パソコン・インターネット

2018年1月19日 (金)

SNSは流行廃りがとても早い

F7214fd2l 日本のSNSは、LINEが圧倒的なように見えた。そういう還暦過ぎた愚生は、LINEの電話は使用するが、主にフェイスブックやインスタへのアクセスが多い。総務省の通信利用動向調査によると、日本のスマホ所有者の9割以上が何らかの理由でLINEを導入している。ただ、その中には愚生の友人のように使い方を知らない人まで含む。インターネット調査会社によると、LINE利用者が高齢化する一方で、若者離れが進んでいるという。記憶を辿れば、携帯電話が普及し始めた頃は、通勤電車の中でほとんどの人が、Eメールを送受信していた。それがSNSの普及に伴い、メールアドレスは持ってはいても使わなくなってきた。そして、電話やメールは過去のものになりつつある。一方、最近は「インスタ映え」というように、画像共有型(インスタグラム)のSNSが主流となった。愚生も安倍首相や元大阪市長の橋下徹、浅田真央ちゃん、息子や姪っ子などをフォローする。調査会社の報告でも、18歳以上の女子学生のうち、49%がインスタグラムを利用している。確かに、文字や言葉と違い、画像は圧倒的な情報量を持つ。また、大学生になるとLINEよりフェイスブックを使い始めるケースも多いという。フェイスブックに投稿はしないが、アルバイトやインターンシップで知り合った大人とのコミュニケーションに便利だという。確かに、フェイスブックは、原則実名で登録する。そのため、あまり懇意でない人との連絡手段としては使い勝手が良い。また、フェイスブックは多くの人とつながって、最低限の連絡が取れるため、名刺的な役割も果たす。そして、サーバーを立ちあげなくても、グループ内で動画や写真、文字メッセージの共有が簡単にできる。ウェブサイトを作るのが面倒なら、簡易的なHPの代替え手段にもなる。こう考えるとミクシィなどもそうだったが、SNSは流行廃りがとても早いことに驚かされる。デジタルディバイドという言葉も死語となりつつあるが、現実の社会では既に分離された人々の回復は望めない程スピードが上がっている。

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2018年1月15日 (月)

仮想通貨など、どうでもいいような気がする。

Bitcoinimage 最近、仮想通貨の価格の上げ下げが話題になっている。愚生には、通貨というよりコモディテイにしか見えない。通貨とコモディテイという両面性の顔を持つ代表格は、金地金だろう。金は仮想通貨と同様に普遍性を持つ。そして、導電率の良さやその輝きから、半導体の電極や装飾品として使われる。愚生の納得がいかないことは、仮想通貨の普遍性は理解できるとしても、何の役に立つのだろうか。資産家のウォーレン・バフェット氏は、仮想通貨の価値急上昇は短命に終わるという。CNBCとのインタビューで、「仮想通貨は総じて悪い結末に至るだろうと、ほぼ確信を持って言える」と発言した。そして、「それがいつ起こるのか、どのように起こるのかなどは分からない。ただし、これだけは分かっている。全ての仮想通貨について5年物のプット(売り)を買うことができるなら、私は喜んでそうするだろうが、10セント分すらもショート(売り)にすることは決してない」と述べた。確かに、ビットコインは過去1年で投機家に大金をもたらしたが、決済手段としてはあまり使われていない。インフレで現地通貨の価値がビットコイン以上に変動するベネズエラのような国を除けば、オンラインショップによる使用は減少し実質ゼロだという。クパ・カフェなどがビットコインの支払いを受け入れ始めた際、ビットコインがいずれ通常通貨に換わる存在になるとの主張も聞かれたが、そんな声も聞かれなくなった。ビットコインの価格は、2017年の初頭は1000ドル前後だった。しかし、その後高値は1万9000ドル超まで上昇した。オランダのチューリップと同じで、婆抜きに近い。現実に起きたことは、人気の高まりで取引ネットワークの動きは鈍くなり手数料は跳ね上がった。2017年12月下旬には、ビットコインを売ろうとすれば、取引成立に数時間はおろか数日待つ必要があったという。そして、平均55ドルの手数料を支払う。これでは、全く通貨の役目をはたしていない。そして、取引の約半分が日本人投資家だというから呆れる。そう考えれば、バフェット氏がいうように、ビットコインなどいずれ誰も使わなくなり無価値になるような気がする。愚生は1985~1990年代の不動産バブルを体験した。当時、土地が急激に上がったため、お金のない人でも借金をして家やマンションを買った。その後の暴落で、買った不動産を売却しても借りた金が返せないという人が多かった。額に汗して真面目に働く勤労者が一番迷惑をした時代だ。自分の住家を買うためなのに、こんな馬鹿なことがあっていいのかと思った。そう考えれば、仮想通貨など取引している連中は、ギャンブラーなのだから、どうでもいいような気がする。

