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2020年3月

2020年3月31日 (火)

暗い中で生活の糧にしている熟女たち

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先週末大きく下げた米国株は週初めに買い戻されて上昇した。最近は、日米とも株価や為替のボラティリティが大きく驚かなくなってきた。やはり、武漢ウイルス経済対策やRFRBの金融緩和が株価を支えたようだ。S&OP総合500種指数は前営業日比3.4%高の2626.65と週間で約10年ぶり、またダウ平均株価は690.70ドル(3.2%)高の22327.48ドルで1938年以来の大幅な値上がりだという。それでも、主要株価指数は2月に付けた高値から未だ20%強値下がりしている。しかし、いずれ投資家は株式市場に戻ってくる。そう思っていたので、米国株は含み益があったこともあり、マイクロソフト株を保有していて正解だった。ただ、VIX指数は依然、2008年の金融危機以来の水準に高止まっている。もう一段の下げはあるかもしれないが、以前に比べ少し収まってきた気がする。投資先とすれば、やはり経済のファンダメンタルズが健全な米国だろう。長期的な視野で見れば、米国に投資する絶好の機会かもしれない。日本では、株価もJ-REITも大きく下げた後に反発した。しかしながら、二番底を目指す動きかも知れない。そう考えれば、素直に買いに行く気にはなれない。やはり、キャシュポジションを高めて高みの見物が一番安心だ。今日は、本年度決算の最後の一日だ。株価の動きが読みやすいだろうから、朝から株式ボードに張り付こうかと思っている。それにしても、この武漢ウイルス禍は、いつまで続くのだろうか。小池都知事は、若者だけではなく、大人も夜バーや如何わしいナイトクラブ店に行くことを自粛しろと言う。都知事の心配は分かる。しかし、夜暗い中で生活の糧にしている熟女たちには、不景気で辛いものがあるだろう。都知事とて、ひとつ道を踏み外せば同じ運命だったかもしれない。ところで、NHKの朝の顔が桑子さんに代わった。何かテレビを見るのが楽しくなった。

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2020年3月30日 (月)

季節外れのペンギンのような都知事

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今日は、配当落ち日の3月30日だ。週明けの東京市場は、どうだろうか。何もなければ、計算上は配当落ち分だけ日経平均株価は反落する。昨週の米株式相場が大幅安となったことから、利益確定で一旦は戻り売りをしたい気分だろう。愚生も先週末に、その気配を察して、持っていたJ-REITを全て損切りした。武漢ウイルスの感染拡大報道がある中、近い内に収まるとも思えない。サービス業に続き、小売業まで悲鳴を上げてきたようだ。年金生活者と公務員以外は、すべて苦境に晒されていると言われる。それは事実ではあるが、他人に言われると腹が立つ。愚生とて、好きで年金生活者人になっているわけではない。長い間の滅私奉公と雌伏の末に現在がある。今回の危機で安倍晋三首相は、過去最大規模の緊急経済対策を指示したが、株式相場の下支えになるのだろうか。危機意識のない昭恵夫人が足を引っ張る中、安倍首相の掛声も何か白々しい。米国での武漢ウイルスの感染者数が世界最大となったことで、先週末の米ダウ30種は前日比▲915ドル安で引けた。日本市場でも景気敏感株を中心に売りが先行しそうだ。季節外れのペンギンのような小池百合子都知事は、今頃になって顔をだしロックダウン(都市封鎖)もあると発言した。首都の東京が封鎖となれば、日本経済の打撃は量りしれない。世界の武漢ウイルス感染者数が増え続けている中、できもしない風説の流布を拡散するなと言いたくなる。もう封じ込めはむりだろから、早期の治療薬の発見に祈るしかない。来年度の業績見通しに懸念が強いなかで、日本株の割安感からの買いは限界だろう。日経平均先物は前週末の清算値を530円下回る1万8550円で夜間取引を終えた。昨晩の雪で、早々と咲いていたチューリップが散々な状態で倒れている。今日一日を示唆するようだ。

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2020年3月28日 (土)

REIT指数の下落率31%より▲60%と大幅

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武漢ウイルスの感染拡大で日本への旅行者が減り、全国で経済活動が低迷している。愚生自身も、今年に計画していた旅行を3つもキャンセルした。また、草津温泉で開催される予定の国際音楽会も出演者が来日できないだろうと諦めている。アベノミクスの柱の1つに観光立国がある。2020年までに年間4000万人、2030年までに6000万人の訪日客を増やすという目標だ。その指針で、カジノの合法化やホテル開発を進めた。昨年は3190万人の外国人が日本を訪れた。しかし、今年になって武漢ウイルスの伝染が世界中に広がり、東京五輪まで開催が延期された。インバウンド旅行客どころの話ではなくなった。2月の訪日外国人客数は前年同月比60%減というから、観光産業にとって壊滅的な打撃だ。そして、今後も減ることはあっても、改善の見通しは立っていない。愚生もあまり安いので、ホテル資産に焦点を当てた不動産信託Invincible Investment Corp. (8963.T) 購入したが、下落が激しいので損切りした。いちごホテルリート(3463.T) 、ジャパン・ホテル・リート (8985.T)なども、これまでに60%近く下落している。東京証券取引所のREIT指数の下落率31%より大幅な低下だ。どうも当面、ホテル業界に明日はないという感がある。大阪では、不動産ブームを背景に、ホテルの客室数が2015年からの3年間で2万1000も増加した。最近開業した「ホテルビスタ大阪なんば」なども空室だらけだそうだ。全国約250のホテルが加盟する全日本シティホテル連盟は、夏まで武漢ウイルスの流行が続くと、年内にかなりの数のホテルが倒産するという。さらに、京都では外国人客の減少が昔ながらの旅館を脅かしている。数年前から予約していた団体客のほとんどが、武漢ウイルスのためにキャンセルあるいは延期してきたという。このままでは、夏までが限界だという。一方、全国2500の中小旅館・ホテルが加盟する日本旅館協会によると、最近の観光ブームで得た収入を、今後を見据えて施設の改装費用に当ててきた。しかし、その多くがキャンセルに見舞われ、倒産を避けるために金融機関と交渉しているという。今月は客が減ったというよりも、ほぼ全滅だという。宿泊業に限らず、飲食店やコンサート、果ては夜の接待業まで、散々な目に遭っている。武漢ウイルスの蔓延で、景気がいつ回復するか予想できない。なにか、未曽有な不況に突入しているような気がする。年金生活の高齢者で、収入が最下層の愚生には世相の苦しみは分からない。「幸福なるかな、(心の)貧しき者。天國はその人のものなり。」という心境だ。

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2020年3月27日 (金)

今頃、要請するのは遅すぎないか

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昨日、東京都小池百合子知事から週末の不要不急の外出抑制の要請があった。愚生には関係がないと思っていたら、リフォーム会社の担当から電話があった。都知事要望があったので「弊社は週末休みになった」とのことで打ち合わせ日を別途決めたいという。愚生は不動産屋も含め日程調整した。そもそも、請負先が愚生との打ち合わせを不要不急と言うのはおかしいと思った。商売をするのは向こうなのだから、休日出勤すればよいだけだ。腹が立ったので、東京都にも不要不急とはどういうことか聞いてみた。ついでに、都知事はどんな法律に従って、発令したのか。経済損失は、都が補填するのか。矢継ぎ早に聞いたが、一切わからないという。都職員も分からないことを、人に要望するなと言いたい。東京都では、武漢ウイルスの感染者がどんどん増えて過去最高になったと報道している。愚生に言わせれば、今頃になって要望するのは遅すぎないか。いずれにしても、次回の都知事選では小池百合子さんには、投票しないことにする。東京都の知事ときたら、過去にもろくな人材がいない。新幹線反対の左翼の美濃部亮吉、意地悪ばあさんの青島幸男、出勤しない石原慎太郎、5000万円を懐にいれた猪瀬直樹、都税で飲み食いした舛添要一、そして豊洲移転を邪魔して数百億円をドブに捨てた小池百合子と続く。何もしないで、めくら判を押下するだけでよいと思う。千葉県知事は、仕事はしないが県民の足は引っ張っていない。小池さんという人は、政治家だから目立ちたがり屋なのは分かる。しかし、周りと相談して細かい内容まで詰めてから言って頂きたい。愚生に言わせれば、いままで何をしていたのかと言いたい。しょうがないので、ネットでリフォーム会社を探すと山のようにある。どの業界も、楽ではないと痛感させられた。

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2020年3月26日 (木)

