パソコン・インターネット

2021年9月 5日 (日)

技術革新がインフウラを急速に変る

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最近は、テレビを見ることよりユーチューバーがつくった作品を見ることが多い。愚生宅は、スマホやPCでなくてもテレビにファイアTVを取り付けているため大画面でみられる。アマゾン製にかぎらず、この手の類似品が多数販売されている。時代も変わったものだとつくづく思う。パラリンピック中とあって、BS放送ではMLBが放映されていない。しかし、AbemaTVや英語だがユーチューブLiveでMLBが放映されている。インターネットの普及で、コンテンツの配信方法が大きく変わった。音楽や映画もサブスクリプション方式が多くなった。インターネットが高速化し、配信技術が格段の進歩を遂げれば、クラウドで保管してコンテンツを必要に応じて呼び出す方式は理に適っている。グーグルの検索などもこの方法の一種だ。愚生自身も、大容量とセキュリィティを考えて、自身のホームページ用にはGMOのレンタルサーバーを使用している。最近はフェイスブックやインスタグラム、ユーチューブもあるから、わざわざ自分でホームページを作成する意義が薄れた気もする。いずれにしろ、コンテンツを自分で抱えると言う方式が変わったことだけは事実だ。NHKがインターネット放送をすることを切望するのは、地上波や衛星放送の電波独占メリットは薄らいだ危機からだろう。メールにしても、愚生は友人や家族間ではLINEメールを使用する。その理由を問われれば、写真画像の送信やグループでの会話記歴を読むのが便利だからだ。技術革新の進歩が社会インフウラを急速に変えている。ITデジタル庁と大騒ぎする政治家が、酒を酌み交わしながら対面で会議をする。言動の不一致も甚だしいではないか。菅首相は、新型コロナ対策を優先するといって総理を辞任すると言う。馬鹿も休み休み言え、国民はそれを信じるだろうか。死に体になっても、嘘をつきとおす愚かな政治家を見ると呆れてものも言えない。

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2021年7月30日 (金)

アマゾン・ドット・コムの決算

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米アマゾン・ドット・コムは29日、第3四半期(7-9月期)の売上高の伸びが前四半期の27%から鈍化するという見通しを示した。第3・四半期の売上高見通しは1060億─1120億ドル(10-16%増)と、アナリスト予想の1189億ドルに届かなかった。新型コロナウイルス禍で急拡大していたインターネット通販利用が一服しつつあることが背景だ。そのため、引け後の時間外取引で、アマゾンの株価は7.32%も下落した。アマゾンのCFOは増収率の鈍化見通しについて、昨年は消費者が家で長い時間を過ごした。そのため、日々必要な買い物もネットで済ませていた。しかし、欧米では外出する人が増え、人々は「買い物以外のこともするようになった」と指摘する。売上高の伸び鈍化は数四半期続く見込みだと述べた。合わせて発表した第2・四半期決算も、純売上高が1130億8000万ドルと、前年同期の889億1000万ドルから増加したものの、市場予想の1152億ドルを下回った。アマゾンの四半期売上高が予想割れとなるのは希だと言う。その元凶は、北米の伸びは22%と、前年同期の43%から半分近くに鈍化したことによる。一方、クラウドサービス「アマゾン・ウェブ・サービス(AWS)」の売上高は37%増の148億ドルで、予想の141億ドルを上回った。利益は48%増の778億ドルと、過去2番目の大きさとなった。今第3・四半期の営業利益は25億-60億ドルを見込む。愚生の目から見ても、ネット通販の競争は激しい。そして、物流倉庫などの先行投資を考えれば、利益率は決して高くならない。アマゾンだけがECで急成長を維持するのは現実的ではない。しかし、事業の規模の大きさを考えれば、驚異的な伸び率だ。一方、アマゾンのコストは増え続けている。労働者不足のさなかに7万5000人の従業員を確保するため、時給を米国の最低賃金の2倍強の17ドルに設定し、ボーナス支給も約束している。50万人超の従業員を対象に、賃上げともなると固定費は跳ね上がるだろう。愚生が特に注目するのは、クラウドサービスAWSの伸びだ。AWSはクラウド市場の30%、マイクロソフトのazureは20%を占める。AWSの売上高は37%、Azureは51%の伸びだ。このままでは、数年先にはその差は埋められていくような気がする。アマゾンの利益の源泉は、ほとんどAWSから捻出されている。そう考えると、ECの伸びが鈍化してきたことで、これまでのような高PER(株価収益率)の先取はできないような気がする。現在のPERは65倍程度だが、もう少し低く適正化するなら、株価は2200ドル位までの下げもありそうだ。でなければ、当分の間、収益が追い付くまで株価は揉み合うだろう。愚生自身は、マゾン株をすべて売ってしまっていたので、胸をなでおろした。

