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2019年9月

2019年9月30日 (月)

5%還元2%還元、還元無しの小売店が混在

Stamp 明日から消費税率が10%に上がる。今回は食料品などの税率を8%に据え置く軽減税率制度が導入される。また、キャッシュレス決済を対象とするポイント還元制度もある。そして、摩訶不思議なのは、新聞が税率8%の据え置きになったことだ。愚生の最も関心事は、ポイント還元の50万店がどの店かということだ。中小企業のスーパーでは5%に相当するポイントを国の負担で還元するからだ。ポイント還元の対象となる業者は「資本金5000万円以下または従業員50人以下」などという条件だ。愚生が日頃買い物する客層の悪い店は、資本金1億円とあるから、減資でもしない限りポイント還元はないようだ。ただ、「中小企業」に合致するために資本金をわざと減らす例も出ているというから判らない。いずれにしろ、消費者の視点に立つと、5%還元、2%還元、還元無しの小売店が混在することになる。こういうことから、スーパー業界の中でも「公平・公正な競争」が著しく阻害されると批判する向きもある。負担軽減は政府が2020年6月までの時限措置とするポイント還元事業だから、そう長く続くわけではない。また、クレジットカードやスマートフォン決済などで払うと、コンビニエンスストアなど大手のフランチャイズチェーンに加盟している中小店舗でも2%分のポイントをもらえるという。どうもあまりにも分かりにくいから、明日は混乱するに違いないと思う。ところで、日本郵便も消費税引き上げに伴う郵便料金の値上げをする。はがきは「62円から63円」に、25グラムまでの定形郵便物は「82円から84円」への改定だ。愚生の母へは、連絡手段として電話もメールも使えない。しょうがないので、普段はハガキを使っているから今回は増税になる。新聞など20世紀の代物が軽減税率で、「昭和の化石のような人」が対象にならないのは納得がいかない。これまでの買い置きの切手に対応するために、1円切手と2円切手を何枚買えば良いのだろうか。

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2019年9月29日 (日)

自分に都合の良い人は「良い人」

Tainichikan トランプ米政権が米証券取引所に上場する中国株の廃止を検討していることが報道された。具体的に、どのように中国株を上場廃止にするのだろうか。報道を受け、ダウ平均株価などの米主要株価指数が軒並み下落した。代表的な中国株といえば、電子商取引大手のアリババ・グループ・ホールディングや京東商城(JDドットコム)、検索サイトの百度(バイドゥ)などの銘柄だ。金曜日に軒並み4-7%値下がりしたから、売却して持っていなくてよかったと胸を撫でおろす。米議会は今年6月、米国に上場する中国企業に対し、米当局による監督受け入れを義務付ける法案を提出した。現状では、中国の法律で監査資料の開示などが制限されている。仮に同法案が成立すれば、財務情報の開示が必要となる。要件を満たさない企業は、いずれ上場廃止処分となるからだ。今年2月時点で、ニューヨーク証券取引所やナスダック市場に上場する中国企業の数は156社に上る。そのうち最低11社は国有企業だ。確かに、米国で販売される証券はすべて米証券法に従う必要があるだろうから、現実味がある。中国企業が世界の投資家に支えられている現状は否定できない。アリババの株価下落が5%を超えるから、連鎖的に月曜日に大株主のソフトバンクHD株も大きく下げる気がする。やはり、中国関連株は危ないと心しておかねばと思った。中国に限らず韓国にしても、世の中の投資家は危ないところには、お金を預けたくない。西側陣営を抜けた韓国は、早晩ウォンの投げ売りで経済破綻する可能性は否定できない。文在寅という馬鹿一人が、力もないくせに吠えたてているからだ。身の丈を忘れた言動のしっぺ返しが、いずれ来るだろう。クリミヤ半島の占領で経済制裁を受けているロシアを見れば、理解できそうなものだが。政治家は、経済についてあまりにも知見がなさすぎる。その点、株価を上げようとするトランプ大統領を身勝手な理由から応援したくなる。愚生も世間一般の凡人の価値観と同じだ。自分に都合の良い人は「良い人」、そしてデメリットをもたらす人は「悪い人」という定義になる。

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2019年9月28日 (土)

DNAに刻まれた慣習が変化するまで治らない

Ba076b5b  グエン・ティ・タンさんは、韓国軍によるベトナム戦民間人虐殺被害者だ。満7歳の時にベトナム・クアンナム省のフォンニィ・フォンニャット村で、韓国軍に家族を奪われ左わき腹に銃弾を受けたが生き残った。韓国軍は1964年9月から1972年までに31万2千人余りをベトナムに派兵したが、この期間の韓国軍によるベトナム民間人虐殺は80件余り、被害者数は9千人余りに達した。グエン・ティ・タンさんは、「私たちは何の武器ももっておらず、何の抵抗もしなかった私たちの家族が韓国軍により殺害されるのを目撃し、韓国軍の銃と手榴弾を避けてかろうじて生き残りました。私たちは被害者であり、同時に目撃者であり生存者です。」と当時を振り返る。グエン・ティ・タンさんを含む103人の被害者は、虐殺被害に対する公式謝罪と被害回復措置を要求し、韓国政府に請願書を提出した。これまで、「数回の出したにもかかわらず、韓国政府はベトナム戦民間人虐殺の事実を認めておらず、謝罪や名誉回復のための措置もまったく取られていない」という。今月9日、国防部が一歩遅れて請願に対して答弁した。「国防部の保有資料では、韓国軍による民間人虐殺関連内容は確認できず、韓国側の単独調査でなくベトナム当局との共同調査が先行しなければならないが、韓国とベトナムの政府間共同調査条件がまだできていない状況」という内容だった。韓国政府は「韓国軍がなぜ彼女の家族を殺したのか、なぜ私を撃ったのか」という被害者要求の回答を拒否している。「日本の植民地時代の不法行為に対して責任を問う中で堅持する被害者中心主義が、なぜベトナム戦争時代に韓国軍により被害をこうむったベトナムの人々には副次的なことになるのか」と糾弾する。2009年、韓国系アメリカ人の元慰安婦らが米兵との性的行為を1960年代から1980年代にわたり強制されたとして、米軍と韓国政府に対して損害賠償をもとめてアメリカで提訴した。原告の慰安婦らは、韓国政府は米軍のためのポン引きだったと批判している。しかし、韓国最高裁は売春だったと、損害賠償請求を棄却している。2014年6月25日、米軍慰安婦で働かされたとして、韓国人女性ら122人が韓国政府を相手に国家賠償を求める訴訟を起こした。米軍慰安婦による国家賠償訴訟は初めてだ。1947年に売春禁止法が成立していたにもかかわらず、韓国政府は1950年からの朝鮮戦争時に米軍を相手にした売春を認める特定地域を設け、女性たちを売春管理していた。特定地域での管理は強制的で、慰安婦の中には欺されて連れてこられた10代の少女も居たという。朴正煕大統領が、当時は軍人として直接管理に当たっていた。2014年12月19日に、この訴訟に対する初公判では、韓国政府は「慰安婦個々人の訴えが真実だと立証されない限り、政府の責任は問えない」と訴えた。一方、日本軍慰安婦については「生きているおばあさん達の肉声の訴えが証拠そのものだ」と韓国政府高官が公言している。「今生きている元慰安婦のおばあさんたちが何よりの証拠だ!」と日本を批判する韓国政府の主張は、どこへいったのだろか。最近のチョ・ググ氏をみれば、反日を叫ぶ朝鮮人のほとんどは、自分のこととなるとダブルスタンダードで棚上げだ。朝鮮の諺通り、規則は相手が守るもの。嘘もつき通せば、真実になるという彼らのDNAに刻まれ悪しき慣習が変化するまで、朝鮮人の虚言壁は治らないようだ。今世紀中には無理かもしれない。

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2019年9月27日 (金)

トーマス・クックが経営破綻

_1888_cover 英老舗旅行代理店トーマス・クックが経営破綻した。愚生はトーマス・クックというと、思い出深い。それは、今から四十数年前になる学生時代を思いだすからだ。当時、海外旅行が盛んでなかった時代、トーマス・クックのタイムテーブルとユーレイルパスで欧州を旅行した。北はコペンハーゲンから南はジブラルタル海峡近くの都市まで行った。金もない一人旅で、アポイントメント無しの旅行のため、気楽ではあったが必死だった。その旅行では、トーマス・クックのタイムテーブルで列車時刻を調べて移動した。本当に役に立つ時刻表だった。トーマス・クックの創業は、1841年というから歴史がある。500余りの実店舗を構える同社は、変化する旅行習慣に対して驚くほど適応力がなかったという。時代遅れなビジネスモデルだったため、英政府は同社を救済する措置を拒否した。その代わり、同社を利用して海外旅行中の英国人約15万人を帰国させる費用は、政府が負担する。英国が合意なしでEUを離脱し、破綻する企業が出た場合にも、モラル・ハザードを伴うような企業の救済をおいそれと行うことはないようだ。同社は2011年以降、経営難にあえいでいた。民泊仲介サイトを運営する革新的企業や、格安航空会社が台頭し、そこにポンド安と2016~2018年夏の猛暑が重なってとどめを刺されたという。そのせいで、ジョンソン英首相は、海外旅行者の帰国費用は負担しても、200億円拠出してトーマス・クックの経営破綻を救済することはしなかった。この破産で、トーマス・クックの筆頭株主である中国の復星旅遊文化集団などの株主は、出資金が紙屑になった。債権者も軽い損失では済まないだろう。世の中が変わる中で、生き残るのは容易でない。1960年代「IBMと7人の小人」と称した「UNIVAC、バローズ、Scientific Data Systems (SDS)、CDC、GE、RCA、ハネウェル」の中で、現在もコンピューター部門が生き残っているのは、バローズとUNIVACが合併したユニシスくらいだ。愚生がF社に入社した1970年代は、「IBMと7人の小人」と呼ばれるメインフレーム市場の戦いで決着がついた頃だった。IBMの市場シェアが70%を超え、他社のシェアがあまりにも小さかった。その後、小人5社は、撤退・売却・倒産の憂き目にあった。日の丸コンピューター企業と呼ばれたF社などは、小人にも数えられずに蟻が巨象に挑むような戦いだった。F社では、IBM製品を次々に買いあさって評価していたため、コンピュータールームで容易に見ることができた。物まねというが、当時のF社にはIBM製品をまねる技術すらなかった。愚生のような大学出たての、右も左もわからない新人まで駆り出して設計していた。当時を知る愚生には、あのブルーの横縞の入ったIBMロゴに畏敬の念を持つ。あの美しかったIBMも、GAFAやMANTのような新興企業に押され古惚けてきた。