ショック安こそ最大の買い場

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愚生の歳になると、老後資金の問題で危機感を持ち始める。いったい、いくらあったら良いのだろうかと。老後を子供たちに迷惑をかけたくないし、その度量も彼等にはないだろう。今回の相場急落で、夜も眠れないほどの不安を感じている人もいるだろう。一方、千載一遇の儲けの好機と捉える人もいる。SNSのメッセージなどで「一度売却すべきでしょうか?」「これまで蓄えた利益が全て吹っ飛びました」「投資でもうけようと思ったこと自体を反省しています」といった意見などが書き込まれている。そもそも、日経平均株価が1日に1128円も下がり、NYダウが2997ドルも下がるという相場状況は異常だ。1カ月ちょっと前まで2万9000ドル近辺だったNYダウは3月23日には1万8591ドルまで下落した。同様に2万3000円近辺だった日経平均株価も3月18日には1万7000円を割った。そして、為替相場も激しく乱高下する。特に3月9日には1ドル=101.2円まで急激に円高が進んだ。愚生もJ-REITの暴落を見て利回りから考えて買いに走った。みるみる投資した資金が溶けていったのには肝を冷やした。その後の短期的な逆暴騰で息を吹き返した。今回のような株価が大きく動くときは、利回り商品などの積み重ねた利益などは吹っ飛んでしまう。例えば、個人型確定拠出年金に投資して数年で10%超の成績で運用できていても、今回の下げで完全に元本割れのケースもある。素人に限らず、機関投資家など世界中の運用のプロも同様だろう。相場全体が急落する中で、1人だけ大勝ちし続けるなど至難の技だ。今回、相場に不慣れな人は狼狽売りしてJ-REITをたたき売ったりしただろう。一方、武漢ウイルスでオフィスビルの家賃が減るのはおかしいと思った人は、肝を据えて拾いまくっただろう。愚生もこうした金融危機は何年かに1回起こるが、数年後に元に戻るころを経験で知っているから後者だった。NYダウを見れば、ITバブル崩壊は約4年、リーマン・ショックも約4年で、チャイナ・ショックでは約10カ月で元の水準に戻した。いずれにしても、心理的に相場が上がってきた時に高値で買って、相場が暴落すると怖くなって、安値で売ってしまうのでは儲からない。「ショック安こそ最大の買い場」という相場の格言を思い出す。

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2020年3月25日 (水)

この買い場で資金を入れた投資家は大儲け

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五輪開催が1年延期になった。マンション市場にどういう影響があるのだろうか。やはり、行き過ぎた高騰は調整される可能性が高い。要はJ-REITのような暴落だが、これは武漢ウイルスとは関係がなく決算対策の売りだと言われる。どうも主犯は地銀らしい。ところで、選手村の建物を再利用する分譲マンションはどうなるのだろうか。何もなかった閑地に作ったため、交通の便は悪い。現に、選手村跡地は近いところでも最寄り駅まで17分とされている。多くの競技施設が建設された江東区の有明エリアの場合も同様だ。マンション以外の不動産市場においても、この地域に限らず、頭打ちになって値崩れが始まっているようだ。五輪閉幕後に調整すると予測した不動産バブルの崩壊は、早期にやってくるのかもしれない。毎日のボラティリティが激しい日経平均は、24日は大幅続伸し、日経平均株価の上げ幅は一時1200円に迫った。米国の大型経済対策に対する期待感から、海外短期筋が日経平均先物を買い戻したことが原因らしい。米国株も同様に、ダウ30種が2200ドルと史上最高の上げ幅を記録した。しかし、先行きはそう楽観はできない。現物株市場の異常な値動きは、世界的な市場混乱で痛手を被ったヘッジファンドの大規模な保有銘柄の整理が原因だからだ。日本株ヘッジファンドは、割安だと考えられる銘柄を買い持ちし、割高だと考えられる銘柄を売り持ちする。たとえば、食品業種内なら、アサヒグループホールディングス株を買い持ちし、キリンホールディングス株を売り持ちする。こうすれば相場全体の値動きに運用成績が左右されるリスクが相殺される。17日から突然、多くのヘッジファンドが買い持ちしている銘柄の株価が下げはじめた。一方、売り持ちにしている銘柄が急上昇しはじめた。しかし、多くのヘッジファンドが買い持ちと売り持ちにしている銘柄群が似通っている。そのため、あるファンドが何らかの理由で買い持ちしている銘柄を売却し、売り持ちしている銘柄を買い戻す。そうすると、似たような銘柄を持っているほかのヘッジファンドの運用もあおりをうける。先週からの日本株ロング・ショート運用のファンド損失は7.5%に達した。3月の米国株のロング・ショート戦略は現時点で平均11~12%程度のマイナスに落ち込んでいる。日本株については、多くのファンドが米国株の損失拡大を受け、運用規模の縮小に迫られて売られている。このヘッジファンドの解約は、投資家が45日前に請求する必要がある。つまり、4月末に解約する顧客投資家の請求期限は、3月15日だ。顧客からヘッジファンドに15日までに解約請求が相次いだとすれば、17日ごろからヘッジファンドたちが顧客に返す現金を確保するためにポジションの整理をする。これが今回の株価暴落の主な原因のようだ。その証拠に、組み入れ比率が低い銘柄群の平均パフォーマンスは19日時点でプラス7.7%。一方、組み入れ比率の高い銘柄群のパフォーマンスはマイナス10.6%に落ち込んだ。オリエンタルランドなどは、武漢ウイルスに関係なく上昇している。つまり、投信は自身が組み入れている銘柄の株価が下がる一方、持っていない銘柄の株価が上がったことになる。しかし、ドル高・円安の進行や日銀によるETF買い入れの増額により、日本株相場は底入れムードも強まっている感がある。J-REITも急回復してきている。この買い場で資金を入れた投資家は、大儲けしただろう。

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2020年3月24日 (火)

味噌も糞もまとめて売られている現状

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米国株式市場が下値で揉み合う中、日経平均物が買われている。東証市場では日本株は先週で底入れしたとの期待が生まれている。ザラ場でも、時間外取引の米株先物が下落する中、日経平均は堅調に推移している。セリング・クライマックスで売り圧力が無くなったのだろうか。昨日の東証J-REIT市場は、軒並みストップ高だった。昨月あたから、決算対策であまりに不動産ファンドが売られ過ぎたようだ。売りの主体は地銀だとの声もあるが、投資信託の解約なども遠因ではないだろうか。いずれにしても、売れた物はいつか買戻しされる。日々の報道からは、いつ景気が回復するのか全く目処が立たない。イベントの中止や観光客の激減など、ホテルや旅館、空運、鉄道各社など手が付けられないくらい悪化している。今朝のニュースでは、需要減からトヨタ自動車の国内5工場が停止するという。政府の大型経済対策への期待から、内需関連株を買う動きが目立つ。一方、個人投資家は逆張りで相場を下支えしている。ただし、信用評価損率は上昇しているから、クライマックスは未だなのかもしれない。武漢ウイルスの影響は、感染拡大の中心になった欧米が落ち着くまで予想はつけにくい。ただ、オフィス需要などは、それほど短期的に影響があるとは思えない。そう考えれば、J-REITで味噌も糞もまとめて売られている現状には納得がいかない。買い場かと思い、短期的に暴落したオフィス型不動産ファンドを拾ったのはどうなのだろうか。また、大暴落のホテルリゾート型も、数年先の爆上げを期待して少し買った。週明けの東京株式市場は上値については依然として慎重だろうが、IOCが東京五輪延期を発表とするなど悪材料出尽くし感がある。リーマンショックを上回る世界経済の悪化が懸念される中で、内需関連株の鹿島、イオン、三菱地所、東急、東電など、買われるものが増えてきた。愚生には、差し詰めオフィス型J-REIT市場の今朝の寄り付きからの動きが気になる。

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2020年3月23日 (月)

業者は6掛けでしか買わない

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最近、武漢ウイルスのせいで外出することが減った。そのせいで、床屋に行く機会がないためか髪が伸びすぎた。床屋と言ってもQBの平日会員のため1100円で済む。かみさんと違い、こういうことには金を使わない。長い間生きてきたことで、いろんな経験をしてきた。年金生活ではサラリーマン時代の苦労や不安に比べれば、緊張感をもって生きることが少ない。確固たる目的も持たずに、飯を食って酒を嗜んでいる。ありがたいと感謝しなければならないのかもしれない。身内のごたごたで、マンションを至急に調達しなければならなくなったが、なにか張り合いがでてきて苦にならない。やはり、人は自分の必要性を持たずに生きることはできないのだろうか。今回、外界と触れ合うことでいろいろな情報が入ってきた。愚生宅近くの売り地がいつまでも売れない話をしていて、不動産屋に教えられることが多かった。坪94万円で売れないため、地主は→84万円→78万円とさげている。愚生がこのご時世だから60万円くらいなら業者の買い手つくのではと話をむけると、それでも無理だろうという。不動産屋の話では、業者は6掛けでしか買わないという。つまり、50万円以下でしか買わないようだ。現実は厳しい世界だと知らされた。今のように株が下がり、不動産不況ならさらに安くなるかもしれない。不動産売買は、相場観より需給の取引相場環境の方が大きいようだ。そう考えれば、いま出ている売り出し価格では取引は成立しない。介護施設の入居金つくりに土地を売却しているお年寄りには気の毒だ。人は自分に都合の良い情報しか頭に留めないことが多い。昔の高値の土地価格しか頭にないなら、買い手はいつまでたってもいないだろう。こう考えると、不動産を利回り物件と捉えなければ、その正確な価値が分からない。これまで、ずいぶん土地やマンションの取引を経験したが、大幅に値引きをしてくれたのは離婚した元夫婦相手だった。やはり、清算を早期にして嫌なことを思い出したくないのだろう。今回の相手は、相続で引き継いだ物件だという。どうだろうか。

 

