もはや詐欺としか思えない。

今朝、テレビ放送の広告に大東建託や積水ハウスの宣伝が流れていた。両社とも、賃貸アパート建設では大手の一角だ。売上が何兆円などという規模だから、賃貸アパートを建てないことには固定費が吸収できない。愚生が生まれ育った人口減少地域の北陸地方でも、新築アパート建築が盛んだ。子供のころに住んでいた近くの町名を、インターネットで検索すれば、新築募集中の賃貸アパートの部室が118室も出てきた。いくつかは重複しているのだろうが、少子高齢化の田舎で必要なのかと考えてしまう。自由主義経済は弱肉強食だと言うから、後から参入するにはそれなりの売り文句が必要だ。エアコンやフローリング、浴室乾燥機、温水洗浄便座、モニタ付インターホン、宅配ＢＯＸ、衣類乾燥機などは付いていて当たり前というか、陳腐化した売り文句だ。最近の新築アパートのほとんどはインターネット無料となっている。アパート・マンションに入居する層は、転勤族や持ち家がない若い人が圧倒的に多いだろう。そのせいか、インターネットの使用は日常的だ。仮に個別で有線インターネットを開設すれば、安い物でも4000円/月くらいの費用が発生する。田舎であれば、駐車場の借り賃と変らない。お百姓さんが建てている場合が多いのだろうか、駐車場は一台分が無料という物件も多い。そう考えると、おなじ金を払うなら新しくて便利な方が良いに決まっている。古くなったアパートや設備が乏しい物は、それに見合った値引きで家賃を下げるしか対抗手段はない。昔のようにインフレが激しい時なら、借り賃を据え置くことが一般的だった。しかし、デフレの昨今では家賃を下げるしかない。しかし、一度家賃を下げてしまえば、次の更新時に他の部室も下げる必要がある。全体として収益が悪化する。そして、ローンを使っての建設であれば、収益や返済の充当が狂ってくる。愚生もJ-REITに投資したこともあるが、不動産鑑定士による評価額が毎年更新されてLTVを算出している。LTV50%以上の物件には、いくら利回りがよくても投資はしなかった。一方、賃貸アパートでは、田舎の価値の少ない土地にフルローンでの建築が盛んだ。愚生の住む東京郊外でも、賃貸アパートが所狭しという具合に建設されている。そして、古い物件となれば空部室が多いようだ。大手アパート建設各社は、素人の地主にローンをセットで提供して建設させるのだろうか。愚生の眼には、もはや詐欺としか思えない。

借金しての投資はリスクが大きい

昨日（1月29日）の米株式相場は大幅反落した。一部の個人投資家による取引が市場に大混乱を引き起こしているとの懸念で、広範に売られた。日本と同様に、武漢ウイルスのワクチン配布見通しが不透明なことも意識されたとの後付けだ。愚生は、いい加減な株式市場への講釈付けには頭が下がる。株は下がりたいから下がったのだ。AIで売買しているから、それほど余計なことは考えていないだろう。ダウは▲620ドル安、ナスダック総合指数は▲2％下落。S&P500種株価指数は前日比▲1.9％安で年初来の騰落率がマイナスに転じた。週間ベースでは3カ月ぶりの大幅安。ドルは対円で0.5％高の1ドル＝104円74銭。ところで、昨日は竜王戦二組のランキング戦の「藤井聡太二冠vs阿久津主税八段」の対局がAbemaTVでライブ放送されていた。朝の10時から夜の11頃まで対局して、藤井二冠の勝ちだった。愚生が贔屓にする藤井二冠の勝利で気持ちよく寝た。しかし、深夜（米国は日中）に、好決算のアップル株が大きく売り込まれた。「ゲームストップ株」などの空売りで損失が出た機関が、GAFA持ち株を大量に売ったことで下のりゆうだというが眉唾ものだ。ただ、理由はともかくリーマンショック時のように金融システム自体が壊れたわけではない。単純な投機の失敗の結果だというから、いずれ株価は回復するだろう。アップル株は、買い場かもしれないが、愚生はハード機器会社の株は買わない主義なので見送った。今回の下げは、個人投資家がヘッジファンドを相手に闘いを繰り広げた結果だという。そのプラットフォームを提供してきたのは、米ロビンフッドだ。米国証券保管振替機関（DTCC）が、数週間にわたり「ゲームストップ株」などの急騰を支えた証券会社（ロビンフッド）などに対し、巨額の追加保証金を求めたことが急落の原因との声もある。手数料無料の取引アプリで人気を集めたロビンフッドは、一部の取引を禁止した顧客にポジションを解消させることで自社が被るリスクの圧縮を図った。しかし、この行為はロビンフッドの個人投資家や政治家からも批判を招いた。愚生の予想だが、今回の急落はテクニカルなものだから、市場が落ち着けばいずれ回復すると思う。短期で儲けるようとすれば、大きなリスクを伴う。自由主義経済と同様に、投資は結果がすべてだ。10勝1敗であっても、最後が大負けなら株式市場からの退場になる。勝つより、負けない投資が重要だ。レバレッジを伴った借金投資は、リスクが大きいから晩年になってするものではない。

淫乱カップルの成れの果て

菅首相は「ワクチンについては、事務方は信用できないので政治でやります」と発言し河野太郎氏が担当大臣として任命された。その河野氏は1月22日の閣議後の記者会見で「具体的なスケジュールは今の時点で未定」と述べた。また、NHKの報道にもツイートでスケジュールが間違っていると指摘している。要するに、ワクチン接種のスケジュールは白紙のようだ。問題はワクチンの供給統括を「爺婆カップル」が対応していたからだ。この婆とは、厚労省の大坪寛子官房審議官だ。大坪と言えば、「マスクなど無意味だ」と言っていた女だ。そして、大坪と和泉洋人首相補佐官とは、出張先の「コネクトルーム」で淫らな行為をしていたカップルだ。それにしても、今頃になって製薬メーカーからの供給時期と量のスケジュールが白紙とはいったいどういう事なのだろうか。1月中旬の時点で、既に63カ国がワクチン接種を開始している。首相官邸は何をしていたのだろうか。ワクチン供給が遅れることを、なぜ予想できなかったのだろうか。菅政権はGo to トラベルに全力で推進し、武漢ウイルスを拡散させて未曾有の第3波を招いた。どうみても、海に取り囲まれた島国の日本が、このように武漢ウイルスが蔓延したことは人災だ。そして、昨年末に至っても、ファイザー社とワクチンの正式契約をしていなかった。日本がファイザー社と正式合意を結んだのは、何と1月20日だという。昨年、基本合意の時には2021年6月までに、1億2千万回分の供給を受ける予定だった。しかし、正式契約では「2021年いっぱいで１億4千万回分」と変更された。半年遅れというから、河野担当大臣が言う4月1日以降の接種が正しい。和泉・大坪の淫乱カップルのせいで、日本への供給が半年も先送りされた。ファイザー社がこのありさまで、アストラゼネカ社とモデルナ社は供給スケジュールさえ未だない。ワクチン調達の見込みが立たないまま、自治体が接種の準備を進めても意味はない。どうも、和泉と大坪では埒が明かないので、河野ワクチン担当相の起用となったのだろう。今まで、事務方は首相に嘘を報告していたのだろうか。そもそも、淫乱カップルを登用して国民の命を任せた菅首相が悪い。イスラエルのネタニヤフ首相などは、自らファイザー社のCEOと交渉したという。トップリーダーの資質が問われる。

マイクロソフトやアップルは好業績

昨日は、予想に反して米国市場は大幅に下落した。ただ、好決算だったマイクロソフトの株価は踏みとどまった。昨日のブログで、捕らぬ狸の皮算用を自戒していたが、まさにその通りになってしまった。ただ、引け後に米アップルが発表した2020年10－12月（第1四半期）決算では、売上高が初めて1000億ドル（約10兆4000億円）の大台を超えた。売上高は前年同期比21％増の1114億ドル。アナリスト予想平均は1031億ドルだった。１株利益は1.68ドルで、市場予想平均を上回った。アップル社初の第5世代（5G）移動通信ネットワーク対応スマートフォンである「アイフォーン12」の販売が好調だった。アイフォーンの売上高は656億ドルで、市場予想の603億ドルを大きく超えた。今の所、マイクロソフトやアップルの業績を見る限りは、好決算のためリスク要因が少ない様に思える。それに反して、ボーイング株は大きく売られた。当面、武漢ウイルスの下での航空機需要は少ないのだろうとの悲観的な見方だ。また、昨日から開催されていたFOMCは、FF金利の誘導目標レンジを据え置くことを決定した。そして、パウエル米連邦準備制度理事会（FRB）議長は、大規模な経済支援策を縮小する状況からは程遠いと述べた。つまり、議長は「金融引き締めの出口に焦点を合わせるのは時期尚早だ」と指摘したという。そうであれば、当分の間は金余り状況が変わらないと見て良いだろう。今日下落している株式相場も、直ぐに回復することを期待したい。全米各地で武漢ウイルスの感染が再拡大する中、昨年12月の米雇用者数は8カ月ぶりに減少した。そして、小売売上高は3カ月連続でのマイナスとなった。日本と同様に、米国民の購買力が落ちてきたのだろうか。米国経済は、やはり武漢ウイルスのワクチン接種の進展度合いに大きく左右されるのだろう。そう考えれば、武漢ウイルスの対策は今年一杯から来年終わりまでの長期間、安閑とはしていられない気がする。ところで、今朝の新聞にサラリーマン川柳の秀作が載っていた。「会社へは　来るなと上司　行けと妻」「はんこレス　上司の仕事　吹き飛んだ」など今の時世をよく言い当てている。愚生の頃は、「先を読め　言った先輩リストラに」「久しぶりハローワークで同窓会」などという秀作があった。

