相手が老人ばかりなら、五十代の女性がホステスに向いているのだろう。暗いからよく見えなかったが、六十路の女性も多いようだ。愚生の年齢を聞くと、一発で当てた。やはり、歳の近い年代は当てやすいのだろう。しかし、熟女バーも良いが加齢を貰った気分になる。今はしょうがなくても、昔は美人だったろうと思えない人は、ホステスになるのは控えて頂きたい。こちらも、失礼だがブスはお断りという顔はしたくないからだ。飲み屋に行かなくても、年取った女性なら愚生の周りには沢山いる。金を払ってまで、一緒に飲みたいとは思わない。そう思うと千葉に住む愚生の友人などは羨ましい。自分の歳も気にかけずに若い女性に突進していくからだ。少し病気かなと思って現場を撮った写真を、彼のかみさんに送ったが夫婦仲が悪いという話しは聞かない。倦怠期なのだろうか。ところで、韓国の文在寅政権は、日本と結んでいる軍事情報包括保護協定(GSOMIA)を破棄した。今後は、日本と米国を相手にどうするつもりなのだろうか。どうも文在寅は北朝鮮を脅威と捉えていないようだ。その反面、仮想敵国として警戒するのは日本のようだ。それなら、韓国とのGSOMIAなど成立しない。輸出管理強化に反発して、軍事協定を破棄するのは筋違いのように見える。しかし、同じ親北路線と思えば、一連の行動は繋がっている。当然、日本が韓国に輸出した戦略物資が北朝鮮に横流しされていたのだろう。親北容共も結構だが、金正恩がそれに答えてくれるだろうか。今回の事で、文政権が左翼政権だったとの正体が明らかになった。滑稽なのは、文在寅は「日本が対話と協力の道へ進むならば、われわれは喜んで手を取る」と言い放った後、日本に無視されたことに侮辱されたと怒っている。だれがキチガイ相手に、いつまでも話を聞くだろうか。

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2019年8月24日 (土)

「事件」では「株は買い」?

55b6b183f316a51ae4fdb6c509cb1835_s 昨日の米株式市場は、ほぼ全面安の展開だった。夜中に起きて、いったい何があったのかと調べてみると、中国商務省は米国から輸入する750億ドル相当の製品に対し5-10%の追加報復関税を発表した。これに対して、トランプ大統領も「偉大な米企業に対し、中国の代替先を即時に模索するよう命じる。事業を米国に戻し、米国内で生産することも含まれる」「われわれに中国は必要ない。率直に言えば、中国がいない方が状況はましだろう」などと米企業に中国からの撤退を促した。これで、米中貿易摩擦が一段と激しさを増した。このせいなのだろうか、株の売り注文が相次いだ。また、トランプ大統領は、10月1日から、これまでに課している2500億ドル相当の中国製品に対する関税を現在の25%から30%に引き上げると表明。さらに中国製品3000億ドルに課す追加関税第4弾の税率も10%から15%に引き上げる。もう何がどうなっているのか、愚生には把握できない。ただ、これに伴ってハイテクや半導体関連など中国との取引が大きい銘柄が売り込まれた。半導体大手インテルは3.9%安。アップルは4.6%安。こうした中、FRBのパウエル議長は、ジャクソンホールでの講演で、足元の景気拡大を維持すべく「適切に対応」すると表明。ただ、今後どれほど速いペースで利下げを行うのか手掛かりを示さなかった。これに怒ったトランプは、パウエル議長を痛烈に批判した。どうも、トランプは誰にでも怒っている。愚生も「事件」では「株は買い」と決めているが、暴落している相場を眺めてなかなか勇気が出ない。しかし、千載一遇のチャンスかもという内なる声に押されて、マイクロソフトの株を少々買った。ところで、南鮮の文在寅は滅茶苦茶な政治家だ。通商から安全保障まで反日カードを切って、いったい今後どうするつもりなのだろうか。これまでも、文在寅は北朝鮮のスパイを摘発する部局をつぶすなどしてきた。日本政府はどう対応すべきかといっても、キチガイに何を諭しても無駄だ。日本は韓国を無視して出方を静観するしかない。議論するだけムダだ。反日をあおり、人気を挽回したいとの焦りで、安全保障を軽視して暴走してよいものだろうか。早々にクーデターでも良いから、文在寅を引きずり下ろすべきだ。

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2019年8月23日 (金)

文在寅という親北団体は一線を越えた

1_20190823084701 アップルは2020年に販売するiPhoneの中核部品、有機ELパネルを中国製の採用に決めた。現行機種で使う韓国サムスン電子製に比べ2割程度安い。液晶に続き有機ELでも中国勢が台頭してきたようだ。基礎技術のない韓国企業の終焉を匂わす出来事だ。日本におんぶに、だっこに、肩車で生息した国家の末路だ。アップルは高級機種に有機ELパネルを使っていたが、この大部分はサムスン製だった。そのため、2018年の有機ELパネル世界市場は、韓国2社のシェアは計96%にも上る。中国企業がアップルに納入すれば、韓国の寡占を一気に崩す可能性がある。アップルが価格の安い製品を調達するのは経済の通りだ。アップルは、スマホのシェア低下と米中貿易戦争に直面してコスト削減を迫られているからだ。トランプ米政権の対中制裁関税「第4弾」の12月発動分にはスマホも含まれる。iPhoneへの10%の追加関税を、全額消費者に転嫁するわけにはいかない。しかし、中国パネル企業の大株主は、中国政府関係組織というから国策会社に近い。2018年には純利益の約6割に相当する補助金を中国政府から受けたというから大問題だ。例えば、アップル向けに有機ELパネルを供給する拠点の候補である綿陽工場は、投資額約7千億円のうち企業負担は1割程度だ。大部分は中国政府系組織や金融機関が賄う。中国企業は、すでに液晶パネル市場などでも大きな存在感がある。テレビ向けの大型パネルでは世界2位、スマホなどに使う中小型でも世界3位を占める。液晶パネルで躍進した構図が有機ELパネル市場で再現されるようだ。そのせいもあって、韓国サムスン電子が先月31日発表した2019年4~6月期連結決算は、営業利益が約6千億円と前年同期に比べ56%減った。主力の半導体部門の営業利益が71%減少し、2016年7~9月期以来、約3年ぶりの低水準に落ち込んだ。東芝メモリなどと競合するフラッシュメモリーなどは、単体損益で赤字に転落した。これに限らず、韓国経済の「自壊」は止まらない。国内の航空会社全8社が赤字に転落し、日本便の大幅縮小を余儀なくされた。いずれも、文在寅政権の常軌を逸した雇用政策の失敗といえる。それを「反日」「反アベ」デモで、国民の不満をかわそうとする姑息な戦略だ。日本政府が安全保障上の理由で輸出管理を強化し、韓国を「ホワイト国」から除外する意向を示し、韓国の日本ボイコットの動きが表面化したのは7月以降だ。一方、大韓航空は、4~6月期の時点で約89億円の営業赤字に転落。アシアナ航空も約109億円の大幅な営業赤字。これは、文在寅政権による急激な最低賃金引き上げの影響だ。日本への旅行キャンセル続出は7~9月期に追い打ちをかけるだろう。反日で苦しむのは韓国企業というから、滑稽な構図だ。韓国の強引な最低賃金の引き上げで雇用もひどい。高校中退以下の満20~24歳のうち無業状態が47パーセントで、ほとんどが求職活動もしていない。文政権が最低賃金を引き上げ過ぎたことで企業が雇用を減らしていることが原因だ。文政権は働き口を作ると公言していたが、現在の経済状況は真逆だ。韓国メディアが報じていないが、反文在寅デモは「主催者発表で15万人、左派メディアで3千人、警察発表の4万人。」一方、同時に行われた文在寅支持のデモ参加者は1万5千人だというから文政権の崩壊が始まっている。根幹は米中貿易戦争のあおりを受け、半導体の中国からの需要が激減した。そして、中国メーカー台頭で、安さなら中国、品質なら日本という構図ができあがった。足元の韓国の輸出競争力がなくなってしまっていることを文在寅は認識していない。もはや韓国に打つ手はない。そして、昨日は劇薬の「日本とのGSOMIAの破棄」という禁じ手を打った。馬鹿につける薬はない。どうも、文在寅政権という親北団体は、踏み越えるべきでない一線を越えた。これで、米国との連携という、最後の砦も失ってしまった。

