この年になっても研鑽が足らないことを痛感

米国債市場で14日、景気後退の前兆とされる長短金利の逆転が起こった。それにかこつけたのか、同日の米株式市場ではダウ工業株30種平均が前日比800ドル安と今年最大の下げ幅を記録した。後付け講釈では、欧米で広がる景気後退への懸念が金融市場を揺らしているという。しかし、それなら前日の株の上げは何だったのかと言いたくなる。一日でそう相場観が変わるとは思えない。売りで儲けたい連中が、売りを仕掛けたとしか思えない。確かに、米中貿易摩擦の余波で、ドイツがマイナス成長に陥るなど実体経済にも圧力がかかってきた。それだけ、ドイツが日本や中国の抑圧された民族の迷惑も考えずに、中国で儲けていたからだろう。安全資産とされる金は、前日比13.7ドル高の1トロイオンス1527.8ドルに上昇した。そのせいか、装飾品の金は18Kから10Kが主流になってしまった。そして、プラチナとの価格逆転は未だに戻らないようだ。金価格の上昇は、紙幣の信頼が揺らいでいるからだろう。14日早朝、米10年物国債の利回りが一時1.57%と約3年ぶりの水準に急低下し、約12年ぶりに米2年債（1.63%）と逆転した。10年債が3%を超えると株安になると騒いだことが懐かしい。しかし、「逆イールド」という金利逆転もふしぎな現象だ。よほど先々景気が悪いと見られるのだろうか。過去には2000年や2007年に起こり、米景気はその後後退局面に入った。長期金利が下がるという事は、長期米国債が買われるということだ。投資家が債券を買うのは、今後さらに長期で金利が下がると考えるからだろう。つまり、お金が株から安全資産の債券に移動していることになる。やはり、米中対立の貿易問題に、光明が見えるまではボラティリティの高い相場が続くのだろうか。1日にトランプ米大統領が中国への追加関税を、米景気への配慮から一部品目の発動を先送りした。しかし、だからといって中国への圧力は弱めたわけではない。ニューヨーク市場の株安を受けて、今日の日本市場は荒れそうだ。ただ、荒れた相場でオロオロするのは危険だ。腹をくくって静観するしかない。株が市場参加者の思惑でいくら荒れようが、ネットワーク社会インフラに乗った長期的な趨勢は変わらないだろう。そう自戒するが、何時も朝令暮改になってしまう。まだまだ、この年になっても研鑽が足らないことを痛感させられる。