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2021年7月16日 (金)

OSそのものをクラウド上で広く提供

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米マイクロソフトは、ウィンドウズのOS「10」や年末に投入される次世代の「11」がクラウド上で利用できるサービス「ウィンドウズ365」を始めると発表した。これで、アップルのiPadなどからも「ウィンドウズ」が利用できる。「ウィンドウズ365」は、クラウド上にあるウィンドウズOSに、ネットを通じて様々な機器からアクセスして作業する仕組みだ。例えば、職場で作業したあと、自宅でiPadやアンドロイド端末からアクセス可能になる。これまでは、ウィンドウズパソコン限定の仕事がさまざまな機器で、どこからでもできる。つまり、クラウド上の「ウィンドウズ」にアクセスが可能になる。「ウィンドウズ365」は、サブスクリプションサービスのため、会社側は利用する従業員数に応じて毎月料金を支払う仕組みだ。コロナ禍で在宅勤務が広がり、コロナ後も会社勤務と在宅を組み合わせた「ハイブリッド型」の拡大が見込まれるなかで需要が高まっている。これまで、マイクロソフトは、ワードやエクセルなどを含む「オフィス」などをクラウド上で提供してきた。今回は、OSそのものをクラウド上で広く提供する。今後、クラウド上でOSの提供が広がれば、OSにとらわれず様々な機器からクラウドにアクセスが可能になる。今後のマイクロソフトのクラウドサービスの伸長に大きく貢献するのだろうか。愚生の個人的な意見だが、過去の情報処理データーの拡大は、ディスク容量や通信速度に大きく依存してきた。磁気テープから磁気や光ディスク、そしてフラッシュメモリーのような半導体メモリーに主力が移ってきた。半導体の集積度は、今後も級数的に大きくなるだろう。それに伴い、クラウドサービスの伸びは爆発的に伸びる。マイクロソフトのディスクリプションモデルのサービスの伸長も大きく期待できる気がする。いつのまにか、ポジショントークになってしまった。

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2021年6月21日 (月)

受信料の強制聴取などいい加減にしろ

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毎日、エンゼルスで活躍する大谷翔平君の活躍が報道されている。あまり楽しみのない愚生にとっては、一服の清涼剤だ。漫画の主人公のように活躍する様は、観ていて溜飲が下がる。このように活躍するには、才能はともかく大変な努力と自己管理が必要なのだろう。また、彼の奢ったところがない態度にも感心させたれる。愚生は基本的にはNHKBSでMLBの試合を見る。しかしながら、毎日NHKが大谷君の所属するチームの試合を放送するわけではない。そういうわけで、今日などはMLB.TVのインターネット放送で流されているLIVE放送をみている。米国からの英語放送のため、細かな話までは聞きとれない。しかし、映像があるため野球観戦には問題はない。このような放送が増えてくると、NHK受信料の強制聴取などいい加減にしろと言いたくなる。競争がないNHKが放送する休日番組は酷い。ほとんどがライブではなく、撮りだめした番組を流している。愚生の主観だが、一番まじめに番組を制作しているのが朝日テレビだと思う。そういうわけで、土曜日曜の朝は5chを見ることが多い。ただ、休日の朝早くから働く出演者には頭が下がる。都知事をしていてもほとんど登庁しなかった親父さんと違って、テレビ出演している石原良純は良く働くようだ。ところで、東京都知事の話になると小池百合子はいったい何をしているのかよくわからない。豊洲への市場移転でずいぶん都民に損をさせた。石原慎太郎の新銀行東京もそうだ。経済音痴の政治家が何かをすれば、まともに上手くいった事はない。美濃部良吉の新幹線不要論など最たるものだ。小池百合子は、パブリックビューイングを最期に中止した知事だ。本来なら、オリンピックの開催を中止すべき時に、パブリックビューイングを計画するなど呆れてしまう。田崎史郎さんが小池百合子を嫌いなわけが、最近徐々に解ってきた。権力闘争だけに生きがいを見出して言い切る様には、吐き気をもようしたくなる。

