携帯・デジカメ

2017年9月 5日 (火)

富を増やし続ける企業に投資すればよい

1  米国企業全体の手元資金は2010年以降、5割増の約300兆円にもなる。米国IT大手5社の手元資金は、2017年の6月末時点で約62兆円。2010年からどのくらい増えているかとみれば、アップル5.1倍、マイクロソフト3.1倍、アルファベット(グーグル)2.9倍、フェイスブック19.9倍、アマゾンドットコム2.6倍。これは、2016年度の日本の国家税収約55兆円を超えるから凄まじい。ネット関連企業は、儲けた金を配当で株主に還元しないで手元資金としている。それは、IoTAIといった次世代の産業革命の投資に資金を備えているからだ。世界の中銀が実施した金融緩和も理由の一つだが、資金が一部の勝ち組企業に吸い上げられたことも事実だ。そして、安倍首相が唱える、富が全体に行き渡るトリクルダウンなど起きていない。一方、投資家にとっては分かりやすい。富を増やし続ける企業に投資すればよい。つまり、勝ち組企業の株を買っておけば、ほっておいても儲かることになる。愚生はアルファベット、フェイスブック、アマゾンドットコム株は持ったが、アップルとマイクロソフトは買う気にはなれない。やはり、古いコンピューターエンジニアだったことで、マッキントッシュやMS/Dosを連想するのかもしれない。愚生は、アプリケーションソフトを注目するあまり、端末関連基盤に興味がないせいかもしれない。ところで、パソコンにWindowsが必須だったのは、オフィス(ExcelWordPowerPoint)というビジネスソフト・ツールが市場を席捲したからだ。元はと言えば、ExcelLotus 1-2-3(現在はIBM傘下の企業)という表計算ソフトの物真似た。PowerPointは、Lotus Freelanceという プレゼンテーションソフトの物まね。そして、Microsoft Exchangeは、グループウェア Lotus Notesの真似だ。こう考えれば、パソコンは仕事をするためのアプリケーションソフトを使いたいから買う。要するに、使いたいサービスを提供するアプリケーションソフトが勝ち組として残る。そう考えれば、アルファベット、フェイスブック、アマゾンドットコムを選択することは合理的だと思った。業界を独占した物真似上手なマイクロシフトも、インターネットモバイル端末やその上で動作するサービスソフトでは失敗した。理由は、グーグルやフェイスブックのように無料でサービスを提供して、広告収入で稼ぐというビジネスモデルに太刀打ちできなかった。また、ブラウザ競争でも端末やOSを選ばない(Windows以外でも動作)Cromeブラウザに負けた。いまや、スマホOSに占めるAndroidiOSのシェアは97.47%で、マイクロソフトは完全はじき出された。隔世の感がある。

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2017年8月22日 (火)

