旅行・地域

2019年10月18日 (金)

韓国旅行客が減っても困ることはない。

Origin_1 9月は、一カ月間に日本を訪問した韓国人観光客が前年同月と比較して58.1%減した。今後も、韓国人観光客の減少が長期化することが予想される。その対策として、中国の旅行サイトに西日本地域や北海道旅行では専用ページを新設し、新規航空路線誘致の活動を始めた。また、韓国便の運航中止が7月から続く鳥取県も、中国の航空会社にアプローチし、来年1月からの上海定期便の就航にこぎつけた。鹿児島県は、台湾人を旅行に招待、大分県は中国上海で開催する現地旅行相談会を前倒しして開催する。また、英国、オーストラリアでも同様の相談会を開く。愚生が思うに、韓国旅行客が減ったからと言って、日本が困ることはない。キムチ臭い素行の悪い旅行客が減っただけだ。夜の世界では、売春強国のビザなし渡航の韓国女性は健全だ。こちらは、お金を使うというより、巻き上げていく方だが。旅行客は、1人あたりの消費額が大きい富裕層が好まれる。韓国からの訪日客は、ウォン安や経済低迷を背景に、昨年後半以降、前年割れが続いていたし、地理的に近く滞在日数が少ない。そして、旅行中の1人あたり消費額が少ないのが特徴だった。日本を訪れた外国人観光客の1人あたりの消費額は韓国人が約7万8000円で主要20カ国のうち最低だ。今回、富裕層による長期滞在が多いとされるラグビー・ワールドカップ(W杯)観戦客の消費額は1057億円に上るから、年間では韓国からの訪日客減少が相殺されるも余りある。要するに、買春目的で訪日する連中は変わらないから、その取り巻きの貧乏人の旅行客が減っただけだ。九州地域の業者は、1泊1万円以下が中心だった団体客が減ったため大きな影響はない。逆に、万引きなどの件数が減ったのではないかと、愚生などは穿った見方をする。確かに、長崎県対馬の場合、9月の韓国人観光客は昨年9月に比べて9割減となった。しかし、中国や東南アジアをはじめ海外の観光客は「このところ日本のホテルが取りやすくなった。これでもっと日本へ行ける!」と喜んでいるという声も聞こえる。韓国人観光客の激減は、願ってもないありがたいことではないだろうか。その証拠に、日本では外国人観光客は5.2%も増加している。更に、韓国人一人あたりの観光支出は6.1%増加した。韓国人の貧乏人が大幅に減ったと云うことだ。やはり、量よりも質の問題だろう。また、日本は訪日客のだけでなく、訪日外国人のマナーも見ている。対馬は今でこそ韓国からの韓国客が大幅減で苦しいと悲鳴を上げているが、以前は彼らのマナーの悪さを嘆いていた。長い目でみれば国内からの集客に向けた努力をして魅力をブラッシュアップしながら海外からの観光客誘致にも注力すべきだろう。韓国人がいなくなれば、治安が良くなり国内からの観光客も増えるだろう。

| | コメント (0)

2019年10月11日 (金)

「旅行収支」は、8月としては過去最高

Plt18091210340002m1 天皇陛下の「即位礼正殿の儀」が11月に行われる。これには、約200の国・地域や国際機関の要人が参列する。安倍首相は時間の許す限り、約50カ国の要人らと個別に会談する方向で調整に入っているという。既に決まっているものは、英国のチャールズ皇太子、サウジアラビアのサルマン皇太子、ドイツのシュタインマイアー大統領、トルコのエルドアン大統領、イスラエルのネタニヤフ首相、米国のイレーン・チャオ運輸長官、中国の王岐山副主席らがいる。韓国は、この儀式へ李洛淵首相の参列を日本政府に打診してきた。韓国経済の末期的状況から文在寅の支持率が急落し、3日には、文政権打倒を掲げる大規模集会が開かれた。こんな韓国の格下の首相に、安倍首相が会談して意味があるだろうか。思いだせば、韓国の文喜相国会議長による「天皇陛下への謝罪要求」、「元徴用工の異常判決」、「韓国海軍駆逐艦による海上自衛隊哨戒機へのレーダー照射事件」などについて、これまで謝罪などの決着を付けていない。韓国メディアは、何を勘違いしたのか「日韓両国は歩み寄れ」と注文を付ける。すべての問題は文在寅が発端だ。日本側が歩み寄る必要などない。韓国側の努力がない限り、首脳対話などしないのは当然だろう。日韓関係悪化で、8月の韓国人観光客は大幅減(48%減)となったが、財務省が発表した同月の旅行者のお金の出入りを示す「旅行収支」は、同月としては過去最高(1518億円)の黒字となった。1人あたりの消費額が少ない韓国人観光客など減ったところで問題はないようだ。大声でキムチ臭い騒音が減ったことは、非常に良いことだ。逆に、韓国人が減った分だけ、消費額の多い外国人観光客比率が増えたようだ。韓国メディアは、韓国人観光客が減ったと大騒ぎしていたが、日本経済には大した影響はない。その分、羽田からの韓国行きの発着枠を削り、親日国に割り当てるべきだ。格下の李洛淵首相相手なら、反日・反安倍の「史上最低の宰相」と呼ばれたルピー鳩山由紀夫や、「史上最悪の宰相」といわれた悪菅直人と会談するのが相応しい。そして、両法で日本批判や安倍政権批判をすればよい。日本国民は、「天皇陛下に祝意を伝えに来て、また反日なのか」と呆れかえって韓国の異常さを再認識するだろう。日韓関係の改善などは、当分あり得ない。元々文在寅には、日韓関係改善の意思はない。文は支持率回復のため、今後も反日を繰り返すだろう。文在寅につける薬はない。

