米国株式市場は大幅に下落

米国株式市場は大幅に下落して取引を終えた。米国ハイテク株を保有する愚生は不愉快千万だ。米連邦準備理事会（FRB）が公表した2021年12月14-15日の連邦公開市場委員会（FOMC）議事要旨で早期利上げの可能性が示唆され、予想よりタカ派的だったことが原因だという。しかし、愚生は踏み下げを狙って売りたい奴らが株を売却したからだと思う。ナスダックは3％超下落し、昨年2月以来の大幅な下げを記録した。S%&P500も11月26日以来の大幅な下落率となった。議事要旨では、労働市場は「非常にタイト」で、高インフレへの対応に向け、予想よりも早期の利上げに加え、保有資産全体の縮小が必要になる可能性があるという見解が示された。売られた銘柄では、特に情報技術や金利に敏感な不動産の下げが目立った。金利が上がれば、お金が借りにくくなり不動産が暴落することは至極当然だ。ところで、米国の若者（18～29歳）のうち、親と同居している人の割合が約52％と、記録の残る限り最も高い水準になっている。これは、新型コロナウイルスの世界的流行で、多くの若者が実家に戻ることを余儀なくされているからだ。親と同居している若者の数・比率は、人種・民族、男性と女性、大都市圏の居住者と地方の居住者といった区別を問わず、増加・上昇している。愚生は、米国では成人した子供は独立するものだと思っていた。愚生自身も高校を卒業してから、親と同居した経験はない。また、煩わしいので同居したいとも思わなかった。今回の新型コロナでとくに大きな打撃を受けているのが若者なのだろう。若者のうち、23％は大学が休学になったことを主な理由に挙げている。そして、13％は失業など経済的な理由からだ。多くの業界でエントリーレベルの職がほぼ消えてしまっているため、高校や大学の新卒生は前例のない就職難にも直面しているという。何時の時代も、若者が社会に出るには厳しいものがある。愚生もオイルショック後の就職氷河期だった。何とか食らいついて就職をし、上京して必死にサラリーマン人生を過ごしてきた。早期退職後も、食うために無い知恵を絞り切って生きてきた観がある。そういう事から、都会に住む子供たち夫婦には、住む家を与えたので、親としてはできることはしたつもりだ。後の余生は、カミさんと温泉三昧に過ごそうと思う。