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2020年3月22日 (日)

不動産を買う奴は馬鹿しかいない

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昨日は疲れた。身内の事情から、マンション購入の必要が出てきた。明日までに、結論を出さなければならない案件だった。朝一番で、ネット検索して地域の家賃相場とマンション販売価格を調べた。J-REITも大幅下落だから、不動産に明日はないという環境だ。今不動産を買う奴は馬鹿しかいないと思っていたが、愚生がその輩になってしまった。不動屋の店員の車に同乗して、物件を見に行った。その物件は、オレンジ色タイルが外装のライオンズマンションだ。外装の劣化は少なかったが、室内は荒れ果てた状態だった。どうもこの物件が売れないのは、業者ならもっと買い叩くような金額だ。一方、素人の入居者であれば、いったいどうやって内装を修復するか腰が引けてしまう状態だ。愚生がこれを修復して住めるような新品状態にするには、水回りを含めた全面修復が必要だと思った。転売業者が修復して利益を上乗せするのに比べ、自分で工務店に作業させた方が安い。愚生には、良い物件だと思った。ただ、武漢ウイルス問題で内相業務の仕事が止まっているとのことだ。トイレ周りは部品が入ってこないため工事ができないようだ。ライオンズマンションの特徴と言えば、管理費が高いことだ。物件の賃貸相場から試算すれば、修復諸経費も含めて表面利回り10%に少し切れる価格のため割高感はない。そのため入居人の了承を取って購入しようと思った。今回のことで思ったことは、賃貸物件の修理費は馬鹿にならない。少しでも汚れが付いていれば、入居人は集めにくい。愚生もワンルームマンションを持ったことはあった。思い出せば、エアコンの故障や壁紙の張替え、浴室の修理と出費が嵩むと賃貸料が飛んでしまうことが多かった。多くの賃貸アパート建設が進んできたが、将来はどうなるのだろうか。フルローンで投資などでは、キャシュフローが出ないのではないのだろうか。

 

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2020年3月20日 (金)

あなたのアパートは大丈夫?

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昨日、NHKBS1スペシャルで「あなたのアパートは大丈夫?~岐路に立つ投資用不動産ビジネス」という放送があった。内容は、「一括借り上げ」「家賃保証」を掲げて、アパート建設企業がオーナーに代わってアパートなどの賃貸事業を行う「サブリース」の問題点などだ。バブル時代に注目され、リーマンショック後も超低金利政策など様々な「追い風」によって繰り返されている。しかし、少子高齢化の人口減少でアパート経営は厳しさを増す。老後の安心を求めて苦境に陥った人々や顧客にリスクの高いアパート経営を勧めた住宅会社の元社員。当時の実態も合わせて紹介するという内容だった。この番組を見て驚かされたのは、250万棟も建設されているという現実だった。愚生が若かった頃は、土地バブルの前でワンルームマンションの投資が盛んだった。サラリーマンの節税対策が盛んに叫ばれていた。当時の税制は累進課税がきつかった。愚生のような低収入ならば問題は少ないが、プロ野球選手などの高収入層は80%以上も課税されるという懲罰的な税制だった。そのため原価償却を使って税を軽減する賃貸アパートやマンション経営が盛んだった。有名な野球選手では、落合や桑田、江川などの名前があった。しかし、大蔵省が法律を変えて土地分の金利は減税計上できないとしたため、破産状態になる選手も出てきた。その結果、巨人の桑田真澄などは、球団に肩代りしてもらった。落合などは現役を長く続けて何とか凌いだ。江川は、土地バブルで50億円負債を抱えたとも言われている。愚生も購入した都内のワンルームマンションを、サラリーマン退職時に清算して売却した。愚生の場合は少額だったため、20年間持ち続けて±0というところだ。ただ、毎年の確定申告や原価償却の計算が必要だったため、サラリーマンに不要な知識が付いた。お蔭で、アパート建設のサブリースなどは、愚の骨頂だと見破る知見はある。インタビューに応じていたオーナーたちは、なぜ何棟も建設したのか疑問だった。番組の中でも出てきた言葉だが、建設会社に「おんぶに、だっこに、肩車」という投資が上手くいくはずはない。アパート建設のトップ5といえば、レオパレス、積水ハウス、大和ハウス、大東建託、東建コーポレーションといった面々だ。いずれも、1兆円近く売り上げる大企業ばかりだ。建設会社がアパート建設を勧めるのは儲かるからだ。オーナーに融資保証を持ちかけて、割高なアパートを建てさせて利益から原資を持つ。その原資を使って、初期の家賃保証をするという具合だ。10年くらい経つと収支が苦しいオーダーは、破産するか売却するかの選択を迫られる。ただ、愚生に言わせれば騙される方が悪いとしか言いようがない。何故かと言えば、建設会社の営業マンが作る事業計画書を検証していないからだ。まず家賃が古くなると減額されることなどは当たり前だろう。また、高収入でもないのに、フルローンでアパート建設をするオーナーさんの気が知れない。三棟目からは、ランドセットと言って、土地までフルローンで投資する人もいた。物を買う時に、営業マンの話を鵜呑みにする人はいないだろう。株を買う時でも、アナリストや株屋の話を疑いの目を持って聞く。何故、アパート建設の時だけ、相手を信じてしまうのだろうか。それは欲の皮が突っ張っていて、良い情報以外は聞く耳を持たないからだ。払えなくなって文句を言っていたが、彼らはLTVなど計算して投資したのだろか。そもそもフルローンの投資が成立するなら、アパート建設の企業が自分で建てて貸すだろう。空室リスクや、もろもろのリスク管理を避ける為に、その部分をオーナーに押し付け、自分たちは美味しい建築費の儲けを享受する。サブリースなど、魚を釣るための餌に過ぎない。愚生の目には、問題を抱えるオーナーさんたちは、投資するに相応しい知見を持ち合わせていない。騙されるのは悪いというが、建設会社の営業マンも尻を叩かれながらの商売なのだから、聖人君子ではない。欲に目がくらんだ自業自得という言い方しかない。

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2020年3月19日 (木)

韓国がデフォルトになりそう。

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武漢ウイルスの世界的な感染拡大を背景に、J-リート(不動産投資信託)市場は先週(3/9~3/13)▲22%急落した。今週(3/16~3/18)も続落で、昨年11月に付けた高値からの下落率は▲40%を超えた。愚生も安いと昨日から参入したが、二日で25%も損をしたため、ホテル型からオフィスビル型のリートに変更した。誰が売るのか知らないが、利回りがある物が半分とは信じられない。酷いものは、3分の1まで下がった。思いだせば、リーマンショク時はサブプライムローンだから判るが、今回は武漢ウイルスだ。治療薬が見つかれば戻るだろうから、それまで塩付けにするしかない。随分な安値だったが、そこから下がるのだからどうしようもない。Jリート市場は武漢ウイルス懸念が強まるなかでも、昨年末比プラス圏で推移していた。Jリート市場の業績が評価されてリスク回避を意図した資金の受け皿となっていたはずだ。しかし、金融市場が強烈なショック安に見舞われてしまうと、Jリート市場もその影響から免れることはできないようだ。配当は跳ね上がっているから涎が出るが、元値が溶けていくのが寂しい。いい加減にしろと言いたくなる。東証REIT指数は2013年以来の水準よりも下落した。過去を振り返ると、SARS流行時(2002年~2003年)を除いてJリート市場も大きく下落し、株式市場と同様な下落率だ。Jリートも日本経済の生み出す結果だから、金融市場の動揺が落ち着くまでは、不安定な動きが続くのだろう。そういえば、リーマンショック時は▲65%だったから、そう騒ぐこともないのだろうか。今回はヒトやモノが動かなくなったことで、経済が麻痺した。ところで、韓国では通貨危機の再発防止に向け日韓、米韓通貨スワップ締結が叫ばれている。韓国は金融危機に突入しそうだからだ。2020年初めから3月まで、外国人投資家は約12兆ウォンの韓国株を売り払った。その結果、3月17日の為替相場は1ドル=1260ウォンと大幅にウォン安が進んだ。主力産業である半導体、自動車、石油化学そして電子などすべての業種の輸出が大幅に減った。貿易依存度が75%という韓国の経常収支も3月には赤字に転落するだろう。売春強国の輸出での打開策も、ヒトの移動制限で不可能になった。韓国の短期対外債務比率は約34%で、2015年以降で最も高い水準だ。1974年の通貨危機当時も短期対外債務の割合が上がり、外国資金の流出し通貨危機が発生した。武漢ウイルスで、韓国はIMFに緊急資金の要請をするのだろうか。アルゼンチンは2019年からIMFの救済を受けているが、それに続くのだろうか。思えば日本や米国と通貨スワップを拒否したのは韓国自身だ。いまさら、デフォルトになりそうだと、米つきバッタで頼みに来ても門前払いされるだろう。

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2020年3月18日 (水)