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2019年9月26日 (木)

電気料金の10%もが太陽光発電の補助金

D25e8d0fs ニューヨーク訪問中のスウェーデンの「環境少女」グレタ・トゥンベリさん(16)に対して、右派メディアなどでは批判や中傷が相次いでいる。トゥンベリさんが感情を高ぶらせ、震える声で行った演説は、良し悪しはともかく印象的だった。トゥンベリさんは、世界の首脳らが温室効果ガス排出問題で行動を起こさず、自分たちの世代を裏切ったと非難する。サミット冒頭、大人たちの「怠慢」に対し、何度もこう繰り返し激高した。「未来の世代はあなたを見ている。私たちを裏切る道を選べば許さない」と声を震わせながら訴えた。そして、「よくもそんなことを」という表現を4度繰り返した。トゥンベリさんとトランプ氏は、サミット会場入り直後の短時間だけ同じ場に居合わせた。その様子を映した動画には、側近らと共にそばを通り過ぎるトランプ氏を、トゥンベリさんがにらみつける様子が捉えられていた。トランプ氏はこの演説の数時間後、ツイッターでトゥンベリさんの演説動画を引用し「彼女はとても幸せな少女に見える、明るく素晴らしい未来を心待ちにしているようだ。見ていて何とも気持ちがいい!」と投稿した。もちろん、皮肉だろう。愚生には、グレタ・トゥンベリさんが環境問題に詳しいことはよくわかる。しかし、16歳の子供だから誰かから大きく影響を受けているに違いない。母はオペラ歌手のマレーナ・エルンマン、父は俳優のスヴァンテ・トゥーンベリ、祖父は俳優で監督のオロフ・トゥーンベリだ。グレタさんは8歳の時に、地球温暖化問題を知って摂食障害。11歳の時にうつ病になったという。トランプでなくても、愚生のような穿った見方をするものには、芝居がかっていると見る者もいるだろう。環境問題は重要だ。その一方で、何もわからない田舎の百姓が、金儲けのため馬鹿の一つ覚えで太陽光パネルを建てる。そのせいで、愚生宅の電気料金は、10%もが不安定な電気の補助金となっている。こんな不安定で役に立たない電気のための補助金は、早々に見直しをして頂きたいものだ。愚生は、西向きや東向きの屋根、そして庭を潰して太陽光パネルを設置している光景を見ると唾を吐きたくなる。

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2019年9月25日 (水)

NHKのスクランブル化は必須だ

320pxishigaki_montage  愚生が昨年八重山諸島を旅行した時期は、石垣島にある石垣市長選挙前だった。ホテルの送迎の運転手は、選挙の争点である自衛隊配備について意見を求めてきた。愚生は、自衛隊が配備されれば確実にお金が島に落ちる。そして、支那にも睨みが効くため魚民も安心して漁を行えると配備賛成の意見を述べた。その結果が原因ではないが、自衛隊配備に賛成派の市長が誕生した。ところが、NHKの情報番組「あさイチ」が8月26日に放送した石垣島への陸上自衛隊配備計画をめぐる報道に誤解を与える内容があった。そのため、沖縄県石垣市議会は9月17日、NHKに訂正や検証、再発防止を求める抗議決議を賛成多数で可決した。決議によると、陸自配備予定地から約1.6キロ離れた農業用のダムの水源となる川の映像を放映し「配備予定地周辺は水源地」などとする発言やテロップが流れた。決議は「あたかも自衛隊施設が周辺地域の水質を汚染するとの誤った前提で放送された」と指摘した。番組は、NHKの元解説委員長(柳澤秀夫)と親の七光タレント(篠山輝信)が2人で旅をするという内容だ。この番組が反自衛隊として放送された。前述のように石垣島には陸上自衛隊が配備される。2人は「自衛隊配備反対」のノボリを見つけ、車から降りて島民に話しかける。柳澤は、出てくる農民や若者は、なぜか配備反対派か慎重派ばかり。そして、配備予定地から遠く離れた清流を映して、篠山輝信が「石垣島の水道水の8割をまかなっている」とコメントする。あたかも、自衛隊が配備されれば、水源が汚染される言わんばかりの支那の提灯持ち発言をする。これは、あからさまな印象操作だ。この清流、農業用ダムの水源でしかなく、水道水の8割というのは真っ赤な嘘だった。観光立島の石垣島市議会が抗議するのは当然だろう。これに対して、NHKは放送から3週間以上もたってから、説明が足りなかったと釈明した。いつから、NHKは支那の国営放送になったのだろうか。反国家的な自衛隊配備に反対するNHK放送に、受信料を払う必要があるのだろうか。愚生は、先の参議院議員選挙で「NHKから国民を守る党」に一票を投じて良かったと思った。NHKのスクランブル化は必須だ。こんな番組を見せられては、なおさらだ。 

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2019年9月24日 (火)

無形物までアマゾンに囲い込まれる

10 米アマゾン・ドット・コムが、既存の小売業をどれだけ影響を与えたのだろうか。「アマゾン・エフェクト」は、小売り大手のシアーズ・ホールディングスなど名門企業を経営破綻に追い込んだ。小売業の店舗数の減少は、2017年以降で計約▲1万店だと言われる。米国では2018年に閉鎖した店舗の面積が過去最高を更新した。ネット通販の普及が一段と進む中で、日本の小売業も対応を迫られる。ファストファッション大手のフォーエバー21が民事再生法(日本の例)の適用申請を検討中だという。フォーエバー21を追い詰めたのは、やはり膨張するアマゾンだった。愚生に限っても、アマゾンでの買い物は多い。そして、アマゾンプライム会員となって囲い込まれている。もちろん、ヤフーもヤフープレミアム会員だ。こう考えると、消費者は自分に魅力を提供してくれる店が、ほとんどがネット通販になってしまう。調査会社によると米国の2017~18年小売事業者店舗の純減数は5081店だ。2年連続の純減で、2019年も含めた累計純減数は9772店と、最大手ウォルマートと2位のクローガーの米国での合計店舗数を超える規模になる。米小売店舗の閉鎖面積は2018年が1.55億平方フィートで、1995年以降で最高だった。ITバブルの崩壊やリーマン・ショックの時より閉鎖が多い。1994年創業以来、のアマゾンはシステム部門を除いた北米の売上高は10年間で14倍に拡大。増収額は2018年には352億ドルと加速している。そういえば、愚生の子供が小さい頃に連れて行った玩具販売の大手トイザラスも破綻した。ただ、愚生はアパレルだけはアマゾンで買う気になれない。もっぱら、ユニクロ店に行く。日本でも小売店の淘汰はすでに始まっている。法人・個人をあわせた小売業の店舗数は過去10年で2割減った。少子高齢化が元凶かもしれないが、「アマゾン・エフェクト」も加わっているかのかもしれない。ただ、日本の電子商取引(EC)化率は米国と比べればまだ低い。ところで、最近よく使う物はAmazon Echo Dot(アレクサ)だ。音楽は、これですべて満ち足りる。また、映画やテレビドラマはアマゾンプライムで見るようになってしまった。物を伴う買物だけでなく、無形物までアマゾンに囲い込まれている気がする。

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2019年9月23日 (月)

