ネットサービスは水物

10日、米国株式市場では景気回復や金利上昇を見込み、割高感のあるハイテク株から景気敏感株への資金移動が続いた。ハイテク株の比率が高いナスダック総合株価指数は2.5%安で取引を終えた。また、7～9月期以降の広告事業の成長鈍化を理由に、シティグループが投資判断を「買い」から「中立」に引き下げたフェイスブックとグーグルがそれぞれ4%、3%下落した。アマゾン・ドット・コムやアップル、マイクロソフトも売られ、主力ハイテク株を代表する「GAFAM」が総崩れとなった。確かに、最近のインスタグラムやフェイスブック、ユーチューブを見ていると広告が多過ぎる。そのせいなのだろうか、愚生はユーチューブ以外のアクセスは大きく減った。広告が目障りで見る気がしなくなったからだ。何れ、インスタグラムやフェイスブックも飽きられるのではないかと思う。時価総額が大きいハイテク株のGAFAMは、S&P500種株価指数を構成する銘柄全体の時価総額で21%を占める。これが総崩れになれば、相場への影響は大きい。また、アマゾン･ドット･コムは資金調達のために、大規模社債を発行する。アマゾンが前回起債したのは昨年6月で、発行規模は約１兆870億円だった。2017年には自然食品スーパーマーケットチェーン、ホールフーズ・マーケットの買収に充てるため、１兆7千億規模の社債を発行した。投資のために資金需要があるのだろうが、借り過ぎではないかと心配するむきもある。借りる金は、再生可能エネルギーやクリーンな輸送手段、より環境に配慮した建物などに投資するという。アマゾンは2040年までに温室効果ガスの排出量をネット（実質）ゼロにすることや、2030年までに全事業を再生可能エネルギーで賄うことなどを目指す。今期はGAFAMの決算が良かっただけに、昨日の株価下落は腑に落ちない。しかし、シティグループがフェイスブックとグーグルの投資判断を「買い」から「中立」に引き下げたというのは何らかの根拠があるのだろう。愚生自身も、フェイスブックに関しては、飽きられればミクシィの二の舞いかと案じる。SNSのミクシィの没落は、ツイッターやフェイスブック等の強力な競合サービスが台頭して多くのユーザーは移っていった。その後、ユーザーがミクシィに戻って来る事はなかった。ミクシィと同時期に隆盛していたニコニコ動画も大きく凋落した。こう考えると、ネットサービスは水物であり、適切なタイミングに適切な措置を打たないと廃れるようだ。