マイクロソフトは増収増益で純利益は33%増

日本時間の今朝、マイクロソフトが発表した2020年10～12月期決算は、売上高が前年同期比17%増の430億7600万ドル（約4兆4600億円）だった。クラウドサービスの利用拡大に新型ゲーム機の発売が重なり、四半期で初めて400億ドルを超えた。純利益は33%増の154億6300万ドルだった。ネットワーク経由で演算能力を提供する「Azure（アジュール）」や職場向けのチャットアプリ「Teams（チームズ）」といったクラウド関連事業の売上高が34%増の167億ドル。増収率は2四半期連続でプラスとなり、売上規模だけでなく拡大のペースが再び加速している。やはり、武漢ウイルス下で浸透したリモートワークが増収・増益の要因だろう。10～12月期は、特にAzureの売上高が前年同期比50%増、文書ソフトなどをまとめたサービス「オフィス365（企業向け）」は21%増だった。マイクロソフトのCFOはインタビューで、Azureの伸びについて予想以上の需要が見られたと述べた。アナリストらによる事前予想では、売上高の増加率は低下するとみられていた。しかし、クラウド利用の加速とゲーム販売による底上げで、売上高・純利益ともに2けた増を維持した。その結果、今回の決算で予想以上にAzureが大きな利益をもたらすことが明確になった。マイクロソフトは、業務ソフト「オフィス」やAzureなどのソフトウェアとサービスをコマーシャルクラウド事業という括りにしている。そのコマーシャルクラウド事業の粗利益率は71％で、前年同期の67％から更に上昇した。確かにソフト製品は、開発費という固定費が一番大きい。そのため、ソフトウェア事業は、多数売れれば莫大な利益をもたらす。パソコンの標準OSと言われるWindowsと同様だ。Azureの売上高が前年同期比50%増というは、AmazonのAWSとのシェアが縮小したのではないだろうか。愚生は、いくら何でもAmazonも50％も増収だとは思わない。粗い計算だが、マイクロソフトのシェアが20％に達し、Amazonは30％をわずかに切ったのではないかと思う。いずれにしても、時間外取引で、アナリストの一年後の目標株価244.25ドルを付けたことから、目標株価も上方修正されるだろう。そう考えれば、まだまだ上昇余地あるような気がする。捕らぬ狸の皮算用にならなければと自戒したい。

可能な限りクラウドに移行する傾向が続く

米国株式市場は、主要企業の決算発表を控えて、楽観ムードを抑えて取引を終えた。ナスダック総合指数は、一時、1.4％と急伸して最高値を付けた。この中で、先週発表されたネットフリックスの好決算を受けて、マイクロソフト、フェイスブック、アップルが上昇した。26日（火曜日）の米国市場退け後に発表される、マイクロソフトの2020年10～12月期決算が注目される。愚生はマイクロソフトのクラウドサービス「Azure」の好調により業績は市場予想を上回ると期待している。強気のアナリストは、マイクロソフトの目標株価を260ドルから300ドルに引き上げた。そして、投資判断を「アウトパフォーム（買い）」で継続した。最近のリモートワークの流れで、日米欧に限らず多くの企業がクラウドサーバーシステムへと、コストやセキュリティ対策で戦略的なシフトを進めている。これがMicrosoftの「Azure」やAmazonの「AWS」の著しい成長をもたらしている。いずれ武漢ウイルスのワクチンの接種が世界的に拡大する。その結果、従業員は年内に前のオフィス職場に復帰が可能になる。そうなれば、現在よりリモートワークへのシフトがゆらぐ可能性もある。一方、オフィス面積の縮小という構造改革に取り組む富士通のようなIT企業は、コスト削減のために可能な限りクラウドに移行する傾向が続く。アナリストの予想では、現在、企業で35％がクラウドを介して業務が行われていると推定する。そして、この割合は今後1年間で55％に上昇するという予想もある。いずれにしても、マイクロソフトのようなクラウドセキュリティを専門とする企業の製品への需要が増えることは間違いないだろう。この中で、Microsoftの「Azure」が好調でAmazonの「AWS」との市場シェアの差が縮小していると予想される。ただし、米調査会社カナリスによると、2020年7～9月期の世界のクラウドサービス市場におけるシェアはAWSが32％、Azureのシェアは19％で格差は未だ大きい。この数値からは、AWSのシェアが落ちているというよりは、マイクロソフトのシェアが増えている。つまり、二社での市場の寡占化が進んでいるともいえる。

武田信玄の旗印「風林火山」

今週から米株式市場では、アップルやマイクロソフト、フェイスブックなどのハイテク企業の決算が発表される。ここ数か月は銀行やエネルギー株が買われ、これまで市場をけん引してきたハイテク株やグロース株は閑散としていた。そういう訳で、愚生などは今回、ハイテク株やFANG株の決算に期待している。決算次第では、ハイテク株がもう一度市場の主導権を取り戻す可能性がある。昨年末は、武漢ウイルスのワクチンによる景気回復で、バリュー株や景気循環株が買われてきた。しかし、大手銀行が期待外れのさえない業績見通しを発表していることで失速気味だ。一方で、動画配信サービス大手ネットフリックスは、決算が好調で株価が17％も上昇した。そのため、グロース株からバリュー株への転換してきた動きが止まりつつある。今度はグロース株が復活し、バリュー株や景気循環株の上昇に終止符が打たれる可能性もある。いずれにしても、今週のハイテク株やFANG株の決算が気になる。米国のことは分からないが、日本市場は当分の間、クラウドサーバーなどの巣籠需要が大きいだろう。Amazon(AWS)やMicrosoft(Azure)などの業績に、ぶれはなく好決算を期待したい。愚生は、武田信玄の旗印「風林火山」という言葉が好きだ。これは、孫子の兵法（軍争篇）に書かれている言葉だ。｢ソノ疾キコト風ノゴトク、ソノ徐カナルコト林ノゴトク、侵掠スルコト火ノゴトク、動カザルコト山ノゴトシ｣という意味だ。武田信玄がこの4文字をとって｢風林火山｣を旗印としたのは有名だ。愚生は株式投資も｢風林火山｣と共通する部分があると思う。特に、信念を持って「動カザルコト山ノゴトシ｣という、長期見通しで振れない姿勢で投資しなければ、大きな利益は入らないと思っている。インターネットの5Gへの突入と高速度での情報量の拡大は、いずれクラウドサーバーを牛耳っている企業に莫大な利益をもたらすと思うからだ。

「天皇陛下」を「日王」と侮蔑

「天皇陛下」を「日王」と侮蔑していた姜昌一（カン・チャンイル）が、新駐日韓国大使として赴任した。姜は過去に自分が言ったことは忘れてしまったのだろうか。自分が大使に任命されたのは日韓友好協力、関係増進のためだと考えると、虫の良いことを言う。しかし、今のところ日本の政府要人は姜に会う予定はない。そして、「2015年の慰安婦合意は破棄されていない」と強調するから、馬鹿も休み々々言えといいたい。そして「和解・癒し財団が解散したのは理事長や理事が辞任して生じたことで、政府の圧力ではない」と弁明する。都合の良い事を言ってごまかしても、日本人は誰も聞く耳は持たない。破棄されてないのなら、話す必要がない終わったことだ。今さら、「両国政府がこれも合わせて基金を作る問題について話すこと」など、お前は阿呆かと言いたくなる。姜は過去に韓国のラジオ番組で、日本の王の呼称について「韓国では『日王』と呼ぼう」という発言をしたことで、産経新聞などは駐日大使任命を批判してきた。姜は典型的な朝鮮人の気質だ。その場、その場の状況や立場で意見をコロコロ変える。天皇陛下を愚弄するような言動や態度から、本来なら即国外退去が相応しい。朝鮮には「覆水盆に返らず」という諺はないようだ。姜が何を言おうが全く相手にされないだろう。このような人物を対日外交の窓口役とした時点で、韓国政府の対日姿勢が本気でないことが伺える。韓国政府は、慰安婦癒し財団の解散を発表した際に、韓国女性家族省は、解散の理由として「再調査の結果や財団を取り巻く状況」指摘した。そもそも、文在寅自身が過去に慰安婦合意の無効を訴えているから、この弁明が成り立たない。息を吐くように嘘をつく姜とは会って話すこともない。韓国政府は、この問題の本質を全く理解してない。韓国外交のお粗末さは「約束を守らず身勝手な屁理屈を繰り返す」「その場鎬の嘘の乱発で相手国を激怒させる」というのが慣例だ。日本に限らず、米国・中国・北朝鮮・インドネシア・イラン、全てこのパターンで相手国が激怒している。この人選に限らす、過去の歴代駐日大使の失態から何も学んでいないようだ。また、日本の親中・親韓という自民党政治家連中も同様に問題だ。昔の先祖が、何かしら血縁でもあるのかもしれないが、日本国益をsai最優先にして頂きたい。李明博、朴槿恵、文在寅とみんなで渡れば怖くないと刑務所暮らしをするのだろう。

愚生が思う以上に価値がある

愚生の息子などは、ヘルスケア型の腕時計をはめている。今までは特に気にはならなかった。しかし、アップルが腕時計型端末「Watch」を使った心電図の計測機能を、日本でも提供するという発表に注目した。何故なら、愚生は医師から不整脈の一種である心房細動の働きが悪いといわれている。そして、医者にその対策用薬の処方箋を出して貰っている。今回の発表があった機能は、不整脈の兆候を検出するのに役立つという。それであれば、愚生も購入しようかと思う。このアップルのヘルスケア時計端末は、「Watch」で血中酸素測定も可能だという。廉価版の「SE」を除く、「シリーズ4」以降のWatch製品であれば、OSの更新によって心電図機能が使えるようになる。説明によれば、利用者がWatchを装着していない方の手の指をつまみにあたる部分にあてると回路が機能し、心臓を通る電気信号を記録する。約30秒後に心房細動の兆候があるかどうかの判定結果を表示する。アプリに記録した測定結果は、スマートフォン「iPhone」を使ってPDFファイルを出力し、医師と共有することもできる。アップルは心電図機能とは別に、心房細動の兆候がある不規則な心拍リズムを検出した場合に利用者に通知する機能も同時に提供を始める。ただし、心電図アプリはあくまで家庭用の機能で、「Watch」は医療機器ではないとしている。また、活動量計や心拍数計などの機能、血中酸素濃度も測定できる。アマゾンやヨドバシで価格をチェックすれば、「シリーズ6」は5万円程度で購入が可能なようだ。カミさんに話すと早く買うべきだという。ただ、生産性が少ない愚生に見合った価値はあるのだろうかと自問すると、厚生年金とF社企業年金があるから価値はあるそうだ。「死せる孔明生ける仲達を走らす」ということではないが、愚生が思う以上に価値があるようだ。それであれば、さっそく買おうと思う。