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2018年1月10日 (水)

中国企業の時価総額が2倍に増加

Pb115 今朝の日経新聞に、アジア企業の2017年末時点の時価総額が載っていた。一、二位は、中国のIT企業が占めている。中国の消費市場の伸びを背景に、中国企業の時価総額が2倍に増加した。銀行など金融も好調で、アジア全体の時価総額は1年前より3割近く増えた。日本企業で上位に顔を出すのは、トヨタ・三菱UFJ銀行・NTTなど僅かだ。ドル換算の比較表だから、実態を正確に表している。ランキングの首位は中国の騰訊控股(テンセント)で、米IT大手のフェイスブックやアマゾン・ドット・コムに至適する規模だ。2位にはナスダックに上場している阿里巴巴(アリババ)集団が入った。いずれも、株価が一年で二倍になった。アリババは、ナスダック市場のため業績予想が容易に読み取れる。一般の日本企業と同様に3月末が決算だ。20183月予想で、売り上げは53%増、経常利益は51%増、経常利益率は37%だ。20193月予想は、対前年度で売上37%増、経常利益34%と増収増益が予想される。中国市場をほぼ独占する企業に近いから、来期以降も伸びるであろう。株価は半年先を織り込むと言われる。20173末を1.0として、経常利益の伸び率掛け合わせれば、1.0×1.51×1.342.0となる。これは20193月(一年先)の経常利益だ。株価は半年先ではなく、1年先を先取りするが、二倍になった評価が過大だとは言えない。この伸び率が続くなら、来年の今ごろには、20~30%株価は上昇するだろう。上振れすればそれ以上の上昇もあり得る。やはり、どこの国でもネット関連企業の伸長が著しい。中国ではアリペイなどのスマートフォンを使った決済が急速に広がる。決済額は1779月に円換算で500兆円に達し、テンセントとアリババの2社が9割超のシェアを占める。日本のように現金払いではなく、商店やレストラン、タクシー、自転車、生鮮食品の宅配などにまで用途が広がっているという。やはり、中国の個人消費は2桁の伸び率だというから大きい。アリババは、米国市場に上場しており海外投資家の資金が集中しやすい。そういう愚生もナスダック市場は安心だと思い、そこに上場するアリババ株を少し持っている。米国でも、ネットワーク企業の株価の上昇率は高い。そして、アジアでも同様だ。特に、ネットワークを自国内で閉じている中国市場では、激しい競争も無しに利益を独占しているようだ。そう思って、支那株などに手をだしている愚生は非国民なのだろうか。

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2018年1月 6日 (土)