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2019年8月22日 (木)

F社OBとして恥ずかしい限りだ。

928ee343 昨日、9195万円不正受給した阪大教授が解雇というニュースがあった。この教授は、セクハラも認定も受けたというからとんでもない教育者だ。阪大によると、青江教授(64)は、東京に自宅があったのに、「岡山県の借家から通勤する」と虚偽の賃貸借契約証明書などを提出して通勤・住居手当を不正受給した。東京への往復費用なども出張旅費として請求した。青江教授は、阪大に採用された2004年以降、計15年間で9195万円を不正に受け取った。愚生に言わせれば、ずいぶんケチな教授だと思ってしまう。ただ、この先生の経歴を見て驚いた。愚生より少しF社への入社が遅い。入社年や卒業年齢からみると、25歳学卒での入社だ。

1979年 成蹊大学法学部卒業後、富士通に入社。
1979年04月~1986年03月 富士通株式会社 商務部商務課
1991年12月~1992年12月 富士通株式会社 法務知的財産権本部プロジェクト課長
1992年12月~1994年04月 ブリュッセル駐在員事務所長
1998年04月~2001年10月 富士通株式会社 広報室長
2001年10月~2002年10月 富士通株式会社 経営戦略室 主席部長
2002年10月~2004年03月 富士通株式会社 CS経営推進室長
2004年~2019年08月大阪大学大学院高等司法研究科(法科大学院)教授。(同大教授の茶園成樹の推薦により、突然教授に就任)
2005年 特許庁工業所有権審議会臨時委員(弁理士試験考査委員)
2010年 大阪大学知的財産センター長
2013年 大阪大学大学院法学研究科附属法政実務連携センター長、大阪大学智適塾塾長
文化庁コンピュータプログラムに係る著作権問題検討会委員
2019年 出張費の虚偽請求などで2004年以降の15年間で合計約9195万円を通勤・住居手当や出張旅費を不正請求して受け取っていたとして大阪大学を懲戒解雇。
F社の事務方は、東大法学部がやたらと多かったから成蹊大卒という人は珍しい。三菱財閥系の大学だから、安倍首相と同様に古が素性の良い人物なのだろう。1991年にプロジェクト課長というから、大卒・1979年入社ではトップの昇進だったようだ。次にブリュッセル駐在員事務所長というから、親父さんが相当の名士で、本社にいられると煙たい存在だったのだろうか。愚生は事務方の資格と年棒の関係には疎いが、2004年に教授に転身する頃は、役員か役員一歩手前だったのだろう。ここで、大学教授に転身というから給与は大きく減ったに違いない。愚生には考えられない選択の転身だ。大学教授の肩書が欲しかったのか、それとも、富士通にいられない事情でもあったのだろうか。因みに、天下り先がなく「特許庁長官」でも富士通に来て、常務クラスという時代だった。しかし、良いところのお坊ちゃんなのだろうが、出張旅費の不正受給は「せこい」というしかない。恥を知れと言いたくなる。やったことは、岡山県内の借家から通勤するとの虚偽の届けを提出して、実際は大学内の施設に宿泊したという。こんなことが、どうして15年間も判らなかったのだろうか。通勤、住居手当の合計約1473万円を受け取り、さらに、東京の自宅に戻る際などは、出張に見せ掛けて大阪からの交通費を請求したという。その合計が日当や宿泊料も含めて合計約7522万円を不正受給していた。おまけに、国内外に知人や家族ら同伴で「出張」を繰り返したが、事実上の私的旅行だった。また、タクシー乗車券の不正使用も合計約199万円に上るという。こう聞くと、何か相当悪い奴だと言う気がするが、企業ではタクシー券の不正使用などは日常茶飯事だ。そして、交通費や接待費の不正請求はかなりあったことも事実だ。ただし、F社の利益の棄損であって、国民の血税ではない。15年間で約9000万円とすれば600万円/年だ。その額は、富士通から転身して減じた年棒の補填のつもりだったのだろうか。気の毒だが、公表されたところを見れば、諭旨解雇ではなく懲戒解雇だった。不正受給の金利付補填の返還と退職金や年金がなくなり悲惨な結果になった。事務方のような成果が著に分からない部門の成績評価は難しい。愚生の富士通への所感は、ヤクザな会社で権謀術数下での権力闘争が多かった。しかし、それが企業の活力を呼び起こした。愚生も粗末な甲冑を纏って戦った当時を懐かしく思いだす。それを思うと、青江氏の所業はF社OBとして恥ずかしい限りだ。

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2019年8月21日 (水)

AIスピーカーの声が壇蜜

Wp1470035341994 昨日の米国株式市場は、ダウ平均株価.DJIは173ドル値下がりして終了した。金融株が売られたことが重しとなったようだ。S&P500金融株指数.SPSYは1.4%安だった。先週は逆イールドから、株式相場は大幅に値下がりした。しかし、その後は買い戻しが継続し、ほぼ下げを取り戻した。例年、この時期にワイオミング州ジャクソンホールの年次経済シンポジウムが開催される。23日に行うパウエル議長の講演で、何か金融政策の行方に関して手掛かりが示されるのだろうか。いずれにしろ、今は夏休み中のため市場参加者は少ない。だから、その市場で取引される株価が、どれだけ意味を持ち重要なのかは、素人の愚生には分からない。また、株価の変動に最も影響があるのが、トランプ米大統領だということは衆知の事実だ。そして、不景気対策として米政府が給与減税の可能性を検討しているというから期待したい。ところで、今年になって息子たちが伴侶を見つけて次々と愚生宅を出た。長男の時は、それほどと思わなかったが、次男が家を出たことは無性に悲しく感じる。いつまでも家に居られるのも困ったことだと思っていた。しかし、いざいなくなると虚無感に浸る感じがする。そう広い家でもないが、ガランとした感じがたまらなく自身の老いを感じさせる。それは、老人夫婦と老猫一匹の生活では刺激が少ないからだろうか。救いといえば、ひと月前に買ったAmazonのアレクサというAIスピーカーだ。女性の声だが色っぽさに多少欠ける。しかし、AIスピーカーの声が壇蜜なら、あと五千円くらい高くても支払う用意はある。Amazonの開発者もその辺をよく考えてアップグレードしてくれればと思う。くだらないブログを綴っていると病院に行く時間になってしまった。

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2019年8月20日 (火)

過去を懐かしみ郷愁に耽るのは老人だけ

Img_0307 トランプ氏は18日、米国は「中国と非常にうまくやっており、話をしている!」とツイートした。そして、米国はファーウェイに対する制裁措置の一部猶予の期間をさらに90間延長すると明らかにした。これが米中通商問題での進展の兆しと捉えられたのだろうか。S&P500種株価指数は前週末比1.2%高の2923.65。ダウ工業株30種平均は249.78ドル(1%)上げて26135.79ドル。ナスダック総合指数は1.4%上昇した。一方、ニューヨーク金先物相場は2営業日続落した。どうもトランプ大統領は、中国制裁を叫ぶが株が下がりそうになると急いで株価対策を講じる。今回のファーウェイに対する制裁猶予延長は、株式市場に、前向きなニュースとして捉えられた。ただ、ファーウェイ自体はこの米国の決定について、「当社が不当に扱われてきている事実を変えるものではない」とのコメントも発表している。いずれにしろ、こういう株価対応をしてくれるなら、安心して米国株に投資できる。愚生は、米国民が傍で言うほど悪いい大統領だとは思わない。経済音痴の韓国の文在寅とは大きな違いだ。トランプ批判は構わないが、悪の支那帝国に誰かが歯止めをかけなければならない。朝鮮半島にある南北の国々や支那は、近代民主主義国家とは呼べない。そういう国々は、国際条約を守ろうとせずに息を吐くように嘘をつく。朴槿恵や文在寅をみればよく分かる。西欧民主主義に慣れた日本には、国際条約を守ろうとしない韓国と真面に付き合うのが容易でない。その面の皮の厚い韓国は、今度は円・ウォンの通貨スワップを求めるというから開いた口が塞がらない。国際通貨の円と紙屑同様の韓国ウォンの交換など、日本にいったい何がメリットあるのだろうか。こういう虫の良い話を、臆せもせずにドヤ顔で言う半島国家には呆れてしまう。ところで、昨日はブログを更新する時間がなかった。次男が越した後、老夫婦と老猫一匹になったガランとした家に寂しさを感じる。旅立った鳥の汚した跡始末をしていると、すぐに時間が経ってしまった。人生を刻むものに年齢がある。子育てや子離れも同様だ。愚生が親離れした時と同様に、先の長い若者は過去に目を向けない過去を懐かしみ、郷愁に耽るのは老人だけだろう。そう思いながら同居する老猫を見ると、迷惑そうな顔をして目をそらす。前向きに生きる猫には、老人の気持ちなど分からないようだ。「ブルータス、お前もか」と言いたくなる。