上から目線の乞食に施しをする者

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武漢ウイルスの感染拡大で世界的経済危機の可能性が高まりつつある。過去の通貨危機では、外貨流動性不足が起きた。1997年の通貨危機と2008年の金融危機当時、外国人資金が韓国市場から資金を引き揚げて株価が暴落し、ウォン相場が急落した。その結果、外貨流動性不足が起き実体経済が悪化した。今期の武漢ウイルスで、韓国の為替市場と債券市場で、当時のようなドル不足の兆候が現れてきた。韓国銀行によると、企業もドル調達が難しくなってきているという。それは、海外投資家が韓国社債の投資を敬遠しているためだ。アジアの投資適格社債と米国債間の金利格差は、武漢ウイルスの感染拡大後に金利が1.90%と広がった。ナッツリターンで有名な大韓航空は、先月3億ドル規模の社債の発行を取りやめた。韓国鉱物資源公社の3億豪ドル、韓国石油公社の5億ドルの海外債券発行も同様に取りやめた。石油公社のグローバル格付けは韓国政府と同じ「AA」と評価されている。この優良企業までが信用が無いようだ。韓国の外貨流動性不足は深刻だ。韓国与党は「米国をはじめとする主要20カ国と通貨スワップを積極的に締結することを政府に提案することにした」という。しかし、相手国があることだ。2008年に2600億ドル水準だった外貨準備高が2005億ドルまで落ち込んだ時は、300億ドル規模の日韓通貨スワップで外国為替市場の崩壊を防いだ。その後、韓国は通貨スワップを日本が頼んだから締結したと、恩義を忘れた発言をした。今回、韓国からの通貨スワップの物乞いに、日本が易々応じるとでも思うのだろうか。どうして「韓国が希望すれば締結できる」という発想が単純に出てくるのだろうか。上から目線の乞食に施しをする者がいるはずもない。韓国の金融危機を救済するために、ドル融通を日本にお願いされても困る。約束を守らない相手に金を貸す馬鹿はいないだろう。韓国はIMFにお願いするしかない。日韓には日頃からの信頼関係はない。韓国は、平時は嘘つき、約束破り、裏切りを常習とする。日本に不信を抱かせていて、自分が困った時だけ「助けてぇ~」とは虫が良すぎる。どんなお人好しでも助ける気にはならないだろう。日韓通貨スワップを延長しなかった際に、韓国が大見栄切ったことを忘れたのだろうか。恩を仇で返す様なことをするから、温厚な日本人も堪忍袋の緒が切れた。それならば。米国に締結してもらおうという韓国人の自信は、一体どこから湧いてくるのだろうか。米国も簡単には応じないだろう。ちなみにウォンは昨晩も急落して、危険ラインの1250ウォンまであと20ウォンに迫っている。朴槿恵や文在寅は自己が困ったときは物乞いし、調子が良い時は大口を叩く蝙蝠外交だ。

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2020年3月17日 (火)

捕らぬ狸の皮算用

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昨日16日の米株式相場は大幅暴落。金曜日に反発した上げを全て帳消しにした。ブラックマンディー以来の大幅な下げだった。トランプ大統領が、武漢ウイルスによる経済的混乱が夏まで続き、リセッション(景気後退)入りする可能性があるとの見方を示したことから、取引終盤に下げ足を速めた。今回の主要中央銀行が景気刺激策を打ち出したが、株価の下落の歯止めにはならならなかった。S&P500種株価指数は2019年の上昇分を失い、過去最高値からの下落率は30%。ダウ工業株30種平均はこの日、3000ドル近く下げ、2年ぶりの低水準。ニューヨーク原油先物相場は大幅反落し、先物4月限は1バレル=28.70ドル。ニューヨーク金先物相場も続落し、1オンス=1486.50ドルと、1500ドルを割り込んだ。ないから何まで暴落してしまった。当然、愚生も痛手を被った。しかし、こうまで下がると、俗念はすっかりなくなった。持ち株は下がったが、潰れるような会社ではないからと自分自身を慰めるしかない。東証リート指数は、今回の下げで株以上に暴落した。株価が下げると、連動してそれ以上に不動産や不動産会社の株も下げる。オリンピックが中止にでもなれば、東京は空室だらけで新築のホテルはお荷物になる。おまけに、武漢ウイルスでテレワークが普及したことで、二等地三等地のオフィスに価値がなくなる。風が吹けば桶屋が儲かるふうに連想すれば、悪いことにきりがない。今年の昇給も少ないだろうし、賞与も減る。サラリーマンはまだしも、フリーターの生活などは崩壊だ。旅行会社や観光バスの需要も減り、ホテルも温泉旅館も、如何わしい夜の店も全滅だ。いったい、どこまで影響があるのか見当がつかない。支那に弁償しろと言っても開き直って知らん顔だろう。そう考えれば、損しても損害保証はない。こう考えると、借金して新築アパート建設や不動産投資している連中も一蓮托生だろう。しかし、株の下げはきついが、今の状況で不動産投資をする人は少ないだろう。少子高齢化のおり、投げ売りの中古マンションでもでれば儲けものだと皮算用をする。しかし、世の中そう上手くはいかないだろう。

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2020年3月16日 (月)

買い手不在では取引が成立しない。

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今朝のニュースは、FRBが新型コロナウイルスの感染拡大封じ込めに、政策金利をゼロ付近に引き下げたことを報道した。そして、債券買い入れを再開するとした。確かに、世界経済の委縮で景気の悪化が目立つようになってきた。事実上のQE4を実施する。フェデラルファンド金利の誘導目標を引き下げ、0-0.25とし、今後数週間にバランスシートを少なくとも7000億ドル拡大すると表明した。これで円高が進むと思っていたが、米ドル円は108円から105円台に跳ね上がった。米国株先物が大幅安の中で、日本の株価が爆上は難しい気がするが、為替の影響が少ない銘柄の株は上げ材料だろう。しかし、武漢ウイルスの欧州への拡散で、日米含めて不景気の株高と言うような雰囲気ではなさそうだ。FRBとカナダ銀行、欧州中央銀行(ECB)、イングランド銀行、日銀、スイス国民銀行は、米ドル供給量を強調して増やす。これで市場に潤沢なお金が供給される為、株価の安定につながればよいが・・・。ところで、昨日は暇だったので中古マンション市場を見分していた。マンションの賃料相場と売り出し価格についてネットで調べていたが、どうも割高な物件が多いと思った。都心でも利回り5%以上でないと投資物件とは言えない。単純に賃料を12倍して、売り出し価格で割って表面利回りをだすと5%を切る値段だ。新築や築浅物件ならプレミアムがつくだろうが、それ以外では割高感が強い。高く売りたいという心情は十分理解できる。しかし、買い方の気持ちを理解しない以上取引は成立しない。そう考えると、価格が適正化するまで首都圏のマンション市場の取引も停滞する気がする。少子高齢化の影響もあるのだろうか、東京郊外の愚生の住む当たりでも土地取引が成立しない。いずれにしても、買い手不在では取引は成立しない。愚生の雑感だが、武蔵小杉近辺のマンションの割高感は強い。あれだけ水害風評が立っても、売り主は強気なのだろうか。それとも、フルローンで投資したため売却価格を下げられないのだろうか。富士通やNEC勤務でなければ、武蔵小杉近辺より川崎駅の方が割安感がある。川崎駅前と言えば、昔はソープランドのイメージだが最近は商業施設もできて、ずいぶんときれいになった。そういえば、新橋の烏森あたりも安サラリーマンのたまり場だったが、最近は汐留に本社を置く企業が増えて様変わりした。高輪ゲートウェイの出現で、更に大きく変貌するのだろう。

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2020年3月15日 (日)

欲の皮が突っ張ると、ろくなことはない。

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「人の不幸は、蜜の味」という朝鮮の諺がある。日本人には、とても受け入れられない内容だ。しかしながら、YouTubeで不動産関連のアップされたコンテンツを見ると、多くの騙された事件が載っている。一方、ユーチューブバーたちのカウント稼ぎの上手い投資話も多い。その中には、投資物件について細かく数値を使って解説する、信ぴょう性があると感じる内容も多い。不動産投資で失敗している人たちの共通の特徴は、よく検討もしないで営業の話を鵜呑みにしている。アパレル通販サイト「ZOZOTOWN」を売却した前澤さんならともかく、一億円を借りてフルローンで投資するなど無謀としか思えない。金利が安い昨今、頭金なしのフルローンでタワマンを購入する人も多いという。しかし、彼らは元本を返済しなければならないということを忘れているのだろうか。少子高齢化の日本において、いくら都心だとしても、不動産価格が右肩上がりなどありえない。昨年あたりから、不動産不況が警鐘されているから、ここ数年で大きく暴落するだろう。ブラックマンデー後の金融緩和が起こした土地バブルの時代(1989年前後)と似ている。当時、狂乱で土地を売買するのに、市役所の許可を取る必要があった。そのせいで、1989年頃の夏から宅地取引はほとんど止まった。土地の地上げ業者は、今度はマンションの転売で儲に走った。愚生が住んでいた駅近かのマンションも、一年で5割も価格が跳ね上がった。今の都心のマンションの高騰と似た状況だ。その狂乱時代も長い間をかけて下落して落ち着いてきたが、アベノミクス効果で都心の一部地域では再現しているようだ。いずれ、必要以上に上がったものは下がるだろう。ただ、不動産投資は、身の丈に合わない金額を借りることが多い。そして、LTVなど全く無視した投資になっている。愚生なども不動産ファンドを購入することもあったが、すべて自己資金だ。すべて自己資金なら問題はないが、不動産相場と言っても価格が需給で決まる不安定な市場だ。そんなところに、フルローンで投資するなら、優良株を借金で買った方がまだ安心する。いずれにしても、欲の皮が突っ張ると、ろくなことはない。愚生の目には、自業自得としか思えない。

