パソコン・インターネット

2017年5月21日 (日)

白い猫でも黒い猫でも鼠を捕る猫

18f03320s   支那では、Googleや世界で利用されているソーシャルメディアのFacebook、Twitter、Line、youtubeは使用できない。共産党政府がそれらを利用できないように、サーバーへのアクセスを遮断している。いわゆる政府による情報統制を行い、愚民化政策を進めているからだ。しかし、支那にはそれに代わる独特のインターネット文化がある。FacebookとTwitterの両方の機能を足したようなインターフェイス機能を持つSNSとして微博(Weibo)がある。基本的にTwitterのように文字制限がある。投稿文は中国語で140文字で、絵文字、画像、動画などの投稿が可能。投稿に対してユーザー同士でシェアー、コメント、いいね、ブックマークなども利用できる。もちろん、スマートフォンやタブレットにも微博専用のアプリがありモバイル対応をしている。支那では、FacebookやTwitterが遮断されているためネットワーク広告手段として微博(Weibo)が使用される。例えば、中国人顧客に日本企業が自社WEBサイトを見てもらうには、日本にある自社サーバー上に中国語のホームページを設置すればよい。しかし、支那ではGoogleもどきの検索エンジン百度(Baidu)で検索ができない場合が多い。そのため、いっそのこと自社サーバーなど立てずに微博(Weibo)にアカウントを開設する。そして、微博(Weibo)から発信して自社WEBサイトのように運用し、中国人向けに広告をする日本企業は多い。昨今の中国人観光客の「爆買い」に向けたインバウンドプロモーションはこうして行なわれた。訪日客は、微博(Weibo)上の口コミを参考に買い物リストを選定し、訪日した際には、ほぼ指名買いをする。また、最近の支那では、越境ECの利用が非常に高まってきている。その規模は、日中間だけでも約6000億円に上るというから大市場だ。ところで、微博のアカウント情報では、個人アカウント数5.6億、月間アクティブユーザー数3.13億人、デイリーアクティブユーザー数1.39億人だという。まだまだ、伸びシロがあるようだ。微博利用のネットユーザーの特徴は、高学歴、高収入層が多く、一般ネットユーザーに比べて購買力が高い。その結果、インターネット経由での商品の購入頻度も金額も高い。その他、支那で使われる代表的なSNSツールには、微信(Wechat)という日本のLine似たサービスをするチャットツールがある。微信(Wechat)は、日本のラインに似たサービスのため宣伝には不向きなクローズな使い方が多い。微博は、Nasdaq市場に、この微信は香港市場にそれぞれ上場している。愚生は、支那嫌いと言いながら、一方では、白い猫でも黒い猫でも鼠を捕る猫は良い猫だと矛盾した発言をする。そうは言っても、背に腹は代えられない。5年先の遊び金欲しさに、「微博株」を購入した愚生は、非国民ではないかと。

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2017年5月17日 (水)

ストレスなく生活できるのはSNSのおかげだ

Thumb_20170329_sns001238x178 現代社会において、SNS「Social Networking Service」は、ネットワーク上で社会的なつながりを持つために、多くの若者が利用している。愚生のような老人でも、LINEやFacebookアプリをスマホに入れている。勿論、相手がいなければネット社会の横のつながりは広がらない。愚生の知人などは、ガラケーがほとんどのため、悲しいかな友人として承認してくれるのは息子くらいだ。しかし、YouTubeのような動画SNSともなれば、音楽の音質はともかく、愚生が聞きたい曲はほとんど網羅している。非常に、重宝している。YouTubeのサービスが開始されたのは2005年だから、それから12年間で世界を席巻してしまった。SNSの使用ランキングなどは、利用者の動向で数年で大きく変動するだろうから、その業界で働く人は大変だろう。あれほど、先行していた米国Yahooが見る影もない無残な姿だ。そして、SNSの仲間内で作られる閉鎖社会は、いじめの温床にもなっている。そこでの確証もない非難中傷が、犯罪や不登校、いじめにも繋がっている。老人は、今の若い者はと軽口をたたく。しかし、昔より可視化できないネットワーク世界が存在して、住みにくいのかもしれない。そういう愚生も、石見銀蔵と称して、ネットワーク社会で言いたい放題に振る舞う。昔なら、こんな無礼は許されなかっただろう。愚生のように社会から疎外されて引きこもりになっていても、ストレスも感ぜずに生ることが可能なのはSNSのおかげだ。そう考えれば、世捨て人にとって、バーチャルな世界は良い空間なのだろう。今日は、修理に出していた入れ歯ができる日だ。晩飯に何を食おうか楽しみだ。