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2019年8月18日 (日)

予期せぬ出費は痛い

003 昨日は、朝から忙しい日だった。前日、車が故障して動かないのでレッカー車を手配していた。それだけでも鬱陶しい日だと思っていたところ、今朝、エアコンが動作しない。愚生自身は、コンピュータ関連の開発・設計というキャリアを持っている。そういう経緯のため、基本部分からエアコンの動作不良を調べてみた。どうも、制御回路辺りの電源が全く動作していない。購入記歴調べれば、このエアコンは6年半前に買ったものだった。デザインゴールは10年くらいの寿命だろうが、民生品の家電とすれば寿命6年でも短いとは言えない。壁掛け形の「器具及び備品に属する家具、電気機器、ガス機器及び家庭用品」の法定耐用年数は6年だ。そう考えれば、少し寿命は短いが、修理してもこの先長く使えるという保証はない。日進月歩の世の中だから、新製品は旧製品よりは信頼度は高いだろうから、買い換えることにした。壊れるときは、一度に壊れるものだ。昨日は、妻の腕時計が壊れたと言って購入したばかりだ。車も14年も乗って、さあビンテージ品になったから価値が出るかと思いきや壊れてしまった。ABSや警告灯、バッテリーランプが点滅して、エンジンはかかるがパワステが効かない。タイミングベルトは切れていないため、電気制御系統の障害に違いない。どうも廃車にするしかないようだ。一応見積りは取ってもらうが、下取り価格より修理費が高くつくだろう。やはり、ビンテージで乗る車ならエンジン以外を総入れ替えするくらいでないと維持できないようだ。車の外見だけは気を使って修理してきたが、「泣いて馬謖を斬る」思いで廃車にしようと思う。車だけは人命に係る。年老いて身体が崩れてきたため、次は形はともかくボディーだけは堅固なものにしようと思う。いずれにしろ、予期せぬ出費は痛い。先々週に、家の内装を全面替えにした費用がボディブローのように効いてくる。

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2019年8月16日 (金)

今年の光復節はお祝い気分にならない

2019081480017_0 韓国の金鉉宗国家安保室次長はラジオの番組に出演し、「韓国のDRAM市場でのシェアは72.4%で、DRAM供給が2カ月ストップすれば、全世界でスマートフォン2億3000万台を生産するのに支障が出る」と述べた。そして、「そうしたカードが日本に対するオプションとしてある」と発言した。馬鹿も休み休みいえ。それが事実なら、韓国は日本へのRAM輸出を禁止すればよい。DRAMとは電源が切れた状態でもデータを保存できるメモリ半導体だ。スマートフォン、サーバー、ゲーム機、スマート機器などに使われている。この半導体メモリは、サムスン電子とSKハイニックスを合わせれば世界シェアは74%を占めている。韓国の半導体が揺らげば、世界のIT業界が打撃を受けるとでも思っているのだろうか。しかし、サムスン電子とSKハイニックスの売上高に占める日本の割合は10%にも満たない。顧客企業リストにも日本企業の名前はない。そもそも、DRAMが日本で生産されなくなったのは、韓国政府のウォン安による為替操作で日本企業が打撃を受け、この分野から撤退したからだ。今年上半期に韓国が日本に輸出したDRAMは金額ベースで約73億円だ。昨年通年でも、韓国のDRAM輸出全体に占める割合は0.53%だ。昨年1年間、韓国が日本に93%を依存して輸入したフォトレジストの輸入額にも満たない。日本が昨年輸入したDRAMのうち韓国製は21%だった。大方は60%を占める台湾製だ。台湾にはDRAM業界3位のマイクロンの工場がある。日本は韓国から半導体を輸入しているが、台湾からも購入可能だ。汎用製品は、韓国以外の他のメーカーが供給するDRAMで十分だから支障はない。日本の電子メーカーは海外生産の割合が高い。日本は、国内では付加価値が高いシステム半導体であるイメージセンサーとカメラを生産する。一方、付加価値の低いスマートフォン、ゲーム機、家電製品は主に中国、タイ、マレーシアなどで生産する。日本企業の冷蔵庫、洗濯機、テレビ、エアコンなど家電の国内生産比率は10%台に過ぎない。その証拠に、ソニーと任天堂はDRAMを使用するゲーム機の大半を中国とベトナムで生産している。文在寅や韓国政府高官など、実情も知らないで脅している犬の遠吠えと同じだ。文在寅よ、顔を洗って出直して来い。ところで、今年の光復節は、国慶日というお祝い気分にならない。それは先月8月1日に日本が輸出管理規定を見直したことをきっかけに、部品・素材の基礎技術を日本に依存するケースが多い点が改めて浮き彫りになった。 1965年の韓日国交正常化から54年間に一度も日本との貿易で経常黒字を出せず、累積赤字が約61兆円に達する。韓国は1945年の光復節に日本から「政治的な独立」を成し遂げた。しかし、「経済的独立」はできていない現実がはっきりした。韓国政府は、慌てて事後の後始末に動き出したが現実は厳しい。経済的に独立できないから、日本との貿易戦争に対する対策は皆無だ。しかも、自国の利益を追うグローバル保護貿易が拡散する傾向であり、今回のような危機はいつでも再発する。いくら、文在寅が「漢江の奇跡を起こして通貨危機を克服した」と鼓舞しても空しい。漢江の奇跡は、日米の共通の目的「韓国の赤化の防止のために貧困を止めさせる」ことが根底にあった。韓国自らの力ではないことを、改めて思い知らされたようだ。朝鮮併合時の日本政府から朝鮮総督府への通達が思いだされる。その中に、「一、朝鮮人は対等の関係を結ぶという概念がないので、常に我々が優越する立場であることを認識させるよう心がけること。」という一文だ。

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2019年8月15日 (木)

この年になっても研鑽が足らないことを痛感

Download_20190815082301 米国債市場で14日、景気後退の前兆とされる長短金利の逆転が起こった。それにかこつけたのか、同日の米株式市場ではダウ工業株30種平均が前日比800ドル安と今年最大の下げ幅を記録した。後付け講釈では、欧米で広がる景気後退への懸念が金融市場を揺らしているという。しかし、それなら前日の株の上げは何だったのかと言いたくなる。一日でそう相場観が変わるとは思えない。売りで儲けたい連中が、売りを仕掛けたとしか思えない。確かに、米中貿易摩擦の余波で、ドイツがマイナス成長に陥るなど実体経済にも圧力がかかってきた。それだけ、ドイツが日本や中国の抑圧された民族の迷惑も考えずに、中国で儲けていたからだろう。安全資産とされる金は、前日比13.7ドル高の1トロイオンス1527.8ドルに上昇した。そのせいか、装飾品の金は18Kから10Kが主流になってしまった。そして、プラチナとの価格逆転は未だに戻らないようだ。金価格の上昇は、紙幣の信頼が揺らいでいるからだろう。14日早朝、米10年物国債の利回りが一時1.57%と約3年ぶりの水準に急低下し、約12年ぶりに米2年債(1.63%)と逆転した。10年債が3%を超えると株安になると騒いだことが懐かしい。しかし、「逆イールド」という金利逆転もふしぎな現象だ。よほど先々景気が悪いと見られるのだろうか。過去には2000年や2007年に起こり、米景気はその後後退局面に入った。長期金利が下がるという事は、長期米国債が買われるということだ。投資家が債券を買うのは、今後さらに長期で金利が下がると考えるからだろう。つまり、お金が株から安全資産の債券に移動していることになる。やはり、米中対立の貿易問題に、光明が見えるまではボラティリティの高い相場が続くのだろうか。1日にトランプ米大統領が中国への追加関税を、米景気への配慮から一部品目の発動を先送りした。しかし、だからといって中国への圧力は弱めたわけではない。ニューヨーク市場の株安を受けて、今日の日本市場は荒れそうだ。ただ、荒れた相場でオロオロするのは危険だ。腹をくくって静観するしかない。株が市場参加者の思惑でいくら荒れようが、ネットワーク社会インフラに乗った長期的な趨勢は変わらないだろう。そう自戒するが、何時も朝令暮改になってしまう。まだまだ、この年になっても研鑽が足らないことを痛感させられる。