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2020年3月14日 (土)

欲に駆られて実行できないことが問題

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13日の米株式市場は反発し、ダウ工業株30種平均は前日比1985ドル00セント(9.4%)高の2万3185ドル62セントで取引を終えた。上げ幅は過去最大だという。今度は、トランプ米大統領が、新型コロナウイルスに関して国家非常事態を宣言し、政策を総動員する姿勢を示したことで、投資家が安心したという理由だ。昨日の金曜日は、メジャーSQ日で先物取引の決算日だった。愚生は先物を売っていた投資家、競って買い戻しに走ったのが原因だと思う。要するに、売っていた連中が精算で買い戻したから、大引けで急伸したのだろう。いずれにしても、SQの清算日では下がった株は買戻し、上がったものは反対売買される。今週は1日の騰落幅が5日連続で1000ドル超えた。実態経済とは乖離して、需給だけで株価が決まっているような気もする。トランプ米大統領の会見は、13日米東部時間午後3時半すぎに始まった。その中で、連邦予算を活用し検査や治療の態勢を強化すると述べた。その結果なのだろうか、取引終了間際にかけて株価が急上昇した。個別株をみると、前日の反動で、値ごろ感の出た銘柄を中心に買われた。ハイテク株ではアップルが12%高、マイクロソフトが14%高となった。しかし、週間で見ると13日は反発したものの、前週末比では下落し、週間の下げ幅は2679ドルとなった。やはり、前日(12日)に歴史的な急落を記録した2352ドルの下げが効いている。今回の暴落で、信用取引の証拠金不足で清算させられて退場した投資家も多いだろう。ところで、「投資の神様」と呼ばれるウォーレン・バフェット氏は、株券を保有することは、その企業やビジネスが生み出す富の持分、オーナーシップであると考える。証券としての株式を買うのではなく、企業全体の価値を買うと考えている。彼はその企業が、今後利益を生み続けるかを考え、株式市場で刻一刻とトレードされている株価などは気にしない。そして、その企業のビジネスに確信が持てる場合は、株価は下がった方が有り難いと言う。なぜなら、継続的に買い増しが可能だからだ。要するに、株価が下落したほうが、同じ「価値」を持つものをより安い「価格」で買うことができる。例えば、アマゾンの株式に投資すれば、ジェフ・ベゾスという鬼才経営者が働いてくれる。ディズニー株に投資すれば、ミッキーマウスが世界中のディズニーランドで稼いでくれる。そして、ウォーレン・バフェット氏は、株は現物買いに徹して、レバレッジ(借金)をかけた投資をしないという。自分が価値あると思う企業を現物買いして、長期投資に徹するのが儲かる秘訣だそうだ。確かに、短期売買をしても成功率はよくて50%だろう。下がった時は売りたい気分、上がった時は買いたい気分だ。これでは、損する確率の方が遥かに高くなる。そう考えれば、バフェット氏の言うことは至極当然だ。それを頭で分かっていて、欲に駆られて実行できないことが問題だ。

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2020年3月13日 (金)

武漢ウイルスでタワマンは遠くなりにけり

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12日の米国株式相場は1987年のブラックマンデー以来の大幅安となった。あの当時を思い出すと、会社の売店の電気屋で呆然とテレビを見ていた。東証市場も株が暴落して取引が成立しないため、すべての画面が緑色(株が下がると緑色、上がると赤)一色だった。しかし、それは不景気の序章に過ぎなかった。金融緩和で土地バブルが起き、その後の総量貸し出し規制で多くの不動産会社が倒産した。貸し付けた銀行にも破綻が起きた。そして、今日のデフレへと延々と続く。これまで、土地バブルの1989年頃から30年間にわたり、地方や郊外の宅地は値下がりした。少子高齢化社会も加担して、今尚、宅地の下落が続く。ところで、昨日の米金融当局による異例の債券購入措置とトランプ大統領が打ち出した景気対策は、武漢ウイルス対策としては不十分との評価だったようだ。欧州、ブラジル、カナダと世界で株安が連鎖した。米国の主要3株価指数は全て9%余り下げ、2018年末以降の上昇分を全て失った。S&P500種株価指数は、前日比9.5%安の2480.64。ダウ平均は2352.60ドル(10%)安の21200.62ドル。ナスダック総合指数は9.4%低下した。市場はトランプ大統領に、より多くを期待していたのだろうか。欧州から米国への渡航を30日間大幅に制限すると表明したことが、ことの重大さを煽ったようだ。こう考えると、米国はヨーロッパからの移民によって築かれた国だと改めて認識させられる。世界中が混乱する中、愚生の持ち株も大暴落して「武漢ウイルスで、タワマンは遠くなりにけり」の心境だ。株で儲けて、子孫に美田を残そうかと思っていたが甘かったようだ。感染した死亡者の数が増えていく報道を聞くにつれ、健康に生きていることを感謝しなければと思うようになった。何処でもマスク不足が叫ばれている。政府がマスクのネット転売を禁止したため、愚生が入手する手段がなくなった。一年分以上のマスクを備蓄したが、息子たち夫婦にも分けたため半年分しかなくなった。半年以上も武漢ウイルスが長引けば、愚生もマスクが不足する。ネット転売禁止などのポピュリズムな施策より、マスクの生産そのものを増やすことを考えて頂きたい。なぜなら、平生マスクをする習慣のない欧米人まで、競ってマスクを買い求めている。国内で必要量を調達しない限り、国外からの輸入は当てにできない。株価の暴落は不快だが、喫緊のマスクを調達したことで満足しようと思う。

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2020年3月12日 (木)

埼玉県民でなくて良かったと胸をなでおろす

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武漢ウイルスが拡散する中、さいたま市は管内の幼稚園や保育園、放課後学習教室、高齢者施設などに勤務する職員向けにマスクを配布する。配布量は施設につき50枚(1箱)程度だ。日本政府は、朝鮮総連系朝鮮学校などは学校とは認めていない。さいたま市は、私塾扱いでしかない朝鮮初中級学校、幼稚部は配布対象から除外した。なぜなら、朝鮮学校は市当局に、指導・監督する権限がないからだ。これに対して、朝鮮学校がさいたま市に抗議すると、市当局は配布対象に朝鮮初中級学校、幼稚部まで含めるという。他県のことだから、愚生が云々言う話ではないが、監督管理を受けない私塾にまで税金を投入してよいのだろうか。仮にマスクを配布するにしても、日本で困っている人を優先させるべきではないか。配布されたマスクが使用されずに、別のところに転売されて、お金が北朝鮮に還流する可能性もある。朝鮮系の幼稚部、小・中学校、高校の生徒はここ10年間に40%も減少した。1970年代初めに4万6千人だった生徒数は2000年代以降に急減している。2009年ごろ1万人を割り、最近は5千人台に減少した。朝鮮語を教える教育機関は日本では少ない。このため韓国国籍や日本に帰化した在日同胞の子弟も、北朝鮮系の朝鮮学校に通うケースも多い。朝鮮学校の生徒の半分は韓国国籍ともいわれる。例えば、韓国国籍でありながらサッカー北朝鮮代表になった鄭大世(チョン・テセ、元川崎フロンターレ)も朝鮮大学校出身だ。在日朝鮮人は、こうした特殊性を勘案し、北朝鮮系朝鮮学校に対しても日本政府の支援を訴えてきた。しかし、北朝鮮の金日成・金正日・金正恩の3代世襲独裁政権を称賛する内容を教えるなど北鮮の学校教育などは時代錯誤的も甚だしい。在日朝鮮人が朝鮮語教育を行いたいなら、北朝鮮や韓国に自身の子弟を留学させるのも一案だろう。いっそのこと、一族郎党すべて半島に帰鮮するのもよい。徴兵逃れで日本に住みながら、日本人と同じ待遇を受けると言うのは問題だ。帰化するのか、帰鮮するかはっきりして頂きたいものだ。小池百合子都知事の大きな功績の一つは、朝鮮顔の前舛添知事が約束した韓国学校への敷地提供を白紙にしたことだ。小池知事は東京都の公共用地は都民のために使用すべきだと、その理由を述べている。東京都民の愚生には、これは自然の摂理だと思う。日本に住む在日朝鮮人は、あくまで非国民、非都民だからだ。こんな当然のことを、さいたま市は忘れてしまったのだろうか。埼玉県民でなくて良かったと胸をなでおろす。

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2020年3月11日 (水)

