携帯・デジカメ

2021年4月21日 (水)

南鮮は中立地帯の役割だった

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近くにある半島国には、何につけイライラさせられる。福島の原子力発電所汚染水放出決定が、最も隣接した韓国と十分な協議や事前了解なく行われた一方的な措置だと非難する。そして、日本政府の今回の決定は周辺国の安全と海洋環境の危険を招くという。続けて「韓国政府は日本政府の今回の決定を考え直すよう周辺国との共助だけでなく国際法的手段など可能なあらゆる方法を動員していく計画だ」そうだ。韓国と中国が日本の放出決定に強い遺憾と深刻な懸念を共有し、ともに多様な対応策を検討していくことで協議した。愚生が不思議なのは、このような誤解は歴史で自国民に「韓国」というか「南鮮」の国の成り立ちを教えないことの弊害なのだろう。南鮮は、米国がつくった中立地帯の傀儡政権だ。自分たちが独立運動で国を興した気でいるから始末に負えない。戦争をするための統制権は、米国が持っている。戦時作戦統制権とは、戦争が起きた際に部隊の作戦を指揮する権限だ。韓国は朝鮮戦争さなかの1950年、米国のマッカーサー国連軍司令官に軍の作戦指揮権を委譲した。以来、戦時に自国軍を指揮できない状態が続いている。2006年、韓国の盧武鉉政権と米国のブッシュ政権は2012年に韓国に戦時作戦統制権を移管することで合意した。しかし、北朝鮮情勢の悪化により李明博政権の要望などで延期した。その後も、戦時作戦統制権は米軍が持ち続けている。要するに未だに、韓国軍には戦争をする権限がないというか、米軍の下でしか活動ができない。面白いことに、中国メディアの環球網は19日付で、「韓国は日本に屈服したのか」とする記事を掲載した。それは、韓国外相が日本政府の福島第一原発の汚染処理水の海洋放出を決定したことについて、「国際原子力機関(IAEA)の基準に適合した手順に従って行われるのなら、反対する必要はない」と表明したからだ。韓国外相は、、日本の海洋放出に対して、日本側に三つのことを求めていると回答した。三つとは「科学的で十分な情報の提供」「十分な事前協議」「韓国の専門家のIAEA検証への参加」で、この3条件を備えた上でIAEA基準に合った手順で進められるなら、反対しないと発言した。やはり、海洋放出に米国が日本支持を表明したことが大きい。環球網の記事は韓国がこれまで日本の核汚染水排出決定に対して4大反対措置を講じてきた。「国際海洋法裁判所への提訴示唆」「大型スーパーでの日本産海産物の不売継続」「韓国漁船団によるデモ」「12~15日に開催されたロンドン条約に関する会議での同問題の提起」がそれだ。今回、ケリー特使の訪韓で、韓国は米国の真の姿勢および韓国に対する要望をはっきりと理解したことだ。要するに、四の五の言うなら、南鮮は中立地帯の役割だったのだから中国に返してしまうと。南鮮も新疆ウイグル自治区やチベットのように、拷問や不妊の支那禍に遭遇したいのだろうか。

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2021年2月 8日 (月)