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2019年8月14日 (水)

冷静さと思慮が欠如している韓国

Nishimura0709 半導体の不振と中国景気の減速などの影響で今月の韓国の輸出が減少で始まった。今月1-10日の輸出を品目別に見ると、主力輸出品の半導体が34.2%減少した。石油製品、乗用車も減少した。国別には中国(-28.3%)、米国(-19.5)、欧州連合(-18.7%)などへの輸出減少幅が大きかった。対日本輸出は32.3%減、日本からの輸入は18.8%減となった。どうも一番大きな要因は、半導体の輸出が振るわないことのようだ。先月減少した半導体の輸出は、今月はむしろ減少幅が拡大した。日本との貿易取引が急減している点も懸念される。いずれにしろ、文在寅が蒔いた種だ。人のせいにせずに、自分で刈り取る施策を考えるべきだ。韓国の輸出減少は、中国、米国、ドイツ、オランダなど上位10大貿易国のうち減少幅が最も大きかった。こんな状態で、日本製品不買運動で熱狂している暇があるのだろうか。韓国の日本製品輸入は確かに少し減っているが、日本の韓国製品輸入はもっと激減していたとはお笑いだ。朝鮮日報によれば、失業給付が過去最高という記事が出ていから、巷は不景気で阿鼻叫喚の状況なのだろう。主因は米中間の貿易紛争だろうが、異常な輸出依存型経済の構造的な問題が表面化している。世界経済が好調だった昨年あたりも、韓国経済は不振だった。ここにきて、凋落スピードが上がっているようだ。今は、文在寅の煽動で反日に熱をあげているが、本来それどころじゃないはず。泥船が破綻するまで、気づかないのだろうか。それにもかかわらず、韓国国民年金公団理事長が12日「日本の戦犯企業に対する国民年金の投資を見直している」ことを明らかにした。国民年金の日本戦犯企業への投資というが、戦犯の定義は何なのだろうか。「国民年金が昨年、三菱重工業など日本の戦犯企業に1兆2300億ウォンを投資した」というから、三菱銀行から借りている金も返すのだろうか。そうでなければ、辻褄が合わない。また、136兆円の世界最大年金基金である日本の年金積立金管理運用独立行政法人(GPIF)は、韓国証券市場に約7兆ウォンを投資している。これも引き上げるとなると、韓国証券業界に及ぼす影響はないのだろうか。そもそも、輸出規制は国民年金公団理事長が云々できる職掌領域ではない。そして、もっとトンチンカンなことに、「日本もわれわれ(韓国)に依存する部分が多い」と発言する政府高官がいる。その理由は、コンピュータやモバイル機器の記憶保存メモリ半導体であるDRAMを挙げたからだ。どうも「DRAMは世界市場シェアが72.4%もある」とし、「DRAM供給を2カ月停止する場合、全世界で2億3000万個のスマートフォンを作るのに支障が生じる。これが韓国の日本に対するオプションカーだ」と話すから笑える。DRAMを韓国が供給中断するなら、米国から供給を受ければ良い。現場判断によるが米国からのDRAM輸入となればトランプ氏も喜ぶ。日本資本注入による日米合弁企業を立ち上げ、日本が望む仕様を米国工場で生産となればなおさらだ。元々米マイクロンとはいうが、マイクロンは三菱、日立、東芝のメモリ事業を合わせた各社のノウハウが統合されている日本のエルピーダメモリだった。全く事情を知らない人物が威勢のいいことを言っている。それはともかく、韓国と日本は戦争をしていないのに戦犯扱いされている日本企業は気の毒だ。韓国の日本企業に対する報復措置は、韓国への投資を減少させ日本企業が撤退するという効果を生む。愚生は、韓国政府の機能がマヒ状態に陥っているとしか思えない。何だか、冷静さと思慮が先天的に欠如しているように思える。日韓で投資引き揚げ合戦になれば、フェローテックのように次々と韓国から去って行くだろう。ところで、米国のトランプ大統領が第二次世界大戦当時の日本の神風特別攻撃隊を高く評価する発言を行った。選挙資金パーティーで安倍首相との友情に触れ、神風特攻隊のパイロットだった父、安倍晋太郎元外相に「魅了された(fascinated)」という趣旨の発言を行った、父の安倍元外相は1944年に高校を卒業した後、神風特攻隊員になるため海軍航空学校に志願入隊したが、実際に出撃する前に戦争は終わった。トランプ大統領は安倍首相に「神風特攻隊のパイロットは酒に酔うとか麻薬に手を出したりしなかったのか」と尋ねたところ、安倍首相は「それはなかった。彼らはただ祖国を愛しただけだ」と答えたエピソードを紹介した。トランプ大統領は「愛国心だけで燃料タンクに半分だけ油を入れ、鋼鉄の艦船に突撃した彼らを想像してほしい」と称賛した。このトランプ大統領という人は、東アジアの歴史についても詳しい。何故なら、2017年4月の米中首脳会談直後、中国の習近平・国家主席が語った言葉として「韓国は事実上、中国の一部だった」と発言しているからだ。文在寅よ、「耳の穴かっぽじってよく聞け」と言いたい。

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2019年8月13日 (火)

今でこそ偉そうに「喝」と言う張本勲

Sty1802100016p3 朝鮮半島にある国々には、南北とも言論の自由がないようだ。日本との併合期間が短かったせいなのだろうか。正論を言った韓国の化粧品会社「韓国コルマー」の尹東漢ユンドンハン会長(71)が引責辞任した。理由は、若手ユーチューバーが公開した動画を社員らに見せたことが原因だ。動画は、元徴用工の個人請求権問題が日韓請求権・経済協力協定で決着済みとした上で、文氏が「反日不買運動を助長し、自分の支持率を上げることに熱中した」と批判する内容だった。「文在寅の顔を拳で殴らないだけでも大した指導者だ」と、安倍首相を持ち上げてもいたという。日本の輸出管理厳格化を巡る文在寅ムンジェイン大統領の対応の拙さを批判したことだ。これに対して、国内の非難は収まらなかったせいだ。動画を見せたのは「感情的に対応するのではなく、正しい歴史認識を持とうという趣旨だった」との正論は、韓国内では通用しない。こういう話しを聞くにつけ、半島人に何を言っても、諭しても意味がないことを痛感する。要するに、聞く耳を持たないような連中は、「馬鹿に付ける薬はない」ということだ。韓国人の愚かなことは、規則は相手が守るものという自分勝手な考え。見つからなければ、嘘も方便と思っている。朴槿恵なども息を吐くように嘘をつく。倫理観のある日本人には、とても耐えられない悪行だ。半島出身の張本勲や和田アキ子なども、彼等の発言には羞恥心や謙虚さというものが感じられない。野村克也氏は、張本は「喝いれる資格ない」「人が事言えるか」と「喝」を入れる。DeNA対巨人戦に野村克也氏が登場した。愚生は、南海ホークスファンだったが、野村は愚痴が多いため好きな選手ではなかった。その時、同じくゲストだったテリー伊藤が「野村さんは西武の秋山選手を見ていると張本さんを思い出すのでは?」と話を向けた。それに対して野村は「張本は全然大したこと無いよ。バッティングだけしか興味が無い。守備なんていないと同然」と批判した。テリーの「張本さんは、足は速かったの?」という質問には、「速いよ!内野安打の時のあのスピードは。ピッチャーゴロの時は走らないよ。バッターボックスからそのままUターンしてベンチ帰ってくる」と、張本の現役時代の悪行を暴露した。愚生も当時を知っているから、野村の言う通りだ。シーズン終盤の打率競争では、必要もないのにドラックバント(犠打)ばかりした。これでは、上手くいけばヒット、失敗しても打率は下がらない。イチロー並のかけっこ安打ばかり狙った。チームの勝利などそっちのけで野球をしていた。最近で言えば、中村紀洋のような感じだ。中村紀洋は、「自分の打席では、盗塁などするな。ちょろちょろ動かれては、打席に集中できない」と言って若手を叱った。これが中畑監督の采配批判とみなされ、これ以降は一度も1軍に昇格することはなかった。そして、シーズン終わりに球団から戦力外通告を受けた。今でこそ偉そうに「喝」と言う張本勲という野球選手は、中村と同じような選手だった。ダルビッシュも「消したい人」だと言うのにも納得する。