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2017年5月16日 (火)

日立には、恥を知れと言いたい

Portadaamazon2 週末から続いた大規模なサイバー攻撃で、日立製作所のメールシステムが動作しなくなった。今回のサイバー攻撃は、パソコンやサーバー内のデータを勝手に使えなくし、元に戻す見返りにビットコインでの金銭を要求するウイルスが使用された。サイバー攻撃は、WindowsOSの欠陥を突いて行われた。そのため、マイクロソフトは欠陥を修正する無償公開ソフトのパソコンへの適用を強く推奨している。どうも、一連の障害の原因はWindowsOSが原因のようだ。それなら、メールシステムのような一義的な使用しかしないものは、WindowsOSなど使用しなければよい。端末がスマホであれば、iOSかAndroidのため影響はなかった。愚生のパソコンンは、WindowsOSに関しては自動更新、メールソフトは秀termなので全く問題はなかった。情報処理を扱っている日立には、恥を知れと言いたい。以前、東京都のメールサーバーは、日立が運用していたが大丈夫なのだろうか。M市でもサーバー切り替え時に、メールサーバーが動作不良で送受信ができないことがあった。M市のサーバーにアクセスして調べると、記録された管理課長名が退職者だった。あまりにいい加減な管理なので、M市長に書面で苦情を出したことがある。今回、M市は問題がなかったようだ。ところで、米国証券市場のNasdaq株価指数のけん引役アマゾン・ドット・コムは上場20周年を迎えた。15日もNY時間の午前中に963ドルの過去最高値を更新した。20年前には2ドルに満たなかった株価は、今は1000ドル到達が目前だ。500倍というから、20万円程度のポケットマネーで買っておけば今は1億円にもなる。羨ましいかぎりだ。米国45社の証券会社の投資判断の8割が「買い」と強気一色で、目標株価の平均は1080ドル付近だ。「ネット小売りの有料会員の伸びとクラウドビジネスの拡大傾向は続く」というマーケット・アナリストは、目標株価は1200ドルだという。投資会社バークシャー・ハザウェイは、アマゾン株を保有していない。なぜなら、アマゾン株は投資会社が望むような安定的な長期成長からはほど遠かった。ただ、バフェット氏はクラウド事業が安定的な黒字を計上できるようになってきたことを見誤ったのも事実だ。クラウド化が企業の浮沈を決める時代になってきた。IBMが提唱したプライベート・クラウドは市場から受け入れられなかった。やはり、パブリック・クラウドが本筋だ。しかし、愚生もアマゾン株のPER150倍、PBRをみる限り、とても買う気にはなれない。そのせいで、愚生はアルファベット、微博(ウェイボ)株を持っている。

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2017年5月11日 (木)