思春期を南海と共に

昨日、「おかえり！ノムさん大阪球場に」のクラウドファンディングで、「支援者名プレート掲示」にメッセージを追加希望の方は、メールで変更が可能だという通知が来た。そして、締め切りまでにメールのなかった方は、メッセージ不要な方として名前が大きく記載されるとのことだった。クラウドファンディング事務局は、申し込み当初はメッセージの記載は想定していなかったようだ。しかし、個人で名前を含めて20文字と言われれば、住所を記載するくらいしかコンテンツは見つからない。そのため、愚生は住所を書いたが、公表するのはセキュリティ対策として「いかがなものか」と思っていた。しかし、一部の人は規約に反して「名前+メッセージ」を記載したようだ。そこで事務局は、公平性の観点から個人の名前で記載希望の方限定で、要望があればメッセージも記載できるようになったらしい。それなら愚生もメッセージを乗せようと思って要望を出した。「記載方法は統一感を持たせるため最大でメッセージ＋スペース＋姓＋スペース＋名の計18文字」とあった。例として＜おかえり！ノムさん大阪球場に　野村　太郎（20文字）＞が載っていた。実質、空白も含めた20文字という事だ。ただ、住んでいる場所くらいは入れたかったので、空白を含めれば4文字減ることになる。つまり、14文字以内のメッセージになる。色々と考えたが、小学生から大学まで、南海ホークスの熱烈なファンだった愚生はその思いを次の言葉にした。「思春期を南海と共に　〇〇市　〇〇〇〇」と19文字で記載要望を出した。野村克也が去ってからの南海ホークスには、熱い思いは薄らいでいた。南海ホークスを買収したダイエーやソフトバンクも応援はするが、冷めた思いしか起こらない。当時は、熱病にかかったようにラジオ大阪を聞いて、南海ホークスを応援していた。明石工場の近くにある「天竜」という飯屋の主人が弱い阪神タイガースを一心に応援する姿に似ていた。そういえば、リーダのエンジニアだった頃、開発装置のデバックのため夜遅くまで明石工場で働いていた。深夜残業をするため、夜九時頃に工場から出て、近くの天竜に晩飯をよく食べに行った。あの頃は、自分の気持ちに余裕がなかったせいだろうか。店のテーブルを囲みながら仕事の続きとなり、担当の部下に厳しく小言をいったようだ。さすかに、天竜の主人に、飯前は○○さん、そんなに怒るものではないと注意されたことを思い出す。世の中の人から見れば、愚生の勤務する会社は異常だったのだろうか。愚生の上司に「F社は変人が多い」と言ったところ、「変人はお前だけだと」叱責されたことを思い出す。しかし、愚生の上司も、周りからはずるい賢いと評判が悪かった人だったが。

台湾に親しみを抱く人は多い

今日は人間ドックだった。F社の退職者健康保険で、老夫婦が無料で受診できるから助かる。保険が効かないため、実費払いだと夫婦で10万円はする。実費で受診するくらいなら、旅行代金に充てた方がましだろう。そして、市町村が提供する簡易診察で済ます。福利厚生の良さに感謝し、母親が昔から「寄らば大樹の陰」と言ったことを実感する。ところで、台湾には親日家が多いという。愚生も台湾には出張や旅行で何度か行ったことはあるが、外国の中では一番安心できる気がする。韓国も台湾と同様の歴史をたどったが、日本人への反発は大きい。ただ、国家ではなく個人と付き合った場合は、大きな隔たりは感じない。日本でも台湾に親しみを抱く人は多いが、台湾でも同様のようだ。台湾メディアの三立新聞が伝えた記事に、「中国人観光客があちこちでマナーに反する行動を行い、現地住民の反感を買っている。台湾人は海外旅行をする際、できるだけ中国（本土）人だと誤解されないようにしている」という投稿があった。この投稿の反響では、「金髪や青い目でなければ、どこへ行っても基本、中国人として扱われるよ」「きちんとしていれば相手もきちんと対応してくれる。国籍は別問題」「台湾人と分かったとしても、同じように外国人として扱われるさ」「話し声を小さめにして、行動を上品にすればそれでいい」といった声が寄せられたという。一方で、「実際は確かに対応が違う」「日本人の台湾人に対する好感度は比較的高いからね」「待遇は変わらないけど、態度は変わる」「全然違う！観光業の人たちのほとんどは、台湾人と中国人を見分けられるから」「台湾人に良くしてくれるのではなくて、中国人を適当に扱う」「態度があからさまに違う。パスポートを取り出せば分かる」「経験から言って、本当に違う。でも前提条件として、こちら側がきちんとしている」との声が上がった。先日、台湾の台北駐日経済文化代表処（大使館に相当）が日本人を対象に行った調査で、台湾に親しみを感じると答えた人の割合が78％に上った。一方、言論NPOと中国国際出版集団が昨年11月に行った調査では、日本人の90％が中国に対する印象が「良くない」と回答した。両国は対照的な評価結果だった。日本人が中国を嫌うのは、習近平政権が傍若無人で無法者だからだろう。しかし、支那から言わせれば、アヘン戦争まで遡って帝国主義時代に、列強国に蹂躙された恨みがあるのかもしれない。香港問題もそこまで遡れば、支那の言い分少しは分かる気はする。

NHKも体質を改善できなければ淘汰される

動画配信サービスのネットフリックス株価は、時間外取引で一時11％高の554.60ドルと上昇している。愚生も最近はAbemaTVやAmazonPrimeでドラマや映画を見ることが多い。外部スピーカーを接続し、FireTVをテレビに装着している。そのため、Amazon Echo Dotと連動して視聴すると、機器の音量調整などに便利なことが多い。ネットフリックスに限らず、コンテンツをテレビの地上波や衛星放送で流すことは、有限の電波周波数帯域の無駄使いのような気がする。今回、ネットフリックスの10ー12月期の新規会員数が851万人と市場の予想上回った。第4四半期の新規有料会員数がトータルで2億人を超えた。10ー12月期の会員獲得は「ブリジャートン家」や「クイーンズ・ギャンビット」などの人気番組に支えられたという。その結果、市場予想606万人を大幅に上回った。やはり、放映されるコンテンツの良否が、契約者数の増減に直結するようだ。テレビ受像機の徴収料にしがみ付いているNHKも、いずれは時代の技術革新に取り残されるだろう。もうデジタル化に伴うテレビ受像機の機能などは陳腐化している。そもそも、双方向性の上りにインターネット回線を使うのであれば全く意味をなさない。ワンセグなどの放送機能もインターネットによるオンデマンドサービスの技術革新を予想できない阿呆が考えたものだ。インターネットというインフラが日本の社会基盤として完成してしまった今、NHKに求められるものは、放送の伝送方式などのハードではなく放送内容（番組）だけだ。デジタルチューナー内蔵のテレビなどは、いずれ不要になるだろう。実際、インターネットとFireTVがあれば、テレビチューナーやパソコンなども不要になる。その結果、移動端末の小画面はスマホやパッドで受信し、大画面はネットに接続されたディスプレイで十分だ。米国のようにケーブルTVが普及している地域では容易に想像できる接続形態だ。米国では、ネットフリックスも伸びてウイルが、ウォルトディズニーが配信する動画配信サービスも人気があって急伸しているようだ。やはり最後は、良質なコンテンツを多数抱えているかが勝敗の決め手になる。NHKもスクランブル化して、コンテンツ競争の世界に足を踏み入れなければ、肥満化した体質を改善できなければいずれは淘汰されてしまうだろう。

場所を選ばないテレワークが一層普及

富士通は、テレワークを前提に配属地以外での遠隔勤務を認める。これにより、単身赴任の解消につなげるという。部署やポストも変わらず、テレワークで仕事を継続できるようにした。要するに、東京都内の本社に所属しながら奈良県や福岡県からでも働くことが可能になる。富士通は、国内グループ会社を含めたオフィス面積を約3年で半減するというから、このくらい思い切った処置が必要なのだろう。本音は社員の福利厚生より、固定費削減だと思うが・・・。社内には、約4千人もの単身赴任者がいるという。本人が希望すれば家族がいる場所に戻ることは可能だと言うが、特定の専門職や事務職でないと容易ではない。愚生が勤務していた頃は、川崎工場を中心とするヒエラルキー構造だった。地方工場への転勤は、開発子会社や製造部工場への出向だったため都落ちの感があった。国内ならまだよいが、海外転勤となると喜ぶ人は少なかった。中国にあった南京子会社などへは、社長待遇での出向といっても、南京の刑務所に幽閉されたように思っていた。事実、知り合いでタイ工場への出向を断って会社を辞めた人も多かった。一度行けば、5年間は日本に帰れないから、海外へ出たい人は少ない。例えば、米国に行ってもセールスマンは現地白人でなければ務まらない。テクニカルサポートであっても、日本側との連絡役にしか過ぎない。事務方であれば、それほど経歴に傷はつかないだろうが、技術職であれば第一線の開発環境から外れて浦島太郎になってしまう。日本に帰った時に席がないため、愚生の時代は不遇だった人が多い。そういうわけで、海外に一度出ると海外出向が長くなる人が多かった。退職近なら、まだだしも、将来がある若い社員には辛いものがあった。今から思えば、海外駐在などはインターネットの普及した今、テレワークで十分な気がする。中途半端な駐在員英語など、現地の実務では役にたたない。日本でも共働きが一般化してきたことで、配偶者の転勤に伴う帯同は難しい。夫婦がそれぞれのキャリアを継続するために、例えば教員だった妻は、川崎市や横浜市の教員採用試験を再受験していた。そうでなければ、片方が単身赴任を選ぶしかない。最近は、少子高齢化の加速で国内の労働力人口は減少が続くため、場所を選ばないテレワークが一層普及するだろう。特に、女性や高齢者などの労働参加を高めるには必須だ。そうかといって、日本で「同一労働同一賃金」のような本格的なジョブ型雇用にシフトすることは簡単にいかない。それには、現在の仕事を明確に定義して、客観的正当な評価をする必要がある。それに伴う透明性の高い給料システムを、どう連動化させるかという問題もある。