カメラ業界に未来はない

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終活に迫られる愚生は、ここ数年足腰が丈夫なうちにと妻と旅行をしてきた。しかし、昨年は武漢ウイルスの感染拡大で、箱根に2回、帰省で北陸に行っただけだ。今回のウイルス感染症の流行は、飲食店や旅行業界だけでなく、さまざまな分野に影響を及ぼしている。その中で、カメラ業界も例外ではない。イベントの中止や新製品の発売の延期、出荷台数の大幅な前年割れと続く。そして、老舗カメラ誌「カメラマン」「アサヒカメラ」の休刊や老舗カメラメーカー「オリンパス」の撤退まであった。スマホの台頭で、カメラ業界自身に未来があるのだろうかという時代だ。2020年は、前年同月比で3月は47.8%、4月は36.3%、5月は27.4%にまで出荷台数が減少した。その3月のデジタルカメラの出荷台数(全世界)は、前年同月比で「レンズ交換式」が42.6%、「レンズ一体型」が53.3%を切る結果となった。旅行にも行かないのだから、カメラ需要があるはずはない。コンデジの世界は、スマホに席巻されてしまった。ミラーレス・カメラの撮像素子の有効面積は、36ミリフルサイズの面積は「864㎟」・高級機のコンデジは1インチ「116㎟」・一般的なスマホ1/2.3インチ「29㎟」だ。大きなパネルに引き伸ばして印刷するのでもなければ、1インチとフルサイズで、7.5倍程度しか違わない。旅行用のスナップ写真には、ソニーのサイバーショットRX100で十分だと思う。愚生はたいした写真も撮らないのに、過去に何台もカメラを買い換えてきた。振り返れば、高校一年生の写真部に入会した時からだ。作品を撮るというよりは、カメラを買う楽しみの方が嬉しかった。一眼レフは最高だが、旅行には重くて持っていく気はしない。どうしてもミラーレスのほうが楽だ。そして、レンズ交換型より一体型と、より軽いカメラが好きになった。スマホでは、ストロボやファインダーがないので使いづらい。多少レンズが暗くても望遠まである一体型が軽くて使いやすい。愚生のように、作品性に拘らなければそう考える人は多いだろう。そして、その程度のカメラの実需が一番多いような気がする。愚生も終活の一環で、旅行で持ち歩かないカメラを売却して、サイバーショットRX100MⅥだけにした。型落ちカメラの価格の暴落も大きく、売り手は多いが実需がないため、中古カメラは信じられない安値圏になってきた。実需のない地方の不動産と同様だ。

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2020年7月11日 (土)

マイナポイントが還元にICカードリーダー

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政府の支援事業が、業者との癒着で問題になっている。渦中にある「Go To Travel キャンペーン」もその一つだ。旅行代金の1/2相当分のクーポンや割引が付与されるとある。例えば、旅行代金が2万円の場合、補助額となる1万円のうち旅行代金の割引が7,000円、現地で利用できるクーポン3,000円となり、旅行代金の支払い額は1万3,000円となるという。しかしながら、具体的なことは「coming soon…ただいま準備中」とある。内容も固まっていないから、申し込み方法もわからない。そして、愚生が某旅行代理店に申し込んであった9月の旅行に、どう対応してくれるのかもわからない。もう少し、内容を固めてから発表して頂きたいものだ。安倍首相が言いだしてから、「安倍のマスク」や「10万円の給付金」も、随分と時間がかかった。クレジットカードやスマホ決済などで最大5%ポイント還元を受けられる「キャッシュレス・ポイント還元事業」は2020年6月末で終了した。しかし、お店は、クレジットカード会社から還元されるというが、未だに受けていない。どうも、愚生が騙されて、値引きされない金額を支払ったようだ。これは消費税率が10%に引き上げられたタイミングで、キャッシュレス決済を推進するために行われた事業だった。武漢ウイルスの感染拡大で、消費が冷え込んでしまったため、還元事業は失敗したようだ。それでも、愚生にとっては、中古カメラ35ミリ単焦点「サイバーショットRX1」を3(5-2)%引きで買ったからメリットは少しあった。また、政府はマイナンバー通知カードの失効にともない、マイナンバーカードの無償作成を支援した。愚生も無料なら、あっても良いと思いネットで申し込んで作った。そのマイナンバーカードを利用した「マイナポイント」制度が、2020年9月から始まる。マイナポイント、というのは、9月から来年3月末までの間に、例えば「キャシュレス決済のPayPay」などを登録し、2万円をチャージすると最大5000円(25%還元)のマイナポイントが還元される制度だ。還元を受けるためには、マイナンバーカードとマイキーIDを取得(マイナポイントを予約)していることが条件となる。ちなみに、従来のマイナンバーの通知カードはだめで、マイナンバーカードを作る必要がある。スマホで簡単に登録できるのかと思いきや、手続きをするとエラーが頻発する。マイナンバーカードを読むには、QRコードなど印刷してないから、ICカードリーダーが必要なようだ。愚生のスマホは、iPhone6Sだからフェリカ対応していない。対応はiPhone7からだったようだ。結局、パソコンから読み込むために、フェリカ対応のICカードリーダーを3,100円で購入した。最大、5,000円しかペイバックしてくれないので、かみさんの分も含めて対応しないと算盤が合わない。それも、パソコンに本人確認のソフトやインターネットエクスプローラー11をダウンロードしなければ登録できないという仕組みだ。愚生はコンピューター企業に勤務していた端くれだから、高齢者であっても対応できた。しかし、その方が不慣れな老人には少し酷な気がする。政府に言いたいことは、もっと簡単に配布する方法を、考えられないものだろうか。