日本の社会インフラ富士通やNECは潰せない

14821669572568 今年に入りアップル株は32%も上昇している。投資家ウォーレン・バフェット氏が投資会社の株主総会でアップルを称賛したことも追い風になっている。同氏はアップル株を買い増し、3月末時点の同株の保有額が2016年12月末に比べ約3倍の約2兆2000億円に達している。愚生のような金欠病に悩まされるものにとっては、途方もない金額だ。IT技術者として日本のコンピューター業界を黎明期から眺めてきた愚生には、その知識は十二分にある。ウォーレン・バフェット氏がいくらアップルを称賛しても、愚生から見て、アップル製品にはIBM製品のような盤石さは感じられない。乱暴な言い方だが、アップル製品はなくても困らないからだ。一方、IBMやマイクロソフトはなくてはならない企業だ。仮に、IBMが無くなれば、世界中の金融機関の仕事が止まってしまう。日本では、UFJ三菱銀行をはじめ、多くの銀行や建設会社は、IBMコンピューター上で稼働するソフト資産を運用している。一般人は、コンピューターを物のように考えているが、愚生の目には生き物に映る。なぜなら、その企業の商習慣や過去の記歴が、昔ならCOBOLというコンピューター言語で記載された。企業自身の文化をコンピューター言語で記したものだから、なくなればその企業の商業活動ができなくなる。なぜなら、コンピューターソフトがその企業その物だといっても過言ではない。日本を考えれば分かりやすい。多くの自治体システムを受け負っている富士通やNECは潰せない。なぜなら、日本の社会インフラの一部だからだ。蓮舫のような馬鹿者には、いくら説明しても分からないだろうが。一方、三洋電機、シャープ、パナソニック、ソニーなどは、なくても社会インフラには関係が薄いため問題はない。その証拠に、三洋電機やシャープはアジアの外資に売却された。アップルのiphoneは、移動携帯端末として優れてはいるが、プレゼンテーション層のみが基幹系システムと連携するものだ。代替え品として、android端末やWindows10を使用しても構わない。こう考えると、IBMは漸減かもしれないが、長期戦略には適した投資先だ。一方、浮沈の大きいアップル株は手放しの長期投資には向かない。むしろ、ネットワークインフラとして基盤OSを抑えたGoogleの方が安心感はある。愚生だけの見方だろうか。

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2017年5月 8日 (月)

これから相当な期間をGoogleが独り勝ち

Photo 勤め人時代は、事業部間競争で事業領域の範囲が揺れた。馬鹿な話だと思うかもしれないが、F社では日常茶飯事の出来事だった。当時は、マイクロソフトのOS:Windowsの普及がそうさせそうさせたのかもしれない。今日、OS:Androidが移動携帯端末へ普及したことで、大きくネットワークインフラの基盤が変わった。これはWindowsと同じことだろう。Googleが検索、移動端末OS、netPC、ブラウザ、Google Map、Youtubeと系統的にネットワークインフラを抑えてしまった。これにより、これから相当な期間をGoogleが独り勝ちするような気がする。そう思い、愚生はGoogleの決算発表前に僅かな額だがGoogle株を購入した。フランス大統領選挙もマクロンに決まって、世界の株式市場は落ち着いた。緩やかな円安が訪れる気がする。Sell in Mayといわれるが、今日からの株式市場に期待したい。過去を振り返れば、米国株式市場のインデックスは長期の右肩上りだ。それに気づいていた、長期的な投資家はなんなく利益をいれていただろう。短期売買での利益確保は、どうしても逆張り投資が多くなり、高値でつかまされた株の損切り処理でリスクは高い。大金持ちは、長期的な安定な利益を狙うから、低金利の今では見落とされがちな「ソブリン・ファンド」に人気があった。今後の米国景気の将来など、愚生に予見できるはずはない。何度も書くが、経済アナリスと称する人たちの的中率は50%というから、愚生宅の猫が占う確率と同じだ。いい加減なアナリストや株式評論家の尻馬に乗って、散々な損切りをしてきた愚生には彼らに耳を貸す気はない。愚生のネットワーク分野に対する専門知識だけを信じて投資をしようと思う。

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2017年4月30日 (日)