韓国が日本克服と言ったなら会話も禁止

韓国では日本との経済対立が広がって、日本製品を買わず日本旅行を控える人が多くなった。韓国の言語には、日本の影が多いと言われる。そのため、日本語式用語の使用を禁止することが韓国の関心事だった。解放直後から日本の残滓を洗い落としてきたという。特に、1990年代には日本語式がとりわけ多い建設分野の用語の言い換えを行った。そして、国立国語院は2005年と2006年に連続して「日本語式用語純化資料集」を発表した。しかし、韓国の人気食と言える「チャンポン」は日本語だ。韓国式表現は「チョマミョン」だそうだ。ただ、あまりに韓国語のように定着しているから、国立国語院はチャンポンをあえてチョマミョンに変えて使えとは勧めていない。ワサビ、オデン、ウドンは、チャンポンに比較すると容易なので、「標準国語大辞典」には、それぞれ「コチュネンイ」「オムク」「カラクグクス」と変えて使えとある。愚生に言わせれば、主に学問領域の漢字語、たとえば哲学、主観、客観、理性、芸術、文学、心理、科学、技術、権利、義務などの語彙は全て日本からきた。当然だろう。漢字本家の中国学でも同様だからだ。西洋学問導入は19世紀に日本が東アジアに普及させた。インターネットで、調べればすぐにわかる内容だ。大統領、首相、長官のような行政用語も日本語だ。こうした言葉は、近代化の進んだ日本を通じて受け入れるほかなかった。そして、この言葉を捨てられるだろうかといえば、現実的に不可能だ。どんな漢字語が日本語式なのか知りたがる国民の疑問を解消するために、韓国国立国語院は2015年に「日本語式語彙資料構築」という報告書を公開した。国語院の検索ボックスに「日本語式」と打ち込めば報告書が出てくる。驚くほど日本製の漢字語が多い。そもそもハングル自体も、朝鮮総督府が整理して普及させたものだ。過去の朝鮮半島では、一般民衆は漢字どころかハングル文字の読み書きも出来なかった。民衆には学問の機会どころか、学校そのものが存在しなかった。ハングル文字は、韓国が捨てたものを日本が文盲解消のために復活させた。日帝残滓を清算するというなら、ハングル文字も捨てて新たな言語を作るしか無い。かつて、日本では、「支那蕎麦」「中華蕎麦」「朝鮮漬け」と言っていたものを、「ラーメン」「キムチ」と言うようになった。日本語式表現を問題視する風潮がある韓国と違って、日本社会は寛容だ。漢字と違い、ハングルは同音異語に対応できない表音文字だ。その上、日本語の語彙を失くしてしまえば、漢字の読めない韓国人にとって、ハングルはわけの分からない表音文字になってしまう。解放されて74年経っても未だに騒ぐのは、韓国くらいなのだろうか。韓国では、食べ物の「刺身」や「寿司」、飛行機に乗れば「気流」「酸素」も当たり前に韓国語の一部として使う。植民地にされたことを恨むというが、日本には60万人もの朝鮮人が住むから矛盾する。韓国人は英語ができるというなら、いっそ英語を国語にしたらどうか。支配された時に備えて、中国語とかも選択肢になる。韓国が日本克服と言って日本語由来の言葉を全て消していったら、新聞は廃刊、雑誌は休刊、書籍は焚書、放送は停止、会話は禁止になるだろう。北朝鮮も、以前に日本語由来の漢字語を固有語に置き換える運動をした。しかし、結果は失敗に終わった。「うどん」、「おでん」、「わさび」を置き換えるのはできるかもしれないが、科学技術用語、法曹用語などの和製漢字語を置き換えることは無理だ。なぜならば、韓国で日常的に使っている漢字語のなかには、近代開化時代、日本が作った用語が数え切れないほど多い。「文化、文明、思想、法律、経済、資本、階級、分配、宗教、哲学、理性、感性、意識、主観、客観、科学、物理、化学、分子、原子、質量、固体、時間、空間、理論、文学、美術、喜劇、悲劇、社会主義、共産主義・・・・・・・・。」

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2019年9月22日 (日)

楽をして儲かる話などあるはずはない

Pb12_20190922082601 一時期、逆風が吹いていた毎月分配型の投資信託の人気がここにきて回復してきた。元本を取り崩して分配するファンドを金融庁が問題視したため、販売会社が積極的に扱っていなかった。それは、運用の利益を上回る分配金を出すことが多い毎月分配型は、分配で元本を取り崩すので複利効果が働かないという理由からだった。このため、金融庁は売れ筋の商品だった毎月分配型について顧客本位でないと批判した。しかし、年金を補填する商品と見なせば、別の見方もありうる。運用しながら定期的に取り崩す金融商品は、リタイア世代の投資家に向く。分配金の仕組みを理解して投資する知見があれば、低金利下では貴重な選択肢の一つだ。その証拠に国内で公募される追加型投信のうち毎月分配型は、5月から4カ月連続で資金流入が流出を上回って純資産を増やした。8月末の純資産残高の上位10本のうち8本が毎月分配型になった。気を付けなければならないことは、毎月の分配金が安定していても、運用でそれに見合う利益が出ていない場合が多いからだ。いずれにしても、運用の実力を超える分配金は長続きしない。7月以降、FRBと欧州中央銀行ECBが利下げに転じて、世界的に金利が低下傾向だ。分配金の維持は容易ではないからだ。愚生が早期退職した頃は、リーマンショク後で、リート指数はどん底だった。その時の分配型投資信託分配金は非常によかった。グローバル・リートやラサール・グローバルREITファンドは人気商品だった。
分配型の投信は、まとまった定期収入がない高齢者にとって年金補填に適している。年金と現役時代に築いた金融資産の取り崩しでやり繰りする家計に合っているからだ。高齢者にとって、奇数月で分配してくれるファンドは貴重だ。いずれにしろ、何事もそんなに上手い話はない。アパート建設もそうだが、楽をして儲かる話などあるはずはない。投資のリターンはリスクと表裏一体だからだ。分配金が高いファンドはそれに見合うだけリスク資産に投資しているからだ。

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2019年9月21日 (土)

親の見栄のために苦しむ娘

Photo_20190921091201 韓国の世論調査機関「韓国ギャラップ」が20日に発表した調査結果によると、文在寅ムンジェイン大統領の支持率は40%。2017年5月の就任以来で最低だった。不支持率53%も、これまでで最高となった。散々日本への嫌がらせで点数を稼いできたが、とうとう種がつきて馬脚を現したようだ。娘の不正入学疑惑などのスキャンダルに見舞われた同じ穴の狢のチョ・グクを法相に任命したことが影響したようだ。ただ、愚生にはチョ・グクの娘が気の毒に思えてしょうがない。不正入学で合格したとしても大学生活は苦痛だろう。その証拠に、何度か落第していて、折角の青春を楽しむ余裕はないようだ。韓国の学歴社会の弊害は著しいのだろう。ずいぶん昔のことだが、大阪大学医学部に不正入学した娘が中で留年していたことあった。やはり学力を伴わないと、授業についていけないのだろう。推薦入学でも同様だ。親の見栄で推薦枠を利用して入学しても、実力が伴わないなら就職試験に受からない。結局、受けた教育が無駄になってしまう。愚生も進学校にいたせいで、モチベーションを失くした時期もあった。たた、その時の経験が生きて後々日々の研鑽に役立った。人は挫折から学ぶものが多い。人生をトータルで見れば、「最後に笑う者が一番よく笑う」とは、よく言ったものだ。愚生の人生を振り返ってみると、挫折や失敗の中から学ぶことが多かった。それにしても、親の見栄のために苦しむ娘は哀れだと同情する。愚生の周りにも、よく散見することが多い。

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2019年9月20日 (金)

地方の住宅地は、これからも下がり続ける

Pb12 オリエンタルランド(OLC)は昨日、東京ディズニーランド(TDL)の新エリア「ニューファンタジーランド」を2020年4月15日にオープンすると発表した。新エリアには、ディズニー映画「美女と野獣」をテーマにした大型アトラクションや屋内シアター「ファンタジーランド・フォレストシアター」などができる。同時にトゥモローランドには、映画「ベイマックス」をテーマにしたアトラクションといった新施設が登場する。OLCによると、TDL史上最大の開発。2017 年4月の工事着手から約3年、総投資額約750億円をかけた東京ディズニーランド史上最大の開発だという。愚生自身は、遊園地は好きではないが、OLC株を持っているせいで、気になるのだろうか。少子高齢化の時代に資産保全になるのだろうか。ところで、昨日、国土交通省が2019年7月1日時点の基準地価を公表した。地方圏の商業地は0.3%上昇し、バブル期の終わった1991年以来28年ぶりに前年を上回った。地価回復の動きは三大都市圏から地方圏へと広がってきた。もっとも、上昇の動きが見られるのは依然として再開発が進む都市部やその周辺の利便性が高い地域、訪日客の恩恵を受ける観光地などにとどまる。その結果、調査地点の48%はいぜん下落が続く。東京では、住宅地でも購入者らがコスト対効果を重視する姿勢を強める。大きな伸びを示したのは交通の利便性が高いにもかかわらず、比較的価格の低かった地点だけだ。そして、愚生の目には土地バブルは、既に終わったと見える。何時ものことだが、基準値は遅れて指標として現れるからだ。地方の住宅地などは、これからも下がり続けるだろう。需要がない場所には実需はないからだ。そう考えれば、日本の土地は資産保全には向かない。

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2019年9月19日 (木)

「コインより 仮想に近い 夫婦仲」

昨日、サラリーマン川柳の募集を見た。いつもその出来の良さに感心している。昨年の作品を調べると以下の作品があった。
「再雇用 昨日の部下に 指示仰ぐ」この作品には、サラリーマンの悲哀がつくづく感じられる。今から思えばつまらないことだが、その当時は出世競争に必至だった気がする。そして、自分を納得させて会社にしがみついて恥をさらす元上司も見た。事情があるのかもしれないが、辞めれば恥をかかなくてよいのにと同情した。職位が低ければそれほどでもないのだろうが、と横目でみることもあった。これには「人生の 余暇はいつくる 最雇用」という上手い川柳もある。愚生は、早期退職制度に応じて退職したためサラリーマンの悲哀はなかった。あまりにも酷い晩年を見てきたせいで、長く勤めるより自立する道を選んだからだ。愚生の友人は、70歳まで勤めると言っていたが、65歳で解雇されたと嘆いていた。会社に人生を委ねても保証はしてくれない。最後は、自分で解決するしかない。友人には、首から上を使えと言ってしまった。ところで、子供が巣立った後には「コインより 仮想に近い 夫婦仲」という雰囲気がある。つくづく夫婦とは、他人だったと感じることが多い。

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2019年9月18日 (水)