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2020年4月23日 (木)

何度も輝いていたキヤノン株を持った

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最近、キヤノンの株価が冴えない。愚生がサラリーマンとして奮闘していた頃、キヤノンはキャシュリッチな盤石な企業だった。そのキヤノンの株価は、ITバブルが弾けた頃だろうか、21年ぶりの安値圏に沈んでいる。武漢ウイルスによるテレワークや外出自粛で、大黒柱のオフィス事務機やデジタルカメラの需要が急減したことが原因だ。12末が会計年度のため、1/4期の2020年1~3月の連結業績は減収減益だったらしい。キヤノンが売上高と利益が過去最高になったのは、2007年12月期だ。事業の選択と集中で「キャッシュフロー経営」を取り入れ、その金で大型のM&Aを手がけて成長の種をまいた。その結果、自己資本比率は2019年12月末時点で56%と高水準を維持している。デジタルカメラやインクジェットプリンター、複写機、システム商品などにも手を出し、欠点が見当たらないエキセレントカンパニーだった。今の低迷は、稼ぎ頭である事務機とデジカメを取り巻く環境が厳しくなってきたことだ。事務機の衰退は、ペーパーレス化による時代の流れだ。デジカメは高い生産効率やシェアを維持するが、スマートフォンに押されて趣味の領域に押しやられてきた。ミラーレス一眼などの新分野も、ソニーに後塵を拝し、売り上げを落としている。愚生は昔からカメラは「ニコン」ファンだったが、紆余曲折を遍歴して、今はソニーのサイバーショット「RX1」「RX100M5」を使っている。撮像素子の半導体技術が勝負を決めたようだ。愚生の目から見ても、キヤノンの得意とする領域は、利益成長が難しくなっている分野だ。新規事業である医療機器やネットワークカメラ、有機EL向けの製造装置などは連結売上高の25%を占める。今後期待される成長はどうだろうか。この分野は、購入先が医療機関や電機メーカーであるため、今回の武漢ウイルスの被害が少なく需要は底堅いという。現在、キヤノンの手元流動性は4000億円超だ。この金を、どこの成長分野に振り向けるのだろうか。過去何度も輝いていたキヤノン株を持ったことがある。しかし、今はとてもそんな気にはなれない。

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2020年2月 4日 (火)

どの企業でも栄枯盛衰がつきまとう

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キヤノンが発表する2019年12月期連結決算は純利益が10年ぶりの低水準だった。その原因はデジタルカメラなどの従来の主力事業で稼げなくなってきたからだ。一昔前のキヤノンは、キャシュフローが潤沢で死角がない様に見えた。しかし、どの企業でも栄枯盛衰がつきまとうようだ。今後、どのように成長シナリオを描くか迫られる。スマホに押され縮小傾向のデジカメ市場は、景気減速が直撃した。紙ベースから電子データの移行に伴い、事務機の消耗品需要も失速した。期初に想定した純利益予想2400億円は、前の期比45%減の1400億円に半減した。振り返れば、事務機やカメラで合わせて1兆円近い営業利益のキャシュフローを元手に、2016年の東芝メディカルシステムズ(現キヤノンメディカルシステムズ)をはじめM&Aに累計1兆円規模を投じてきた。しかし、市場変化のスピードは想定以上で、新規事業の成長が立ち上がる前に既存事業が失速した。キヤノンの回復には、医療機器、監視カメラ、商業印刷、産業機器の4本柱を立て直せるかだろう。老害と揶揄される昭和の化石、御手洗冨士夫会長に21世紀の事業を任せて大丈夫なのだろうか。かつてデジカメの売上高が1兆円を超えたが、そのようなことは二度とあり得ないだろう。富士フイルムがさっさとフィルムビジネスの店を畳んだが、キヤノンにそれができるのだろうか。愚生自身は、キヤノンの基礎技術の卓越性を信じる。そのため、複写機やインクジェットプリンターは、キヤノン製品をこれまで購入してきた。しかし、その機器も写真印刷以外では使用しなくなってきた。デジカメという高級機分野は、愚生はソニーやリコー製品しか購入していない。それは、キヤノンが目先の利益に固守してミラーレスフルサイズ機の投入が遅れたためだ。小型機でもソニーRX1やリコーGRに席巻されてしまった。デジカメ分野では、キヤノンは顧客から見捨てられた。それならば、新たな収益源の筆頭が医療機器だろう。ライバルは、独シーメンス、米ゼネラル・エレクトリック(GE)などと大物ばかりの市場だ。ここ1年、キヤノン株価の推移は1%高だ。医療分野で先行するオリンパス(2.1倍)や富士フイルムホールディングス(31%高)に大きく後れをとる。富士フイルムは2018年3月期から子会社の富士ゼロックスの人員削減をまたも敢行した。キヤノンも海外販社で人員削減に踏み切ったが、まだまだ甘いのだろう。富士フイルムが損益改善のために、富士ゼロックスを雑巾のように無慈悲に絞るのとは対照的だ。