デファクトは英語圏、それ以外では中国圏

Photo 株式投資をすると勉強になることが多い。愚生は、SNS(ソーシャルネットワーク)のアカウントは持っていたが、実質Lineしか使っていなかった。フェイスブックの株を少々買ったことがきっかけで、少し使ってみた。愚生が使う機能範囲であれば、どちらのアプリケーションを使っても全くそん色はない。こう考えると、SNSのアプリ競合は、アカウント数と使用参加者数で決まってくる。デファクトスタンダードになったほうが、広告宣伝費を独り占めする勝ち組だ。コンピュータOSと同様の熾烈な戦いだ。CP/M→MS/DOS→WindowsとマイクロソフトがパソコンOSを独占した経緯と同じパターンだ。世の中を見渡せば、デファクトスタンダードと言えば英語圏だ。それ以外で存続できるとすれば、人口が多い中国圏だけだろう。そう思って、割高だと思った「微博」の株も買った。数年後の勝算はどうだろうか。大化けを期待したい。そういえば、小野薬品工業の株を買ったことで、オプチーボや癌のことを勉強させられた。薬品を創るということは、つくづく大変なことだと思った。そして、製薬業界の厳しさを改めて知った気がした。株式投資では損することが多い。しかし、一方でその業界をうわべだけだが勉強させられた。儲かっていれば言うことはない。そうでなくとも、勉強になったということで、十分な見返りがあったと自分を慰めている。

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2017年4月28日 (金)

海外勢と競合しない微博は堅調で無難

A0055_00091 愚生は、知り合いとの電話にはLINEを使用する。何故かと言えば、愚生の知り合いでガラケーからスマホに替えた人は、みんなLINEアプリを導入しているからだ。相手がガラケー使用の場合しか、音声通信を使うことはない。データ通信だけなら、もっと安い料金で済む。しかし、緊急の場合にと移動端末を持ち歩くのだから本末転倒になってしまう。ところで、日本株は外国人投資家が多いせいか、地政学リスクや為替、米国株の影響を大きく受ける。はっきり言って、企業業績より海外投資ファンドのポートフォリオの取り方が株価に大きく影響する。そうならば、米国株式インデックス投資の方が確実に右肩上がりで確かだと思った。愚生と言えば、勤め人時代は、コンピュータネットワーク関連に従事してきたその分野の専門家だ。企業のバランスシートや事業内容を予測すれば、近い将来は見渡せる。要するに、株価が高い安いを近視的にみるより、数年の中期予想を立てて順張り投資すればよい。そういう観点で見れば、アルファベット(Google)はマイクロソフトに変わってネットワーク社会の移動端末ソフトの開発基盤を制した。これからもネットワークコンピューティング社会を席巻する。そう思って、アルファベットやフェイスブックの株を買った。一方、SNSではスナップチャットやインスタグラム、フェイスブック、ツイッターといった企業の競争は熾烈だ。この世界は、先発組だからと言って油断すれば、すぐに追い落とされる。ツイッターと中国版ツイッターと呼ばれる微博は共通点が多い。短文形式のSNSで、両社とも売上高の大半を広告から得ている。しかし、株価には大きな違いがある。ツイッター株が年初来で20%余り下落しているが、微博の株価は、ほぼ3倍の水準に上昇している。厳しい検閲で海外勢が中国市場に参入できない間に、微博がSNS市場を席巻してしまった。中国市場における独占的な存在感が、同社の売上高を支えている。一方、ツイッターは、同業他社との競争で苦戦している。試し買いとして、ツイッターと微博を比較してみた。当然、支那嫌いの愚生は初めからツイッターにしようと思っていた。しかし、財務諸表を見るにつけ、ツイッターには赤字からの脱却の道筋が見えない。また、4月26日の大引け後に発表れたLINEの1-3月期税引き前利益は、前年同期で14%減益だった。売上営業利益率も、前年同期の16.0%→10.3%に大幅低下した。SNSの世界は、競争が厳しいとつくづく思った。やはり、海外勢と競合しない微博が、営業利益と売上高がアナリスト予想を上回って堅調で無難だ。そう思い、愚生の倫理観に反して、微博株を試し買いしてしまった。愚生の倫理観など、人参をぶら下げられると揺らいでしまう。つくづく、意志が弱いことを思い知らされた