4Gから5Gに対応できる企業が利益を享受

Monerocurrencycoincheck  昨日の東京株式市場は新年2日目も堅調だった。日経平均株価が前日比208円高の2万3714円と続伸した。一作日の反動で昨日は相場が下げるかと思ったが、市場参加者はこの先も株価は上昇すると見たようだ。新年相場が続伸して始まったのは2010年以来だ。一方、米国株価は2018年初めの4営業日で上昇した。週足ではダウが2.3%、ナスダックが3.4%、S&P500が2.6%の上昇だ。マイクロソフト、アップル、アルファベット、アリババ、Nvidiaなどの上昇が目立った。日米株価が過去最高値に達する中で、多くの人は懐の温かい状態だろう。あまり恩恵を受けない愚生でも、今日の日差しが眩しく輝いて見える。新年早々、気分が良い。株価が企業の1株利益の何倍まで買われているのかを示すPER(株価収益率)という指標がある。株価の適性を量る一つの物差しだ。米S&P500採用企業の予想PERは約21倍に達している。2004年以来の高水準だ。日本株やドイツ株などに比べると米国株は、明らかに割高感がある。それなのに、なぜ市場参加者が米国株を買うのだろうか。現在の米国株の高PERを投資家が許容するのは、米企業業績の成長が続いているからだ。この株高をけん引してきたのは、PERが高いハイテク株だ。ところで、仮想通貨は通貨というよりコモディテイになってしまった観がある。何故なら、ボラティリティが高くて価値がよくわからないからだ。各国当局は犯罪や資金洗浄(マネーロンダリング)などに利用されないようにビットコイン利用者を監視するソフトウエアの採用を進めている。そのため、取引のトラッキングを回避できるように設計されたモネロなどプライバシーに優れた仮想通貨がビットコインを上回る上昇をした。2017年最後の2カ月間に、モネロの価格は約4倍の349ドルとなり、他の複数の仮想通貨とともにビットコインの上昇幅を上回った。モネロの特徴は、ブロックチェーン上の受け取り側アドレスを暗号化するほか、架空の情報を作成して送り主や送金額を不透明にすることができる。これで、仮想通貨取引所や企業に送受信者の情報開示を防ぐ。そして、犯罪により取得された仮想通貨を判定するソフトウエアが容易に真偽を判断できなくするという。この世界でも、日進月歩の技術革新があるようだ。ブロックチェーンという新技術の確立によって、これまで決済を独占していた銀行の存続までもが危うくなってきた。愚生の矮小な世界観では、このような難しいことまで消化する気はなし、また、できない。ただ言えることは、ネットワークの高速化が数年後には4Gから5Gという世界に移る。その変化に対応できる企業が最大の利益を享受する。その銘柄株と言えば、やはりネットワークに起因する企業だろう。

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2018年1月 4日 (木)

次世代の移動端末通信機器は何か?

Forbesjapan_18361_bcdd_1 ここ10年で、移動端末通信の流れがPCノートから、スマートフォンに変わった。通勤電車の中で、忙しくガラケーでメールを打つ光景がなくなった。満員電車の中を、日経新聞を小さくたたんで読むサラリーマンも見かけない。朝の電内風景は一変した。一方、赤信号の前や道を歩く最中でも、人々は下を向く人が増えた。スマートフォンの普及のせいだろうか。これを克服する次の移動端末通信機器は何になるのだろうか。グーグルが解と思われていたウェアラブル・コンピューターに投資をしたが普及しなかった。古い話をすれば、IBMもウェアラブル・コンピューターを開発した。しかし、事業の採算が取れないと見て販売はしなかった。どうも、スマートフォンの次は見えてこない。次世代は、今のスマートフォンと違って手がふさがらない人工知能(AI)が求められる。有力なものとしては、補聴器のようなヒアラブル・コンピューター(耳に装着するウェアラブル機器)がある。耳の中の反響音は指紋のように人それぞれ違うらしい。本人確認にも使えるという。地磁気センサーで屋内位置の推定や記録、脈拍や血流による健康状態の確認など、現在でも様々なことができる。手と視線が解放されて情報が耳から入れば、人間本来の身体能力や感性は一段と研ぎ澄まされる。現在、提唱されている機器はスマートフォンと連携する端末が多い。米アップルの「エアーポッズ」では、電話の受発信が可能だ。ソニーモバイルコミュニケーションズの「エクスペリア イヤー」は対話アプリやニュースの読み上げ、音声返信が首振り操作で可能だ。米グーグルが、昨年10月発表した「ピクセルバズ」はスマートフォンと一緒に使うと、自動翻訳機として使えるイヤホンだ。右耳に触れ「ヘルプミー、スピークイタリアン」と話してから英語をしゃべると、スマホのスピーカーからイタリア語が流れる。相手がイタリア語で返事をすると、イヤホンを通じて英語が聞こえるという。愚生は実際に使用したことはないので、詳細は知らない。いくら新機能性が明るい未来を語っても、実用性がなければ普及はしない。ヒアラブル・コンピューターの注目株だった米ドップラー・ラボが事業を止めた。音響で拡張現実を再現するなど技術力に定評があったが、エンターテインメント向けだけでは魅力がなかったようだ。非常に優れたテクノロジ−を実現したが、売れ行きは今ひとつだったという。ポストスマホ時代のAIの守備範囲は不明確だ。そう考える愚生は、ネットワークの高速化でアプリケーションが一新されるほうが興味深い。スマートフォンの登場で、地図を眺めて目的地までの経路を考えたり、時刻表を見て電車の乗り換えを調べたりする機会は減った。しかし、人の知覚機能は有名な三猿と匂いだろう。人のマンマシンインターフェイスとしては、他に代替え手段がないから目、耳、口、鼻がある。そう考えれば、ハードの変革よりも提供されるサービスが競争になる。つまり、コンテンツを制した者がビジネスで最も成果を得るのだろう。そのせいか、どうしてもハード製品を供給するアップル株を買う気にはなれない。