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2020年1月 5日 (日)

インチとミリ表記では、センサーサイズが違う

 

Yurai_20200105092301  カメラは、レンズから覗いた以上に、綺麗な写真は撮れない。そして、撮像素子の解像度以上に、正確に描画できない。当たり前といえば、それまでだ。デジタル技術の革新で、どんどん半導体の集積度が上がる。そして、記録撮像素子も大型化されたものが開発されてきた。日本はメートル法の国だが、撮像素子の大きさを表すときはインチ表記が多い。そして、インチで表される大きさと、メートル法のミリで表記されるセンサーサイズが食い違う。センサーサイズ型は、以前は何インチと呼ばれていた。例えば、「1型センサー」は、以前は「1インチ」と言われた。ただ、それではどこが「1インチ」なのかと問えば、縦も横も斜めも1インチではない。「1型センサー」の大きさは、「13.2mm×8.8mm」で、対角線の長さを計算しても「約15.8mm」にしかならない。1インチ「25.4mm」とは全く関連した長さではない。なぜ、こんなに違った表記なのかといえば、昔は、放送局などで使われているカメラなは、CMOSやCCDセンサーではなく撮像管「アナログ的な真空管」だった。その撮像管の太さ「何インチ」で、描画の能力を表記していた。その後、半導体のCCDに取って代わっても、センサーサイズの表記として、もし同じ受光面積を持つ撮像管を作ったら「1インチの太さ」になるという意味で「1型センサー」と表記される。そのため、1型の場合、実際には1インチより小さい。〇型で表記しているものは、すべてそうだ。4/3型でも1/2.3型でも同様だ。CCD・CMOSの画像の大きさは、1mmを10×10ピクセルで表する。そして、このくらいの大きさが1mm×1mm となる。
以下、市販されているカメラやスマホのセンサーの大きさを示す。ただ、イメージセンサーの周辺部分は利用されない画素も存在する。そのため、面積はセンサー全体ではなく、有効な受光面の面積で表す。

中判デジタルカメラ(商業写真)
中判CMOSセンサー
43.8×32.9 mm
1441.02mm2

フルサイズデジタル
35mmフルサイズ
36×24mm
864mm2

APS-Cデジタル
APS-Cサイズ
23.6×15.8mm
372.88mm2

オリンパス・パナソニック
フォーサーズ(4/3型)
17.3×13mm
224.9mm2

ソニーサイバーショットRX100
1型
13.2×8.8mm
116.16mm2

コンパクトデジカメ
1/2.3型
6.2×4.7mm
29.14mm2

iPhoneXS・XR・11
1/2.5型
5.7×4.3mm
24.51mm2

iPhone 5s・6・7・8・X
1/3型
4.8×3.6mm
17.28mm2

以上、撮像素子の大きさを比較すれば、スマホとコンパクトデジカメの差がなくなってきている。そのため、コンデジが売れなくなってきたことが容易に理解できる。デジカメを買うなら、1型以上にしないと、顕著な差は出にくい。デジカメの選択は、明るいレンズで1型以上の機種にすべきだと思う。ところで、最近のカメラは性能がよく、眼鏡の奥の皴一本一本にまでピントが合う。愚生はあまりの描画性能に感激する。しかし、被写体の女性からは、ひんしゅくをかう。愚生の論理で言い返せば、被写体さえ良ければカメラ性能など、どうでも良い。そして、美しい被写体を探すことが、手っ取り早く良い写真が撮れる。