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2017年4月24日 (月)

経済は適者生存の世界

6 大手電子商取引モールから撤退し、自前の通販サイトで勝負する企業が相次いでいるという。日本の大手モールと言えば、楽天、アマゾン、ヤフーショッピングなどに集約されてきた。ショッピングモール「楽天市場」は、日本の草分け的だった。しかし、1990年代後半、ECモールの創世期には、雨後の筍のように乱立した。F社も青空市場?というモールを立ち上げていたような記憶がある。その大手に育った楽天モールからも、自社のECサイトを強化しするために撤退する店も出てきた。出店料を無料にして店舗数が急増したヤフーショッピングも、休眠しているショップが多いといわれる。撤退の理由は、楽天市場で目立つためには商品の値段を下げるか、派手なデザインにしないといけない。自社のブランドへのこだわりが、楽天では表現できないからだという。制約面で言えば、楽天市場では、外部サイトへのリンクが規約で禁止。購入者に送るメールでは、1日に送れる上限数の制限。そして、一番大きいことは、ユーザーの個人情報の取得制限で顧客の分析ができないことだ。ECモールの最大の売りは、集客力だと言われる。モールの集客力を取り込む狙いで出店し、当時は売上高の3割強が楽天経由だった。しかし、楽天市場の中で目立つ位置に掲載するための広告費や手数料の負担が大きい割に大した効果は得られなかったという。楽天を撤退した後は、モールに払っていた広告費を自社サイトへ投入した。こういう事例もあるが、近年のネット社会のインフラ化で、ECモールの出店数は毎年伸びている。楽天市場の出店者数は4万4000店と2014年末から7.4%増加。ヤフーショッピングは2013年に出店手数料の無料化に踏み切り、48万店まで爆発的に増えた。中堅以上の事業者では複数のモールに出店するのが当たり前になっている。愚生の場合は、医薬品であっても送料無料でポイント込みで一番安いと思う「ヨドバシドットコム」を使う。本なら、在庫があって対応が早いアマゾン。それでもなければ、楽天市場か、ヤフーショッピングを使う。当然、ヨドバシドットコムならクレジット決済もヨドバシカード。ポイントの関係もあって、楽天は→楽天カード、ヤフー関連→ヤフーカード。旅行支払いなら→旅行保険の付いた無料のF社ゴールドカード払いと使い分ける。大して得ではないかもしれないが、貧乏人の知恵だと誇っている。経済は生き物と同じで、適者生存の世界だ。ヨドバシドットコムは、電機機器販売だけだと思っていた。しかし、ヨドバシドットコムECモールでは、家電製品だけでなく、医薬品やペット用品、御菓子までも送料無料で配送する。こうなると、大規模ECモールの運営と出店コンテンツの両方を持つ、アマゾンやヨドバシドットコムの方が時流に合っているような気がする。独自コンテンツを持たないモール運営での収益は、将来性に陰りがでてくるだろう。

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2017年4月19日 (水)