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2018年1月 1日 (月)

朝青龍は、土俵に上がれる喜びを熱く語った

M_sponichispngoo201712310141  今日は平成三十年の元旦。これからの一年が始まる。最近はメールや動画での挨拶も多いせいか年賀状の数は減っている。愚生なども、年賀状を貰った人や会う機会がなく、ご無沙汰している人にしか出していない。愚生も歳のせいだろか、ご不幸があった家が多くなった。年賀状などは、不要だという人もいる。しかし、会いたいとは思わないが、挨拶だけはしておかなければならない相手には好都合だ。また、友人の賀状に某銘柄の株で損をしたことなど書いてあると気になる。その銘柄は、愚生がブログで推奨したものだった。値下りの原因は、企業の問題というより安倍首相の拙速な施策のせいだったが・・・。ただ、損切りした額が愚生と比べれば大した金額ではない。罪悪感を、あまり感じないことが救いだ。ところで、昨日は一切チャンネルを紅白歌合戦にあわせなかった。インターネットテレビ「AbemaTV」を見ていた。元横綱の朝青龍が、「張り手なし」「変化なし」、「押し出し」のみを勝ちとする番組オリジナルルールにて、挑戦者と相撲対決した。結果は8戦全勝だったが、最後の取り組み元大関琴光喜戦は、本場所の大相撲より面白かった。両人の相撲ができる喜びを、ひしひしと感じた。増長した白鵬に、朝青龍は横綱相撲とはどういうものか言って聞かせたいのだろうか。張り手やエルボーパンチの禁じ手で勝つ白鵬の相撲記録など意味はない。インタビューに登場した木村庄之助 (34代)は、朝青龍がいれば白鵬の記録はなかったとまで言いきっている。立ち合いのスピードは、朝青龍は白鵬より断然早かった。そして、朝青龍の最後の言葉が印象的だった。彼は土俵に上がれる喜びを熱く語っていた。解説者は、お兄ちゃんの若乃花(三代目)だった。愚生が思ったことは、朝青龍や若乃花のような人材が、相撲協会に残っていれば、ずいぶん違っただろう。しかし、彼らは相撲を離れて、初めてその素晴らしさを悟ったのかもしれないが・・・・。そして最後に思うことは、テレビやNHKの時代は終わった。これからも、ネットワーク関連企業の躍進が続く。今年は売買を手控えても、含み益は増えるような気がする。逆夢に終らなければと思う平成三十年の元旦だ。

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2017年12月31日 (日)