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2019年11月 1日 (金)

晩年の一つの清算

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  愚生は、高校まで雪深い田舎で育った。日本海側の気候は、一年を通して雨や雪が多いため、いつも傘を携帯していた。東京に出てきて、雨が少ないのに驚かされた。やはり、天気が性格も反映されるのか、裏日本と呼ばれるだけあって、暗い気質の人が多かった気もする。田舎の高校時代は、一般の若者と同様に都会にあこがれていた。当時、高校の写真部に属していた。比較的に裕福な家庭だったため、親父にねだって機器だけは高級機を買ってもらった。今から思うと、二つ返事で親父の小遣いで買ってくれたことに、感謝が足りなかったことを痛感させられる。そういう経緯もあって、写真を撮るのは上手ではないが、機器だけは高級機を買った。愚生の座右の銘は、「写真はレンズで決まる。レンズから見た以上の写真は撮れない」という単純な発想だった。シルバーライフを通して、妻と旅行に行く機会が増えた。そのつど、カメラをミラーレス一眼の高級機に買い替えてきたが、どんどん重くなってきた。そこで、軽いカメラのCyber-shot DSC-RX100M5を買ってみた。数回使ってみたが、軽くて持ち運びに負担が少ない。ただ、超高感度というわけではないから、フラッシュ撮影が禁止の場所や、野外の真っ暗な撮影では使用できない。しかし、M5で撮影した写真を見て義母は、今度の写真は、はっきりときれいに撮れていると褒めてくれた。今まで高級機で撮った過去の写真よりも、M5の方が良いという。愚生は、今までの機器への投資は何だったのだろうとがっくりした。そう思うと、今後重いカメラを携帯することはないと割り切って、すべてヤフオクで売り切った。ところで、ヤフオクの即決価格で落札しても、入金が遅い人もいる。四日程は我慢してから、丁寧にメールで催促すると、動くことができない発作が起きて入金できなかったと言い訳をする。人の悪い愚生は、落札が原因で発作が起きたのかと穿った目で見たくなる。いずれにしろ、入金されたので持っていた機器は全て送付した。もっと写真の上手な人に使って頂いた方が、カメラやレンズも喜ぶだろうと思った。晩年になって、一つの清算をした気がする。

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2019年5月21日 (火)

OSとは言語や文化基盤と同様

20160928001a トランプ大統領による華為技術(ファーウェイ)への禁輸措置で、グーグルはファーウェイに対し、スマートフォン向けandroidの提供を停止した。スマホはアップルのiPhone(非公開)以外は淘汰されて、グーグルの提供するandroid(OS)しかない。androidの更新版を使用できなければ、ファーウェイのスマホ事業は商売ができない。特にOSとは、言語や文化基盤と同様で独自の世界では成立しない。ファーウェイの製品は、新聞に書いてあるようにアプリ配信サービスやGメールなどを搭載できなくなるという問題だけではない。Android-OSに展開するすべてのアプリケーションが対応しなくなる。汎用ソフトが乗らないコンピューターなど存在しうることはない。つまり、ファーウェイはスマホ事業からの撤退を余儀なくされる。当面、アンドロイドの無償公開版だけ使用を続けられるが、グーグルはスマホ向けの技術支援や共同開発も停止する。IBMのPS1とマイクロソフトのWindows32のその後を思いだせば予見できるだろう。IDCによると、ファーウェイの2019年1~3月期のスマホ出荷台数は5910万台で前年同期から50%も増加していた。このニュースが引き金となって、米国株式市場は大きく下落して取引を終えた。ファーウェイとの取引を禁じる米政府の制裁措置がハイテク株の下げを促した。ファーウェイへの事実上の輸出規制を決めたことを受け、グーグルはファーウェイへのソフトの提供など一部ビジネスを停止する。また、光学部品メーカー、ルメンタム・ホールディングスもこの日、ファーウェイに対する出荷を停止した。その他、インテル、クアルコム、ザイリンクス、ブロードコムもファーウェイに対する半導体の供給を停止する。それが災いしてか、S&Pハイテク株指数Tは1.75%安。クアルコムやブロードコムなどを含むフィラデルフィア半導体株指数は4%下落した。ナスダックス指数も大きく下落する中、恩恵を受けそうなアップル株まで3.1%安となった。ところで、愚生は先週、熊野三山・高野山などを旅行するのに買ったばかりの中古品のソニー「RX100M2」サイバーショットを携えた。しかし、M2は何世代も前のモデルなので、どうしても愚生の持つα7SXⅡに比べ画質に不満を覚えた。また、ファインダーがオプションのため液晶パネルでは見づらくてシャッターが切りにくかった。別売りファインダー「電子ビューファインダーキットFDA-EV1MK」を購入すれば、ソニーショップで44,000円程度、中古の最低価格の製品でも25,000円もする。それなら、ビューファインダー標準装備で、画像レベルでも一眼カメラ相当と言われる「RX100M5」への買い替えを検討した。Amazonでは、新品は9万円程度で販売されている。ヤフオクで「RX100M2」を2万円程度で売却し、不必要になったストロボも処分した。愚生のプレミア会員のポイントなども使うと、中古ファインダーを購入するより3,000程度の持ち出しで済んだ。愚生は気が短いせいか、思ったら留まることがなかなかできない。これまでの人生でも、買ったら必ず同等品を売却して、キャッシュフローを維持してきた。土地バブルの時も、住んでいたマンションを売却していた。バブル崩壊時も借財が少ないせいで資産デフレの被害が少なかった。人それぞれの考えだろうが、キャッシュフローが潤沢なことは、いろいろな意味において自由度が大きいと思う。愚生の友人は、真逆の生き方をしたために、今も千葉のド田舎で農家の下男のような仕事をしている。