日本の不動産に資産価値は増えない

Photo_20190918075701 京成電鉄株は、オリエンタルランド(OLC)株の時価が膨らみ、29年ぶりの高値まで上昇してきた。京成のOLC株の保有は22%で資産としての価値は、約1兆3000億円に達する。2019年3月期は、評価替えで202億円の投資利益があった。京成の連結純利益386億円の52%に相当する。東京ディズニーランドの人気でOLCの業績が長期に拡大したため、20年前に比べ2.3倍になった。愚生も優待券欲しさにOLC株を持っていたため、知らぬ間に含み益が増えた。ただ、企業の場合は含み益では成長投資に使われず、配当としても還元されない。売却を前提としない以上、キャッシュフローでのOLC株の貢献はない。OLC関係者は、京成との具体的な提携関係はタクシー・バス事業のみ。経営に口出ししない京成に保有を続けて欲しいし、京成が今後手放すことも考えづらいと言う。収益力を示す売上高営業利益率は、上場する首都圏の私鉄大手と比べると、西武ホールディングス、相鉄ホールディングスに次ぐ3位の12.1%だった。2010年3月期のトップから相対的に低下した。再びトップに立つには、都心と成田空港を結ぶ「スカイライナー」の増発がカギを握る。ところで、買い手や借り手がつかない不動産を「負動産」と呼ぶ。高齢化社会と人口減少に伴い「負動産」だらけというのが今の日本の現状だ。愚生が上京した時代は、高度経済成長期と核家族化で慢性的に住宅不足だった。そして、空前の土地バブルも経験した。隔世の感がある。都心を離れた地方に行くと、街の情景が10年前とはガラリと変わっている。空き家と思われる家屋がやたらと目につく。駅に近い場所でも、閉店してから20年以上は経過したと思われる「シャッター街」が並ぶ。そんな家屋の多くは、資産価値がないに等しい。10万円程度で売り出しても、買い手は付かないという。街の中心から離れた木造一戸建ての古い住宅にも値段が付かない。既存の住宅の多くは、資産価値が失われつつあるという。土地神話のころは、どんな住宅でも、安くすれば買い手が付いた。今は買い手さえつかない。今の時代は、資産価値が評価されない住宅は、一戸建てでもマンションでも、粗大ゴミ以上に始末が悪い。今後、時代が進んでも日本の不動産に資産価値が付くことはない。住宅購入には、簡単に売り手が見つかるような物件を厳選する必要がある。

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2019年9月17日 (火)

愚生の知ったことではないが・・・

Kdlakdslakdlaskdsad 今朝、千葉の台風被害が放送されていたが、愚生が思っていたより深刻な問題だと思った。大工さんの勧めでは、家を修理するよりも建て直した方が良いという。立て直しには数千万もかかるから簡単な話しではない。そう考えると台風被害は深刻な問題だと改めて思う。ところで、日本の輸出管理強化に逆上する韓国の文在寅政権の過剰反応の背景は、日本に依存する韓国経済の危機的状況が原因だとの説もある。GSOMIA破棄決定は、米軍がいずれは「完全撤退」するだろう。そして韓国は終焉への道を進む。経済については、すでに崩壊寸前だ。滑稽なのは「米国を追い抜く」などと言った途端に「貿易戦争」で叩き潰されようとしている支那だ。中国の繁栄というのは「米国の手のひらで相撲をとっていた」ものだった。韓国が日本の輸出管理に過剰反応するのも、韓国の経済的繁栄は「日本のふんどしで相撲をとっている」に過ぎないからだろう。日本がわずかの輸出管理を強化しただけで、韓国経済が重大なダメージとは笑える。日本が本気で貿易戦争を仕掛けたら、韓国経済は一瞬にして崩壊するだろう。韓国経済とは、日本から材料、工作機械、製造ノウハウ、特許などを導入して組み立て作業を行う製造受託だ。そのため、日本では韓国製品はなかなか売れない。自動車やテレビをみればわかるだろう。そして、主要輸出企業の株式の過半、金融機関株に至っては株式の7割から8割は外国人が保有している。韓国経済は、一部の財閥と外国人がほぼ独占している状態だ。その結果、一般庶民は貧しいまま捨て置かれ、社会保障も諸国で最低の水準だ。そのせいだろうか、貧しい一般庶民が文在寅のような左翼を支持する。韓国の通貨危機以来、大きな利益を上げた外国人は、在韓米軍が完全撤退する前に手じまい売りに出てきた。この先、韓国はどう進むのだろうか。愚生の知ったことではないが・・・。

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2019年9月16日 (月)

泥棒を捕らえて縄を綯う

 Download_20190916144601 昨日は、学友と新宿で呑んだ。お互い還暦を過ぎて、時間を持て余しているせいだろうか。その中で、千葉に住む友人の話も出た。彼は学生時代から決断が悪い男だった。クラブのコンパでも、出席かどうかは当日になるまで分からなかった。そういう訳もあって、事前に宿を予約しなければならないクラブの合宿には、ほとんど参加していない。今のかみさんとの結婚式の一週間前に、昔振られた女からの復縁話があったが、もちろん間に合わなかった。今度の台風15号被害でも、対応が遅いため他の人より被害が大きかったようだ。千葉市若葉区に住んでいたため停電は二日間だった。その間、風呂も冷蔵庫も使えなくなったため食べ物に苦労した。また、停電でスマホの充電もできないため、電話もなしの状態だった。ここまではしょうがないのだろうが、家の屋根瓦が飛んだため、業者に修理依頼を申し込んだ。しかし、依頼が遅かったためブルーシートでの応急処置も、9月27日まで待たなければならないという。昨日も今日も、関東地方は雨模様だから、屋根が雨漏りしているだろう。決断が悪いと、すべてのことに後塵を拝して損をする。彼にまつわる話は、これだけではない。土地バブルの最後に、ワンルームマンションに投資したため大損したようだ。また、住み替え後に前に住んでいた住宅を、売却しなかったためデフレによる負の逆資産効果を食らった。倒産した「ダイエー」と同様に、不動産価値が下落し評価額が下がったが、借金はそのままという状況だ。いずれにしろ、決断が遅い人は、その優柔不断のために損をすることが多いようだ。屋根に上って修理してもよいが、一つ間違えば落ちて死ぬかもしれないと嘆いていた。ここからは愚生の邪推だが、屋根の修理依頼を奥さんから頼まれていたのに、早急に対応せずに放置していたのではないだろうか。彼の性格からは、容易に伺える話だ。ところで、関東地方は今週から雨模様が多い天気だ。決断が遅いことは、総じて「泥棒を捕らえて縄を綯う」という事が多いようだ。

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2019年9月15日 (日)

エイサー祭りは、今年で33回目

1473133888_photo  愚生がM市に住み着いてからは、毎年エイサー祭りがおこなわれている。東京の南西郊外に位置するM市と沖縄は、いったい何の関係があるのか不思議だった。エイサー祭りは、今年で33回目だという。始まりは、7つの商店街がM市中心街の活性化のために開催したという。その後、第10回目となる1996年、M市と福祉交流があった沖縄市と読谷村を通じ、「沖縄市胡屋青年会」を招待した。これがきっかけで、沖縄各地のエイサー団体が毎年参加することになった。近年は観客が約5万人も訪れ、M市最大規模のお祭りになったとのことだ。本日は、沖縄市から招聘する沖縄市諸見里青年会や関東のエイサー団体など約25団体が参加する。沖縄民謡の団体、石垣島出身の女性ユニット「やなわらばー」がステージ出演するそうだ。私事になるが、一昨年石垣島、西表島、竹富島、小浜島などで構成される八重山諸島に旅行した。石垣島といえば、有名人では、具志堅用高、ビギン、夏川リミがいる。沖縄の音楽は、何か独特の音階で、もの悲しさを含む。その夏川リミの実家は、「涙そうそう御殿」と呼ばれる大きな蕎麦屋さんだ。蕎麦といっても「ソーキそば」は、蕎麦粉は一切使われず小麦粉のみで作られているから「中華麺」と言った方がよいかもしれない。ラーメン好きの愚生の好みではないが・・・。ところで、M市で開催されるエイサー祭りは、何か独特の外国文化の香りがする。辺り一面が沖縄の音階で埋められると、石垣島まで行かなくても、その雰囲気が味わえるのは楽しい。例年、いつも見ているわけではないが、愚生宅のすぐ近くのため行ってみようかと思う。

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2019年9月14日 (土)

コンビニとネット通販との協業

B14 アマゾン・ドット・コムがファミリーマートや小田急電鉄と共に、宅配ロッカーをコンビニや駅に設けるという。数年内に全国500~1千に拠点を設け、ネット通販の度重なる再配達負担を減らす。アマゾンは、米国では2018年からコンビニなどで宅配ロッカーを本格展開している。既に、900以上の都市で導入しているという。消費者は注文時にロッカーを配送先に指定する。消費者はアマゾンから送付されたパスワードを入力して商品を受け取る。ネット通販の急成長で宅配量は急増した結果、宅配便の取扱個数は2017年度に42億個を超えた。ヤマト運輸など宅配大手3社の宅配便に占める再配達の割合は、2019年4月は16.0%と前年から1ポイント上昇した。その結果、運転手などの物流現場の人手不足に拍車がかかっている。宅配ロッカーは再配達の軽減策として期待され、ヤマト運輸は2019年度中には5000カ所に増やす計画だ。佐川急便やDHLジャパン、日本郵便も同ロッカーの共同利用に参画する。ファミリーマートはアマゾンジャパンと組み、宅配ロッカー「Amazon Hub ロッカー」の店舗への設置を始める。アマゾンは再配達の軽減を狙い、一方のファミマは利用客の増加を「アマゾンロッカー」に託す。確かに、愚生も頻繁にアマゾンやヨドバシドットコムを使う。衣料品以外は、わざわざ店頭に出向くことはない。特に、パソコンや電化製品となれば、規格品のためネット購入で十分だ。最近、愚生はエアコンまでネットで購入するようになった。愚生宅は、ヨドバシ既存店から徒歩でも15分くらいの距離だが、行くのが面倒だと感じるためだ。しかし、カメラなどの新製品があると、店頭まで行って係員から熱心に情報を得る。そう考えると、既存店はショールーム化しているような気もする。今回のサービスは、アマゾンのインターネット通販サイトの利用者が注文時に配送先としてロッカーを選択することで、商品がコンビニエンスストアに届く仕組みだ。ポイントは利用者が自ら商品を取り出せることだという。愚生宅も、子供たちが巣立った後、老夫婦と老猫しかいない。いつも自宅にいるということはないから、時間指定ができないならファミマまで取りに行くのはやぶさかではない。新サービスで利用者がアマゾンから送付されたパスワードを使い、自分でロッカーから荷物を出せるようになれば、店員の作業負荷を減らせる。しかし、今でも店頭で受け取るサービスがあるから、受け取り側にどの程度メリットがあるのだろうか。配達側は、店舗でアマゾンの商品を渡すサービスは同じでも、ロッカーなら確実に人手不足の解消につながる。実際に運用する米子会社セブン―イレブン・インクでは、アマゾンの宅配ロッカー設置で、売り上げ増加につながっている。そのため、ファミマにも「アマゾン集客」に頼りたいとの思惑があるようだ。愚生などは、アマゾンをよく利用するが、おにぎりや総菜などはネット通販では購入しづらい。コンビニとアマゾンとの協業は互いにメリットが大きい。歳をとって、都心回帰で便利なマンション住まいをする人は多い。そして、最近の新築マンションには宅配ボックスやインターネットが常設されている。住まいも世の中を先取りしたものでなければ、購買層ができない時代になったようだ。