電池交換費用を8800円から3200円に下げる

Img_4487  米アップル日本法人は、「iPhone」の旧機種で動作速度を抑えていた問題について謝罪した。日本国内でも割引価格で電池交換に応じると発表した。電池交換が必要なiPhone6以降の旧機種について、保証期間外の電池交換費用を8800円から3200円に下げる。対応は2018年12月まで行うという。愚生は、iPhoneの電池交換が8800円では割高だと思ったので自分で交換した。それでも、1980円(付属工具込み)でamazonから購入した。また、愚生が住む地域のiPhone修理屋で交換すれば3800円くらいだ。そう考えれば、3200円の修理費での交換はアップル日本法人が赤字にはならない価格だろう。厳密に言えば、利益が出るかもしれない。今後、電池の劣化状況を把握できるような基本ソフトOSの更新を2018年の早い段階に実施するという。これまでは、自分の体感速度で寿命を推定しなければならなかったのでありがたい。ただ、愚生の家の近くには、直営アップルストアはある。しかし、全国的には店舗数は少ないため、限られた数しか対応できないだろう。はっきり言わせてもらえば、設計思想が誰でもが容易に電池交換ができる構造ではない。つまり、アップルはiPhoneの電池が消耗すれば、買い替えを勧める考えだ。キャリアと二年縛りで契約して、二年後に機種変更させる。これが基本のようだ。ユーザーとしては、電池を除けばまだまだ使えるのに、ずいぶん無駄な投資になる。SIMフリー化の問題でもそうだ。キャリア三社は、わざわざ他社では使用できないようにプログラムでガードをかけている。いっそのこと医薬分業のように、キャリア三社にはスマートフォンの販売を禁止させれば、このような問題は解決する。iPhoneの日本での寡占率は70%近いから、アップルにとってドル箱市場なのだろう。そういう愚生も、通信契約はMVNOとのため、アップルストアから定価でSIMフリーのiPhoneを買った。高い買い物だったので、最低10年くらいは使わなければと思っている。

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2017年12月25日 (月)

NECだけは、流れに取り残されてしまった

5136_thumbnail_huji  昔は通信大手三社といえば、NEC、富士通、沖電気だった。その中の沖電気は、半導体工場の火事やコンピューターからの撤退で、他の二社から早々と大きく差がついた。今年の株式市場は、ITネットワーク関連企業株の値上がりが目立った。その中で、日本を代表する総合電機の一角でありながらNECだけは、流れに取り残されてしまった。NEC株の22日の終値は3060円というから、10株に併合したことを考慮して、従来の株価でいえば1株306円の安値だ。1年前と同じ水準の株価だ。富士通や日立製作所の株価が800円台なのと比べれば、ずいぶん安い水準だ。一方、業績が回復途上にあるNECと違い、富士通は今期、3年ぶりの最高益を見込む。いったい、なぜNECが落ち込んで這い上がれないのだろうか。いろいろな見方はあるが、愚生はPC98の成功がNECの衰退を長引かせた気がする。MS/DOS時代に、事実上のデファクトスタンダードを得たNECは、作れば売れるという状況だった。殿様商売に近い状態で大儲けした。NECのパソコンが優れていたわけではないが、当時のアプリケーションソフトはハード依存だった。マイクロソフトのMS/DOSがパソコンOSを寡占するなかで、NECがいち早くMS/DOSを採用したことだ。富士通がOSの流れを読み違えて、OS9を採用してアプリケーションソフト会社から見放されたことにも起因する。労せずして繁栄したパソコンビジネスで、NECはハードの箱物を提供する会社になっていった。それに反して、富士通はアプリケーションソフト開発のためにコンテンツを作るシステム会社を多数作った。そして、システム連携の端末機という位置づけでパソコンを売った。名前はパーソナルコンピューターだが、使われ方は基幹系システムのエントリーマシンだった。二社の体力差がついた転機となったのは、Windowsの出現だった。マイクロソフトは、Windowsは、アプリケーションソフトがハードに依存しないことを前提としたOSだった。要するに、日本固有の対応などする必要がなくなった。これによって、パソコン各社は世界標準機種のDOS/V互換機に雪崩を打って参入した。Windowsの普及で、日本語の制限やハードに依存しないソフトが主流となった。その最も恩恵を受けたソフトは、マイクロソフトのオフィスだろう。そのせいで、一太郎や花子で儲けていたジャストシステムは、凋落の一途をたどった。NECと二人三脚で勝ち上がった反動は大きかった。一方、富士通はコンテント作成のために作った多くの子会社が、システム企業としての開発推進の礎となった。愚生がいた頃の数値だが、自治体の40%以上が富士通の顧客だった。富士通もこの成功でシステム会社に特化すれば、更なる飛躍があったのだろうが、愚かにもパソコンや携帯に主力を置いてしまった。事業部制の弊害で、システムのわからない部門の無能なトップが最近まで居座ったことだ。社長が営業畑出身者になった昨今、やっと富士通の株価が上昇してきた。NECは、未だに雌伏のままだ。巷では、NECは管理職が多すぎることも生産性の悪さだと言われる。思い出せば愚生の時代は、富士通の管理職試験は暗黒の時間だった。愚生の同期など、人事面接で脅されて心臓が悪くなり入院した。また、気がふれて試験当日に会社にこなかった人もいた。小山工場では、首つり自殺なども聞いた。当時、NHKで放送されて、あまりの厳しさに不評を買ったことで、少し緩くなったと聞いている。いまから思い出しても、人生の大きな岐路だった気がする。