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2019年4月20日 (土)

5Gの技術革新は、IOTのインフラ

Download_2 次世代モバイル通信"5G"は、ドコモ、au、ソフトバンク、楽天が電波を割り当てられた。この5Gで実現される超高速通信、Wi-Fi並みの低電力で10Gbpsだ。5Gは、高速化というより、次世代社会に新しい価値を産み出す。思いだせば、1980年代から1990年代にかけての1Gは、アナログ携帯電話だった。愚生もF社から支給されたアナログ携帯電話を持った。当時は携帯電話が普及していないため、電車の中でも通話を咎められることはなかった。通信費は会社持ちだったため、10秒/10円も苦にならない。出張中のグリーン車から、オフィスで仕事をするような感覚で、電話をかけまくっていた。次に、2Gでデジタル化とデータ通信がスタートした。ドコモのiモードなどが出現して普及期となった。その途端に、電車内での通話は禁止となった。そこで、メールをはじめとする携帯データ通信の利用が本格化してきた。携帯データ通信を日常的に利用するようになると、高速化が進められ3Gのコア技術となる「CDMA(Code Division Multiple Access、符号分割多元接続)」が商用化された。cdmaOneは、3Gを先取りした高速化技術の2.5世代だった。そして、ITU(国際電気通信連合)が世界中で使うための互換仕様となる標準化を進め3Gとなった。これによって、一つの端末を世界中に持ち歩ける時代が始まった。3Gの当初の開発目標は、2Mbpsだったが2000年代に入って、10M~20Mbpsクラスの高速化技術が実用化された。これらの高速化技術の一つは、3Gの技術をベースに高速化する方法で3.5Gと呼ばれた。もう一つは4G向けの高速化技術「LTE」(Long Term Evolution」だった。これらの標準化活動で、LTE-AdvancedとWirelessMAN-Advancedの2方式が4G仕様となった。ユーザー目線で4Gを位置付けるなら、現在の4Gは、スマートフォンのためのモバイルネットワークだ。4GのGは「Generation(世代)」の意味だ。5Gがターゲットとするものは、2020年代の社会を支えるモバイルネットワークだ。4Gがスマートフォンのための技術だったとすると、5Gはすべての端末とすべてのアプリケーションのための技術と言える。例えば、ゴールシーンやスタジアム内のライブ中継の高精細映像を、スマートフォンやタブレットで視聴するサービスなどだ。小さなエリアに密集している何万台もの端末全てが数100Mbpsでデータ通信する環境だ。このネットワーク環境を作るには、10Gbpsクラスの超高速無線通信を数万台の端末が密集している場所で定的に通信させる。そして、基地局側の消費電力をWi-Fiアクセスポイント並みの10W程度に抑えなければならない。Wi-Fi並みの低電力での超高速通信10Gbpsが実現すれば、ネットワークの構築・運用・設計が容易になる。そうなれば、駅や空港、イベント会場などにおいて高精細映像を含む情報提供が可能となる。近年、「IoT」という言葉が使われる。IoTは「Internet of Things」の略で、モノがインターネット経由で通信することを意味する。以前は、インターネットはコンピュータ同士を接続するためのものだった。主にパソコンやサーバー等のIT関連機器が接続されていたからだ。しかし、現在ではスマートフォンやタブレット端末のような移動端末機器が主流に接続される。これからは、情報家電としてテレビやデジタルカメラ、デジタルレコーダーやスマートスピーカーがインターネット接続する流れだ。デジタル化された映像、音楽、音声、写真、文字情報や様々なデータがインターネットを介して伝達する。5Gの技術革新は、インターネットはあらゆるモノがコミュニケーションをするための情報伝送路と豹変する。そこの潜在ニーズを顕在化させたビジネスが次世代の勝者となる。