一方的に処罰することは問題

入試センターによると、東京都内の会場で受験生1人が16日の地理歴史・公民、国語、外国語の試験中、鼻を出し続けた状態でマスクを着用した。試験監督者が計6回、正しく着用するよう指示したが従わなかったため、不正行為として全科目を無効とした。このニュースを聞いて、あまりにも厳しい処罰だと思った。マスクを着用すれば、息苦しくて思考が纏まらないこともあるだろう。実際、プロの将棋対局では最終局面でマスクを外して対局する姿が見受けられる。マスクから鼻を出していたことで、全科目無効となった受験生には、何か身体的な理由はないのだろうか。受験生に弁明の余地があってしかるべきだと思う。仮にマスクが緩くずり落ちたのなら、一方的に処罰することは問題だ。人の一生に関わる試験で、もう少し配慮があってしかるべきだ。受験勉強もせず、エスカレーター式で卒業した安倍首相が肝いりで進めた改革だ。そういえば、教師の免許更新も安倍首相が愚直に改革した案件だ。教員が忙しいというのに、自腹で意味もない講座を取らせて免許更新をさせる。自分は、講義にも出ずに議員秘書の圧力で卒業単位をもらったという。親の七光の「おんぶに、だっこに、肩車」の首相が進める改革はろくなものがない。教員免許を更新する必要があるなら、医師免許・看護師免許・宅建・司法書士・医療検査技師などは更新の必要はないのだろうか。公平性を保った改革でなければならない。本来、民主党政権で廃止になるはずが、彼等が党内抗争に明け暮れて中止とならなかった法律だ。ネズミ顔の立民の安住が、自民党と4人以下の会食で合意したことを聞くにつれ、野党も含めて国会議員とはクズ人間の集まりだと思いたくなる。国家観も美学も持たない輩が集る国会とは悲しい限りだ。昨日も、総裁候補だった岸田元外相がBSの某テレビ局に出演していた。しかし、何ら自分の意見も持たず、具体的なことは何も言わなかった。要するに、全く何も武漢ウイルスの感染拡大について考えや方策を考えていない。危機に瀕してこういう人物が総裁出馬していたのだから呆れる。菅・石破・岸田と、どれも器不足な人物だ。自民党にも、もう少しましな政治家はいないのだろうか。そうでなければ、橋下徹の方がましだ。

阪神大震災から26年目

今日は、阪神大震災から26年目ということで、早朝から当時を振り返る放送が流れていた。サラリーマン時代、愚生の所属組織の製造工場は、兵庫県の明石や社町にあった。そのため兵庫県には頻繁に出張した。設計部隊は川崎でも、試作や製造工場は広い敷地の地方工場だった。新製品の出荷が近くなると、製造部工場へ行ってデバックすることが多かった。妻からは、明石工場に行ったきりで、家に帰らないため「明石原人」と呼ばれていた。そのせいか、妻に任せっきりで子育てした記憶はない。阪神大震災の日を鮮明に覚えているのは、当日が川崎地区で新製品の出荷判定が予定されていた。通常は製造工場で行われる為、明石に出張していたはずだった。運よく難を逃れたという気持ちだった。朝早く起きて、家でテレビ中継を見ていたが、惨状で判定会議は取りやめだろうと思っていた。案の定、出社すると明石地区からの出張者が参加できず開催されなかった。新幹線の架橋も倒れていたため、一年近く関西地方への出張はしなかった。明石工場の被害も大きかったが、従業員関係の葬式が多く、一月くらいは仕事にならなかった。あれから四半世紀が経ったのかと言われれば、長いようで短い気もする。当時は、ネットワーク基盤の勃興期だった。今から思えば、MicrosoftOSが、自身のLan-manを捨てて、時流のTcp/ipに乗り換えた。端末（パソコン）がTcp/ipを標準装備したことで、インターネットの普及が進んだ。それまで、NOS(network OS)として主流と思われた「netware」が廃れた。愚生も全てのnetware対応を中止して、Tcp/ipを基盤としたネットワーク機器の開発に予算や人員を投入した。その功績もあって、サラリーマン人生で日の当たる道を少しは歩いた。ビルゲイツの偉大さは、未来を嗅分ける眼力だろう。その後、Windowsで世界を席巻したマイクロソフトだが、モバイル端末への進出の失敗で主流からは外れたように見える。しかしながら、愚生はそうは思ってはいない。GoogleやAmazon、Facebookなどが大規模データをサーバーに集めたビジネスで成功している。インターネットの速度が速くなればなるほど、高密度化してデータ量が爆発的に増える。当然、大容量のデータ格納庫が必要となり、いくらあっても足らなくなる。つまり、クラウドネットワークのために、「AmazonのAWS」や「MicrosoftのAzure」が、今後も膨大な規模で伸びると予想する。そう確信して愚生は、Microsoft株と少々のAmazon株に投資している。しかし、歳を重ねたことで、阪神淡路大震災だった頃の熱い思いはない。

政治家の二世議員とはクズばかり

今日から大学入試センター試験の後継となる初の「大学入学共通テスト」が全国各地の会場で始まった。何が変ったのかは知らないが、安倍元首相の肝いりでの試験制度の変更だ。安部首相自身は、エスカレーター式の成蹊大学で、大学の単位も取得していないのに、議員秘書が圧力をかけて大卒の肩書をもらった。海外留学の南カリフォルニア大には、2年くらいいたのだろうが、学位も取らずに帰国した。その後、神戸製鋼に縁故入社してから、議員親父の秘書となった。当時、家庭教師だった平沢勝栄復興大臣は、親父さんに勉強しろと辞書で叩かれていたと話していた。そういう無駄口のせいか、平沢議員は安倍首相の間は、大臣には登用されなかった。口は災いの元とは、よく言い当てている。しかし、愚生の友人教師の話だが、自分が勉強しなかった親に限ってよく教育に口を出すという。愚生のように勉強しても出来が悪かったものは、能力がない分を努力で補う大変さを痛感している。軽々しく頑張れとは言わない。生まれ持った記憶力や性格が、ペーパーテストの点数を決めてしまうことが多い。しかし、その後はどうなるかは本人次第だ。自由主義経済の中では、お金が人の価値を量る。そういう理由で、米国人は絶対に自分の年収を言わないという。イギリスなどの階級社会では、また違った尺度があるようだ。ただ、貧乏人が底から這い上がるには、教育が一番手っ取り早いだろう。貧乏であっても地元国立大から公務員になれば、ある程度の年収は確実に得られる。安倍元首相や昭恵夫人などは、努力もせずに裕福な生活しているから貧乏人の辛さを知らない。そういう点では、愚生も普通の家庭に育ったため、苦労をしていない部類かも知れない。私立大学では、定員を確保するため半数以上が推薦やAO入試だというから、受験科目の5教科7科目は大変だろう。しかし、人生では、必ずどこかで自力で切り開かなければならない所がある。国会で118回も、嘘を平気で言う元首相には呆れる。また、偉そうなことを言う石破茂元幹事長が、首都圏1都3県を対象に「緊急事態宣言」が発出される中、ふぐ会食に参加していた。「文春オンライン」によれば、石破氏は福岡県で山崎拓元自民党副総裁や三原朝彦衆院議員、岳康宏福岡県議ら計9人で、ミシュラン2つ星の高級料亭で、ビールや日本酒を飲みながら天然ふぐに舌鼓を打ったという。自民党内では二階俊博幹事長が、衆参所属議員に対し武漢ウイルス特措法に基づく、緊急事態宣言を受けて会食自粛を求めていた最中だ。これで、石破茂が首相候補として復活することはない。政治家の二世議員とは、クズ人間ばかりなのかと思ってしまう。

小さな子犬だが頭が下がる思い

朝から子犬と遊んでいると、いろいろなことが思い浮かぶ。愚生宅に来て、もう1月半になる。八月初旬が誕生日というから、40日くらいでペットショップに売られた。その後、陳列棚に入れられていた。生まれて2週間くらいは、子犬は目が見えず、耳もきこえないというから、親の顔など覚えていないだろう。気が付いた頃には、狭いショーケースの中にいたことになる。本人は周りの世界がどうなっているかなど知る由もない。可哀そうだと月並みな言葉しか出てこない。愚生宅は子供たちが独立したため、老夫婦2人きりの家だ。子犬にとっては遊び相手がいなく不満かもしれない。しかし、亀の甲より年の劫ということもあり、これまで犬や猫を何匹も飼った。そのため、多少は犬の気持ちが理解できる。庭先に鎖でつながれて、吠えている犬をみると気の毒だ。犬は群れ社会の習性のため寂しがり屋だ。家族の一員として扱って、家の中に住まわせなければいけない。その辺の事情は熟知しているので、子犬もきた早々は遠慮がちだったが、徐々に我が物顔に振舞うようになってきた。以前に飼っていた犬は45キロもある大型犬だったので、制御不能になったら困ると思い厳しく注意した。しかし、今回は超小型犬のスムチ（スムース・チワワ）のため、ついつい甘くなる。小さい体のため吠えていても声が甲高い。唸っても可愛く聞こえてしまう。本人は子犬のため、程度が判らないのだろうと思い何をしても腹など立たない。それよりも、犬として奴隷のように売り飛ばされて来たことに同情するから、愚生宅に来て良かったということにしたい。昨日も痛そうに泣いたので、獣医さんに行ってレントゲンを撮ってもらった。異常はなかったが、保険が効かないため随分と高額な費用だった。それでも、飼ってしまえば犬も我が子も区別はなく愛おしい。親に口答えしない分、子犬の方がましかも知れない。年老いて若者と付き合うことがなかった老夫婦にとって、幼い犬との付き合いは、毎日が新しいことの発見だ。研究では、犬とその飼い主が互いに見つめあったときに、人の体内で脳下垂体から「オキシトシン」というホルモンが分泌されるという。オキシトシンには、心を癒やしたり、体の痛みを和げたりする働きがあるという。犬と見つめあったときに人間の体内のオキシトシンは3倍以上に増加するという。さらに、犬の側にもオキシトシンが分泌されているという。愚生の癒しに大きく貢献していると思うと、小さな子犬だが頭が下がる思いだ。

