FRBの過去の実績から判断

昨年の20％というS&P500種株価指数の下落率は、金融危機以降で最悪だった。しかし、愚生のように株を全て売りはらった人は少ないようだ。長期保有の投資家は、昨年のS&P500種の底値においても、過去10年の年換算リターンがプラス11.7％だったからだという。愚生も若ければ株は今回のように売らなかっただろう。ただ、終活中という事もあり時間と意欲が減退したからだ。また、持っていた株の含み益が十分だったため、必要なら改めて買い直しすればよいと思った。最近思うことは、ファンドマネージャーのように長期投資より期限を区切って利食いし、必要ならそのつど買い戻せば良いと思うようになった。理由は、一旦税金を払うことにより資産が透明化されるからだ。不動産と違い株は売買しても手数料がわずかだ。今回、戎天井と言うアノマリーを外して年明け以降の6％という急回復をしている。いずにしても、FRBの金融政策会議でインフレに立ち向かう状況を見てからにしても遅くはない。2022年の相場は、高金利局面入りに伴い右肩下がりに下げた。今年については、景気減速を促すFRBの動きが米企業の収益力をどこまで損なうかが焦点となる。パウエルFRB議長は、インフレ抑制とリセッション回避の両方を求めるというが、相反する事象だから上手くいくとは思えない。前任者のバーンズ元議長は物価上昇圧力を徹底的に抑え込むことに失敗した。金融政策を十分な期間にわたって十分に引き締めることをせず、1970年代にインフレを手に負えない状態にさせた。一方、ボルカー元議長は1980年代、2桁に上っていたインフレ率の抑制には成功したが、経済は深く落ち込んだからだ。パウエル議長は歴史に自分の功績を残したがっているというから、時期尚早に政策を転換はしない気がする。今回は当初軽視していた物価急騰のペースに追い付こうと、積極的な利上げをした。そして、物価上昇圧力が抑制されたと確信するまで政策金利を高水準に維持し、金融緩和に転じることはない気がする。ただ、中国が経済活動を再開させる中で石油価格高騰とインフレが再燃し、年内に再び利上げに追い込まれる可能性もある。引き締めスタンスに固執すれば、当局の予想以上に失業率が上昇する可能性もある。民間エコノミストの大半は、金融当局が米景気を悪化させることなく、うまくやれるとは考えていないという。それはFRBの過去の実績から判断しているのだろう。ブルームバーグが行った調査によれば、エコノミストは向こう1年間に米経済がリセッションに陥る確率を65％とみているという。住宅建設の新規契約の60％もキャンセルが出たと言うから経済は相当悪いのだろう。そう考えると、新型コロナの感染拡大時期の2020年初頭くらいまでの時間をかけて株価が右肩下がりが続くという見方もできる。