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2019年9月13日 (金)

文在寅は百害あって一利なし

Aflo_owdj053992  韓国では、勤労者の年間の雇用保険料負担額が10月から約5700円増える。文在寅が最低賃金を急上昇で引き上げたことが原因だ。その副作用で雇用が減少し、失業者が増加した。その結果、失業給付を行う雇用保険基金が枯渇の危機に直面して値上げをする。まさに、「風が吹けば桶屋が儲かる」という感じだ。政府が雇用保険料を引き上げるのは、雇用保険基金の大部分を占める失業給与勘定が枯渇の危機に直面したからだ。文在寅政権発足以降、失業給付の支給額は過去最高を更新した。8月に失業給付を受け取った人は約47万3000人で、前年同月に比べ8.5%増と大幅に増えた。結局は、雇用計画の失敗が国民に転嫁されたことになる。そもそも、文在寅が2年間で29%も最低賃金を引き上げれば、失業者が量産されるのは自明の理だ。急な値上げに、中小企業が耐えられるわけはない。当然、従業員の取捨選択が行われ解雇が増える。その結果、最低賃金に連動する失業給付が大幅に引き上げられたことになる。しかし、文在寅の所得成長政策で、各種雇用指標が悪化したことで、失業給付の金庫が空になったことをどう清算するのだろうか。ただでさえ、可処分所得が減って苦しんでいるのに、再び庶民と勤労者からお金をせしめようとすることは本末転倒だろう。結局、実情に合わない急激な最低賃金の値上げは、国民を苦しめることになった。経済・軍事ともに音痴な文在寅に付ける薬はないようだ。文在寅を見ていると、彼が大統領でいることは、韓国にとって百害あって一利なしだ。

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2019年9月12日 (木)

改めてパウエルFRB議長らを批判

Gold_mix 金価格の上昇が止まらない。8月8日の取引では東京商品取引所(TOCOM)の金先物価格が金1グラム=5,128円に達した。年初から13.0%の値上がりだ。COMEX金先物価格も8月7日の取引で1オンス=1,500ドルの節目を突破し、2013年4月以来となる6年4カ月ぶりの高値を更新した。愚生も、6年前くらいは、高騰していた金に投資したことを覚えている。その後、金利が付かないからと金融緩和の方向が反転してからは、安値に放置されていた。今、代表的な「安全資産」である金を、買い求める動きが強くなっているということは、世界の政治経済環境に何らかの不安を意味する。その不安とは、米中貿易戦争や英国のEU離脱などを原因とする世界経済の減速懸念だろう。景気減速ではなく、景気後退が懸念される。世界中がトランプのTwitterで突然、混乱に陥ることは多々ある。従来のような政策決定のプロセスを通過せずに、Twitter経由で世界に向けて政策を発表し、それに世界が右往左往する。そして、最近は米国でも国債での運用利回りは、インフレによって実質的にマイナス金利化し始めている。そのせいだろか、金利を生まない資産である金が買われている。米国が本格的なドル安政策を採用すれば、ドルが下落する局面では金価格は上昇し易い。投資家が安全志向を高めて米国債が購入される。実際に、米国債は人気があるが、債務膨張の影響で信頼感は低下している。こうした情勢の中、中央銀行は金を積極的に購入している。ブレトン・ウッズ体制崩壊後の最大の金の購入だ。その中で、トランプ米大統領は11日、米連邦準備理事会(FRB)に対し政策金利をマイナス圏まで引き下げるよう要求した。同時に、「『愚か者ども』のためにわれわれは千載一遇の機会を失っている」と述べ、改めてパウエルFRB議長らを批判した。「他の国がすでにやっていることを認めようとしないのは、ばか正直なパウエルとFRBだけだ」と批判した。しかし、こうまであからさまに批判されると、愚生だった意地でも金利は下げない。さて、どうなるのだろうか。金利低下の債券バブルで、とうとうマイナス金利の債券が多くなった。従来言われた、経済の仕組みとは大きく異なる。いずれにせよ、余ったお金が株や不動産の暴騰を引き起こしている。日本のアパート建設バブルも、住む人が増えないのだから、いずれは終焉する。その時は、土地バブルが崩壊したように長い暗い時期が続くのだろうか。

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2019年9月11日 (水)

今後肝に銘じて一切無視すること

Photo_20190911090501 韓国文化体育観光部は、韓日関係悪化による両国間の旅行需要減少で危機を迎えている旅行業界に対し、観光振興開発基金の特別融資を実施するという。 今回の特別融資では、韓国人観光客の日本旅行キャンセルで直接的な被害が生じた旅行会社に対する運営資金融資限度を引き上げるそうだ。そして、優待金利を適用する。反日キャンペーンがとうとう自国に跳ね返ったようだ。韓国人自らの愚かな行為で、割を食うのは韓国人自身ということが解らないようだ。日本の空港の発着枠も、韓国の航空会社が撤退した後を長い間待ち望んでいた他国の航空会社に割り振る。以前から発着枠の増大を要求していた中国と東南アジアに切り替えるようだ。オリンピックもあり、チケットの叩き売りやトランジットで利用されても、もったいない。米国や東南アジアからの旅行者の3分の1しか金を使わない韓国旅行者が減ることは良いことだろう。今回のことで、一度韓国から他国に振り分けられた発着枠は、各国の既得権枠となって二度と元には戻らない。これまで韓国に対する配慮から、多くの枠を持っていたのを自ら捨てることになる。その結果、韓国の旅行会社のLCCは、ドル箱だった日本市場を失うことになる。韓国政府が旅行会社にツナギ融資をしても、日本の主要ターミナルの旅客機発着枠を失った今、焼け石に水だろう。韓国というと、何か日本と違うと感じていたが、文在寅(ムン・ジェイン)大統領がチョ・グク法務部長官を任命したことで本質を見たように確信したことがある。こうも娘や息子、そして自身の金もうけに権力を使っている人物を法務大臣に任命するとは呆れてものも云えない。韓国では、こうゆうことが日常茶飯事に行われているのだろう。文在寅が異常なのではなく、韓国全体がおかしいのだろう。賄賂や収賄などは、過去の長い両班支配の歴史的な慣習が根強く生きているようだ。こういう連中とは、日本は何を話しても約束しても意味がない。米国も、最近やっと気が付いたようだ。関わっても、すべてが時間の無駄となる。韓国に交わると、ろくなことがない。上辺だけの民主主義や法治国家を振りかざす韓国には、今後肝に銘じて一切無視することだ。

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2019年9月10日 (火)

愚生たちが、カメラメーカーを支えている

4504957054001_6060146580001_606015203200 ソニーのフルサイズミラーレス新モデル「α7R IV」が市場に出回ったようだ。これまでの「α7R III」の後継モデルで、有効約6100万画素の高画素センサーを搭載する。愚生の記憶では、デジタルカメラとアナログのフィルムと優劣を競っていた2000年ごろは、1000万画素くらいだったと思う。日進月歩のデジタル革命は、その後も進化を続けついに6000万画素にまで達した。ニコンが昨年発売したZ7が4500万画素だから、撮像素子を自分で作るソニーにはかなわないだろう。フルサイズミラーレスの「α7Rシリーズ」は、これまで新モデルが出るたびに大幅な進化を遂げてきた。2013年11月発売の初代モデル「α7R」では有効約3640万画素センサーを搭載した。愚生も富士フィルムのAPS-C一眼ミラーレスカメラを処分して「α7」を購入したことが記憶に新しい。そして、2015年8月発売の「α7R Ⅱ」では、フルサイズとしては世界初となる裏面照射型「ExmorR CMOS」センサーを採用した。裏面照射型CMOSイメージセンサーは、従来の表面に比べて、約2倍の感度と低ノイズを実現する。そのため、夜景などの暗い場所でもなめらかで高画質な映像の撮影を可能になった。そして、画素数も約4240万画素に向上した。その後、「α7R Ⅲ」と続いたが有効画素数は約4240万画素(裏面照射型)のままだった。今回発表になったカメラは、ソニーの同シリーズ4世代目だ。α7RⅢと比べて約1.5倍の高画素になるが、低中感度域においてα7RⅢと同等の高感度・低ノイズ性能を維持している。今後、どこまで高画素化が進むかは分からない。ここまでの性能が必要かどうかは知らないが、愚生のように写真よりカメラが好きな下種カメラファンにとっては、よだれが出る製品だ。カメラが立派になればなるほど、画質面では、ひたすらレンズ側の性能の優劣がそのまま出る。結局、カメラに装着するレンズへの性能要求が高くなる。そう思って、愚生の持っていたカールツァイス以外の数本のレンズをヤフオクで売払った。愚生の撮る写真などは、記念撮影ばかりだからスマホでも十分なのだ。しかし、技術がない分を高性能・高機能で差異を埋めようとする。その結果、機材だけは高級品を使いたくなる。「α7R IV」の口コミにソニーのカメラファンの書き込みがあった。それによると、
世界一高画素   「α7RⅣ」
世界一高感度   「α7SⅡ」
世界一高速連写  「α9」
とあった。事実かどうかは知らない。しかし、愚生の持っているカメラもあったので嬉しくなった。ろくな写真も撮らないで、カメラを買い替えてばかりいる機器マニアの愚生たちの存在が、カメラメーカーを支えているのだろうか。