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2021年6月13日 (日)

ユーチューブに「MLB.TV」

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昨日は、NHKBSでMLBのエンゼルスvs Dバックス戦を観戦した。5回に大谷君が2つのボークを取られた。しかし、延長でエンゼルスが勝ったから、それほど問題ではない。ただ、そのボークが2失点に繋がり大谷君の降板を早めた。勝利投手の件も含めて、贔屓にしているファンは頭にくるだろう。しかし、愚生もそのひとりだったが、大谷君が2本の二塁打を打ったことで溜飲は下がった。ネット検索してみると、多くの大谷ファンが審判の判定に怒っているようだ。ただし、1割程度は審判の擁護派もいたから、批判一色というわけではない。試合の結果に繋がる場面でのボーク判定には、審判が試合をぶち壊したようで不愉快だった。あれだけの批判が集まれば、判定した本人自身も後悔しているのではないだろうか。そして、今日もNHKBSを見ようと思ったが、今日は菊池雄星君が先発とのことで、マリナーズ戦だった。弱いマリナーズユニフォームは、イチローが活躍していた頃によく目にした懐かしいものだ。LIVEがないかと調べてみるとユーチューブに「MLB.TV」というインターネット経由の放送があった。米国から放送されているようで、内容は英語だが画面を見れば試合内容は分かるので問題ない。こういう番組がインターネット経由で放送されると、地上波テレビや衛生放送のテレビに明日はあるのかと思ってしまう。Abema.TVでも同様だが、インターネット経由の放送はチャンネルを無制限に拡張可能だ。同時配信技術が進んだ今、テレビ局はずいぶんと無駄な機材の拡張に投資している。いずれ、テレビ局の役割は、電波を使った放送局はなくなりコンテンツ作りだけになるだろう。広告媒体も、テレビや新聞からインターネットへとシフトしている。新聞や週刊誌の発行部数も激減しているだろう。愚生はいつまで生きられるかは知らない。しかし、数年を待たずして大きく放送環境は変わるだろう。そして、サブスクリプションサービスが一般てきになる。クラウドサービスの定着は、もうすぐそこに来ているようだ。

ところで、日本より米国人のコメントは厳しいようだ。参考まで。
>これらの審判は私たちの愛する大谷をあのように扱ったことを理由に、解雇したうえでアラスカに送り、残りの人生を氷に穴をあけて釣った魚だけで生活するアイス・フィッシャーマンとして働かせる必要がある。
いや審判お前らの目はどうなってんだ。ストライク何球もボールにした挙句にボークだと。一遍〇んでこいやゴミめ。もしメチャメチャ厳格に見てボークというなら、それを全てのピッチャーに当てはめてジャッジしてみろや。試合がボークだらけで何点はいんねん、今回だけ適用みたいな事すんじゃねぇ。
カート・スズキと審判とロドリゲスが試合を台無しにした味方と審判に足を引っ張られてちゃ、そりゃ勝ち星つくわけないわーDバックス弱くて凄い簡単に勝てると思ったのに、審判にイカサマやられるわ、鈴木はボール後ろにそらすわ、バックホームのボール落とすわ、リリーフは打たれるわで勝ちを消されちゃった。ただ、相手も守備下手くそでw。そのおかげで勝ったけど、大谷に三勝目欲しかったよね。

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2021年6月 9日 (水)