選抜大会は無観客で開催すべきだ

武漢ウイルスの感染拡大の中、日本高野連は、今春の選抜高校野球大会（3月19日から13日間、甲子園球場）を有観客で開催すると発表した。プロ野球でもない高校野球を感染拡大地域に含まれる甲子園球場でやる必要があるのだろうか。そもそも3月までに武漢ウイルスの感染拡大が収まる見通しはなく、高校生や大会関係者がワクチン注射をする余裕もない。関西3府県に人の移動を抑える緊急事態宣言が発令中に大会開催など呆れてしまう。高校球児のためだというなら、無観客で開催するべきだろう。武漢ウイルスの感染拡大の収束が見通せない状況で、組み合わせ抽選会はリモートか代理で行うという。いずれにしても、感染対策というなら無観客で開催すべきだ。ただでさえ、高校の休校で時業日数が不足しているのに、一・二年生には補修授業を行う必要はないのだろうか。本末転倒の高野連の商業主義には呆れてしまう。平生、政府に批判的な毎日や朝日新聞が主催者というから、ご都合主義もいい加減にしろと言いたい。支那・朝鮮の提灯持ちのマスメディアは、日本を武漢ウイルスで埋め尽くしたいのかと言いたくなる。ところで、昨日の東京株式市場で、日経平均株価は大幅に4日続伸し、前日比292円25銭（1・04%）高の2万8456円59銭で終えた。上げ幅は一時340円に迫った。株価の上昇理由は、色々挙げられてはいるが、不景気の株高だろう。なかでも、高速通信規格「5G」をはじめとする市場拡大で需給逼迫が見込まれるなか、半導体関連株は上昇が目立った。愚生は日本株への投資は、一部を除いてオリエンタルランド以外にはしていない。その中で、ずいぶん前に買った（6501）日立や（8411）みずほには、未だに含み損がある。どうでもよいと放置しているが、原子力事業でのリストラが足を引っ張るのだろうか「日立」の低迷には失望する。これなら(6702)の富士通でも買っておけばよかったと後悔する。愚生が日立株やみずほ株を買った頃は、売買株単位がバラバラだった時期だ。その後、誤発注対策で売買単位を、100株に統一した。日立は5株を1株、みずほは10株を1株に纏めた。日立製作所やみずほ銀行には、倒産はないと信じて買ったのだから、各社の経営者には頑張ってもらいたいものだ。株価は上昇するが、自分の持株だけは上がらないということは、よくある話だ。愚生の場合は、当にそれだ。

都会から地方へ移住すること

  武漢ウイルスの感染拡大で、テレワークが普及したのを機に、都会から地方へ移住することが話題となっている。人材派遣大手のパソナは、本社機能を東京から兵庫県の淡路島に移すという。確かに淡路島は、土地や住宅は安いから移住者にメリットは多いだろう。政府も地方移住に前向きで、内閣府も移住応援サイトを立ち上げている。意識調査では、東京圏に住む人の31.1%が地方で暮らすことに関心を持っている。そして、地方移住を考えている人は約半数もいる。東京では転出超過で、埼玉県が全国一の転入超過というから武漢ウイルスの感染拡大の影響は大きいようだ。しかし、愚生のような田舎者は、いくら地方へ行くと不動産が安いからと言って住む気にはなれない。経済的にゆとりある生活や職住接近のメリットは分かるが、田舎でのデメリットも大きい。すべてがバラ色の移住生活とはいかないだろう。確かに、インターネットの普及でテレワーク環境が改善し、仕事において地方で働くこと自体に支障はない。しかし、住んですぐ感じることは文化の壁だ。その証拠に、辺鄙な地方の場合には、移住しても大半が数年以内に都会へ戻ってしまうという。田舎者は、先祖代々その土地に住み続けている人が多い。そのため、仲間どうしのプライバシーの観念が薄い。そして、根掘り葉掘り新来者の素性を尋ねる。また、その地域独特の価値観もあり、移住者が溶け込むことは容易でない。多くの田舎者が都会に行ったきり帰らないのも、自由な雰囲気を満喫できるからかもしれない。愚生が育った地域では、「八尾、風の盆」という祭りが有名だ。しかし、祭りの当番に当たると大変だと嘆くひともいる。北関東などには、移転した大企業の工場に勤める人が多い。その移転者と地方の中小・零細企業に勤める人や農家の人たちとの間には相当な所得格差がある。そして、移転者は属性が良いから、30代そこそこで3000万円位の新築の家やマンションをローンで取得する。生活水準以外にも、その土地の方言や食べ物、更には戦前からの組内なども存在して厄介だ。いずれにしても、田舎生活をするならその文化にどっぷり浸かるしかない。愚生などは、鬱陶しい田舎のしきたりや付き合いを避ける為に、生まれ育った地元に戻る気はしない。そのほかにも、地元に恥ずかしくて戻れないという人もいるだろう。地方出身者で田舎に帰るのは、都会に出て思うようにいかずに失望した人が多い。
ところで、「おかえり！ノムさん　大阪球場（なんばパークス）に。」から以下のような、活動報告がポストされた。
プロジェクト発起人・江本孟紀より御礼のご挨拶  おかえり！ノムさんプロジェクト
　正直に言います。５０万円でもいい。せめて１００万円は超えてくれないかな。
そんな思いでプロジェクトの発表会見に臨みました。
それが、どうでしょう。４３５４万１５００円。
これほどの額になるとは、想像をはるかに超えました。
友人、知人、見知らぬ方からも「参加させてもらいました」
「協力させてもらいました」というありがたい言葉を掛けていただきました。
ありがたかった。
　「南海の野村」はプロ野球史に燦然と輝く存在です、と訴えてきました。
長嶋茂雄さん、王貞治さんに匹敵する実績を残した名プレーヤーの足跡は
しっかり残さなければいけない・・・と言い続けてきました。
そんな思いは、われわれが思うよりもはるかに強く、
世の中の方々が思っておられたということ。この金額が証明しています。
野村さんが南海を去った経緯を、いろいろな形で記憶する人もいるでしょうが、
「野村さんの足跡を残そう」という思いの強さが勝った。
これこそが今回のプロジェクトが順調に進んできた証でしょう。
改めて感謝申し上げます。
　ここまで野球界に生きてきた者として、ほんの少し恩返しができたのかもしれません。
ただ、天国のご本人がどれだけ感謝しておられるか。こればかりは分かりませんが（笑）。

北関東3県がワーストリレー

令和2年2月11日に急逝した野村克也さん（享年84）のクラウドファンディングが終了した。 南海ホークスメモリアルギャラリー（大阪球場跡地「なんばパークス9階」）に、野村克也氏の一周忌に合わせ、選手として輝いた「ノムさんの名前を刻む」クラウドファンディングは、多くの支援者を得て大成功だった。当初の予想を超えて、支援総額「43,541,500円、目標比217%」も集まった。当初の目標金額は「20,000,000円」だから、計画よりも集まり過ぎたと言ってよい。2020年11月11日に募集を開始し、二ヶ月間で「2,388人」からの支援を得た。ご褒美として、「基金の支援者全員に記念品を配る」というから楽しみに待とうと思う。愚生の寄付の返礼品は、当初はバット1本だと思っていたから嬉しい気がする。できれば、付加価値の高い物であって欲しいと思うのは欲張りすぎだろうか。ところで、民間シンクタンク「ブランド総合研究所」の令和2年の都道府県魅力度ランキングで、茨城県は7年連続最下位から脱却した。しかし、その座は隣県の栃木に渡った。茨城が最下位の前年は群馬だった。どうも、北関東3県で「魅力度最下位リレー」をしているようだ。なぜ、北関東3県がワーストリレーをするのだろうか。納得がいかない栃木県の福田富一知事は、「評価手法が問題」と調査会社に手法を変えるよう申し入れた。北関東各県の知事が、同様な不満を口にするのにも納得する。その理由として茨城は、世界から注目される絶景スポットの「国営ひたち海浜公園のネモフィラや日本三名園の一つ偕楽園」を有する。また、栃木は「世界遺産の日光東照宮」、群馬も「世界遺産の富岡製糸場」を誇る。また、土地後は鬼怒川温泉、群馬は草津温泉などリゾート温泉地としても名高い。3県とも十分魅力的な観光資源がある。では、世間から低評価の原因は何に起因するのだろうか。一般的に関東地方といえば、東京や横浜を思い浮かべる。北関東はどちらかというと、関東郊外という位置付けだ。首都圏の付録といえば言い過ぎだが、東京圏に隠れてしまうという。東京に近くて便利なのが仇になっている。2つ目の理由は、北関東の平成29年度の1人当たりの県民所得は、栃木3位、群馬5位、茨城7位で、４７都道府県の中でも、かなり上位で高水準だ。対照的に魅力度ランキングベスト3の常連に名前を残す沖縄の県民所得は、全国最下位、北海道も同36位だ。また、栃木県の日光市は市区町村別魅力度ランキングで「13位」群馬県も草津町は「29位」にランクされる。要するに、住民の北関東各県に対する満足度が高く、地元を宣伝することに興味がないのだろう。そして、世間がよく知るイメージでは、茨城は「水戸納豆」、栃木は「宇都宮餃子」、群馬は「こんにゃく」とどれも見栄えがせずに「ダサイ」と言われても仕方がない。愚生の私見だが、愚生の息子が行く「小学生の林間学校」の宿泊地は日光だ。小さい頃から、首都圏の人は草津温泉や日光、偕楽園などへ頻繁に行っている。そのため身近に感じるから、改めて魅力を感じないのかもしれない。そういう愚生も、東京タワーは高校時代の「東京見物」で昇ったきりだ。

政府の意図から透けて見える

今朝のモーニングショウを見ていると、政府の飲食店やゲームセンターに対する締め付けが問題となっていた。飲食店は補償金が出るが、ゲームセンターなどには一切補償金がでない。しかしながら、時短に協力する店主は、客相手の風評被害を怖がって政府の自粛要請に協力するようだ。いったい、どうしたら武漢ウイルスの拡大感染が収まるのだろうか。ここ一年の間、政治家は何をやっていたのだろうか。振り返って見れば「Go to travelやGo to eat」は、武漢ウイルスの感染拡大を助長したとしか思えない。終わったことは取り返しがつかない。これからどういう施策をするのだろうか。愚生が政府の意図から透けて見えるのは、飲食店や風俗業、ゲームセンターなどは、潰してよいと思っていることだ。厳しい見方だが、風俗業やゲームセンターなど「百害あって一利なし」かもしれない。武漢ウイルスの感染拡大が収まれば、潰れても誰かが、また始めるだろう。そして、夜の商売の従業員などは、個人事業主扱いだから脱税の温床だ。仮に補償するにしても、前年の売り上げを基本にすればよい。いい加減な確定申告しかしてこなかった人には、耳に痛いだろうが自業自得だ。どこの店でも、二重帳簿は当たり前だろう。ただ、サービス業でもディズニーランドや大相撲などには、負担がないような施策が取られている。また、映画館やコンサートなども全面禁止ではない。どうみても、アルコールを出す飲食業と夜の風俗業やゲームセンターなどがターゲットのようだ。ただ、飲食業の店主の中にも、家族を養うためには協力できないという筋論には共感する。愚生が当時者であっても、自分や家族あっての人生だし、国家だろう。国のために家族を犠牲にする気はない。政治家に美学などはないだろう。政治家は選挙で当選することが最優先なことと同様だ。ところで、愚生の生れ育った北陸地方では、大雪の影響で10日、北陸道や東海北陸道などで車が千台以上立ち往生した。開通以来一度も雪で止まったことのない北陸新幹線も、一部で運休や区間運休した。そして、富山、福井両県は陸上自衛隊に災害派遣を要請した。富山県の東海北陸自動車道では福光IC（南砺市）付近の上り線で大型トラックが動けなくなり、約200台の立ち往生が発生した。昔は、「人食い谷」と呼ばれた道路で、冬の間は閉鎖された。近年になって、岐阜・富山間に高速道路が建設されたため、雪でも往来が可能になった地域だ。愚生は久しぶりに富山県の大雪をテレビで見たが、38豪雪（昭和三十八年）を経験した者には、冬では当たり前の風景だ。昔は雪がもっと降ったため、小学校にスキーで行ったこともある。高校受験のときも、大雪で長靴がすっぽり隠れるほど雪が積もった。長靴に入った雪が溶けるのを感じながら、入試問題を解いた記憶がある。そういう悪環境だったが、愚生の人生において、あの時ほど試験の出来がよかったことはその後なかった。比較的日が当たるサラリーマン人生を送ったが、人生は山あり谷ありだった。