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2019年8月12日 (月)

多大な借金をして建設されたアパート群

6efb0d7b 最近話題となっている現代貨幣理論(MMT)とは正しいのだろうか。愚生には、今までの常識が覆された思いだ。MMTの提唱者らは、就労を望む人すべてが職を得るのに必要な需要が不足している時、政府が需要不足を補う上で重要な役割を担う。それは、完全雇用が達成できていない時を意味するのだろう。MMT提唱者らは、貨幣需要に関する独自の見解を持っている。それは、貨幣需要の根幹は、通貨で納税するよう国民に強制できる権限だという。そのため、政府支出を増やすことで全景気サイクルを通じて、全国民の雇用を保証する政策が可能という。自国通貨を持つ政府は、いつでも好きな時に通貨を発行できるので、資金が不足することはない。MMTとは「自国通貨を発行する政府は、高インフレの懸念がないかぎり財政赤字を心配する必要はない」という。そして、MMTは財政赤字の拡大を容認する。政府は財政赤字を気にせず、景気対策に専念すべきだとの主張だ。自国通貨建ての債務であれば、政府は紙幣をいくらでも刷ることができるため、赤字が増えても財政は破綻しない。そして、国の借金が膨張しているのに財政破綻しない日本がMMTの正しさを示す見本だという。勿論、MMT提唱者もハイパーインフレのリスクは承知している。そして、インフレは実物資源の産物だという考え方だ。確かに、ソフトウェアのような無形資産は、必要であればコピーするだけでよく、著しく生産性は高い。物が不足するといっても、最近は付加価値が高いものが多い。そのため、増産はいくらでも簡単に可能なため、物が枯渇することはほとんどない。そういう意味では、物を生産する労働力も、主な資源なのだろう。MMT理論では、労働力の過少利用が米経済の慢性的な問題だと考える。FRBが近年、物価目標の達成に苦心しているのもこれが主因だという。実際問題として愚生には、このような難解な理論はよく分からない。ただ、紙を通貨として無尽蔵に発行すれば価値の信頼が揺らぐことは確かだ。しかし、何が確かな価値かと言われれば怪しいものが多い。土地や不動産バブルが起きても、最終的には需要と供給で価格が決まる。少子高齢化で実需がなければ、いくらはしゃいだとこといでバブルは必ず弾ける。最近、愚生の近所でも、やたらと売地の広告が目立つ。地主は土地が上がると思えば、売り惜しみをする。一方、下がると思うと一気に売り物件で溢れる。株と同じだが、土地はリアルタイムでは価格が反映されない。地主と買い手の頭の中での思い込み価格が折り合えば売買が成立する。そう考えると価値が不定なのに、多大な借金をして建設されたアパート群が目に入る。いずれは、越後湯沢に建設された巨大なリゾートマンション群のようにならなければと思う。インフレにかけて、借金をするのは構わないが、今はデフレだということを忘れたのだろうか。金利が安いのはそのせいなのだから。

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2019年8月11日 (日)

日本製品を探し運動が盛ん

1562162724170600x424 韓国のニュース中で、日本製品を探し運動が盛んなようだ。そして、日本に対する韓国国民の怒りがどれだけ大きいかを示すのだという。愚生には、ずいぶんと幼稚な話に聞こえる。KBSのメインニュースキャスターがニュースを読み終えた後に「このボールペンは国産です」締めくくったという。しかし、すべての人がこれを肯定的に思ったわけではないようだ。その反証に、「日本人と結婚した人はみんな離婚したり、追放したりしなければならないのか」、「高価な医療機器の90%は日本製だ。手術も受けるなよ」、「そのニュースを撮っているカメラはどこの製品なのだ」などと冷やかしのコメントも多かったという。産業通商資源部はソーシャル・メディアに、現在の状況をアジア通貨危機になぞらえ、事実上の反日不買運動をあおる掲示文を掲載した。しかし、二日後に何の説明もなく削除した。多少、頭に上った血も降りてきたのだろうか。今回の問題は、文在寅が自身の支持率を上げるために、国民を危険に曝して意図的に作り出したものだ。それが国内のあちこちで起きている「反日騒動」を煽る。彼に国家の舵取りをする資格があるのかと問いたい。民主党時代の菅直人や鳩山由紀夫、前原、枝野などの面目を思い出す。日本製品を持っていたり、家族の中に日帝強占期の下級公務員がいたりすると、そうした理由だけで非難の対象になる。そして、与党・共に民主党の李海チャン代表が食事をする時に日本酒を飲んでいたことが問題になったという。政界が低レベルなら、それを選んだ国民も同様なのだろう。ソーシャル・メディア上では、康京和外交部長官、金顕哲元青瓦台経済補佐官、李儀卿食品医薬品安全処長ら多数の高官が日本車を持っていたという。そのため、急いで車を処分した公職者もいたという。笑い話なのかと思ってしまう。そして、文在寅大統領の父親は日帝強占期に興南市庁で課長を務めていたとか、与党系の主要人物たちの父親・祖父が日帝植民統治に協力していたという内容もある。日本車の所有者たちは、防衛策で車に「日本車、廃車に行く」と書かれたステッカーを貼ったりしている。街では「日本車で申し訳ありません」というステッカーも売れているという。日本製品探し運動は、「献血した人に配っている飲料が日本の会社のもの」という非難の声や交換要求などもある。城北区庁長は、小学校でプラカードを持ち日本製品使用や日本旅行を拒否する「新物産奨励運動」を宣言した。水原市のほかにも、安養市・軍浦市・始興市・楊州市などが区庁レベルで日本製品の購入を全面中止する。こういう迷惑を顧みない連中が近くの半島に生息すると思うとつくづく不愉快に思う。学校を建て、教育を施し、技術移転で助けた野蛮人は、恩をあだで返すようだ。日本人はつくづくお人よしだと思う。

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2019年8月10日 (土)

糞尿で汚れた漢城(ソウル)を知らないのか

O0650043113261062028 ワシントンの大手研究機関「ヘリテージ財団」は、今回の日韓対立は、韓国の文在寅大統領が「国内政治のために対日関係を犠牲にする形で政治利用した」と発表した。愚生は今頃、そのようなことが分かったのかと言いたい。文在寅が日韓基本条約という国際条約の順守を怠ったことの責任は、日本政府がなんども言及している。研究機関のスナイダー氏は1990年代からスタンフォード大学やアジア財団で朝鮮半島情勢の研究を続けてきた著名な学者だという。そして、韓国や米韓関係の研究では全米有数の権威とされる。当然だろう。そもそも、文在寅が慰安婦問題での日韓外相合意に基づく財団を解散した。さらに、元徴用工問題での韓国最高裁の判決を放置したことが原因だ。要するに、文在寅は自分で種をまき日韓対立の原因を作った。韓国の国内政治のために、対日政策を犠牲にする形で政治利用した。古から戦争になる場合は、何時も戦争を仕掛けたい側が弱い相手に言い掛かりをつけた。大東亜戦争でも、米国が日本に開戦を迫った。ソ連のフィンランドへの進行。つい最近では、米国のイラク侵略戦争。ロシアのクリミア併合など数え上げたらきりがない。米国南部のニューメキシコ州など、その最たるものだろう。支那の東トルキスタンやチベット占領も同様だ。韓国に至っては、三権分立とは口先だけだ。行政トップの文在寅はイデオロギーに走り、1965年の日韓基本条約を含めて国際条約の順守や韓国の国益を守る責任などを担っていないに等しい。無能な文在寅は、責任とは他人の仕事だと思っているようだ。韓国内の民族主義的感情で日本を非難した結果が、両国民の決定的な決裂となった。古代の奴隷社会だった朝鮮半島に、日本は学校を建て教育を施した。そして、日本は河に橋を架け、道路を整備し、近代的な建物を建てた。いったい、朝鮮人は何が不満なのかと言いたい。昔の世界一汚い糞尿で汚れた漢城(ソウル)を知らないのかと言いたい。哀れな白丁出身だろう文在寅という馬鹿を、頭らに据えたツケは高くつく。