インターネット購入できる今のうちに

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政府は、新型コロナウイルス感染症の拡大に伴い品薄が続くマスクについてインターネット上などでの転売行為を禁止する。個人や転売業者が取得価格を超えて第三者に販売するのを取り締まるという。馬鹿も休み休みいえと言いたい。小売店やインターネット通販などで購入したマスクを、取得価格以上で転売すると、違反者は1年以下の懲役または100万円以下の罰金が科される。そもそも、小売業で仕入れ値より高く売ると犯罪だというから呆れてしまう。マスクに限らず、減価+経費+利益=販売価格になるだろう。アマゾンジャパンの販売も違法になるのだろうか。転売業者とひと括りに言うが、スーパーマーケットや百貨店もすべてある意味では転売業者だ。専売にするというから、昔の塩やコメ、醤油の販売形式を復活させるのだろうか。安倍首相の拙速な決断や忖度に、愚生は「キチガイに刃物」という穿った見方をするようになった。今回の国民生活安定緊急措置法は、1973年の第1次石油ショック時に制定されたものだ。物価の高騰や経済の異常事態に対処するため、日常生活に不可欠な物資を国が指定し売買を制限する。当時は、石油の高騰で洗剤やトイレットペーパー、ティッシュペーパーが店頭から無くなった。今回は、武漢ウイルス感染拡大に伴い、全国的なマスク不足が続く。大量のマスクをインターネットオークションサイトで出品した県議がやり玉に挙がっているが、古物営業法にのっとり転売の許可を得ていれば取引は合法だ。いずれにしても、遡及法ではないため犯罪として咎めることはできない。ところで、政府の対応はマスク不足を解消するのに役に立つのだろうか。インターネットで転売されているマスクは、全体から見れば極わずかだ。そのマスクも買った人が使うのだから、供給ルートの違いでしかない。マスク不足の課題は、生産量を上げることだ。製造企業の受注残高は30億枚あるから、日本での生産量6億枚/月では5ヶ月でようやく解消になる。要するに、半年は注文をしてもマスクが手に入らないことになる。個々に1ヶ月くらいの備蓄はするだろうから、30億枚生産しても備蓄分にしかならない。そう考えれば、今年いっぱいはマスクの供給は滞る。それを考慮して国民が一年分のマスクの備蓄をすれば、今度は1億人×30枚×12ヶ月となり、360億枚にも上る。360億÷6億(生産量)=60ヶ月となり5年もマスクが供給不足となる。こうやって計算してみると、インターネット購入できる今のうちに、更にマスクを買い求めなければならないことに気が付いた。

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2020年3月10日 (火)

1990年から続くデフレがこの先も続く

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少子高齢化が叫ばれる中、人口減少で東京オリンピック後に不動産価格が大暴落するという。ただの噂かも知れない。実際、2020年には女性の半数が50歳超えた。そして、2024年には、全国民の3人に1人が65歳以上になる。いわゆる高齢者と呼ばれる年齢だ。そして、2033年には3戸に1戸が空き家だ。こう考えれば、少子高齢化は不動産市場を直激する。土地もマンションも、すべて相対的には現在より著しく価値が安くなるだろう。そうであれば、長期ローンを組んでアパート建設や自宅を購入することは憚られる。昨今でも、オリンピック効果で都心のマンションや土地価値が上昇している。その反面、 人口減少による田舎の不動産の地価は下落している。今後、東京オリンピック以降に、不動産価値が下落することは容易に予想されるだろう。今28年ぶりに宅地価格が上昇している間に、不要不急の不動産は売却して金融商品に変えるべきだ。そして、自宅として利用しないなら、不動産は購入すべきではない。逆に、数年後になって、あの時「マンションを売却しておけば」と後悔することのない様に対処すべきだ。不動産などの価格は、相場より需給の関係で決まる方が多い。つまり、買い手がいなければ、不動産価格は0円にしかならない。愚生の友人にも、家を売却したいという人がいる。本人は家に愛着もあるだろうし、これまで修繕した費用も数値として頭にある。それを考えれば、とてもこの価格では売りたくないという気もある。親から遺産として貰ったものなら、二束三文でたたき売っても惜しくはないだろう。しかし、自分で築いたものとなると難しい。愚生もヤフオクなどに、不要なカメラなどを出品する。当然、ノークレームノーリターンで出品するから、保証がある古物商などの価格より安くする。そして、自分が買う立場だったら、欲しい価格なのかを自問する。相場観で言えば、よほどの希少品でなければ、買い方は高ければ購入しない。そう考えると、少子高齢化環境での不動産などは、よほど価格に魅力がなければ、買い方は躊躇するだろう。愚生宅近くの宅地も、長い間取引が成立していない。どうも、売り主の希望価格では、購入者がいないようだ。人は都合の良い情報しか頭に残らない。売り主の頭の中には、値段が高かった頃の売り出し価格があるのだろう。実際の取引価格は、売り出し価格より遥かに安いケースも多い。長い間売れないことによって、自分の希望価格が不相応だということを学ぶしかない。そう考えれば、不動産の購入には「待てば海路の日和あり」という諺がぴったりだ。ところで、ニューヨーク市場も東京市場も株が大暴落している。武漢ウイルスの拡散が原因なのだろうか。株が下がれば、なぜか連動して不動産も下がる。世界中は、リセッションに突入したのだろうか。1990年から続くデフレが、日本の高齢化社会と相まってこの先も続くような気がする。

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2020年3月 9日 (月)

消費者の「キャッシュレス離れ」は限定的

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  キャッシュレス決済だと何かに還元があるというので、愚生もこのところPayPayを利用している。キャッシュレス決済は、買う方にとってクレジットカード決済は使い慣れている。仕事柄、商用で海外に行くことが多かったせいで、40年前近く利用している。PayPayは、モバイルSuicaのように、スマホ端末がおサイフケータイの機能に対応している必要はない。そのため、愚生が使用するiPhone6Sでも、スマホにインストールしたアプリに表示されるQRコードやバーコードを使って決済が可能だ。ただ、残高にまったく増減がないまま2年が過ぎてしまうと、残高があってもすべてなくなってしまうという。だから、必ず使い切る必要がある。払う側からすると、ポイント還元くらいしかメリットはないが、貰う方は現金と同様で売掛金とならないから大きなメリットだ。クレジット決済では、お金がすぐに入金されないため運用資金が馬鹿にならない。小さな店舗ではPayPayなどのスマホ決済は、普及しやすいだろう。JRのスイカの場合は、入金が一部の場所でしかできないため不便だ。一方、PayPayの場合は銀行口座から即時入金のため、現金感覚で利用できる。ただ、紙幣に信用がある日本は、長年慣れ親しんだ現金決済からの移行が簡単には進まない。そのため、決済事業者はキャンペーンによるお得感を演出して使用を促進させている。キャッシュレス決済で不満が多いのは、バーコード・QRコード決済などのサービス乱立で、何を選べばいいか分からないという。確かに、〇〇Payというサービスがやたらに多い。楽天Pay、PayPay、LinePay、アップルPayなど・・多すぎて混乱する。愚生は、ヤフオクの落札や出品を頻繁にするため、かんたん決済に対応するPayPayを利用している。Yモバイルに、Tポイント、Yahooカード、PayPayとソフトバンクに縛られてしまった感がある。ただ、JRは割引が大きい「大人の休日倶楽部ジパングカード」、ガソリンは出光クレジット、アマゾンプレミアムが付くアマゾンゴールド、ヨドバシカードと何枚もカードを持たされている。そういう訳もあって、マイナンバーカードなど不要不急だと思い、未だに作っていない。ところで、アンケート調査によれば、消費者の、武漢ウイルス だそうだ。4人に1人は現金決済が「減った」「かなり減った」と回答したものの、62%は「変わらない」という結果だった。今夏、政府が消費税に合わせて施行した数千億円規模の官製の大規模キャンペーンが終了する。経産省によると、消費増税にあわせて全国101万カ所の小売店や外食店が参加している。7月以降のキャッシュレスの利用頻度はどうなるのだろうか。今回のキャッシュレス祭りで得しているのはカード会社だけという声もある。話は変わるが、迷惑千万な武漢ウイルスが世界へ拡大していた2月28日、ある著名な中国人がツイッター上で、このような世論調査を行った。新型コロナウイルスは、
『(1)天然ウイルス 自然に感染』
『(2)天然ウイルス 過失漏れ』
『(3)人工ウイルス 過失漏れ』
『(4)人工ウイルス 悪意ある拡散』
のいずれだと思うか?というアンケートだ。
これに反応した、ツイッターを使用できる環境にある中国人ネットユーザーから、1日で1万人以上の回答を得た。その結果は、
「人工ウイルス 過失漏れ」が51.1%、
「人工ウイルス 悪意ある拡散」が23.8%、
「天然ウイルス 過失漏れ」が13%、
「天然ウイルス 自然に感染」12%
この調査に答えた人たちの、実に約75%が、武漢ウイルスは「人工的なウイルス」と考えている。つまり、発生源は中国科学院武漢病毒研究所の「武漢P4研究室」だと推測している。この研究所は、危険な病原体を研究するために指定された、中国で唯一の研究室だという。愚生も「人工ウイルス 悪意ある拡散」に一票投じたい。

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2020年3月 8日 (日)