富士通が携帯電話事業を売却

133432139518313101494_cimg0991 今朝、富士通が携帯電話事業を売却と報道された。15年位前ならわかるが 愚生の感覚では、いまさらと思った。富士通の現会長(当時の社長)が、5~6年前に日経新聞とのインタビューで、携帯電話事業は苦しくてもやっていくと言っていた。この記事を読んで、こいつは本当に馬鹿な奴だと心底思った。その後、富士通は東芝の携帯事業を買収した。立ち行かなくなって、やっと携帯電話事業を売却する方針を固めたようだ。パソコンを売却しようにも好条件が望めなく、未だに売却先が決まっていない。そもそも、富士通のパソコン事業や携帯電話端末などをやっていた部隊とは、事業に失敗した社内失業者連中だった。1990年初頭だっただろうか、NEC以外のメーカーは世界標準のDOS/Vパソコンに移行した。ただ、富士通では独自のFM-Townsも開発していたため、買ってくるだけのDOS/Vパソコンの担当者がいなかった。そこで、富士通の社内失業者をかき集めてDOS/V担当部署を作った。時流に乗って、価格が安かったこともあり、一躍NECの牙城を打ち破り、大きく売り上げを伸ばした。その部門にいた連中は、ヤクザ紛いに購入先を恫喝して、パソコンを安く作った。要するに、彼らはコンピューターエンジニアではない。ただの購買担当者のような存在だった。携帯事業も同様に価格勝負だったため彼らが担当した。その中の人材の一人が現会長だ。コンピューターエンジニアでもない今の富士通幹部は、赤字を垂れ流す携帯事業を右往左往して得た結論は売却だった。愚生に言わせれば、馬鹿に付ける薬はない。傍から見れば、大企業で偉くなった人材とは優秀だったと思うかもしれない。しかし、愚生の上役だった連中が、茨木カントリークラブの会員権で何人も損をしていた。今は400万円だが、数年後に1500万円になると皮算用をしていたことを思い出す。愚生が腹の中で思ったことは、こんな馬鹿が事業経営に参画していて富士通は大丈夫なのかと思った。東芝もそうだが、自分の金と会社の金をきっちり使い分けるのがサラリーマンだ。会社の損益と一心同体の中小企業の社長とは、月と鼈くらい意識が違う。米アップルが4割以上のシェアを握り中国通信機器大手の華為技術(ファーウェイ)など海外企業が攻勢をかける。富士通が撤退すれば、残る主な国内メーカーはソニーとシャープ、京セラだ。投資ファンドのほか、中国レノボ・グループやファーウェイ、鴻海(ホンハイ)精密工業などが事業売却候補として浮上している。愚生が思うには、売却先はファーウェイではないかと思う。富士通ブランドに供給して、携帯電話の販売を増やし、日本市場に足場を築きたいのは中国企業だろうから。それでなければ、日本企業との繋がりが多い、レノボや鴻海だ。富士通のスマートフォン販売台数はNTTドコモ向けが中心で、2017年度見通しは310万台程度だから、どこが買収しようが市場に全く影響はない。いずれにせよ、遅きに失したというのが正しい評価だ。そういえば愚生は、富士通から社給された携帯電話以外で、富士通の携帯電話製品を使ったことはない。やはり、開発していた連中を近くで散見していたせいだろうか。

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2017年8月18日 (金)

全く馬鹿げた仕様だ。

2014081300000006dramanavi100view  愚生は、二年前からMVNO(仮想移動体通信事業者 Mobile Virtual Network Operator)と契約してSIM FREEのスマホを使用している。夫婦二台のスマホ使用料は、月に3000円程度だ。国内の格安スマホの契約数は3月末時点で1586万件。携帯契約数全体の1割弱だが、その伸び率は前年同期比25%増という。今後、数年で国内の格安スマホ比率はかなり上がるだろう。これに対抗して、KDDIは「UQモバイル」、ソフトバンクは「ワイモバイル」という隠れブランドで格安スマホに対抗している。しかし、ドコモは同様の子会社やサブブランドを持たない。そのせいもあってか、2017年4~6月期は顧客流出を防ぐ販促費の積み増しで、営業利益は2782億円と7%も減った。同様に株価も、年初来安値に落ち込んでいる。しかし、愚生の契約したMVNOのSIMは、スマホにDOCOMOというアンテナ表示が出る。つまり、MVNOがDOCOMOから回線を借りていることを示す。格安スマホ事業者は、大手携帯3社から回線を借りて事業を展開しているが、全体の約6割がドコモから借りている。たぶん、田舎での繋がり安さなどを考慮すれば、DOCOMOの通信品質が一番高いからだ。格安スマホの増加に伴い、ドコモの懐に入る回線の使用料収入も増えている。金額を公表していないが、格安スマホに食い荒らされても、回線貸出料が増える仕組みだ。回線の貸し出しは、販促費などが不要なため売り上げに占める利益率は高い。格安スマホの契約価格は安いが、機種まで丸ごと業者から購入しない場合は、自分で設定や接続不具合を解決しなければならない。極端な話し、パソコンの手作りDOS/V機種と同じだ。端末操作が分からない際や故障時など、アフターサービスの体制がないため、使用者に充分な知識が必要だ。そのためDOCOMOは、格安スマホ勢への対抗策は積極的には取らない方針だ。なぜなら、MVNO事業者がKDDIやソフトバンクから顧客を奪えば、ドコモの回線使用量が増えるからだ。こう考えると、自社ブランドのスマホ契約は減っても、販促費もかからずに回線占有率が自然に増えてくるからだ。そういうわけで、DOCOMOは格安スマホに関連した事業を、収益源に育てようとしている。総務省は、MVNOを育てて通信料を下げろという。しかし、各社が販売しているスマホ端末は、何故かわざわざ独自仕様にしている。愚生のSIM FREEのスマホはアップルから購入した。auのSIMには、自社仕様の端末しか保証しないと明記されている。そんな馬鹿なことがあるかと思い、SIM FREEのiPhoneに、auのSIMを挿入しても正常に動作した。DOCOMOとソフトバンクは同一通信仕様だが、auは方式が異なる。しかし、SIM FREEのiPhoneでは、3社のどのSIMでも動作する。要するに、KDDIやソフトバンクは、本来どれでも動作するiPhone端末を、わざわざ自社のSIMでしか動作しない仕様に変更して販売している。全く馬鹿げた仕様だ。総務省は、早期にこのような愚行を止めさせるべきだ。しかし、ジュリア・ロバーツさん似の人から卵子提供を受けて出産した、新任総務大臣には少し不安を覚えるが・・・