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2019年9月 9日 (月)

今日の百万円より、一ヶ月後の百万円に価値

15 昨晩の台風で、庭に地植えしてあった巨大な朝顔が飛ばされた。もう一度、紐をはって復元も可能だろうが、あまりにも大きく育つと可愛げがない。可哀そうだが、明日のゴミとして処理しようと思う。台風被害がニュースに流れるが、その一方で、マイナス金利の拡大が止まらないことはあまり報道されていない。マイナス金利債券の残高は世界で約1800兆円と年初から倍になり、全体の約4分の1を占める。世界的に景況感が悪化し、今後金融緩和がさらに進むとの思惑からだろうか。欧州では、日本は未だ経験がないマイナス金利の住宅ローンが登場した。結果として、お金を借りると利息が貰えるということなのだろうか。債券の金利収入と満期時に戻る元本の合計額を超える金額で債券を買えば、利回りはマイナスになる。貸し手が金利を負担するという異常事態だ。愚生のように、土地バブルやオイルショックを肌で経験してきた者には想像ができない。マイナス金利の発生は、今後債券の一段の値上がり(利回りの低下)を見込む短期筋や、お金の置き場が見当たらないため、損失覚悟で債券を買う機関投資家がいるからだ。マイナス金利というなら、今日の百万円より、一ヶ月後の額面百万円に価値がある。要するに、金利が付くものなら何でもよいから持っていれば特になる。そういうわけなのだろう。日本でも不動産株やリート価格が上昇している。その反面、市場金利が上がれば不動産の評価額は暴落する。低金利だと借金してアパート建設をするが、実質金利は高いことを考慮していない。アパート建設の借り入れ金利を、なんとか運用益が上回っていたとしても、市場金利が上がれば不動産評価額は暴落する。その結果、評価額を借金総額が上回る債務超過のリスクが大きい。しかし、お金の貸し手と建設業者がいる限り、金融庁が諫めたところでアパート建設は止まらない。少子高齢化で住み手のいない地方都市は、投資家が破綻して清算するしかない。過去、金融危機後の2008年12月に、逃避マネーの流入で米国短期国債は利回りが史上初めてマイナスになった。2012年以降、欧州や日本でマイナス金利政策が広がり、債券のマイナス利回りが定着した。スイスでは残存45年債の利回りまでマイナスだという。デンマークでは銀行が大口の預金口座に年0.6%の手数料を課した。そして、世界初となるマイナス金利の住宅ローンを始めた。「10年固定マイナス0.5%」相当で残債が減っていく仕組みだ。政策金利がマイナス0.65%に設定されたため、銀行は金を抱えていると損をするからだ。その結果、銀行には住宅ローンの借り換え申請が歴史的なペースで舞い込んでいるという。そして、デンマーク統計局がまとめる住宅価格指数は最高水準に迫った。どこでも、多かれ少なかれ同じ現象のようだ。こうなると間接金融に依存する退役したお年寄りは辛い。預金のマイナス金利は、金利生活者を圧迫する。当然、世界の銀行株の時価総額は、業績悪化が懸念されて2018年初めより2割も減った。景気が比較的堅調な米国でも10年国債の利回りは1.5%台だ。物価上昇率(予想ベース、2%弱)を考慮した実質金利はマイナスになっている。景況感の悪化で、株式などよりも不況に強い性質を持つ債権が買われる。今はこれが極端に強まって、利回りはマイナスまで落ち込んでいる。これが事実なら、不景気でデフレは、皆が今後も続くと思っていることになる。日本の過去三十年間も続くデフレの勝者は誰だったろうか。それは、不動産を持たず、借金もせずに、低金利下でもせっせと蟻さんのように預金した人たちだ。無理をして住宅ローンを組んだのはまだしも、借金をして不動産投資をした人たちは敗者だった。ダイエーの倒産が象徴する。少子高齢化の日本では、土地神話は終わった。そして、不動産も下がり続けるだろう。そういう国に投資する資本家はいないから、日本株も期待はできない。そう考えれば、いま米国株に資金が流れているのは自然だ。米国株に投資するのが憚るというなら、現金をタンス預金にでもした方がよい。

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2019年9月 8日 (日)

カメラを買うのが趣味な人

201906071626_1 最近はスマホなどに押されてカメラが売れてないと聞く。2018年年度(会計年度)は、カメラメーカーはどんな状況だったのだろうか。販売台数シェアでは、キヤノンが37.3%と断トツだ。コンパクトカメラで台数を伸ばしたニコンが26.7%と2位。高級機が多いソニーは、高い平均単価を維持しながら13.1%と3位。次いで、オリンパス、富士フイルムの順だ。対前年度比較では、キヤノンは、販売台数が98.7%だが、販売金額で88.6%と2桁割れとふるわなかった。本格的に「EOS R」「EOS RP」でフルサイズミラーレス一眼市場に参入したが、売り上げでマイナスという結果に終わった。ニコンに至っては、販売台数が85.0%と大幅な前年割れ。販売金額に至っては71.5%と3割減の水準だ。これだけ売り上げが下がれば、固定費が上がり損益分岐点が跳ね上がる。相当全体の決算に響いただろう。ニコンもキヤノン同様に、フルサイズミラーレス「Z」シリーズを発売した。しかし、一眼レフの落ち込みをカバーするに至らなく、大幅に売り上げ減となった。一方、好調に見えるソニーも販売台数は93.4%と前年割れだった。しかし、販売金額で114.5%と2桁増を記録。2018年度決算でも、映像セクターの売上高が102.2%とプラスを維持した。やはり、いち早くフルサイズミラーレスの「α7」を発売したことが功を奏した。愚生はソニーがフルサイズのミラーレス一眼カメラを出した時に、これが本命だと思った。そもそも、撮影はデジタル、構図をアナログでプリズムを通して見るなど道理にあわない。本質を悟らずに、目先の一眼レフの売り上げに固守して、変革を受け入れなかったニコンやキヤノンのカメラ経営戦略の失敗だ。フルサイズミラーレス市場で先駈け、足場を固めてきたソニーは、競合他社の市場参入によって活性化しことで、結果として販売金額の大幅増となった。老舗のオリンパスはニコンと同様大幅な前年割れ。富士フイルムの販売台数は上位5社中唯一前年比増、販売金額は前年並み。機材の主流は完全にスマホが主流となり、カメラはニッチな製品という位置づけになりつつある。愚生のようにカメラを買うのが趣味な人を除けば、敢えて欲しがらないだろう。今後も漸減で、市場見通しは暗いだろう。唯一、その中でミラーレス・フルサイズカメラの販売だけが好調だ。2018年(2018年1月~12月)のミラーレス一眼カメラの販売台数は、前年比8.6%増の59万台。前年比30.4%減と市場縮小が顕著な一眼レフカメラの47万台を上回った。とうとう、ミラーレスカメラの販売台数が一眼レフカメラを超えた。その中で、特にフルサイズのイメージセンサーを搭載した高級機ミラーレスカメラが一眼レフを喰って伸びている。アナログからデジタルへというデジタル革命が、ここでも起きている。その流れを嗅ぎとって、波に乗れない企業は市場から消え去るしかない。そういえば、愚生が大学時代に興隆を極めていた多くのオーディオ会社が無くなった。

 

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2019年9月 7日 (土)

程度は違うがカルロス・ゴーンと一蓮托生

51xvnnvgczl_sx353_bo1204203200_ 日産自動車の西川広人社長兼CEOが、報酬の虚偽記載や特別背任の罪を問われている。金額そのものはカルロス・ゴーン被告に比べて小さい。しかし、日産自動車ではこのようなことが日常茶飯事行われていたようだ。今回、西川氏と複数の役員経験者は、株価に連動して受け取る役員報酬が社内規定に違反して不当に上乗せされていた。西川氏は不正を認め、原因はゴーン体制にあると釈明して、不正に受け取った報酬を返還するという。しかし、ゴーン体制が問題であっても、株価連動式の自分の報酬が4700万円も上乗せされていれば気づくだろう。愚生だったら、西川社長と同様に報酬が多い分には目をつぶっただろう。しかし、少なければ会社に質問やクレームを言う。それが普通の下種感覚だ。多いからと言って、報酬を下げてくれとは言い出さない。愚生もサラリーマン時代には、お天道様に照らされた時期があった。昇進も昇給も同期の同僚を出し抜いていた時、周りには申し訳ないという慇懃な面をしながら、内心ほくそ笑んでいた。日産役員の全員が粉飾で報酬を貰っているのだろう。そして「赤信号みんなで渡れば怖くない」という倫理観だったのだろう。日産ではないが、愚生の知っている大企業の社長でも、平生は偉そうに社内倫理を語っていたが粉飾決算で首になった人物を知っている。どうも、倫理観や正義感といっても基準は、自分と他人に対しては違うようだ。西川氏は日産の企業統治全体を監督する立場だ。愚生ごときと同じ倫理観で良いのだろうか。そういえば、日産は5月に業績が底を打ったと投資家に説明したが、7月に見通しの修正をした。その結果、日産の4-6月期決算は純利益が前年同期から約95%減の64億円となり、営業利益率は4%から0.1%に落ち込んだ。西川氏は経営改革を成し遂げれば退任すると言明していたが、未だに居座っている。いづれにしても、西川社長は社内規定に違反して不当に上乗せした金額を受け取ったことを認めた。返還するというが、それでよいはずはない。知っていれば金品の社内での横領だ。これが分かったのは、カルロス・ゴーン前会長の側近だったグレッグ・ケリー氏が「文芸春秋」7月号のインタビューで喋ったからだ。どうも、程度は違うがカルロス・ゴーンと一蓮托生で悪事を働いていたことは事実のようだ。