自分の事となると背に腹は代えられない。

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ベトナム政府は、韓国を武漢ウイルスの温床と見なし、韓国発旅客機のハノイ・ホーチミン空港への着陸を認めなかった。韓国の新聞電子版は、サムスン電子がベトナムで雇用した従業員は15万人以上になる。その結果、2018年のサムスン電子ベトナム法人の総売り上げ約7兆1200億円は、ベトナムGDPの27.6%に達していると入国拒否を批判的に報道する。要するに、韓国はベトナムの発展に貢献しているから、入国拒否はおかしいという論調だ。ベトナムが、韓国との関係よりも武漢ウイルスの感染拡大防止が優先との決断を下したのが悔しいのだろうか。これによって、韓国政府の反日路線によって素材輸入が止められていた電子産業は、武漢ウイルスの防疫失敗で工場閉鎖が起きている。しかし、韓国政府は、未だに中韓関係に配慮してか、武漢ウイルスの発生源の中国からの韓国入国を制限をしていない。一方、当の中国は、即座に韓国人の入国が制限した。韓国政府の中国への恐怖心がそうさせているのだろうか。いずれにしても、ベトナムや中国への出張に行った韓国企業人たちは、連日隔離されている。その結果、韓国のグローバルビジネスが全てストップしている。世界で100ヶ国事情から入国拒否を受けている韓国は、もはや地球上に存在するサプライチェーンから外されていると言っても過言ではない。韓国政府は、遺憾と抗議を各国に繰り返しているが、返ってくものは冷たい反応だけだ。文在寅の政治・外交の失敗によって、多くの企業と国民が被害を受けている。高みから見た総論については、愚生も真面なことは言う。しかし、自身の行動となるとこれとは別だ。昨日、次男夫婦はマスクが買えないと言っていたので、備蓄したマスク200枚を渡した。共働きの夫婦では、マスクを入手するのが容易でないらしい。今週には、インターネットでマスクの購入ができなくなる愚法が施行されるらしい。日本のマスクの通常使用量は、5億枚/月だというが、製造企業に来ているオーダーはその6~7倍もあるという。受注分の30億枚を作るには、日本のマスク総生産能力の5ヶ月分にもなる。つまり、今から発注しても8月までは、入手できないことになる。であれば、ネットで買える今週中に、今後半年分を手当てしなければいけない。巷の備蓄批判はあるが、自分の事となると背に腹は代えられない。

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2020年3月 7日 (土)

双方の入国制限は願ってもない話だ

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韓国政府は、日本人に対し、すでに発行済みのビザの効力を停止すると発表した。また、日本から韓国に入国する外国人全員に対し入国を厳格化する。これは日本政府が韓国からの入国者制限への対抗措置だという。愚生は、なぜ日本政府が今頃になって韓国からの入国を制限したのか理解に苦しむ。1ヶ月は遅いだろう。元々、日本ボイコット運動などで、韓国からの旅行客は激減していた。韓国から来るのは主に、商用のビジネスマンとビザなし渡航の売春婦だった。一方、日本から韓国へは若いギャルなどの旅行客は多かった。この双方の渡航制限で困るのは韓国だろう。まず、韓国女性が日本で夜に働くことができなくなる。これまで、ビザなし渡航を使い、日本で三ヶ月働いては韓国に帰国し再入国していた。これができなくなるため、夜の商売に従事する韓国女性たちが失業する。一方、日本からの多くの旅行客が韓国へ行かなくなるため、韓国のホテルは稼働率が大幅に下がるだろう。これを見越して、大韓航空は、仁川-成田(東京)間を除く、すべての日本路線の運航中止を決定した。これで韓国内1位の大韓航空の国際線運航回数は武漢ウイルス症発生前に比べて83.2%も減少する。韓国の各航空会社の国際線運航は武漢ウイルス発生前に比較して10%台に落ち込む。更に、日本路線が中心の格安航空会社(LCC)の状況は一層深刻だ。イースター航空、エアプサン、エアソウルは国際線の運航が1便もなくなる。韓国政府は、自国の経済的な損失を考えて行動したのだろうか。韓国人特有の激高で、後先考えずに決断したのだろうか。それとも、ケンチャナヨー精神で、お気楽に考えているのだろうか。いずれにしても、韓国は100ヶ国以上から入国制限を受けている。最後の砦だった日本で、働きに行く場所がなくなることは痛い。特に、新宿など遊郭街で働く不法就労者には致命的だ。しかし、公衆衛生上は健全化される為、願ってもない話かもしれない。

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2020年3月 6日 (金)

ネット販売を禁止するなど本末転倒

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武漢ウイルスの感染拡大でマスクが手に入らない。安倍晋三首相は昭和48年に制定された国民生活安定緊急措置法を施行して転売を禁止した。オイルショックのころだから、クリネックスティッシュを求めてパジャマ姿でスーパーマーケットに並んだことを思い出す。政府は既にインターネットオークションでのマスク出品自粛を運営会社に要請している。ヤフーオークションやネットのフリーマーケットでは、転売目的の個人や業者が値段を下げて出展している。政府は罰則を設けて一段と厳しい対応を取り、品薄解消を狙うという。しかし、転売を目的とした購入が店頭におけるマスクの品薄状態を作ると指摘するが事実だろうか。政府は増産をかけて、6億枚/月に生産を上げるという。しかし、1億2千万人で割り返せば1人当たり月に5枚にしかならない。医療従事者や高齢者、北海道を優先するというから、首都圏の一般人にマスクは供給されない。今回の処置では、買い占め行為自体は対象にならない。しかし、転売を禁止するという。処罰は転売が対象というから、必要でマスクを購入する側は問題がないようだ。供給面の対策に関して安倍首相は、洗って繰り返し使える布製のマスク2千万枚を政府が一括購入する。そして、高齢者の介護施設や障害者施設、保育所、学童保育などに、行き渡るようにするという。しかし、武漢ウイルスがなくとも10億枚/月に使用されていたのだから、絶対量が不足している。愚生の穿った見方でも、例年の三倍以上のマスク需要がある。つまり、年金生活者なら2日に1枚、サラリーマンなら毎日1枚、医療従事者なら日に3枚程度が必要だ。そう考えれば、武漢ウイルスや花粉症対策も含めれば、30億枚/月くらい必要になる。これに、各個人の備蓄まで含めれば、半年間はマスク不足が続く状態だろう。朝から店頭に並んで買う事のできない老人などはどうするのだろうか。Eコマースの発達した現代に、マスクの価格統制ならわかるが、ネット販売を禁止するなど本末転倒だ。安倍首相の拙速な判断を見ると、国民の生活実態を知らないで「キチガイに刃物」という決定が続いて物が言えない。昨日、韓国や中国からの入国制限をしたが、小・中・高の休校以前すべきことだろう。国民の健康より中国を忖度する為政者には呆れてしまう。

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2020年3月 5日 (木)

出場選手にPCR検査を義務づけ

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高野連は無観客で、春の選抜高校野球を強行するという。大会期間中の感染予防対策については、試合後の選手へのインタビューは、無観客のスタンドを利用して行う。選手には移動の際にマスク着用を義務づけ、球場外でもファンが接触できないように規制する。また、宿舎での食事はビュッフェスタイルではなく、個人個人とする。ただ、これまでの決定に感染症の専門家の意見は聞いていない。その理由は、「専門家に聞いても、終息に向かうのか読み切れていないので判断を延ばさせていただいた。今日の時点で専門家の意見だけで中止と決められなかった」という。この高野連という組織の運用を実質的に掌握しているのは、4名の最高顧問だ。その中には、朝日新聞社代表取締役社長と毎日新聞社代表取締役社長の名前がある。歴代の最高顧問にも、夏の甲子園を主催する朝日新聞社の現役社長と、春の甲子園を主催する毎日新聞社の現役社長が必ず指名される。そして、高野連は高体連(全国高等学校体育連盟)には所属していない。また、高野連副会長4人の中にも、元朝日新聞名古屋本社代表とか朝日関係者がごろごろいるという。どうも公益団体というが、名ばかりの商業主義的な組織団体だ。高野連は、高校野球は高校球児の教育の一環だ。無観客でも、できる限り生徒に甲子園を体験させたいという。しかし、他高等学校の競技や修学旅行、学校のイベントがすべて中止している。プロの興行でもない高校野球を、この事態に決行する必要があるのだろうか。全国高校野球甲子園大会とは、朝日や毎日新聞・テレビというマスメディアが利用しているのだけではないのかと疑問に思う。現在は、安倍首相の要請により部活動を自粛している出場校もある。武漢ウイルス対策に協力する高校が不利になるとは皮肉ではないか。また、試合は無観客でも、選手は宿舎で一緒に生活する。1人が感染すれば周囲に広がってしまう。高野連に対する問題はこれまでも多々ある。例えば、応援への干渉だ。エイサーの衣装で応援に駆け付けた者達が、「奇異」や「華美」だとして連盟から自粛を求められたという。沖縄の民族衣装の何が問題なのだろうか。平成13年大会では、田中康夫長野県知事が県のマスコットの着ぐるみを連れてきたが、それを中止させた。平成11年の大会では、優勝した沖縄尚学高校のユニフォームに「文武両道」の文字が入っていた。高野連は「好ましくない」として同校はユニフォームから「文武両道」の文字を外させた。いずれにしても、何か全国高校野球甲子園大会を、私物化して好き放題に干渉している気がする。仮に今大会を強行するなら、出場選手にPCR検査を義務づけるくらいはしなければならないのでは。

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2020年3月 4日 (水)