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2017年8月16日 (水)

アリペイがサービスしたとして使う予定はない

4  今朝のニュースで、中国ネット通販のアリババが、日本でスマホを使った電子決済サービスを始める。入金したスマホのアプリで買い物ができるようにする。中国で提供する「アリペイ」と同じ仕組みだ。愚生は知らなかったが、中国はスマホによる決済が世界で最も普及していて、アリペイとテンセントが市場を二分する。決済には消費者のスマホアプリが表示する二次元バーコードのQRコードを使って決済する。QRコードには金額などの支払い情報が書き込まれている。日本では国内銀行の口座を持つ人向けに別のブランド名でサービスを提供する。驚いたことには、中国のスマホなどのモバイル端末を使った決済市場は2017年に約250兆円規模になる見込み。一方、日本国内の2017年の電子マネーによる決済市場は5兆6千億円にとどまる。ただし、日本で普及するかどうかは怪しい。首都圏に住むサラリーマンの大半は、通勤のためのSUICAやPASMOの定期券を持つ。これに、クレジットカード決済の機能が付いた物もある。愚生なども、退職後もSUICAに5千円程度はデポジット入金している。首都圏での交通手段は、圧倒的にSUICA利用の電車やバスだ。また、モバイルSUICAならスマホを定期券として利用することができる。そして、途中駅からの清算も自動でできる。そう考えると、東京では定期券として利用するSUICAやPASMOを使った決済はメリットが多い。なぜなら、定期券はサラリーマンには必須な代物だからだ。愚生のスマホはiPhoneなので、アップルペイも使える。さらに、更新料が無料のVISAカードまで考えれば、旅行用のゴールド(F社)、出光クレジット、楽天カード、ヤフーカード、ヨドバシカードなどもある。日本人が、現金決済を好むのかどうかは知らない。ただ、愚生の行きつけの激安ショップは現金取引だけだ。愚生は、訪日中国人を対象にしないアリペイが日本でサービスしたとして使う予定はない。また、最も利便性があると思われる中国旅行の予定もない。日本では、なにかもっと大きなメリットがなければ、SUICAやモバイルペイと併用して普及することはないのではないか。

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2017年8月 2日 (水)

アップルの株価は一時約7%上昇した

Iphoneshare_2    米アップルの7-9月期の売上高予想は490億-520億ドルとアナリストの予想を上回った。9月中旬に発売されるiphone8の数週間分の売り上も7-9月期に含まれる。4-6月(第3四半期)のiphone販売台数は4100万台強と、アナリスト予想(4110万台)とほぼ一致した。そして、売上高はアナリスト予想の平均を上回った。そのせいで、決算発表後の時間外取引で、アップルの株価は一時約7%上昇した。年初来では、30%以上も株価が上昇している。今から言っても遅いが、愚生もアップル株を買っておけばよかったと悔やむ。愚生は、コンピュータ業界に従事していたため、米アップル社をマッキントッシュ時代からよく知っている。一時は、紙屑になりそうだったアップル株だ。よくここまで持ち直したと感心する。iphone、ipadを世に出したスティーブ・ジョブズというカリスマ創業者を改めて畏敬したい。愚生がアップル株を買わなかった理由は、iphoneがハード・ソフト一体で閉塞していたからだ。つまり、マイクロソフトのWindowsとの争いに敗れたように、いくら優れていても一社で開発するリスクは大きい。マツダのロータリーエンジン、ソニーのβビデオ、アップルPCのように、そのもの自体は優れていても、全員が参加する製品でなければ普及しない。もちろん、ハード・ソフト一体型の機器のメリットは大きい。例えば、Windowsのようにバージョンアップをすると不具合を起こすようなことはない。愚生のiphoneは、6だからかなり古い代物だ。しかし、iOSのバージョンアップで、何ら支障をきたした事はない。スマホも普及が進むにしたがって、安価な製品も多くなった。そのあおりで、iphoneのシェアも下がってくるかとおもいきや、日本でのシェアは69.1%、Android機種のシェアが30.0%だ。米調査会社ガートナーの調べでは、Android製品が82%でアップル製品は12%だというから、日本市場だけが逆転している。どうも、海外ではAndroid端末が安いことが理由だ。サムスンの安価なモデルは1万円を切るほど安い端末のため、彼らの給与水準にあっている。インド・インドネシア・中国・ブラジルでは、iphone 5の価格は平均月収の2.5〜3倍だというから納得できる。やはり、ほとんどの国ではiPhoneは高級品扱いだ。日本の市場は、特殊な「ガラケー」と呼ばれた、非常に多くの機能を備えた携帯電話を使っていた。その環境で、スマホに買い替える際には、機能が上位互換でなければ納得しない。そのせいで、日本では低スペックの製品は売れない。その結果、廉価版の機能を削ぎ落したAndroid端末という市場がなかった。一方、海外ではそれほど高機能でない携帯電話が普及していた。そのため、廉価版のスマホでも上位互換となり、安いAndroid製品が売れる市場だった。しかし、もっと大きな理由が他にある。それは、日本人は絶対に韓国製品を使わないからだ。自分の命を現代自動車に預ける馬鹿はいない。テレビも冷蔵庫も、洗濯機であってもそうだ。日本人は、「괜찮아요ケンチャナヨ」の朝鮮文化を信用していない。そして、日本人は、安かろう、悪かろうという韓国製品を好まないからだ。