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2017年12月24日 (日)

iphoneは、テレビと同様で最低でも5~6年は使える

Img_0479_4 iphone旧機種の動作を意図的に減速したという理由で、アップルを相手取り米で訴訟が起きた。愚生もiphone旧機種の6を使用しているため、この記事が気になった。訴訟内容は、「OSのバージョンアップで、アップルのiphone5や6、一部の7のパフォーマンスを落とすソフトウエアの更新が、8やXといった新型モデルの購入を消費者に促すために意図的に行われた」との主張だ。アップルは、旧機種の動作速度を意図的に抑えていることを米メディアに認めた。その理由は、電池の劣化に伴う不具合の発生を抑えて顧客に最高の環境を届けるためだと説明している。訴訟を起こした人の主張は、「iphone6の動作が遅くなり不満に感じてiphone7プラスを買うことになった」と主張する。もしアップルが前もって説明していたら「6の電池を交換し、7プラスは買わなかった」という。iphoneの動作速度を巡っては、性能分析ソフトを手がける米社が機種やOSによる比較を公開している。アップルの説明では、バッテリーが劣化した旧機種での予期せぬシャットダウンを防ぐために、CPU(中央演算処理装置)の処理性能を抑えるようOSに修正を施したという。詳しくはわからないが、電池の劣化による二次障害を避けるために、それを感知して速度を落としたという説明だ。ところで、アップルがどのような方法で、電池の劣化を感知しているのだろうか。たぶん、電池の残量を示す機能があるから、その機能で劣化を感知するのだろう。愚生自身は、電池の消耗が急速に加速するため自分で電池を交換した。手間はかったが2000円弱だった。アップルの説明のように、予期せぬシャットダウンを防ぐ目的なら改善だろう。なぜアップルが訴えられるのかよくわからない。いずれにしても、6から7プラスに買い替えたというのはおかしな話だ。速度が遅くなった理由ではないだろう。電池の消耗が激しいのなら、電池を交換するのが筋だ。因縁をつけるための訴訟のようで愚生には、納得がいかない。トランプ大統領の国だから、何でもありなのだろうか。電池さえ交換すれば、テレビと同様で最低でも5~6年は使える。愚生は、10年くらい使うつもりだ。

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2017年12月17日 (日)