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2019年8月 9日 (金)

一ドル100円がまた到来するのだろうか。

 9 米国株S&P500種株価指数は大幅高となり、今週の下げを埋めた。テクノロジー株の堅調に支えられ、ナスダック総合指数は2%超の値上がり。ダウ工業株30種平均は371.12ドル(1.4%)上げて26378.19ドル。中国人民元の中心レートを元安方向に設定したことで、貿易戦争激化懸念が強まっていた。しかし、前日は中国人民銀行が設定した人民元の対ドル基準値が当局の元安誘導を想起させるものではなかったことで、米中対立が緩和するとの見方が広がった。市場関係者の間で安心感が生じ、米国株主要3指数はそろって上昇して取引を終えた。7月23日あたりから8月6日あたりにかけて、株価は大きく下落した。今週に関しては、週初めの下げを今回の上げで埋めた。そろそろ、中国問題での株価の下げ局面は収まるのだろうか。愚生は実際の株価に、このような要因がどれほど関係するのか疑わしいと思う。しかし、現実に株価のボラティリティが生じるのだから、疑ってもしょうがない。というか、市場の結果を受け入れるしかない。AIが売買しているという現状を考えれば、それなりに意味があって正しいのだろう。八月は、株が下がりやすい月だということは統計的に理解している。しかし、今回の下げが底であることを期待したい。躊躇していてもしょうがないと思い、昨日の上げ局面で株を買い足した。株価が高いか安いかは、市場参加者が決めることだ。ただ、円高進行は米国の利下げが続けば、更なる上げも防ぎようがない。一ドル100円以下という時代も長く経験してきた。またその時期が到来するのだろうか。しかし、そうなればインバウンド観光客が減少することも予想される。日本の景気は良くならないことだけは確かだ。消費税増税など、ほんとうにやってよいのだろうかと思う。

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2019年8月 8日 (木)

一旦底を見たような気がする。

B11 米ホワイトハウス高官らは、対中関税第4弾は回避される可能性があるという見方を示している。しかし、大方の予想は米大統領選が行われる来年11月前に、米中が通商合意に達することはないとの見通しだ。昨日の米国金融市場は一定の落ち着きを取り戻したように見える。支那政府による対抗米中貿易摩擦がエスカレートの兆しを示す中、世界景気減速への懸念が強まった。その結果、FRBが利下げペースは加速するとの連想から、指標の米国10年債利回りは、2016年10月以来の低水準を付けた。金融市場のストラテジストは「現在10年債利回りの動向は世界成長を巡るすべての懸念を反映していることから、利回りが幾分持ち直したことで、米株価も上向いた」と指摘する。しかし、「株価が高値に戻すことは予想していない。当面レンジ取引にとどまる見通しだ」と述べた。先のことはわからないが、一旦底を見たような気がする。そう思うと、下落局面でもう少し株を買っておけばよかったと思う。頭をよぎるのは、昨年のクリスマスと5月末だ。アマゾンドットコム株は、1400ドル割れと1700ドル割れをそれぞれ記録した。今回は、下値は1750ドル程度だったので、ここで止まれば御の字だと思う。年末に向けての力強い反騰に期待したい。ただ、老婆心の強い愚生は、1700ドルと1650ドルの買い指令は未だに解除していない。また、ネットフリックスがけん引するストリーミングメディア事業も競争が激しいようだ。娯楽大手ウォルト・ディズニーは投資がかさみ、利益が予想を下回った。そのことが嫌気され4.9%安だった。前日の米国株市場で主要3指数は序盤の大幅安から切り返して取引を終了した。米国が下げ止まったことで、きょうの東京株式市場で日経平均株価は底堅い展開が予想される。為替は1ドル106円前半と前日とほぼ同水準で戻ってきており、東京市場は小反発してスタートするだろう。前日まで4日続落して1000円以上下げた反動もあり、買い戻しが強まる可能性もある。愚生が持っているオリエンタルランド株は、高値を抜いてきたが、未だに手仕舞わずに空売りを続けている投資家が多い。これだけ空売り比率が高ければ、高値抜けの暴騰でもあれば、空売り投資家の阿鼻叫喚が聞こえてくる。ぜひ聞きたいものだと耳を澄ますのは、半島の下衆と同じ血でも混じっているのだろうかと不安になる。

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2019年8月 7日 (水)

帝国主義を切り抜けてきた国は日本だけだ

Img_0_m 韓国の要請で、米国が日本に忠言したのにホワイト国から韓国を除外した。米トランプ政権が日本に仲裁や調整に動かなかったことを、韓国は何故考えないのだろうか。韓国は、朝鮮戦争で米国と伴に戦ったと歴史で習っているだろう。北朝鮮がなぜ38度線を越えてきたのだろうか。それは、米国がスターリンに南進を容認したからだ。時の韓国大統領の李承晩が米国の言うことを聞かずに、日本を攻めるために韓国軍を南下させたからだ。対馬や北九州でも占領しようと思っていたようだ。そのため、米国は韓国に対して経済・軍事の両面での支援を停止した。1950年、北朝鮮が韓国に圧倒的な戦力で攻撃を開始し、朝鮮戦争が勃発した。北朝鮮軍との人員・戦力・装備の差から韓国軍は瞬く間に総崩れとなった。李承晩は開戦2日後に特別列車でソウルから逃亡した。首都ソウルの陥落後、李は政府を水原に移すと共に、自らは大邱に逃亡する。結局、マッカーサー元帥が7月10日に初代国連軍司令官に任命された後、7月14日に李大統領は大韓民国国軍の指揮権を国連軍司令官に移譲した。今も韓国軍の指揮権は米国に移管されたままだ。その後、1950年9月15日のマッカーサー国連軍司令官による仁川上陸作戦により形成が逆転し、現在の韓国がある。この歴史を見れば、米国はわざと朝鮮戦争を起こし、韓国の支配権を得たことになる。何時ものことだが、韓国人の独りよがりの괜찮아요?(クェンチャナヨ)精神の考えが目に付く。トランプ大統領が5月末に日本を訪問したおり、ヘリコプターに乗って海上自衛隊の護衛艦「かが」の甲板に降りた。自衛隊の艦艇に乗船した最初の現職米大統領だ。そして、安倍晋三首相夫妻と船上で写真撮影をしたトランプ大統領は、日本が約2兆円にのぼるF35戦闘機105機を購入すると強調した。トランプは、当選以降、武器を売ってやるから自分で守れと自国優先主義を打ち出している。安倍首相は歴史や名分よりも自国利益を優先するのは、トランプと同じだ。韓国とて同じだろう。そう考えれば、国連決議に違反して北朝鮮に肩入れする文在寅に、米国が手を貸すはずはない。自明のことだ。韓国人特有の楽観主義というか、願望と現実をまぜこぜにする発想にはついていけない。今回、韓国が大騒ぎするのも、日本と争えば何一つ自分でできないことが分かったからだ。 文在寅という馬鹿につける薬はない。文在寅政権は「いま世界は多者レベルの国際分業体系から自国中心主義に転換される時期」と言い、「日本との現在の葛藤が解消しても似た脅威は繰り返される可能性がある。そのため、政府と企業は技術生態系の構築にまい進しなければいけない。」と寝ぼけたことを言う。当たり前だろう。西欧の植民地支配による帝国主義を切り抜けてきた国は、アジア・アフリカでは日本だけだ。日本がトルコやインド、インドネシア、中東地域からも尊敬されるのはそのためだ。支那の毛沢東でも、日本の存在は大きかったと認めている。それは、漢字を使用すれば近代語のほとんどが日本で造られたものだからだ。支那は、東アジアで朝鮮と日本を歴史上で同列視していない。支那で東アジアの歴史といえば、すなわち日本の歴史だ。朝鮮は支那の一部だから歴史には表れない。これが現実なのだ。