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2017年7月11日 (火)

電波独占三社の利益構造はどうなっている

Pb14   昨日のニュースで、KDDIが新興勢に押されて競争激化のため、スマホ使用料金を主要プランで最大3割値下げすると報じられた。格安スマホへの顧客流出を防ぐためだという。新プランでは、端末購入時の割り引をなくす。代わりに、料金を大幅に安くする。例えば、データ利用が月1ギガバイト以下で、1回5分間の国内通話かけ放題を含むプランの場合、月額料金は約3割安い3480円。光回線などとセットにすれば格安スマホ並みの月1980円から利用可能だという。愚生はauに対して、これまで公共の電波を無償で使用して暴利を貪っていたのかと言いたい。KDDIの2017年3月期の連結売上高は、前期比で6.3%増加し、4兆7,483億円。連結営業利益は、国内事業が増益を牽引し、9,130億円 (同 9.7%増)。そして、1,000億円を上限とする自社株買いをするという。この決算から見えことは、儲かってしょうがない状態だ。営業利益が売り上げの20%という数値は、製造業では考えられないくらい高い数値だ。今回の大幅値引きは、2018年3月期に200億円程度の減収要因になる見通しだという。決算に与える影響が軽微ということは、総務省から通話料金を安くしろといわれても、そんな要請などカエルの面に小便程度にしか思っていないようだ。まだまだ、スマホ料金の値下げ余地がある。1回5分間の国内通話かけ放題を含むプランといっても、仕事で使用する以外なら、LINE、フェースブックなどを使用すれば無料だ。愚生の場合では、四年前にiphone5sを1円でauから購入した。そして、パケット料金は2980円/月程度の二年縛りという契約だった。KDDI光ケーブルも家に敷設したので、980円程度の料金割引もあった。その結果、機器は無料で実質2000円/月くらいで二年間使用した。ところが、契約了後に機器を使い続けてauと継続すれば、安い契約でも7000円程度に料金が跳ね上る試算だった。あまりに料金が高いため呆れてしまった。結局、iphone5Sは、ソフマップに2万3千円で売って、SIM freeのスマホを購入し、MVNOの業者と契約した。それほど大量のパケット(3ギガ契約)を使用しないので、夫婦二台のスマホ使用料金は3千円/月以下で済んでいる。NTT、KDDI、ソフトバンクのスマホ三社は、公共の電波を利用して暴利を貪っているとしか思えない。愚生の契約したMVNO業者はNTTから回線を借り受けて、それをこの安さで再販しても利益が出るようだ。いったい、電波独占三社の利益構造はどうなっているのだろうか。NHKや公共料金と同様に、経費を積算した上に、充分な利益を乗せたものが使用料金となって請求されているのに違いない。

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2017年6月28日 (水)