世界的な大規模システム障害

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昨日、(8日)米fastly(ファストリー)による世界的な大規模システム障害が起きた。そのため、ウェブサイトの閲覧不能や取引の一時停止に見舞われた企業や政府機関のサイトは数千件に上った。アマゾンやイーベイなど電子商取引企業のサイトも含まれる。また、日本経済新聞社や米ニューヨーク・タイムズを含む多くのメディアが一時閲覧できなくなった。米オンライン決済大手ペイパル・ホールディングスのサイトでは決済サービスを一時利用できず、英国の政府機関のサイトでは納税者による書類提出や新型コロナウイルス関連のシステムが一時使えなくなった。しかし、障害は8日深夜時点では復旧済みだ。復旧までの時間は各ウェブサイトにより幅があるが、問題を特定し修正するまでに約1時間だったという。今回の障害で1時間あたり約32億円以上のデジタル広告収入が失われた。また、米欧など世界の小売業に与えた損害額は約1550億円に上る。ファストリーは世界各地に配置した高速サーバーを通じたコンテンツ・デリバリー・ネットワーク(CDN)サービスを提供している。複数のサーバーにコピーして配信し、アクセスを分散させる。昔は、回線ネックで動画など容量の大きいデータの配信は無理だった。このような会社がインフを支えているため素早く送れるようになった。このサイトでは、選挙時に200万人の読者からのアクセスを同時に処理できるという。しかし、今回の障害のように、一部の技術に過度に依存すると大きな脆弱性を示す。例えば、サイバー攻撃などもその一つだろう。また、単純なタイプミス一つでも何千台のサーバーに影響を及ぼす可能性がある。愚生がF社にいた頃、WSP(Web server publishing)という概念を発表した。しかしながら、市場に出すにはインターネット上で高速配信環境が整っていなかった。そのため市場がなくイントラネットに絞ったことで販売中止に追い込まれた。というか、複写機メーカーに将来の指針を与えるだけだった。

 

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2021年5月23日 (日)

ビットコインがどうして価値を持つのか

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ここ数週間、仮想通貨ビットコインが大きなボラティリティで揺れ動いた。ビットコインは登場した当初、国家に管理・支配されない決済手段として大きな注目を集めた。改ざんが困難なブロックチェーン(分散型台帳)の技術を使うことで、決済コストを大幅に低減できるという技術革新への期待もあった。しかし、現在は、各国・地域の中央銀行が将来の金融デジタル化を見据えて中銀が発行するデジタル通貨に着手した。その結果、米証券取引委員会(SEC)は5月に入り、相場が乱高下するビットコイン投資は「非常に投機的だ」と警鐘を鳴らす。もともとビットコインは二律背反の性格を有する存在だ。値動きが大きければ、決済手段として使いづらい一方、小さければ、投資手段として使いづらい。今月に入り、米財務省は、1万ドル以上の仮想通貨の送金を内国歳入庁への報告を義務付けた。この発表後にビットコインは価格が下落する場面があった。どうも、暗号資産の取引による脱税を含む違法行為が横行しているのが理由らしい。イエレン財務長官はかねてから、違法行為に利用される可能性や極端な値動き、取引上の環境負荷などの理由から暗号資産取引に懸念を示していた。米証券取引委員会(SEC)も暗号資産の取引は「極めて投機的だ」と言う。財務省の発表前後で、ビットコインの価格は4万1000ドル台から3万8000ドル台へと下落する場面があった。また、5月19日には中国の取引規制強化を起点に価格が急落した。米東部時間19日午前9時前後には、短時間のうちにビットコインの価格が20%以上乱高下した。レバレッジ取引をしていた投資家の間で投げ売りが始まったのが原因だという。その結果、19日午前にはコインベースやバイナンス、日本のビットフライヤーといった主要な交換業者で一時取引ができない状態となった。さらに、中国政府は21日、仮想通貨ビットコインの「マイニング(採掘)」や取引を取り締まる方針を公表した。また、仮想通貨ビットコイン相場の乱高下には、イーロン・マスクのSNSでの発言が絡んでいる。きっかけの一つは、2月にテスラが15億ドル(約1600億円)分のビットコイン購入を明らかにしたことだ。同時に、ビットコインでテスラ製品を販売する考えも公表した。需要拡大への思惑が広がり、ビットコインの対ドル相場は公表前の3万9000ドル(約425万円)台から、一気に4万4000ドル(約480万円)台に跳ね上がった。しかし、マスク氏は5月に入り、ツイッターでビットコインによるテスラ車の販売停止を突然発表した。マスク氏が販売停止の理由に挙げたのは、ビットコインを生み出す「マイニング(採掘)」と呼ぶ計算作業は膨大な電力消費を伴うからだ。確かに各国中央政府が発行する紙幣も、対価は怪しいといえば一理ある。しかし、その国の中であればビットコインのように使えない場所はない。愚生には、未だにビットコインがどうして価値を持つのか理解できない。そういう思いから、以前持っていたビットコインを換金した。金のような宝飾品であれば、分かりやすいのだが・・・。

