時代は動いていると痛感

年金受給者になっている愚生は、現代の働く職場環境の察しはつかない。久しぶりに会った息子などから話を聞けば、テレワークが日常化しているようだ。武漢ウイルスの感染拡大で普及したテレワークは、コロナ明けの将来も企業文化として根付くのだろうか。テレワークにより、自宅で仕事をおこなえるということで、電車通勤から解放されるというメリットがある。一方、家だとなかなか仕事がはかどらないという。集中力の低下や仕事環境などの問題も起こっている。そんな中、外部のオフィススペースで働くというサテライトオフィス勤務という形態もある。サテライトオフィス勤務とは、数社の共同サテライトや貸し会議室などを利用する手法だ。事務所を維持する費用が高い都市部においては、富士通のように借り上げオフィスを半分にするという企業もある。傍から見ていて思うのは、仕事内容が決まっていれば、テレワークで十分な気がする。特に管理職の決済業務など、パソコンで「マイオフィス」のような業務ソフトを使用すれば十分だ。ただ、実際の機器開発業務などを、すべてテレワークでするのは容易でない。図面作成なら問題はないだろうが、実験やデバックといった作業は実機がなければはかどらない。また、システムインターフェイス部分の検討などはテレワークでも可能だろうが、障害発生時に合同で調査する場合などは、同一職場環境が必要だ。しかし、開発業務などは都心で行う必要性はないから、賃借料が高い都心のオフィスビルの縮小は可能だ。その結果、都心に通うための満員の通勤電車に乗ることもなく、郊外の生活環境が良い場所に安く住める。そう考えると都心のタワマンなど、将来は管理費や修繕積立金が高くつくから暴落の恐れもある。築古になる前に売却すべきだろう。テレワークでよく使用されるのは、米ズーム・ビデオ・コミュニケーションズのソフトだ。そのズーム社は、3月1日に2022年1月通期（2021年2月－2022年1月）の売上高見通しを発表した。新型コロナウイルス感染症の世界的大流行の勢いが弱まっても、同社のビデオ会議サービスの日常的な利用が続くとの展望だ。発表がアナリスト予想を上回ったことで、株価は時間外取引で一時約10％も上昇した。発表資料によると、通期売上高は最大37億8000万ドル（約4040億円）となる見込みだ。増収率の見通しは43％と、2021年1月通期の実績（326％）を大きく下回ったが、アナリスト予想の平均（37％）は上回った。一部項目を除く１株利益は最大3.65ドルの見通し。アナリスト予想は2.97ドルだった。2020年11月－2021年1月（第4四半期）の売上高は3倍余り増えて8億8250万ドルとなり、アナリストの予想平均（8億1100万ドル）を上回った。愚生らが去った後、時代は動いていると痛感させられる。