米フェイスブックが月間利用者20億人に

15541602_393556194343721_3885567990 今朝のニュースに、米フェイスブックが月間利用者20億人に達したとある。2004年からサービスが開始されてから13年だ。世界の人口のほぼ4人に1人、ネット利用者の約6割が利用する巨大なネットサービスだ。日本ではLINEをSNSとして使用する人が多い。しかし、支那や北朝鮮など一部地域を除けば、世界ではフェイスブックがSNSの主流だ。CEOのマーク・ザッカーバーグは、創業以来の社是を「コミュニティーを築く力を与え、世界の絆を強める」と変更した。すでに世界のインフラとなったフェイスブックの次に進むミッションだ。このSNSフェイスブックやLINEには、愚生も会員としてもちろん登録している。フェイスブックの規約は、実名の登録と最近の顔写真をアップロードして参加する必要がある。しかし、愚生の友人の登録情報ときたら、いい加減なものが多い。あまり不正確な記載情報では、相手を特定して認識することができない。経歴や名前、顔写真などを公表すれば、個人情報がネットに流れるのを嫌うのからだろうか。そうかといって、天狗の顔や猫の顔をアップロードしたのでは、彼らを正確に特定が出来ない。また、本人の経歴や学歴詐称に近い内容も多々見受けられる。自分を高めて見せたいのだろう。しかし、周囲の本人をよく知る人達からは虚偽の情報を流すことは疎まれてしまう。困ったものだ。SNSは、狭義には人と人とのつながりを促進・サポートする「コミュニティー型の会員制のサービス」と定義される。主な目的は、個人間のコミュニケーションにある。情報を管理するセキュリティ対策は重要だが、情報そのものが歪められては信頼性を欠く。愚生の友人ばかりに、規約違反が多いのだろうか。ところで、愚生のブログも気が付けば、アクセスが40万を超えていた。継続は力なり、というどこかの予備校の宣伝広告を思い出す。ブログも広義の意味では、SNSの一部だろう。

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2017年6月 7日 (水)

米国株を買うのには好都合だが

3b8fb30a4242f73952feb67e45a5abc7 昨日の東京株式市場では日経平均株価が続落し、あっさりと2万円を切った。終値は前日比190円(1%)安の1万9979円だった。やはり、利益確定の売りが優勢となったのだろう。インデックス投資が増えたせいで、個別物色より日経平均などの指数ETF対する売りが多かった。そのため、トヨタ自動車、ソフトバンクなどの主力株をはじめ、東証1部の8割の銘柄が下落した。そして、6日の米株式市場でダウ工業株30種平均は続落。ハイテク株の比率が高いナスダック総合株価指数も続落。コミー前FBI長官の証言など複数の重要日程を控え、一旦ポジションを閉じる動きが売りにつながったのだろう。確かに、英総選挙、ECB理事会、イギリスでのテロと不安要因が多い。そのせいで、ポジション整理で円が買い戻されて円高に振れている。米国株を買うのには好都合だが、これ以上のリスクは取りたくない。日米株式市場とも売り圧力に押されて下落した。一方、為替の影響を受けない東京REIT指数は上昇した。つくづく、ポートフォリオを組むメリットを思い知らされる。少ない資産など、ほっておけば良いと第三者はおもうだろうが、小心者の愚生にはなかなかできない相談だ。ところで、愚生もよく使っているLINEの株価がさえない。やはり、2017年1~3月期決算で営業利益は前年同期比25%減の40億円だったのがきっかけのようだ。確かに日本ではLINEが主流だが、facebookやfacetimeでも愚生なら用は足りる。LINEは格安スマホ事業を今後の中核サービスにするというが、ヤフーモバイルなどがいる世界では厳しいビジネスだと思う。愚生などはMVNOのIIJを使用しているため夫婦で3000円/月にもならない。新事業の費用が足を引っ張ったというが、スマホ向け決済サービス「LINEペイ」と格安スマホの「LINEモバイル」の拡販費用が重荷となって、他の利益を食いつぶすのでは採算がとれるまで容易ではない。ポイントの付与で顧客を囲い込みクレジットカード事業で稼ぐ楽天やyahoo(ソフトバンク)の二番煎じが成り立つだろうか。新規事業の黒字化は、認知されるまで容易でない。その前に、撤退することの方が多い。予想PERは約64というから、ヤフーの約20倍、米フェイスブックの約31倍と比べると依然として高い。広告ビジネスの成長余地は大きいだろうが、愚生はLINE株を安くなったからといっても買う気にはなれない。

