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2022年6月 5日 (日)

「昭和の化石」と言われないように

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長寿化によって持ち家の修繕回数が増え、工事単価も10年で2割上昇しているという。愚生の場合は新築後、10年おきに屋根や外壁を塗り替えた。また、築20年で水回りは全て入れ替えた。同時に壁紙や床も全て一新した。はっきり言って、1000万円までとは言わないが修理のためにずいぶん金を使った。木造の法的償却期間は業務用が22年間だ。居住用の法定耐用年数が長いのは、個人がマイホーム等を売却したときに税金を発生させないしくみのためだ。居住用だから特別に耐用年数が長いということはない。不動産屋などは、上物は20年経ったら価値は1円だというのも納得できる。総務省の家計調査では、世帯主の年齢が60歳以上の二人以上世帯の持ち家率は2021年で90%を超える。日本の労働者の最低目標なのだろうか、多くの人が終の棲家は確保している。一方、マンションでも修繕の負担は重くなっている。積立金が大幅に上がった現在の水準も、国土交通省がマンション修繕の積立金の目安として示すガイドラインの平均値に及んでいない物件が多い。賃貸住宅の家賃は大幅上昇こそ少ないが、賃貸住宅のオーナーの約7割が高齢者の入居に拒否感を示す。入居中の孤独死や認知症を患って事故物件とされるのが困るからだろう。国勢調査では、2020年の単独世帯は38%へ急伸している。かつての大家族制時代は、修繕費の負担は同居する若い世代が担った。しかし、核家族化で高齢者が晩年まで支出を迫られる。標準的な戸建て住宅(木造2階建)では、築30年の修繕費用は基本的な項目だけで900万円を超すという。そう考えれば、愚生宅(築24年)が1千万円近く修繕に使ったがことは標準的な支出だろう。いずれにしろ、長生きすることのコストは従来に比べ格段と増えるようだ。団塊の世代も含め、昭和20年代生まれの老人は「昭和の化石」と言われないように心がけよう。

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