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2019年4月18日 (木)

訳が分からない、紛らわしい契約

Mb_img_25_4  このところ、TPP(環太平洋パートナーシップ協定)が発行されたせいだろうか。愚生の行く激安スーパーでは、豪・加・ニュージーランド産の牛肉が安い。肩ロース部分では、148円/100g程度だ。一方、米国産のアンガスビーフは、188円/100gもする。愚生は牛肉を価格でしか見ないせいか、これでは米国畜産農家が危機感を持つのも当たり前だと思った。日米両政府の閣僚級の貿易交渉では、日本の農産品の関税引き下げは過去のTPPで認めた水準を限度とすることで大筋一致したという。米国政府内としては、早期の関税下げを優先するから、取りあえずこの辺りが落としどころなのだろう。昨年9月の共同声明では「農業の関税下げはTPPや日欧の経済連携協定(EPA)など、過去に締結した協定の水準が最大限」とする日本の立場を米側は尊重すると明記してあった。元々、米国がTPPから離脱したのが元凶だ。TPPや日欧EPAが相次ぎ発効して、米農産物が不利になったとしても自業自得だ。そうはいっても、背に腹は代えられないと焦る米国農家は「TPP水準でも、早期に日本との関税交渉をまとめろ」との意見が趨勢だったとのことだ。米国は過去、日本とのTPPの合意で、日本は現在38.5%の牛肉関税を、2016年目に9%に下げ、多くの野菜やワインなども関税をゼロにするとしていた。この水準なら、当初の予想通りで双方は納得できるだろう。ところで、昨日に携帯電話番号ポータビリティー(MNP)の番号が届いた。早速、近所のヨドバシカメラ内のワイモバイル販売店に出向いた。ネットで申し込めば事務手続き費用が安く上がるが、その間はスマホの使い勝手が悪いため店頭で処理してもらった。ヨドバシカメラでは、iPhoneファイルのアップロード 6Sは、他社からの乗り換えのため事実上無料。また、使用中のiPhone6は、7,776円で買い取ってくれた。ヨドバシカメラでは、iPhone6を一括で購入すると11%引きなので、ヨドバシカメラ・カードで買った。結局、3万円程度の一括払いをしたが、初年度の通話料金は家族割も効いて、1年目は2円/月、2年目は1082円/月の契約となった。平均すると2年間を1792円/月の通話料金(3万円程度の一括払い込み)。そして、スマホは Phone6Sの新品と4年使ったiPhone6を無料で交換。IIJの継続利用よりも、ずいぶん安くなった。今回、通信端末と通信料金を分離する法律が成立しそうだからなのだろうか。今が最後の「訳が分からない、紛らわしい契約内容」だった。思えば、最初に買ったiPHone5Sの時も、機器を1円で購入して、2年間は1980円/月の使用料金だった。その後、MVNOを経てワイモバイルにした。これまで、数年おきに、政府の方針で大きく販売形態が変わってきた。今後、契約が切れる2年後の予想は全くつかない。いずれ5Gの普及期には、また契約形態の大きな変革があるだろう。

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