自分に都合の良い情報だけを耳に入れる

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日経新聞に、「オリエンタルランド、臨時休園でみせた『優良株』の意地」という記事があった。いったい何のことかと思えば、新型コロナウイルスの拡大を受け、東京ディズニーリゾートは臨時休園に入った。複数の営業日にわたって休園するのは東日本大震災以来、約9年ぶりだ。当然、休園による2020年3月期業績への影響は避けられない。しかしながら、運営するオリエンタルランドの株価は底堅さをみせていることについての記事だった。愚生は優待券狙いで、オリエンタルランド株を持っている。この記者もそうなのかという気で記事を読んだ。その内容とはとは、OLCは2月28日の午前11時30分に休園を発表した。しかし、午後の取引再開直後には前日比5%安まで下げる場面があったものの、買い戻しが入って終値は1%高となった。翌営業日(3月2日)は、約1年2カ月ぶりの上昇率となる5%高で取引を終えた。愚生は120万円以下になれば、年間120万円を上限とする少額投資非課税制度(NISA)口座向けに、個人投資家の買いが入ると思っていた。確かに、100株以上保有していれば、東京ディズニーランドか東京ディズニーシーのどちらかで使える「1デーパスポート」が配られるからだ。銀行に定期預金しても、一年につく利息は約8円しかない。それなら、優待券と配当2200円くらいがあるオリエンタルランド株の方が良い。買った投資家は、永久ホールド組が多いから売りは出にくいため、株価は割高だが下がらない。そして、東京近郊に同様なものを造る場所などはない。臨時休業はOLCによる2020年3月期予想の下押し材料になるのは避けられない。しかし、東日本大震災直後の2011年には3、4月に休園した。その際は、2011年3月期に「災害による損失」として97億円を計上した。このうちの約半分がTDRに関する固定費だったと見れば、今回の従業員の休業保証もあるため、以前より軽微なのではないのだろうか。TDRの場合、行けなくなった日の分を別の日に振り替えて来園する傾向が強いという。2019年10月の台風で週末に休園した際も、再開後の翌週は2日連続で入園制限がかかるほどの来園があった。2020年4月には大人の1日チケット料金を7500円から8200円に引き上げる。単価上昇に振替入園が重なれば「来期業績にはプラス要素になる可能性がある」との見方ある。これまでOLCは安定成長株の代表格とされ、2010年代の10年間で株価は9.7倍に上昇した。これまで経験則ならば、株価が大きく下がることはない優良成長株だという。一般的に、人は自分に都合の良い情報だけを耳に入れる傾向がある。愚生もそうなのかもしれない。愚生は、オリエンタルランド株が4分割される前に買った。2016年ごろに大きく下げたこともあったが、長い目でチャートを見れば右肩上がりの優良株のように見えるのは、愚生だけだろうか。

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2020年3月 3日 (火)

換金性の悪い実物資産は必要最低限に

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日の米国株式市場は大幅上昇して取引を終えた。前週の一週間の株価急落を受け、大きく反発した。主要中銀が新型コロナウイルス感染拡大による経済への影響に対応する用意があると表明したことで、安心感が広がったことが上昇の原因だとの解説がつく。こういう後講釈には、うんざりする。愚生は、株価が上がりたいから高くなったのだと思う。理由などは考えない。主要株価3指数は、取引終了の数分前に上げ幅を拡大した。ダウ工業株30種は5%超、S&P500種とナスダック総合は4%超値上がりした。上昇率はダウが2009年以来の最大だ。S&Pとナスダックは2018年10月のパウエル就任直後の大暴落後の上げ以来の値幅だ。前週には1週間で2008年の金融危機以来の大幅な下げを記録していたから、株価はジェットコースターのようなアップダウンだ。日本でも狼狽売りで、株式市場は大混乱している。ただ、S&Pは2月19日に付けた終値ベースでの最高値を依然として8.7%も下回っている。この日はアップルが9.3%急伸したが、終値ベースの最高値からは9%近く下落している。マイクロソフトも172.79ドルまで回復したが、ザラ場に付けた190ドルの高値からは、やはり9%くらい低い。一方、日銀の黒田総裁は、日銀として「今後の動向を注視しつつ、適切な金融市場調節や資産買い入れの実施を通じて、潤沢な資金供給と金融市場の安定確保に努めていく方針」を示した。FRBのパウエル議長も28日に声明を発表し、景気の下支えに向け適切に対応すると表明した。こういう統制相場だから、投資家も御上の顔色を見て態度を豹変させるようだ。今日の日本の株式市場はどうなるのだろうか。上昇で始まることだけは確実だろう。今回の株の下げで思ったことは、株が下げると同時に不動産も大暴落するということだ。要するに、安全な資産などという物はないということだ。ただ、換金が容易な金や株、リートなど時価が日々わかるものは、純資産がはっきりしていてよい。そであれば、安全とは資産の透明化だろう。換金性の悪い実物資産などは価値が分からないから、必要最低限にすべきだ。

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2020年3月 2日 (月)

何か寂しい気がするが

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愚生の住む〇〇団地は、昭和40年前後に分譲された。それは、サラリーマン向けの土地付きの小さな建売り住宅だった。東京郊外の南に位置するM市は、当時はタヌキやキツネが出没するような所だったに違いない。その地に移り住んだ人たちは、地方からのお上りさんが多かった。30代半ばから40台の世代が、分譲された小さな住宅を購入した。今を昭和で数えれば、昭和95年だから55年も前になる。初めて住んだ世代は、85歳から90歳くらいになる。そういう訳もあって、最近はやたらとあちこちで葬式が多い。昨年は、愚生宅の裏の家で、今年はお隣がご不幸だった。85歳、94歳というご高齢だから、いずれも天寿だろう。そして、まだまだ予備軍と言うと失礼だが、後に続く人々が多く住んでいる。最寄り駅や市役所から徒歩圏と利便性が良いせいで、臨終まで住む人が多いようだ。平均的なサラリーマン層が多く、子育てをして、住宅ローンを返した後に、他に移り住む余力がなかったのだろう。そういうわけで、土地バブル期に移り住んだ愚生などは、30年経ても未だに最近来た人といわれることがある。平成の初期だから、古い原住民より四半世紀後の移住だ。そういう愚生も、年を経て子供たちが巣立ってしまうと、老夫婦と老猫一匹になった。何か寂しい気もするが、愚生の両親も同じ気持ちで歩んできたのだろう。ところで、猫と言う種族は、よく自分の環境を見ている。子供たちがいなくなると、徐々に態度が大きくなってきた。老猫は、こちらの言うことがほとんど解るようで「お休み」と言えば、「ニャゴ」と偉そうに返事をする。本人は知らないだろうが、彼の爺婆はチャンピオン猫だった。そのため、愚生と違ってやんごとなき血統の身だ。親の欲目かもしれないが、その辺の野良猫と違い何か風格が備わっている。お互い年老いてきたから、次に飼うペットはないだろう。田舎育ちだった愚生は、小さい頃から犬や猫、鳩、ニワトリ、カナリア、セキセイインコ、亀、鯉、金魚など多くの生き物を飼ってきた。このように人生を振り返るようでは、今流行の武漢ウイルスに付け込まれてしまう気もする。

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2020年3月 1日 (日)

人は自分本位だと常々思っていた

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昨日は、近所の激安スーパーが混んでいた。愚生のような低収入者層が行く店だから、安かろう、悪かろうで、客の質も良くない。一体何で混み合うのかと思ったら、どうもトイレットペーパーやティッシュペーパー、ウェットティッシュを求める客が殺到しているとのことだ。マスクなどは、ずいぶん前から品切れで見たこともない。また、使い捨てのゴム手も品切れ状態だ。トイレットペーパーなどは98%日本で生産しているから、品切れにならないから買いだめは無用だという。確かに一理ある。しかし、今は品切れだから手に入らないとなると、水洗トイレでは代わりの紙がない。ティッシュペーパーは水洗トイレに流せないので、トイレットペーパーの代替えにはできない。そういう愚生は、ここ数日買いだめをしたため、トイレットペーパーは十分ある。老婆心でティッシュペーパーも買いだめしたことで安心だ。使い捨てゴム手袋も、多すぎると思ったがインクジェットプリンターのインクの詰め替え用にと10年分くらい買ったので十分ある。また、マスクも夫婦で半年くらい使用しても十分なくらい買った。消毒用のアルコールも2ℓ位あるから、半年は持つ。こう考えると、人は随分と自分勝手なものだと思う。生存競争だからしょうがないと思うが、やはり「先んずれば人を制す」だ。いずれ品不足は解消されるだろうが、保存がきくものは無駄にはならない。そう思から、多くの人が買いだめに走るのだろう。また、コメやカップ麺なども需給の関係が崩れているなら買い置きする必用がある。ところで、ホテルや旅館、貸し切りバス、コンサートホール、旅行会社などは瀕死の状態だろう。同情したい気分だが、無情にも三月の旅行予約はキャンセルした。また、空気清浄機や加湿器など使ったことがなかった愚生も、二十四時間自分の部室だけは入れている。社会に貢献しない愚生のような輩ばかりが生き残っても、世の中は良くならないと思う。人は自分本位だと常々思っていたが再認識させられた。

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