野村克也のクラウドファンディング4,000万円達成

野村克也さん（享年84）の南海ホークスメモリアルギャラリー（大阪球場跡地「なんばパークス９階」）のクラウドファンディングがあと一日と迫った。野村克也の一周忌に合わせ、彼が選手として輝いたなんばの地にノムさんの名前を刻む資金だ。発起人は、昭和四十八年にパ・リーグ優勝した時のエース江本孟紀だ。当初は、2000万円を目標にスタートした。しかし、早々にクリアしたため3000万円にして、ギャラリーの外装をリニューアルを目標とした。
【当初2000万円では】
①パネルを一新し野村克也氏の名前を残す
②ガラスケースを追加し南海時代の野村氏を偲ぶ展示物を飾る
③館内で放映するVTRも新たに制作します
【ネクストゴール3000万円では】
①ギャラリーの外装をリニューアル！
　野村克也氏はもちろん、南海ホークス、大阪球場を偲ぶことができるように一新。
②館内放映用VTRの追加制作＆映像スイッチング機器の導入
　当初予定の１作品だけでなく、
　1.「野村克也ヒストリー」
　2.「栄光の南海ホークス」
　3.「さようなら大阪球場」
　4.「南海ホークスの歌特別版　アニメバージョン」
の計4作品を制作するという。
さすがに、「皆様本当にありがとうございます。次はネクストゴール を目指します！ネクストゴールを達成いたしましたら、思い出に残る『記念品を支援者全員にプレゼント』いたします！！ぜひ最後まで応援お願いいたします！！」というアナウンスがあった時は、とても日数的に4000万円までは無理だと思った。しかし、一日を残して、
現在の支援総額
40,048,000円
200%
支援者数
2014人
とあるから楽々達成した。愚生が思ったより、数多くの人々から寄付金がされたようだ。野村村克也のクラウドファンディングで、彼だけでなく大阪球場を偲ぶ南海ホークス全体のリニューアルが実現できそうだ。過去の因縁から、野村克也の原点ともいえる南海ホークスを振り返る展示施設「南海ホークスメモリアルギャラリー」（大阪球場跡地・なんばパークス9階）に彼の功績は残されていないことが不自然だった。愚生もミスター南海の野村克也の名がない南海ホークスなどありえないと苦々しく思っていた。愚生が思うに、歴代の首相が何故か野村克也に「国民栄誉賞」を贈らなかったのが解せない。過去にヤクルトや阪神、楽天の監督の時代もあった選手・野村は、王、長嶋と並び、日本球界を代表する大打者の一人だ。そしてプレーヤーとして彼が実績を残したのは南海ホークスだった。愚生は、野村に贈らずに長嶋や松井へ国民栄誉賞を贈った安倍晋三元首相には未だに納得がいかない。野村の生い立ちは、遠藤実さんほど深刻ではないが、大変だったようだ。京都府網野町（京丹後市）に生まれ、病弱の母と兄との暮らしは苦しく、早朝の新聞配達や子守り、アイスキャンディー売りなどで家計を支えたという。そして、中学卒業後は働いてほしいと願う母を、兄が説得し、峰山高に進学した。そして、1954年、テスト生として南海ホークス（現ソフトバンクホークス）に入団したことが始まりだ。1965年には戦後初の三冠王に輝いている
★選手成績
通算3017試合、打率.277、2901安打、657本塁打、1988打点、三冠王：1度、MVP：5度、本塁打王：9度、打点王：7度、首位打者：1度、ベストナイン：19度
★監督成績
通算3204試合、1565勝1563敗76分け、勝率.5003、リーグ優勝：5度（南海1、ヤクルト4）、日本一：3度（ヤクルト3）

「騙される方が悪い」というお国柄

昨日から、韓国の日本軍相手の売春婦らが日本政府を相手取り損害賠償を求めた訴訟が話題になっている。韓国ソウル中央地裁は8日、原告側の請求を認め、日本政府に対し原告1人当たりに約９５０万円の賠償支払いを命じる判決を言い渡した。しかし、韓国の裁判所が他国の政府に判決を言い渡せるはずはない。当に「馬鹿に付ける薬はない」としか言いようがない。日本政府は、他国の裁判権に国家は服さないという国際法上の「主権免除」の原則に基づき無視し続けていた。韓国は近代国家ではないから、裁判所がこのような馬鹿な判決を出すのだろう。しかし、日韓両政府は2015年の合意で、慰安婦問題の「最終的かつ不可逆的な解決」を確認した。しかし、韓国の文在寅政権は「この合意で問題は解決しない」との立場を取り続けて、韓国側が一方的に破棄した。元々、このような野蛮な国とは約束などしても無意味だという事だ。いわゆる徴用工訴訟も同様だ。所詮、韓国国内の裁判を見ていても、政権の座に就いた側が元大統領を逮捕して収監する。香港も同様だが、支那や朝鮮には三権分立などと言う近代国家の礎はない。何れ文在寅も、晩年は刑務所で過ごすことになるだろう。その時は、逆に李明博や朴槿恵が出獄するのだろう。日韓関係はさらに悪化の勢いに歯止めがかからなくなったという。しかし、これまでの南鮮の悪行を見ておれば、関係が改善するはずはない。下手出れば朝鮮人は突けあがるだけだ。ビシッと厳しく叩かなければ終わりはない。宮澤喜一や河野洋平、鳩山邦夫、小沢一郎、二階俊博など親中・親韓派を国会議事堂から追放するしかない。今回と同種の裁判がないのかと思っていたら、そうでもなかった。イタリア最高裁が第二次大戦中にドイツで強制労働させられたイタリア人の訴えを認め、ドイツ政府に賠償を命じた例がある。しかし、ドイツ政府は他国の裁判権に国家は服さないという「主権免除」に関する国際法違反としてICJに提訴し、2012年に勝訴した。ICJは領土問題など国家間の紛争を国際法に基づいて解決するための国連機関だ。しかし、裁判の実施は紛争当事国間の合意を原則とするため、日本が訴えても韓国側が拒否すれば成り立たない。どうせ韓国は同じ土俵に乗れば敗訴が確定だろうから、日本からの提訴は無意味かもしれない。韓国の曹国（チョグク）や秋美愛は、法相という職にありながら、息を吐くように嘘をつく。所詮、朝鮮人相手に倫理観や司法を説いても「騙される方が悪い」というお国柄だから、無意味かもしれない。

21世紀の近代国家と呼ぶには相応しくない

米国から流れてくるニュースは、日本では信じられない事ばかりだ。往生際の悪いトランプ大統領には、いい加減にしろと言いたくなる。ニューヨーク証券取引所でも、中国企業の上場廃止問題で迷走した。ニューヨーク証取は中国政府が後ろ盾となっている中国の通信大手3社を巡り、猫の目のように上場廃止方針が変わった。しかし、今回、とうとう上場廃止を決定した。その三社とは、中国移動通信（チャイナモバイル）、中国電信（チャイナテレコム）、中国聯通（チャイナユニコム）だ。大統領令では、中国軍を支援していると見なした中国企業への米国からの投資を禁止する。この内容からすれば当然だろう。しかし、判断基準がぶれた原因は、大統領令は子会社には適用されないという項目だった。しかし、財務省からの再指示で適用することで廃止決定となった。今回の事件は、トランプ政権の性急であいまいだった大統領令が引き起こしたといえる。この子会社三社に限らず、今後はアリババグループ傘下の電子決済サービス「アリペイ」など、8つの中国アプリとの取引も禁止される。今後どうなるか見ものだが、チャイナリスクを排除するために投資信託の構成株から削られるだろう。当然、構成銘柄から排除された株は市場で売却されるため、アリババ株価は今後も大きく値を下げる可能性がある。ところで、トランプ大統領が昨年8月に禁止した中国系の動画投稿アプリ「TikTok（ティックトック）」や対話アプリ「微信（ウィーチャット）」はどうなったのだろうか。その後、米国裁判所はホワイトハウスが行き過ぎているとして、これを差し止めた。しかし、中国政府の香港や新疆ウイグル自治区で行っている蛮行を見れば、米国裁判所がいかにお人好しで、世間知らずかわかる。米政府は、本件を上訴しているというが、愚生は当然だと思う。元来、支那や朝鮮は近代国家ではありえない遡及法を作り、過去を罰するなどの蛮行を平気で行なう。「約束は相手が守るもの」という朝鮮文化が戦前の売春婦問題を複雑にしている。韓国挺身隊問題対策協議会（挺対協）の尹 美香（ユン・ミヒャン）などは、寄付金の私的利用や不透明な会計で貪り私腹を肥やした。お婆さんの不幸には同情はするが、慰安婦被害者だという李容洙さんも、辻褄合わせの証言で言う事が何度も変って怪しい。支那や朝鮮文化の慣習は、とても21世紀の近代国家と呼ぶには相応しくない。