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2021年5月18日 (火)

公平とはいったい何

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愚生の住む東京郊外のM市は、昨日から高齢者枠のワクチン接種の予約を始めた。高齢者は11万人で、5月中の接種枠は3600回分しかない。全員接種ということではなくても、無料だから7割方は接種予約をするだろう。確率でいえば50人に一人の枠しかない。夫婦で同時に接種を受けるには1%の期待値しかない。愚生も電話やスマホ、パソコンなど、どれでも予約サーバーにアクセスできるようにした。しかし、現実は厳しかった。1時間半くらいでメール登録までは行きついたが、サーバーへのアクセスできなかった。というか無反応で、受け付けてくれない。スマホはsafari、パソコンはchromeブラウザだった。どうにもならないので、マイクロソフトのブラウザedgeでアクセスしてみた。これが良かったのか、何とかM市の予約サーバーにアクセスが可能になり、夫婦共に5月枠の一回目の接種と6月枠の二回目を予約できた。カミさんからはずいぶんと感謝された。愚生は自分でドメインを取得してレンタルサーバーで、ウェブサーバやメールサーバを構築している。そういう意味では、ある程度、予約システムの概要を理解している。電話では話し中で繫がらず、インターネットに不慣れな老人は公平性を欠くと非難する向きもある。しかし、公平とはいったい何なのだろうか。インターネットやスマホを使いこなせないことを前提に論じている。海外ではウェブからの予約は一般的だ。日本だけは、インターネットは不公平という切り口で議論されるのだろうか。自治体側の効率を考えれば、電話予約などは莫大な費用がかかる。一部の人のために、電話予約を残しているがその費用は誰が支払うことになるのだろうか。いずれにしても、コロナワクチンは十分に自治体にあるというから、いずれは接種可能なのだろう。そう考えれば、家に巣籠して急がないことも一計だろう。しかし、こういう言い方はひんしゅくを買う可能性がある。そう思って愚生は、ワクチン接種の予約取れたことはご近所には内緒にしている。

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2021年5月11日 (火)

ネットサービスは水物

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10日、米国株式市場では景気回復や金利上昇を見込み、割高感のあるハイテク株から景気敏感株への資金移動が続いた。ハイテク株の比率が高いナスダック総合株価指数は2.5%安で取引を終えた。また、7~9月期以降の広告事業の成長鈍化を理由に、シティグループが投資判断を「買い」から「中立」に引き下げたフェイスブックとグーグルがそれぞれ4%、3%下落した。アマゾン・ドット・コムやアップル、マイクロソフトも売られ、主力ハイテク株を代表する「GAFAM」が総崩れとなった。確かに、最近のインスタグラムやフェイスブック、ユーチューブを見ていると広告が多過ぎる。そのせいなのだろうか、愚生はユーチューブ以外のアクセスは大きく減った。広告が目障りで見る気がしなくなったからだ。何れ、インスタグラムやフェイスブックも飽きられるのではないかと思う。時価総額が大きいハイテク株のGAFAMは、S&P500種株価指数を構成する銘柄全体の時価総額で21%を占める。これが総崩れになれば、相場への影響は大きい。また、アマゾン・ドット・コムは資金調達のために、大規模社債を発行する。アマゾンが前回起債したのは昨年6月で、発行規模は約1兆870億円だった。2017年には自然食品スーパーマーケットチェーン、ホールフーズ・マーケットの買収に充てるため、1兆7千億規模の社債を発行した。投資のために資金需要があるのだろうが、借り過ぎではないかと心配するむきもある。借りる金は、再生可能エネルギーやクリーンな輸送手段、より環境に配慮した建物などに投資するという。アマゾンは2040年までに温室効果ガスの排出量をネット(実質)ゼロにすることや、2030年までに全事業を再生可能エネルギーで賄うことなどを目指す。今期はGAFAMの決算が良かっただけに、昨日の株価下落は腑に落ちない。しかし、シティグループがフェイスブックとグーグルの投資判断を「買い」から「中立」に引き下げたというのは何らかの根拠があるのだろう。愚生自身も、フェイスブックに関しては、飽きられればミクシィの二の舞いかと案じる。SNSのミクシィの没落は、ツイッターやフェイスブック等の強力な競合サービスが台頭して多くのユーザーは移っていった。その後、ユーザーがミクシィに戻って来る事はなかった。ミクシィと同時期に隆盛していたニコニコ動画も大きく凋落した。こう考えると、ネットサービスは水物であり、適切なタイミングに適切な措置を打たないと廃れるようだ。