インスタグラムが日本の経済成長を押し上げ

Trend_20171030193920thumbautox38012 今年の流行語大賞(年間大賞)は、森加計問題の「忖度」と「インスタ映え」だった。愚生は「フェイスブック」の使用頻度は多いが、「インスタグラム」(インスタ)はあまり使っていない。周りにSNS仲間がいないことも原因だろう。還暦過ぎた友人は、スマートフォンを使っているのは、ましなほうだ。未だにガラケーというデジタルディバイドされた連中も多い。愚生の姪とは、フェイスブックで友達になっている。その縁で彼女のサイトをフォローすると写真や動画で溢れている。どうも、知らないうちに世の中の趨勢から取り残された感がする。「インスタ映え」で、高級デジカメが売れているという。高校時代に写真部だった愚生も、世間に疎くなったと痛感させられる。通信速度が4Gから5Gへ進めばいっそう高密度画像や動画の転送が容易になる。インスタグラムは、テキストから画像へと進化したSNSだ。時流を捉えているから普及する。環境が整ってきたことで、誰もがビジュアルを競い合うようになってきた。愚生も数本をユーチューブにアップしているが、ユーチューバーなどという新造語もできてきた。そして、インスタグラムなどのSNSの影響で、個人消費が好調なため日本の経済成長を押し上げているという。インスタで個人消費に貢献した例は外食産業だ。インスタなどのSNSが消費者の購買意識を変えるという。確かに愚生も、2way pizzaをインスタでフォローすることで、チキンセットの無料券を貰った。インスタは画像や動画が主流なため、旅行・外食・ファッションへの影響は大きいと言われる。SNS利用者は49.9%。そのうち写真や動画を投稿している人は50.7%。実に、高校生以上の4人に1人が画像を投稿していることになる。この数字から、愚生も何とか世間から切り捨てられていないと安心した。旅行やファッションは当たり前だろうが、外食となると心当たりがある。レストランやラーメン店で食べる前に、スマートフォンで写真を撮る人をよく見かける。あとは、便利な友人へのビデオレターなどだろう。愚生ごときでも、年賀状とは別に三本も友人宛てのビデオレターを作った。ただし、デジタルディバイドされた彼らが、インスタやフェイスブックを使用していない可能性が高い。そこで、自分のサーバーとユーチューブに動画をアップした。ところで、「インスタ映え」とは、インスタグラムのフォロワー獲得を競い合うために投稿写真を撮影する。そして、それが消費を喚起しているというから驚きだ。インスタで映える「インスタ映え」する商品とは、どういうものだろうか。この夏、インスタ映えの象徴として話題になったのは「ナイトプール」。ホテルなどのプールの夜間営業で、若い女性たちが水着姿をスマートフォンなどで撮影しインスタに投稿したからだ。「豊島園」(練馬区)も夜間営業を試みたところ、想定を上回る人が殺到した。原宿のソフトクリーム店「コイソフ」のソフトクリームの写真は、1600点以上がインスタに投稿された。そして、マーケティング関係者は異口同音に「次は動画投稿が主役になる」と予想する。愚生と同じ感性だ。それならば、インスタグラムを子会社に持つフェイスブックの株価はさらに上昇し、GPU半導体を生産するエヌビディア株はこれからも有望だ。そして、ネット関連企業のグーグル、アマゾンドットコム、アリババ株などは、儲けは出なくとも損することはないだろう。捕らぬ狸の皮算用の心境だ。「心動けば相場に曲がる」という相場格言がある。格言の意図するところは、株を買うときは、1割上がったら利食いしようとか、トレードプランをたてる。しかし、実際にその株が勢いよく騰がり始めると、まだまだ騰がる、こんなところで利食いするのは、もったいないと、欲が出る。その結果、当初のプランなど無視して買い増しまでする。こう言う状態になると、冷静な投資家ではなく、単なる欲の塊になっているので、相場観がだんだん曲がってくるという戒めだ。當に、愚生の今の心境だ。
追伸、安倍晋三首相もインスタグラムを始めたようです。アカウント名は「@shinzo_abe_921」で本人を示す認証マークが付けられています。愚生もコメントしましたが、フォロワーが2.7万もいます。愚生とは大違い。

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