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2019年9月 6日 (金)

自分のことを棚上げにして人に言う

Czjkh5cvqaaxkds  日本が韓国を「ホワイト国」から除外したことが原因なのだろか。韓国の通貨ウォンが暴落し、株安が止まらない。とうとう、韓国からの資金逃避が始まったのだろうか。胸のすく思いだ。文在寅の見境のない反日の結果、IMFの管理下にならなければよいが・・。自らの力量も知らないで、円・ウォンスワップを失効させた失政の付けが回ってきた。外国為替市場で、ウォン為替相場は今月5日対ドルで一時、1220ウォンを突破した。2016年3月以来約ぶりの安値だ。対円でも約3年ぶりの安値水準だ。株式市場も、KOSPIも一時的に1900を割り込んだ。輸出の前年割れが続く韓国にとって、本来ならウォン安はメリットが大きいはずだが、それより外国資本の引き上げによる経済崩壊が怖い。対ドルで1300~1400ウォンまでウォン安が進めば金融危機だ。過去の為替相場で1ドル=1400ウォンを突破したのはリーマン・ショック時と1997~98年のアジア通貨危機でIMFの管理下に入った時だ。外国資本は、もはや韓国株を売って資金を引き揚げだした。経済音痴な文在寅は、日本が資金を引き揚げても問題はないと放言している。しかし、金融危機が起こると、だれも金を貸してくれないことを分かっているのだろうか。これまで、散々日本の世話になってきた有難さが身に染みていないようだ。ゴールドマン・サックスが2013年、JPモルガンが2018年に韓国市場から撤退した。朝鮮日報は、主な外資系資産運用会社の従業員は過去5年間で289人から148人に減少したと報じている。外資系資産運用会社の受託額も2012年から、現在は4兆ウォン台へと65%も減少している。沈む船からはネズミがいなくなるような状態だ。政権の人気取りということで、韓国経済全体を落ち込ませる事態を招いて良いのだろうか。日本を「盗っ人たけだけしい」とののしった文大統領を直接批判はしないが、日本人はしっかりと覚えておくだろう。もう、日本に助けてくれとどの面を下げてくるのだろか。ところで、今日かみさんを市民病院に連れて行った。愚生は風邪ではないが、歳のせいか咽ることが多い。私より年長とおぼしき老人に「マスクを掛けてこい」と怒鳴れた。愚生は風邪ではない。「年を取ったため咽ているだけだ。失礼なことを言うな。」と苦言を呈した。そもそも、そんなに「せき」が嫌なら病院などに来なければよいだろうと腹が立った。愚生も老人だが、自分のことを棚上げにして人に言う様は、半島出身者に違いないと腹の中で思った。

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2019年9月 5日 (木)

Alexaのハンズフリー機能は重宝する

Ba610_242_dd3c1afb3d26eb365da70df5ffa562 3大ECサイト利用実態調査という記事があった。ECサイトを上位から数えれば、「アマゾン」「Yahoo!ショッピング」「楽天市場」の3つだろう。愚生の場合は、この中の楽天市場は使わないため「ヨドバシドットコム」が入る。もちろん、Amazonもyahooもプレミアム会員になっている。調査では、普段使っているECサイトの1位は「アマゾン」で、全体の90.6%。2位は「楽天市場」で56.7%、3位は「Yahoo!ショッピング」26.8%だ。その他と回答した中で多かった回答は「ヨドバシドットコム」だったという。愚生がヨドバシドットコムを使うのは、翌日配達と医薬品が他サイトより安いからだ。家電に関しては、決してヨドバシドットコムが安いとは思わない。しかし、愚生の自宅近くには、ヨドバシ店舗がある。そのため、冷蔵庫や洗濯機、エアコンなど先々の修理を考えて近くの店から買っている。その方が、安心な気がするからだ。調査対象の利用者がECサイトを評価するポイントは、1番は「検索窓に入力したキーワードで欲しい商品がヒットする」、2番は「商品を比較しやすい」だという。多くの項目で、アマゾンのシステムが優位だが、アマゾンと楽天市場の評価が拮抗している項目もある。それは、スマホアプリの使い勝手程度だ。アマゾンは一つのサイトで商品を出品するマーケットプレイス型ECサイトだ。そのため商品データは、アマゾン側で管理する。一方、テナント型ECサイトは店舗ごとに掲示する情報が異なる。これでは、価格で比較は可能だが、スペックで商品を比べることは難しい。ところで、そのAmazonは9月5日、メディアストリーミング端末「Fire TV Cube」(第2世代)の販売を開始した。Alexaによる音声操作に対応するという。8個のマイクアレイとビームフォーミング技術を利用した遠隔音声認識機能により、残響音や再生中のコンテンツの音、話し声を個々のマイクが信号処理し、「アレクサ、〇〇を再生して」というユーザーの呼びかけを聞き分けて応答する。Alexaスキルにも対応するほか、内蔵スピーカーで天気予報やニュースを聞いたり、音楽を再生するなどスマートスピーカーのようにも利用可能らしい。ということは、今Alexaに接続しているスピーカーも不要なようだ。そして対応する映像サービスは、プレスリリースにはPrime Video、Netflix、Hulu、DAZN、FOD、AbemaTV、Tverといったサービスの中に、YouTubeもある。Alexaを通じて対応するテレビやサウンドバー、AVアンプ、スマートホームデバイスをコントロールする。雑音の中でもAlexaが応答する。例えば、「アレクサ、ザ・ボーイズ 字幕版を再生して」と呼びかければ、テレビがオンになり、Prime Videoで前回停止した場面から視聴が再開する。愚生も使っているAlexaは、ハンズフリー操作などの機能拡張がとても便利で重宝している。Fire TV Cubeで映像もハンズフリーが可能なら購入しようと思う。ただ、飛びつき買いはしたくないのでAmazon Prime day辺りで激安で販売して頂きたい。Fire TV Cubeは、赤外線延長ケーブルとAmazonイーサネットアダプタを付属しており、価格は14,980円とのこと。断っておくが、愚生はAmazonと全く関係はない立場だ。

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2019年9月 4日 (水)

創氏改名などは朝鮮人が望んだこと

Dbwtlzhu8ae4htb 韓国政府は、韓国国防部主催のソウル安保対話に、米国防総省が欠席を通知してきた。そこで代理として、ハリー・ハリス駐韓米大使の出席を打診した。しかし、ハリス米国大使も出席を断った。GSOMIA破棄決定で、米国は合同軍事演習の縮小や在韓米軍の撤退など、米韓軍事同盟の再調整も取りざたされている。ハリス大使は、先月に韓国外交部に呼び出され「不満の意を表すのを自制してほしい」と要求されて以降、韓国国内の安保関連行事を欠席している。当然だろう。南朝鮮は、米国が作った傀儡政権にすぎない。朝鮮戦争勃発と同時に逃げ出したのは韓国初代・李承晩大統領だ。そういうわけで、韓国軍の作戦統制権は、米韓連合司令部、つまり米軍にある。南鮮の酋長が、米国というご主人様に偉そうに言い放つったから当然の報いだろう。朝鮮人のおかしなことは、何時も自分都合の良い様に物事を考えることだ。自分勝手なのだと言えばそれまでだが・・。どうも、第三者的な見方が欠如している。相手に配慮しなければ、先々どのようになるかが予想できないようだ。米国の保守系とされるケイトー研究所のシニアフェローは「あらゆる面で北朝鮮よりもはるかに進んでいる韓国はもはや米軍を必要とせず、兵力や装備などを自ら充当すべきだ。米国は抑止力を提供する必要がない」と切り捨てる。つまり、韓国は自分で好きにしたらよいと言う。トランプ米大統領は金の無駄だと、韓米合同軍事演習を非難する。一方で、日本やオーストラリアなどとの軍事演習は拡大させる姿勢だ。特に、日米は今年初めて連合戦時増援演習を行った。真逆に、米韓合同軍事演習は3月に廃止した。GSOMIA破棄という局面を迎え、米国は今後日米同盟側を基軸に考えるようだ。赤化した韓国は、信用できないから当然だろう。麻生副首相は、韓国がGSOMIYA終了を発表すると、 「日本は痛くもかゆくもない。やはり韓国に対しては、助けても、教えても、かかわってもいけない。それが第一だ」と吐き捨てたという。麻生さんは、日韓の歴史に詳しい。例えば、創氏改名などは、韓国人が望んだため施行された。日本政府による強制ではなく、日本名を希望する朝鮮人だけが選んだというのが真実だ。妄想と願望だけで、史実を書き直そうという韓国では、まともな歴史研究などできない。文在寅政権は、幼稚さを捨てて、時間をかけて外交のイロハから学ばなければならない。韓国は米国の傀儡政権だということを忘れたようだ。昔の南ベトナムのように、大量の亡命者が発生して日本に不法入国しないように注意が必要だ。