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2021年5月 2日 (日)

データーセンターが将来不足

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米国の1-3月(四半期)決算は非常に好調な決算だった。しかし、愚生の持株からは、そうしたことをうかがい知ることはできい。S&P500種株価指数を構成する企業の半数以上が決算を発表したが、87%が予想を上回った。しかしながら、これら企業の株価も決算発表後の取引で平均0.2%下落した。米国の5大テクノロジー企業GAFAMの決算が株価指数を押し上げるのに十分でなかったからだろうか。株価のさえない反応は、昨年の新型コロナウイルス感染拡大に伴う業績低迷からではない。その回復期待は、これまで十分に株価に織り込まれているという。もちろん、株価の上げ下げなどは後付け講釈だから何が真実なのかはわからない。どうも、テクノロジーセクター企業への期待は非常に高かったが、それほどでもなかったというのが市場の反応のようだ。ただし、愚生の一方的な予想かもしれないが、データーセンター需要はインターネットの高速化で計り知れない。単純に、5Gで従来となにが違うだろうか。まず、5G(第5世代移動通信システム)では、現在の第4G(LTE)と比べ約10倍の伝送速度が可能となる。また、同時接続できる機器もLTEの100倍となり、遅延に関してはLTEの10分の1程度だ。従来の4Gまでのシステムは、高速かつ大容量の通信を目指していた。しかし、速度や遅延時間などに問題があり、すべての要求に応えることは困難だった。例えば、クラウドサービスにアクセスしデータの分析を行っていたことが、情報をサイバー空間に蓄積し、AIが処理してフィードバックを行うことが可能になる。5Gの通信速度は、10~20Gbpsにまで向上する。インターネットで動画が止まったり、音声が途切れたりすることはない。4Gでは30秒かかっていた映画のダウンロードも、5Gでは約3秒で完了する。通信速度が向上することで、送信と受信を繰り返すことで生まれる遅延も少なくなる。4Gでは10ミリ秒ほどの遅延であったが、5Gでは1ミリ秒ほどに遅延が短縮される。これにより、リアルタイムで遠隔操作することなどが、容易でより正確になる。特に、同時接続できる端末数の増加は、(スマホやPCの通信が主に基地局に収容されている)IoTが普及すればカメラやセンサーなどのさまざまなデバイスも接続可能となる。5Gでは接続できる機器の数を1つの基地局で4Gの100倍が実現できる。あらゆるものがネットワークにつながり、IoT社会の普及を後押しする。そういう世界では、データーセンターがいくらあっても足らない。Eコマースの普及で、物流倉庫のキャパシティーが足らないのと同じだ。IoTが普及すれば、当然、取り扱われるデータ量も爆発的に増える。今クラウドサービスの世界シェアは、30%がアマゾンドットコムのAWSで、20%がマイクロソフトのAzureだ。この二社で、世界の半分のクラウドサービスを独占している。そして、その売上の伸長率がそれぞれ33%と50%だ。今から4年後を想定すれば1.3の4乗で約3倍、1.5の乗なら5倍になる。仮定の話だが、数年先には最低でも現在の3~5倍の容量に膨れ上がる。その進捗率は、いずれ株価に織り込まれてくるだろう。取らぬ狸の皮算用だが楽しみに待とう。

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