野村克也クラウドファンディング達成

「おかえり！ノムさん大阪球場（なんばパークス）に。」のクラウドファンディングも残り4日となった。令和2年2月11日に急逝した野村克也さん（享年84）を、南海ホークスメモリアルギャラリー（大阪球場跡地「なんばパークス9階」）に名前を刻むプロジェクトだ。ミスター南海ホークスの野村克也の名前がないのは不思議だが、愚生は本人の不徳の致すところだと思う。愛人（当時）の佐知代夫人のことで、南海から解任されたことで、確執があったからだ。しかし、江本孟紀が発起人となって、死後一周忌に合わせ立ち上げた。当初は、2,000万円が目標だったが早々と達成した。そこで、ネクストゴール3000万円を目標にした。その3000万円も数日を残して達成してしまった。現在は、30,408,872円、達成率152%、支援者数、1823人にもなっている。月見草だと悪びれていた本人も、意外と人気があったことに草葉の陰から驚いているだろう。
【当初2000万円では】
①パネルを一新し野村克也氏の名前を残す
②ガラスケースを追加し南海時代の野村氏を偲ぶ展示物を飾る
③館内で放映するVTRも新たに制作します
【ネクストゴール3000万円では】
①ギャラリーの外装をリニューアル！
　野村克也氏はもちろん、南海ホークス、大阪球場を偲ぶことができるように一新。
②館内放映用VTRの追加制作＆映像スイッチング機器の導入
　当初予定の１作品だけでなく、
　1.「野村克也ヒストリー」
　2.「栄光の南海ホークス」
　3.「さようなら大阪球場」
　4.「南海ホークスの歌特別版　アニメバージョン」
の計4作品を制作するという。
南海ファンは貧民層だと思っていたが、予想に反して多額の寄付金が集まった。愚生は南海ファンのみならず、ホークスファン（ソフトバンク）からも支援があったのだろうと思う。南海と違いソフトバンクは金満チームのためファン層も厚いだろう。これだったら、愚生が目一杯、クラウドファンディングの初日に寄付することはなかった。大した金額ではないが、南海ホークスメモリアルギャラリーに「支援者プレートの記名権」と「野村克也の名言の入ったバット」を選んで寄付した。どちらもOUT OF STOCKというから人気があった返礼品のようだ。ただ、メモリアルギャラリーのプレートは、売買できないから本当の意味での寄付だろう。しかし、バットの方は愚生の死後に、貰った人がヤフオクで売ってしまうような気がする。記念バット（48本）は本数限定品だから、どのくらい価値があるかはわからない。たま、愚生が思うに、安かった記念ボール（約700個）などは、かなりの数が古物商の寄付ではないだろうか。いずれにしても、2021年2月14日（日）に南海ホークスメモリアルギャラリー改装・記念式典が実施されるというから、大阪に行く機会があったら覗いて来ようと思う。愚生は未だにホークスファンではあるが、今の強いソフトバンク・ホークスには、当時の熱い思いはない。

対応の遅さは東日本大震災の無策

武漢ウイルスの感染症対策分科会は、「埼玉、千葉、東京、神奈川の首都圏では、すでに爆発的感染拡大に相当する対策が必要な段階に達している」と発表した。そして、行政機関や大企業での極力7割のテレワーク実施などを要望した。愚生が思うに、武漢ウイルスの政府の感染対策は失敗だったのだろう。春節から始まった安倍政権や感染拡大中に「Go to トラベルキャンペーン」をした菅政権も同罪だ。お粗末なのは、5人以上の会食を要請しながら、本人は8人の会食をする危機意識の無さだ。他の方法であったら成功したという保証はない。しかし、間違った方針決定だったことだけは事実だ。尾身茂会長は記者会見で、緊急事態宣言を発出する必要性に触れつつ「宣言で感染が下火になる保証はない。1～2週間の単位では無理だ。」と強調した。提言しても政府は「聞く耳をもたず」だから、もどかしさもあるだろう。尾身会長も腹の中で「馬鹿に付ける薬はない」という心境だ。政権の危機意識の無さで、首都圏では12月25日以降も人の流れが減らない。東京を中心とした同心円状の千葉・埼玉・神奈川、そして茨城・栃木・群馬と感染の輪が拡大して広がってきた。水たまりに小石を投げたときの輪の伝搬と状況が等しい。こうなると、その輪は、静岡・山梨・長野・新潟そして福島と時間を経て感染拡大が広がる。北関東でも栃木県が100人を超えてしまった。上野東京ラインや湘南新宿ラインに乗れば、宇都宮から熱海や大船は一本の線路で繫がっている。当然予測される現象だっただろう。首都圏の都知事は、不要不急の外出・移動の自粛というが、1年前と同様のことを今さら言うな。政府はこの一年、何をしてきたのだろうか。テレワークの徹底や収容率を50％にするなどのイベント開催の強化などは継続的にできたはずだ。65歳以上に絞った外出自粛要請など馬鹿げた提言だとしか思えない。何故なら、武漢ウイルスの伝搬媒体が無症状の若者たちだからだ。菅政権の無策というか、対応の遅さは民主党の東日本大震災の無策を思い出す。今は戦時中だと、生産性が少ない夜の飲食店などは、一度すべて潰れてもしょうがないという気構えで取り組むべきだ。そうでなければ、感染拡大は収まらないのではないか。誰が悪いなどいまさら言っても始まらない。少なくとも武漢ウイルス対策のワクチン接種だけでも前倒しにして頂きたい。

自滅してくれるのが一番良いと願う

アリババの創業者、馬雲（ジャック・マー）がここ2カ月ほど公の場に姿を現していない。馬雲は昨年10月下旬に上海で開かれたフォーラムに参加して以来、公の場に姿を現していない。同フォーラムで行った講演では中国の金融規制制度を批判し、当局の反感を招いたとされる。その後、傘下の金融会社アント・グループは総額370億ドル規模の新規株式公開（IPO）の延期を余儀なくされた。また、馬雲は昨年11月に審査員として出演が予定されていたテレビ番組の最終回にも姿を現さなかった。英紙フィナンシャル・タイムズ（FT）は、馬雲が番組を降板になったと報じたている。こういう話しを聞くと、中国共産党という政権は、羊の皮を脱いで狼姿を現したようだ。香港でも50年間一国二制度を守ると言って返還してもらったはずだ。第一次アヘン戦争後、1842年に結ばれた支那（当時の清国）との南京条約で、香港島はイギリスに割譲された。香港島はイギリスに永久割譲、1860年に九龍半島が割譲された。不毛の島である香港島には水が不足していた。そのためイギリスは1898年、中国から新界を租借し、99年後の1997年に「新界のみ」返還するとの約束をした。この時点では、香港島は返還想定外だった。しかし、鄧小平は、香港島と九龍島の同時返還を求め、軍事介入も辞さない姿勢を見せたことで流れが変わった。そして、中国政府が（1989年の天安門事件のように）弾圧に乗り出したときは、香港住民をイギリスが守ってくれる、受け入れてくれると保証はしなかった。どうも、イギリスにとって香港は、しょせん植民地だったのだろう。それが今、弾圧が香港に限らず中国大陸の大企業のアリババにまで及んできた。馬雲が昨年中国の金融制度を批判した講演以降、中国当局は独占的行為の疑いでアリババへの調査を開始した。そして、子会社のアントに対し融資や消費者金融事業の改革を要請するなど、馬雲の事業への圧力を強めている。独裁国家とは恐ろしいものだ。誰も権力に逆らって止めることができない。香港や馬雲にしても、中共というヤクザに恫喝されてしまうと、アウトローで何をされるかわからない。命あっての今生だから、目立った動きはできない。その中国の電子商取引サイト運営会社の従業員が昨年末に死亡した。同国のテクノロジー企業では長時間労働が常態化しているという。女性従業員が同僚と歩いて帰宅途中に突然倒れて死亡した。女性は22歳で昨年入社したばかりだったという。過酷な勤務スケジュールとは朝9時から夜9時まで週6日間働く。いわゆる「996」と呼ばれる中国テクノロジー業界の労働慣行だ。そのため労働者が早死にするケースが多い。それでもアリババの馬雲（ジャック・マー）などのテクノロジー業界の富豪は、競争が熾烈な業界での生き残りには必要だとし、この労働慣行を支持してきた。どうも習近平政権も独裁的なら、傘下の企業経営者も労働問題を多く抱える。アリババも問題が多いようだ。こういう会社は叩きどころが多く、潰そうと思えば独裁政権であるから何とでもなるような気がする。ただ、中共政権が自分を支える企業を潰せば、将来に禍根を残す気がする。傍で見ている愚生は、自滅してくれるのが一番良いと願うばかりだ。

愚生の考え方の方が古い

「おかえり！ノムさん　大阪球場（なんばパークス）に。」という野村克也のクラウドファンディングが終了まであと7日となった。当初目標２０００万円を早々に達成し、ネクストゴール（3000万円）という所まで後150万円までに進んだ。２月１４日（日）のリニューアに向けて、デザインなど鋭意制作中だそうだ。愚生が心配したような、お金が集まらないどころか集まり過ぎたようだ。野村克也の知名度は、彼が言う「月見草」ではなかった。ところで、21世紀に生きるとデジタルディバイドを痛感させられる。先日、知人のマンションのインターネット速度の速さを聞くと、500メガバイト/秒だという。愚生宅の速度は、50メガ～100メガバイト/秒が精いっぱいだ。新しいインターネット環境でのネット速度は日々技術革新が起きている。今年の正月に遊びにきた息子にアレクサ対応の「ファイアＴＶ」を勧められた。Amazonで購入して、テレビのHDMI端子に接続すれば、将来、テレビなどは不要だと思うようになった。愚生はアマゾンプライム会員なので、映画やドラマ、アマゾンミュージックというコンテンツが豊富に使える。わざわざＴＶ放映を見る必要もなくなった。当然、AbemaTVも視聴可能になったので、将棋観戦用に購入したメモパッドが無駄になった。アレクサ対応の音声検索は使いやすいため、検索欄にキーの打ち込みは馬鹿々々しくなる。今まで、10インチpadやiphoneから見ていたyoutubeも綺麗な大画面で視聴可能になった。はっきり言って、画質が非常にきれいなため、今後パソコンでアマゾンプライムのドラマや映画を見ようとは思わない。愚生もサラリーマン人生を終えてからは、専門的な情報に触れることが少ない。ぼやぼやしていると、デジタルディバイドされる側に付いてしまいそうだ。昨年末に、近くにいる新婚の息子が、屁理屈をつけて新年のあいさつに来ないという。愚生は元旦に小学校に登校して、お饅頭をもらった世代のため息子に厳しく言った。しかし、嫁が平成生まれだから、愚生の考え方の方が古いのだろうかと自信をなくしてしまう。