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2019年9月 3日 (火)

「韓国なんて要らない」特集

Post_01_20190902 「週刊ポスト」9月13日号に掲載された「韓国なんて要らない」特集を巡って、批判があがっている。それに対して、週刊ポスト編集部は、「お詫びするとともに、他のご意見と合わせ、真摯に受け止めて参ります」と謝罪した。いったい何が問題なのだろうか。特集は、軍事、経済、観光、スポーツなどさまざまな観点から、韓国との付き合いを見直すという真っ当な内容らしい。批判の大きかったのが「怒りを抑制できない韓国人という病理」という記事だという。愚生のような者には、何が問題なのか理解しかねる。指摘にある怒りの病理は、韓国への民族ヘイトではない。韓国人のDNAでその物あり事実だ。記事によれ、韓国で発表・報道された論文を基にした内容だという。そして、愚生の友人の韓国人も、日本に来なかったらもっと怒りっぽくなっていたと同様のことを言っていた。「そのまんま東」が金慶珠・東海大学教授に対し「黙って、お前は! 黙っとけ!この野郎」などと女性蔑視丸出しで面罵したこととは問題を異にする。下種への批判とは区別する必要がある。そのまんま東には、お前のような馬鹿がほざくと日本人の恥になると窘めたい。週刊ポストの「「嫌韓」ではなく「断韓」だ。厄介な隣人にサヨウナラ、韓国なんて要らない。」という見出しがなぜ悪いのだろうか。文在寅や韓国要人の日本批判などは、事実に反したもっと酷い物だ。半島出身の日本を貶める左翼作家の批判など聞く必要はない。「怒りを抑制できない病理」では、韓国人の10人に1人は治療が必要という指摘は、大韓神経精神医学会から出されている。これがなぜ、民族差別を煽るヘイトスピーチなのだろうか。日本人が理解できないのは、なぜ、韓国人はここまで怒り続けるのかという問題だ。安倍政権が、韓国裁判所の元徴用工判決に従わず、その報復で経済制裁をかけたと怒る。しかし、どの面をして他国の裁判判決に従う必要があるだろうか。これはすべて文在寅政権の捏造裁判だからだ。事実をしっかり理解すれば、彼らが怒るはずはない。愚生に言わせれば、内容も知らず、調べもせずに怒り狂っている。両親が在日韓国人である作家の深沢潮は、「作家たちのA to Zという、作家仲間6人でリレーエッセイを執筆しています。しかしながら、このたびの記事が差別扇動であることが見過ごせず、リレーエッセイをお休みすることにしました。」と批判する。彼は散々日本批判を繰り返す韓国には目をつぶり、外国である日本に寄生して批判する。そんなに日本が嫌いなら、さっさと韓国でも北朝鮮にでも帰ればよい。日本が頼んで来てもらったわけではない。今後、小学館の仕事はしないと批判する作家には、仕事を出さなければよい。在日韓国人である過去に出版差し止めを受けた柳美里は、人種差別と憎悪を煽るヘイトスピーチだと批判する。「韓国籍を有するわたし、わたしの家族、親族、10人いる。 10人のうち一人は、治療が必要なのか。日本で暮らす韓国・朝鮮籍の子どもたち、日本国籍を有しているが朝鮮半島にルーツを持つ人たちが、この新聞広告を目にして何を感じるか、想像してみなかったのだろうか? 」と批判するが、必要なら治療すればよいだろう。顔に腫瘤のあるモデル女性から柳美里に出版を止めるように懇願した時、柳美里は一貫して「表現の自由」を主張してきたことを忘れたのか。韓国人丸出しのダブルスタンダードでは困る。そもそも何故、日本という外国に来たのか。そして、韓国に何故戻らないのかと言いたい。「週刊ポスト」からは、渡辺竜王vs三浦九段の捏造記事の件には、未だに謝罪の弁がない。中途半端な気持ちで書いて、謝るなら初めから記事を書くなと言いたい。

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2019年9月 2日 (月)

孝行したい時に親はなし

42009456 昨日は、介護施設にいるお袋に葉書を出した。介護4というから、自分の身動きもままならないようだ。愚生が温泉に行ったことでも書いて送れば、少しは気が晴れるかと思った。しかし、受け取った方は何を思うか判らないが・・・。元々母は、良家の一人娘だった。両親が早死にしたため、母の祖父は孫に資産を確実に渡すため、全財産を生前贈与したという。だから、母は生まれながらの資産家だった。そして、婿養子を取り戸主となった。そのせいで人に頭を下げるという事がなかった。いつも思う気ままに放言していた。明治生まれの曾祖母は、そうした母を盾として守るために尽くした。そのせいか、愚生の前では柔和にほほ笑む曾祖母は、婿養子の親父には厳しい長幼の序を示した。黒部第四ダム建設時、火薬取り扱い主任だった父は、宇奈月町への単身赴任が長かった。たまに家に帰っても、愚生には怒ることはなかった。しかし、気に障ることでもあったのか、兄はよく叱られていた。親父が死んでからは、母を守る人がいなくなったせいで、自分の気ままな放言にも風当たりが強くなったようだ。そして、親父の関係で出入りしていた人たちも、お袋から離れていった。仕事がないと塞ぎこむ近所の大工さんなどへ、母はよく発注していた。しかし、お袋の散財もあって、金の切れ目は縁の切れ目というふうになった。母は自分が上位になりたがる性格なので、かみさんの義父母も閉口していた。そして、感情が振れると何を言い出すか判らない。酷く人を中傷することもある。その性格が仇となって、身近な親戚でも母を好いている人は少なかった。愚生も母の気まぐれから、気に入らないとさんざん非難を受けた。愚生が東京から長野県まで見舞いに行っても、説明もなく無理難題を要求する。そして、意見が通らないとお前が来ると心臓が悪くなるから、もう来るなと怒る。それが母の本意ではないと思っても、長野まで行く元気はなくなる。そういうこともあってか、最近は一方通行だがハガキや贈り物をしている。義理だと思い長男の慶事を兄に伝えたところ、社会性欠如の返事がきた。苦情というか不満を、今回のハガキの末尾になるべく婉曲に付け加えた。しかし、母も兄も一蓮托生の間柄だから、どれだけ正確に母に伝わったか疑わしい。

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2019年9月 1日 (日)

有馬温泉、草津温泉、下呂温泉の3名泉

Dsc00108 ここ数日「草津夏期国際音楽アカデミー&フェスティヴァル」で音楽を聴くため、草津の温泉ホテルに泊まった。草津の音楽祭には、上皇ご夫妻が訪問されていて交通規制で道路は渋滞気味だった。皇室に恨みはないが、ずいぶんと昔の話だが学生時代に黒磯駅で立ち食いそばを食べていた。その時に、昭和天皇が那須の御用邸に来るための列車が到着するという。駅員は早く駅舎から出ろと愚生を追い立てる。せっかく注文した立ち食い蕎麦を急いで食った記憶がある。皇室への尊敬が全くないことはない。しかし、秋篠宮の娘や小室さんを見ているとドブに金を捨てている気もする。21世紀にもなって、本当に民間の血が混じり過ぎた皇室が必要なのか考えたくなる。一昨日の音楽祭の方は、ペルージャの室内オーケストラとトップ・ソリストの共演とうプログラムだった。ソリストが一流だったせいもあるのか、生演奏の迫力を感じた。かみさんと来年もまた行こうという事になった。ところで、ホテルのポスターに貼ってあった温泉上位10選のトップは草津温泉だった。その広告では、別府八湯温泉、下呂温泉、指宿温泉、道後温泉、有馬温泉、登別温泉、和倉温泉と続く。日本三名泉と言われているのは、有馬温泉、草津温泉、下呂温泉の3つの温泉を指す。室町時代の京都五山相国寺の詩僧・万里集九の詩文集「梅花無尽蔵」に3つの温泉が記載されていることを受けて、江戸時代の儒学者・林羅山が自らの詩文にもこれらの温泉名を残したことに由来するらしい。そう考えると順位はともかく、ずいぶんと昔からこの三名泉は有名だったようだ。むろん、当時の交通事情があるからいずれも拠点都市から行ける温泉地だ。一方、楽天トラベルの2019年上半期 人気温泉地ランキングというのもある。2019年上半期、最も多くの人が訪れた温泉地というから、楽天トラベルで予約をした旅行客数だろう。1位は熱海温泉、別府温泉、草津温泉、鬼怒川温泉、函館温泉・湯の川温泉、那須温泉、伊東温泉、白浜温泉・・という。じゃらんnetユーザーでの人気温泉地ランキングは、1位は箱根温泉、草津温泉、登別温泉、道後温泉、別府・湯布院、有馬温泉、黒川温泉、熱海温泉と続く。いずれも、草津温泉は顔を出す。しかし、ネット旅行会社の1位は熱海と箱根というからずいぶんと順位がくい違う。一つは同じネット顧客層でも客の懐具合が違うような気がする。楽天トラベルの上位の熱海・鬼怒川・那須という場所は、東京から近くて比較的価格が安い温泉地だ。一方、じゃらんnetユーザーは、箱根温泉、草津温泉、登別温泉、道後温泉と続いて、北関東の温泉地では草津温泉以外は入ってない。確かに、新宿からロマンスカーに乗れば、箱根に着く前から車内で宴会ができる。また、美術館も多数ある。そういうせいか、愚生の友人たちもOB会の箱根開催は評判がよい。しかし、そこで安い宿を探せとするのは無理な注文だ。

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