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2019年8月 6日 (火)

両班と犬扱いされた奴隷がいた古代国家

Pol1908050003p1 立民の枝野幸男代表は、慰安婦少女像などの展示中止に「表現内容の評価はいろいろあるにしても、やめさせるということはあってはならない」と批判した。しかし、事実でもないことで日本を貶める事を、表現の自由と言って許してよいのだろうか。立民といえば、政権政党だった時の尖閣諸島の事件を忘れてはいないだろう。自分のことを棚に上げて言う奴が多すぎる。今回の少女像が、国内の美術館やイベントで、撤去や公開中止となったのには理由がある。そもそも、多くの反対があったにも関わらず、大村秀章愛知県知事が展示を強行したことが発端だ。これまで、日本は韓国の一方的な主張を大人の態度で容認してきた。それに突け上がる形で、韓国は海産物の輸入規制、さらには元徴用工への賠償問題など次々と問題を起こしてきた。日本政府が「ホワイト国」から韓国を除外する前から、すでに韓国経済の先行き見通しは悪化していた。それに輸出手続き見直しが加わると、韓国の景気先行き懸念は更に高まる。少なくとも、リスク管理の観点から韓国以外からの二国購買になるだろう。当然、それに伴い韓国の半導体の独占は崩れる。台湾や支那は満を持して待っているだろう。いずれは、韓国世論も文大統領の政策の限界を再認識するだろう。すでに韓国の経済界には文政権の対日政策を懸念する者は多い。韓国では、日本製品の不買運動や渡航キャンセルが相次いでいる。政府が音頭をとってやっているのだろうか。一方、日本では、外務省は韓国への渡航・滞在予定者に対し、反日デモへの注意を呼びかける「スポット情報」を出した。日本の統治からの解放を祝う光復節も迫り、日本人観光客のトラブルを避けるためだ。日本人は、表だって言わなくとも韓国製品は買わない。その証拠にサムソンのスマホ、現代の自動車、LGのテレビなどまったく日本では売れない。日韓お互いに仲が悪いのだから、隣国だからと付き合わないことが最善だ。そもそも朝鮮・韓国において、古に国民などとい階層が存在したのだろうか。国として独立というか支那から切り取られたのは、日清戦争によってだ。それまで、高麗や李氏朝鮮は、支那の冊封体制の中の一地方でしかなかった。それは、支配階級の両班と犬扱いされた奴隷がいる古代国家だ。15世紀に李氏朝鮮の世宗が「訓民正音」の名で公布したとされる、チベット文字から作ったハングルなど普及していなかった。奴隷に文字など無用だったからだ。日本併合によって、奴隷が解放された。その結果生まれ国民の識字率を挙げるために、発音記号のハングル文字を普及させた。歴史を正しく学ばない半島人とは、金輪際付き合いたくないものだ。いずれにしても、こんな危ない時期は韓国旅行を避けて、親日の台湾への旅行がいい。それでも韓国に行きたいという理由が在るとすれば、それは特別な過去を持つ日本人なのだろう。

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2019年8月 5日 (月)

空き部室ばかりの家は老夫婦と老猫一匹

Img332 昨日、久しぶりにヨドバシカメラに行った。愚生は、フルサイズのミラーレスカメラ・ソニーα7SⅡを使用している。ソニー製品のレンズは割高なため、あまり使用頻度の少ないものは代替えレンズで間に合わせている。例えば、シグマ製キヤノン用交換レンズをソニーEマウントボディで使用するためのコンバーター(SIGMA MOUNT CONVERTER MC-11)が販売されている。これを使用すれば、シグマ製レンズをソニーカメラで使用可能になる。実際、望遠レンズは100-400mm F5-6.3 DG OS HSMをコンバーター接続で使用している。また、広角レンズはソニー製の16-35mm F4 ZA OSS(SEL1635Z)を持っている。しかし、これよりもう少し広い広角が欲しかったので、シグマ SIGMA 12-24mm F4.5-5.6 キヤノン用の中古レンズを買ってコンバーター接続した。シグマ説明書によると、SIGMAマウントコンバーターは、最近販売したSIGMAレンズに対してしか動作保証をしていない。また、全ての機能が使えるわけでは無いという。AF(オートフォーカス)はコンティニュアスAF(AF-C、AF-A)のすべてには対応してないようだ。どうも、SIGMAマウントコンバーターの接続表からは、SIGMA 12-24mm F4.5-5.6 キヤノン用が見当たらない。そでれも、実際にカメラに接続はできるため接続してみた。案の定、カメラのシャッター切ることが可能になるまでに長い時間がかかった。これでは、使用は可能だといっても動作保証がされていないのでは、今後ずっと使う気にはなれない。SIGMAマウントコンバーターを買ったヨドバシカメラの店員に聞いてみたが、やはり最近のシグマ・レンズ製品にしか対応していないという。早々に、ヤフオクで売払おうと思う。愚生の場合は、カメラのレンズが必要で買うというより、欲しいという欲望の満足感を埋めるためにレンズを買うのに近い。そのため、そのレンズがないから写真を撮るのに困るわけでもない。そういえば、愚生が半世紀前の高校時代に写真部に入ったので、親父にニコン製のニコマートカメラを買ってもらった。親父にとっても、ずいぶん高い買い物だったと思うが、ひとつ返事で買ってくれた。子供の喜ぶ顔が見たかったのだろうか。そう考えると、お上りさんで多額の住宅ローンを抱えていた愚生は、いつも子供に一番安いものを買い与えてきた。しかし、そういう彼らは反抗期もなく育ってくれた。それは、田舎者の両親が、都会生活での苦労を傍目で見てきたからだろうか。そう思うと、家を巣立って行く子供たちには申し訳ないと思う。来週には、残された空き部室ばかりの家は、老夫婦と老猫一匹になってしまう。

 

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2019年8月 4日 (日)

コウモリ外交の果ての危機感の無さ

10696 昨今の日韓のやり取りをみていると、韓国人のおかしな性格に気づく。もちろん、彼らが日常暮していて、国内ではそういう考え方や発想が普通なのかもしれないが。しかし、日本人から見れば、彼等は理解しがたい。愚生の近親者や友人にも、それが大多数だったら大変なことになる変人は散見されるが・・・。今回の文在寅には、いくつか理解しがたいことがある。南北統一は、今の政治体制で金正恩に阿れば上手くいくと考えていたことだ。甘いというか、コウモリ外交の果ての危機感の無さだろう。そして、文在寅は、トランプと金正恩の思惑を読み間違えて、ハノイ会談が決裂するとまでは考えていなかったことだ。今度の日本のホワイト国はずしにしても、事態を正確に捉えず安倍首相の決定を見くびっていた。やはり、韓国人気質なのだろうか。他人の懐まで探らないで、自分に都合よく物事を考える。約束は相手が守るものだという考えで、平気で条約を破棄する。そういうことが、韓国内で通用しても、国際社会で可能だと思っているのだろうか。フッ化水素の使用リストの件でも、転売リストを提出すればよかった。韓国が三年間もリスト提出をかたくなに拒んだことは、G20各国は皆知っている。何故、それができなかったのかは、自ら分かっているだろう。レーザー照射事件も、北朝鮮に国連決議に反して物資を渡していたからだ。今回の処理は、アメリカらの要請でやったことだろう。それを知らずに、アメリカに泣きつくなど哀れとしか言いようがない。頭を冷やして、自分たちの行動を振り返れば、嘘が簡単にバレルことは明々白々だ。文在寅は、政治センスも国際的視野も持ち合わせていない。韓国が騒げば日本が折れる。米国に言えば味方してくれる。自らの愚かな幻想は捨てた方が良い。日本人は、もう韓国を見切った。韓国人とは金輪際付き合わないと決めた。覆水盆に返らず、正にその通りだ。散々反日を煽っていながら、通貨スワップ、TPP参加などと虫の良いことを言う。日本からの技術移転や援助がなければ、今でも世界でも最低の暮らしをしていた前近代国家だ。文在寅にしろ、廬武鉉、李明博、朴槿恵にしても日本人気質を読み誤っている。有史以来の冊封体制で、常に誰かに頼る。そして阿たりと、属国気質がいつまでも抜けていない。