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2017年5月17日 (水)

ストレスなく生活できるのはSNSのおかげだ

Thumb_20170329_sns001238x178 現代社会において、SNS「Social Networking Service」は、ネットワーク上で社会的なつながりを持つために、多くの若者が利用している。愚生のような老人でも、LINEやFacebookアプリをスマホに入れている。勿論、相手がいなければネット社会の横のつながりは広がらない。愚生の知人などは、ガラケーがほとんどのため、悲しいかな友人として承認してくれるのは息子くらいだ。しかし、YouTubeのような動画SNSともなれば、音楽の音質はともかく、愚生が聞きたい曲はほとんど網羅している。非常に、重宝している。YouTubeのサービスが開始されたのは2005年だから、それから12年間で世界を席巻してしまった。SNSの使用ランキングなどは、利用者の動向で数年で大きく変動するだろうから、その業界で働く人は大変だろう。あれほど、先行していた米国Yahooが見る影もない無残な姿だ。そして、SNSの仲間内で作られる閉鎖社会は、いじめの温床にもなっている。そこでの確証もない非難中傷が、犯罪や不登校、いじめにも繋がっている。老人は、今の若い者はと軽口をたたく。しかし、昔より可視化できないネットワーク世界が存在して、住みにくいのかもしれない。そういう愚生も、石見銀蔵と称して、ネットワーク社会で言いたい放題に振る舞う。昔なら、こんな無礼は許されなかっただろう。愚生のように社会から疎外されて引きこもりになっていても、ストレスも感ぜずに生ることが可能なのはSNSのおかげだ。そう考えれば、世捨て人にとって、バーチャルな世界は良い空間なのだろう。今日は、修理に出していた入れ歯ができる日だ。晩飯に何を食おうか楽しみだ。

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2017年5月14日 (日)

Googleの手のひらで踊る以外に道はない

Maxresdefault  昨日の朝鮮日報電子版に、アップルのスマホの営業益は、サムスン電子の5倍超という見出しが躍った。昨年度にサムスン電子は、スマートフォンを3億644万台売り上げ、シェア20.5%でトップ。一方、2位アップルの販売台数は2億1606万台で、シェアは14.4%だった。しかし、アップルの営業利益は449億9700万ドル。2位サムスン電子は83億1200万ドルと大きく差をつけられた。高級機種のギャラクシーS8の平均生産単価は301.60ドル、iPhone7は約225ドルだ。この生産コストの差は、サムスン電子が自社生産に拘っていることが背景だ。そして、アップルは先進国を中心とした、高機能な高給しか販売していないことが一番の大きな理由だ。愚生もSIMフリーのiPhone6を使用している。日本では、特にアップルのシェアは54%と断トツだ。一方、韓国製のギャラクシーなど、日本人は絶対に買わない。なぜならば、無責任で約束を守らず、自分勝手で平気で手抜きをする半島人気質をよく知っているからだ。韓国車や高級機器は、よほど朝鮮半島に所縁のある日本人以外は買わない。日本人好みの高くても品質の良い製品は、半島人には作れないからだ。半島のパクリ集団は、モバイル決済サービス「アップルペイ」を導入すると、翌年には「サムスンペイ」を発表した。しかし、日本との国際条約を平気で反故にし、規則は他人が守るものだという慣習のある韓国人が作ったシステムに、クレジット決済を任せる日本人はいない。ソフトからハードまで、一貫したパクリ戦略のサムスン電子に明日はない。そもそも、ギャラクシーのOSは、GoogleのAndroidだ。Googleが少し絞めれば、サムスン電子の製品など終焉になる。Googleの手のひらに踊る以外に、サムスン電子に生き延びる道はない。Googleの戦略は、「百姓共をば、死なぬように生きぬようにと合点いたし収納申し付くるよう」という「落穂集」に見る徳川家康と同じだ。その証拠に、Google製のハード製品Nexus 5は、サムスン電子のライバルの韓国LGエレクトロニクスに作らせたAndroidスマートフォンだ。どうも、朝鮮日報の記者は、勘違いが甚だしい。Google vs アップルであって、パクリ魔のサムスン電子と比較すること自体が間違いだ。しいて比較するなら、価格破壊を引き起こしている中国企業の小米科技、レノボ、欧珀、維沃などだろう。アップルのパクリで、Googleのエンジン(OS)を積んだギャラクシーなど、利益率が高くなるはずはない。

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