生死や運不運もすべて「ゆらぎ」の結合体

会社をリタイヤして、利害関係の付き合いがなくなると多少寂しい気分になる。多くの付き合いが、利害関係で成り立っていたことを認識させられるからだ。また、付き合い自体が共同社会から生まれるのかもしれない。教会関係の知人や近所付き合い、そして大きく広げれば親子や兄弟関係もその範疇かもしれない。愚生の関係から例外的なものを拾い上げれば、お袋との関係などかもしれない。お袋は話のネタに愚生を貶めたりする。本人はそうではないと否定するが、指摘すると大した話ではないからだと気にしない。批判する方はそう思っていても、言われる方は気分がよくない。カミさんの母親とずいぶんと違う。人は自分の価値観で物事を論評する。そして、忙しいという事を自己の優先順位で決めつける。愚生がF社で小職をしていた頃、部下の人が休む暇もなく忙しいと言う。愚生も部下（川崎市在住）に、「あす札幌まで行けば1億円がもらえるという上手い話がある」と尋ねる。それには、皆同様に「会社を休んで1億円をもらいに行く」という。要するに今の仕事が忙しいといっても、もっと優先順位が高い内容が入れば、脇に置いてしまう。人の価値観なども、同様なのだろう。愚生自身も妻や子供が出来てしまうと、家族優先で親への配慮は一段下がった。自分の息子たちがそうだったとしても、それを咎め批判はできない。本来なら家族を犠牲にしても親に尽くすべきなのかもしれないが、「生者は死者の為に煩わさるべからず」との意見もある。代替わりは自然の法則だろうから、生物は適者生存が遺伝子に含まれているのだろう。人の生死や運不運に関しては愚生なりの考え方を持っている。それは、物体の最小単位である素粒子が、実は粒子ではなく、「ひも」のゆらぎであるという仮説が正しいとする。これは、「超ひも理論」という、物理学の最終理論と目されている理論だ。アインシュタインの相対性理論と量子力学の２つを矛盾なく説明する。現在は、「超ひも理論」しか存在しない。そうであれば、超ひも理論において、素粒子はすべて「ひも」の振動として扱われる。三次元的に見える物体や物質も、細かく砕けば、すべて振動ということになる。宇宙空間も含め「ゆらぎ」の結合体だ。古に遡れば、宇宙には水素とヘリウム元素しか存在しない。超新星の爆発で炭素や酸素などを含んだ塵やガスができた。そして、その残骸が惑星の材料となり、地球が生まれた。その地球から生まれたものが私たちだ。こう考えると、創世記2章7節にあるように「 主なる神は、土の塵で人を形づくり、その鼻に命の息を吹き入れられた。人はこうして生きる者となった。」という記述通りだ。また、人を構成するものは、宇宙の塵だから創世記3章19節にあるように 「お前は顔に汗を流してパンを得る／土に返るときまで。お前がそこから取られた土に。塵にすぎないお前は塵に返る。」とあるように、死後、土に返る。聖書が正しいとは思わないが、すべての物の根源が「エネルギー的なゆらぎ」なら生死や運不運もすべて「ゆらぎ」の結合体の見え方でしかない。「周りと不均衡な振動」は淘汰されるというのが愚生の乱暴な考え方だ。その結果、三次元的には生死や運不運となって現象が現れる。ずいぶんといい加減な考え方だが、愚生はそう思っている。要するに、「因果応報」だ。仏教用語として用いられる場合は業(カルマ)論と関連して、自己の境遇に関する因果関係として語られる。こう考えれば、「キリスト教」も「仏教」、そして「アインシュタインの相対性理論」と「量子力学」包含してしまう。

支那に関わらないことが身の安全

トランプ米大統領は2020年11月に、中国人民解放軍と関係が深い中国企業について、米国投資家による株式などの購入を禁止する大統領令に署名した。これを受けて、ニューヨーク証券取引所は、中国の通信大手3社の上場廃止に向けた手続きを始めると発表した。その3社とは、中国電信（チャイナテレコム）、中国移動（チャイナモバイル）、中国聯合網絡通信（チャイナユニコム）だ。国防総省が公表しているリストでは、35社が認定されている。今後、米投資家はそのリストに入った企業群に投資するファンドを購入できなくなる。この意味するところは、米国で取引を今後もしたければ、中国人民解放軍と関係が深い中国企業とは投資や取引を止めることだ。当面、これらの企業は売り一色になる可能性が強い。何故なら、欧米の株価指数算出会社は、新興国株指数などの組み入れ対象から除外する。それに伴い半導体受託生産大手の中芯国際集成電路製造（SMIC）など7社を指数組み入れ銘柄から外した。それに伴い指数から外された株は売却される。英ロンドン証券取引所も同様の方針だ。この処置は、米国の政権交代後も同様だろう。また、2020年12月18日には、米当局による会計監査の検査を3年連続で受け入れない外国企業は上場廃止にする法律が成立した。これで、中国企業への投資には大きな影響が出そうだ。ではどういった企業への投資が危ないのだろか。米国防総省指摘してきた「ファーウェイ」などは明らかな中国共産党が支援した企業だ。今後、リストに載っている企業は米国内で活動することができなくなる。中国軍の支援企業と認定された中国企業のリスト。
Aviation Industry Corporation of China
China Aerospace Science and Technology Corporation
China Aerospace Science and Industry Corporation
China Electronics Technology Group Corporation
China South Industries Group Corporation
China Shipbuilding Industry Corporation
China State Shipbuilding Corporation
China North Industries Group Corporation
Hangzhou Hikvision Digital Technology Co. Ltd.
Huawei
Inspur Group
Aero Engine Corporation of China
China Railway Construction Corporation
CRRC Corp.
Panda Electronics Group
Dawning Information Industry Co
China Mobile Communication Group
China General Nuclear Power Corp.
China National Nuclear Corp.
China Telecommunications Corp.
この中で、ファーウェイや中国移動(China Mobile Communication Group)、中国電信(China Telecommunications Corp.)、中国航空工業集団(Aviation Industry Corporation of China)などは有名企業だ。ファーウェイは、2019年時点で、ヨーロッパ・アジア・アフリカ・南米・中東の170か国のうち530社の通信事業者に設備を提供している。日本では、ソフトバンクなどにも提供している。スマートフォンにおいては出荷台数・シェアともに世界3位。世界の市場占有率でアップルを抜いて世界2位。ただし、ファーウェイは非上場のためニューヨーク証券取引所とは無関係だ。中国移動(チャイナ・モバイル)は、香港に本社を置く中国最大手の移動体通信事業持株会社。中国本土と香港で携帯電話サービスのほか、通信ネットワークの構築、データ通信、ローミングサービス、システム統合、移動通信プラットフォーム開発・保守などのサービスを提供している。中国電信(チャイナテレコム)は、中国の固定回線通信およびブロードバンドサービス会社だ。市内電話、長距離電話、国際電話などの電話サービスをはじめ、音声、データ、画像配信、マルチメディア通信・情報、ブロードバンドアクセス、デジタル専用回線、付加価値サービスなどを提供している。また、中国航空工業集団は、国の安全対策、輸送機、エンジン、ヘリコプター、航空機搭載の設備・システム、汎用航空機、航空分野の研究、飛行テスト、貿易・物流、資産管理、工事計画・建設、自動車など様々な産業を網羅している。子会社は約200社、上場企業は20社、従業員は約40万人に上る。中国製航空機は米国製のエンジンを利用している。中国軍の支援企業と認定されたことで、今後は米国内で営業活動ができなくなる。また、米国の同盟国に対しても米国政府は圧力をかけるだろうから、EUや日本などとの取引はできない。いずれにしても、チャイナリスクは大きすぎて今後の予想することさえ容易ではない。習近平政権は米国の傘の下でぬくぬくと育った中国だという事実を軽視したようだ。ロシア製のエンジンなどへ変更しても、大幅な設計の見直しが必要になる。アリペイを傘下に持つアリババなどがニューヨーク証券取引所の上場廃止になれば、ソフトバンクグループにとっては、大事件になるだろう。いずれにしても、触らぬ神に祟りなし。中国に関わらないことが、投資家としての身の安全だろう。

子犬には「原罪」がない

　今日は元旦、新しい気分で迎えたいと思う。しかし、愚生のような高齢者ともなると、あと何回迎えることができるのかと不安になる。年賀状を交わす相手も徐々に減っていく。そして、やたらと喪中ハガキが多くなる。年賀状は必要がないと言うが、相手が生きているかの確認のためには都合がよい。平生から交流があれば、メールのやり取りで用済みだ。しかし、愚生のような田舎を捨てたお上りさんは、親戚や近所付き合いでお世話になった人にも年賀状を出している。施設に居るお袋の様子など知りたいとは思わないだろうが、愚生が代わりに近況を報告している。最近の武漢ウイルスの感染拡大で、無駄なものは経費削減の対象になるのだろうか。購買力の低下から、年賀状が売れないという話しを郵便局員から聞いた。愚生の場合は、お袋に頻繁にハガキを出すため、未だにインクジェットプリンターが一年中稼働している。さすがに93歳にもなった母は、耳が遠く電話連絡もできないため、ハガキで便りを伝えるしか手段がない。愚生の息子たちも家を出た後は、めったに父親には連絡をしてこない。息子たちは母親が話しやすいのだろうか。そういえば、愚生も親父は単身赴任で家にいなかったこともあって、母親と話す機会が多かった。何時まで経っても、愚生も乳離れしなかったことを思いだす。愚生とは損な立場だとつくづく実感する。それに引き換え、最近家に来たチワワは、愚生に対する差別的な対応はない。血は繋がってはいないが、嬉しい限りだ。子犬は愚生の加齢臭が云々と嫌な顔もしない。実の子より、犬の子の方が自然と好きになってしまう。子犬には「原罪」がないからなおさらだろう。無邪気そのもので天使のようだ。犬の世話を何時までできるか不安にはなるが、終生預けることができる施設もある。最後はお金をためて、そういう施設にでも預けるのも一つの手だと思う。今日、明日と息子たち年賀の挨拶に来ると言うが、目当ては愚性ではなく子犬ではないだろうかと穿った目で見たくなる。昨年は無事過ごせたことを感謝しつつ、今年もそうありたいと願う元旦だ。