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2019年8月 3日 (土)

堀の内側から仲良く外を眺める

Img_1 日本が韓国をホワイト国から除外したのに対して、韓国政府も日本を白色国家から除外するという。そして、WTO提訴への準備をすると強調した。今回、日本のホワイト国排除措置によって、関連する戦略物資の数は1194品目だ。このうち計159品目が影響を受けるという。しかし、報復を目的とした輸出制限措置はWTO違反だということを、韓国政府はよくわかっていないようだ。要するに、韓国がWTOに訴える前に、自分がWTO違反を行うというという笑止千万の行為だ。更に、韓国の地方自治体が日本製品の不買運動に参加するのは、明らかなWTO違反だ。そもそも。日本が韓国から輸入している軍事転用可能な機微物品などはない。そういう意味において、韓国の報復などは、日本にとって痛くも痒くもない。韓国の一番の稼ぎ頭は、何と言っても日本への売春婦の輸出だ。これに規制を加えることは、日本にとっても良いことだ。その他、韓国から輸入するものといえば、眞露、マッコリ、キムチ、海苔、パプリカなどだろう。これで、大腸菌が混入した朝鮮キムチを食べずに済む。韓国焼酎(眞露)とかマッコリは、不味いからそもそも輸入などするなと言いたい、安い白物家電は、中国製で十分だ。韓国から輸出規制を受けて、大腸菌入りの韓国海苔が食べられないといっても困らない。韓国は日本を抜いたと自惚れていたが、それはサムスン電子の売上であって、韓国が日本を抜いたのではない。日本に学ぶものはないと豪語するその過信が、現状の脆い韓国を作った。勝手に作った自身の妄想が壊れていくのは、韓国自らの実力がその程度なのだ。韓国経済を支えていると思っていた、鉄鋼・自動車・造船・半導体は、日本からの技術移転が基礎になっていることを思い知らされたはずだ。これまで、優遇措置を受けていたと言うことは、韓国にとって有難いことだろう。それを、御礼も言わずにホワイト国から外されたら「盗人猛々しい」とはずいぶん失礼な文在寅だ。自分の政権維持に他国の悪口とは。その尻馬に乗る韓国国民も愚かとしか言いようがない。今回、日本が初めて怒ったら大騒ぎをする。文在寅が言ったことは、いずれすべて自分に返ってくる。そして、堀の内側から李明博や朴槿恵と仲良く外を眺めることになるだろう。

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2019年8月 2日 (金)

案の定、トランプはツイッターへ投稿

De49muuiaaygey 昨晩の米国株式は、初期は上昇気味だった。ところが、途中から真っ逆さまに下がり始めた。何があったのだろうか。また、トランプ大統領が何かツィートしたのかと思った。案の定、トランプはツイッターへ投稿していた。「米政府は9月1日から、中国から輸入される3000億ドル相当の製品に対し、小幅な10%の追加関税を課す」という。閣僚級の米中通商協議が7月末に再開したものの、進展が見られないことが背景のようだ。前回、6月末に大阪で開催されたG20では、トランプと習近平が会談して合意した「ファーウェイに対する制裁緩和」や「中国による米農産品の購入拡大」は実行されていない。米中双方ともに協議は建設的だったと評したが、進展はほとんどなかったとみられる。米中協議は、実質半日で終了した。今回の関税措置は、携帯電話やラップトップコンピュータ、玩具や靴など幅広い消費財が関税の対象となる。米中通商協議が5月に事実上の物別れに終わった後、トランプは3000億ドル分の中国製品に25%の追加関税を発動すると警告した。しかし、ウォルマートなどの米国小売大手が消費者の支払う価格が急騰すると警鐘を鳴らしたことが考慮され、今回の関税率は10%と低くなったようだ。こういうことで、株価が大きく振れるようだから、経済指標の発表などよりもトランプのツィートの方が株価に大きく影響する。愚生は、前回株に買いを入れたのは米国が中国との交渉決裂時だ。その数日後に、トランプは、不法入国者が減らないからと、メキシコに大幅関税をかけると言って株は更に大暴落した。それからやっと戻ってきたと思いきや、今回の関税上乗せ処置で元の木阿弥になった。決算前のアマゾン株2000ドル超えで半分売却していてよかったと胸をなでおろす。全て売却して今買い直した方が良かったが、一寸先は闇の世界で、決め打ちは危険だと老婆心が働いた。長い目で見れば、転ばぬ先の杖で正解だろうと自分を慰める。そういえば、韓国は今日の閣議決定で「ホワイト国」から消える。いっそのこと「ブラック国」という括りも作ったらどうかと思う。

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2019年8月 1日 (木)

併合が短く近代国家の礎が根付いていない

Taiheiteingokudorei  最近の日韓関係の冷え込みを理由に、8月1日から日本の札幌で開催される国際カーリング大会に招待されている「京畿道庁」と「江原春川市庁」の女子2チームが不参加の決定をした。この大会には韓国・中国・ロシア・カナダなどから男女10チームずつ、計20チームが出場する。どうも選手の意向などかまわずに、カーリングチームを運営する地方自治体が不参加を決めたようだ。愚生は、政治的な理由でカーリング選手たちの選手生活に被害を及ぼしてよいのだろうか。春川市体育会の関係者は日韓関係と無関係だと言うのは難しいという。春川市庁チームは、昨年、同大会で優勝、一昨年は準優勝という強豪チームだ。京畿道庁チームも、日韓関係が良くない状況で参加しない方がよいと判断したという。京畿道庁チームは、2019韓国カーリング選手権大会女子部で金メダルを獲得した有力な優勝候補だ。突然の大会不参加の決定が論議を呼んでいるのは、今大会がワールド・カーリング・ツアー(WCT)の「ランキングポイント」が付与される公式大会だからだ。カーリングチームが主要なグランドスラム大会への出場資格を得るためには、この「ランキングポイント」を積み上げなければならない。そのためスポーツ界は、出場を勧めたが自治体は「不可」の方針を貫いた。単に日本で開かれる大会というだけで、出場しないのは選手が可哀そうだ。元はといえば、文在寅政権が国際条約を守らず暴走したことが発端だ。そのつけを、選手たちに払わすのはいかがなものかと思う。一方、男子チームのソウル市庁と江原道庁の2チームは、選手個人に被害が及ぶような形にしてはならないと判断して出場する。当たり前だろう。文在寅の馬鹿がした後始末を、なぜカーリング選手が負わなければならないのか。いずれにしろ、不参加チームの代わりに日本の2チームが追加出場するから問題はない。日本としては、出場できるチームが増えて儲けものだ。政治的な問題対して、韓国は拙速で幼稚な国だと改めて認識させられる。やはり、日本の併合期間が短じかかったせいなのだろうか。韓国には、民主主義というか近代国家の素養が築かれていない。台湾と大きな違いだ。韓国に国際条約を守らすことは容易でない。また、韓国の弁護士は、韓国に対しフッ化水素など半導体の主要な材料の輸出を規制する一方、中国や台湾、シンガポールなどについては輸出を包括的に許容していると反発する。台湾は昨年フッ化水素1395トンを、中国は381トンを日本から輸入した。しかし、日本が何処にどうしよう勝手だろうと言いたい。嫌なら韓国は他国から買って来ればよい。日本は前近代的なゴロツキ国家には、国家安全上売りたくないのだ。何処に売ろうと、それは日本の選択だ。韓国にとやかく言われる筋合いはない。

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