技術革新の進歩や陳腐化が非常に激しい

Cognitive_001  米国株式市場では、IBMが株価を下げている。通常取引を前日比0.6%安で終えた後、時間外では終値を4%近く下げて推移した。通常取引後に発表した2017年1/4半期決算で、売上高が市場予想よりも落ち込んだのが原因だ。2020年4/4半期に続けての減収となり市場予想を下回った。ハード機器やシステム構築、コンサルティングなど既存事業の落ち込みが続いたのが原因だという。IBMの収益率の高いコグニティブ部門を含め全体の利益率が悪化した。しかし、IBMの売上高総利益率は42.8%というから、日本企業をよく知る愚生から見れば羨ましい限りだ。愚生がF社に入社したころは、IBMと7人の小人と言われる時代だ。F社など小人にも数えられていなかった。當に、象(IBM)に挑む蟻のような戦いだった。IBMとは、International Business Machinesの略称だ。トーマス・ワトソンが、会社の抱く大志と明るい未来を明確に示すような、不朽のブランドとして名付けた。愚生が業界で働き始めた頃から40年近くが経った。コンピューティングの世界は変わった。MVS、MS/DOS、Windows、iOS、AndroidとOSの主役は変遷した。その間IBMは、コンサルティングを含むサービス、ソフトウェアなどを主力とするビジネスソリューションに重心を移した。そして、ユーザー企業の業務分析、提案から構築、保守までのワンストップ型のサービスの提供を目指している。業界の将来性を予見して、事業の選択と売却を繰り返した。過去の事業売却で目立ったものに、ハードディスクドライブ事業(2003年に日立製作所に売却)、PC事業(2005年にレノボに売却)、IAサーバー事業(2014年にレノボに売却)、半導体製造事業(2014年にAMDから分社化された半導体製造部門グローバルファウンドリーズに譲渡)などがある。日立は、IBMからハードディスクドライブ事業を買収したが、その後、赤字に苦しみ二束三文で売却した。IBMは、PC事業などを2005年に見切りをつけて売却した。一方、F社は未だにPCに取り組んでいるから呆れる。F社の経営者には、技術だけでなく経営や事業分野の取り組み方針もそっくり真似をしろ。拙い頭で、自ら考える事などするなと言いたい。IBMは、先見性というか、経営者の卓越した見通しに基づいて成長してきた。そういう、IBMであっても既存事業は、今回二四半期連続での減収だ。IBMにあって、新規分野のクラウド事業の売り上げは35億ドルと33%も増えている。それは、ネットワークを社会インフラとして構築された世界が「秒進分歩」の早さで進んでいるからだ。技術革新の進歩や陳腐化が、非常に激しい世界だと痛感させられる。

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2017年4月 2日 (日)

人工知能が進んだ世の中を垣間見た

9  将棋棋士とコンピューターが戦う電王戦二番勝負の第1局は、将棋ソフトが佐藤天彦名人に快勝した。佐藤名人は電王戦への出場者を決めるトーナメントで、三冠の羽生善治王座らを下して電王に臨んだ。将棋ソフトは、現役の最高位である名人に勝ったのだ。将棋ソフトの実力は、名実ともに棋界最高峰の名人位を上回ったことになる。ただ、先手番のポナンザが初手▲3八金という奇抜な手を指した。いわゆる、定跡から離れた力戦型の勝負になった。その後、ポナンザは巧みな指し回しで相手の攻めをいなして優勢を築くと、危なげなく押し切って完勝した。佐藤名人は事前に、将棋ソフト「ポナンザ」をパソコンに導入して、研究してから対戦に臨んだが及ばなかった。佐藤名人は 「結果を出せなくて残念だ。ポナンザは読みの精度が高く、完敗だった。」という。電王戦は、主催者の都合でこれが最後になるという。もう将棋ソフトは、プロ棋士の力の及ばない領域に達したようだ。三浦九段の冤罪も、プロ棋士が将棋ソフトより弱いから起きた事件だ。愚生はあの事件以来、すっかり将棋に対して興味なくなり、NHKのトーナメント戦を見なくなった。今回のように、過去の定石にとらわれない力戦型なら、プロ棋士は将棋ソフトに歯が立たない。つまり、過去の経験が利用できない形であれば、実力が上回る将棋ソフトの圧勝となる。将棋棋士は、スターウォーズに出てくるジェダイになったのかと思ってしまう。人工知能が進んだ世の中を垣間見た。ところで、今日から山陰・山陽旅行に出ますので、数日間ブログは休みます。

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