| | コメント (0)

2019年9月27日 (金)

トーマス・クックが経営破綻

_1888_cover 英老舗旅行代理店トーマス・クックが経営破綻した。愚生はトーマス・クックというと、思い出深い。それは、今から四十数年前になる学生時代を思いだすからだ。当時、海外旅行が盛んでなかった時代、トーマス・クックのタイムテーブルとユーレイルパスで欧州を旅行した。北はコペンハーゲンから南はジブラルタル海峡近くの都市まで行った。金もない一人旅で、アポイントメント無しの旅行のため、気楽ではあったが必死だった。その旅行では、トーマス・クックのタイムテーブルで列車時刻を調べて移動した。本当に役に立つ時刻表だった。トーマス・クックの創業は、1841年というから歴史がある。500余りの実店舗を構える同社は、変化する旅行習慣に対して驚くほど適応力がなかったという。時代遅れなビジネスモデルだったため、英政府は同社を救済する措置を拒否した。その代わり、同社を利用して海外旅行中の英国人約15万人を帰国させる費用は、政府が負担する。英国が合意なしでEUを離脱し、破綻する企業が出た場合にも、モラル・ハザードを伴うような企業の救済をおいそれと行うことはないようだ。同社は2011年以降、経営難にあえいでいた。民泊仲介サイトを運営する革新的企業や、格安航空会社が台頭し、そこにポンド安と2016~2018年夏の猛暑が重なってとどめを刺されたという。そのせいで、ジョンソン英首相は、海外旅行者の帰国費用は負担しても、200億円拠出してトーマス・クックの経営破綻を救済することはしなかった。この破産で、トーマス・クックの筆頭株主である中国の復星旅遊文化集団などの株主は、出資金が紙屑になった。債権者も軽い損失では済まないだろう。世の中が変わる中で、生き残るのは容易でない。1960年代「IBMと7人の小人」と称した「UNIVAC、バローズ、Scientific Data Systems (SDS)、CDC、GE、RCA、ハネウェル」の中で、現在もコンピューター部門が生き残っているのは、バローズとUNIVACが合併したユニシスくらいだ。愚生がF社に入社した1970年代は、「IBMと7人の小人」と呼ばれるメインフレーム市場の戦いで決着がついた頃だった。IBMの市場シェアが70%を超え、他社のシェアがあまりにも小さかった。その後、小人5社は、撤退・売却・倒産の憂き目にあった。日の丸コンピューター企業と呼ばれたF社などは、小人にも数えられずに蟻が巨象に挑むような戦いだった。F社では、IBM製品を次々に買いあさって評価していたため、コンピュータールームで容易に見ることができた。物まねというが、当時のF社にはIBM製品をまねる技術すらなかった。愚生のような大学出たての、右も左もわからない新人まで駆り出して設計していた。当時を知る愚生には、あのブルーの横縞の入ったIBMロゴに畏敬の念を持つ。あの美しかったIBMも、GAFAやMANTのような新興企業に押され古惚けてきた。

| | コメント (0)

2019年9月25日 (水)

NHKのスクランブル化は必須だ

320pxishigaki_montage  愚生が昨年八重山諸島を旅行した時期は、石垣島にある石垣市長選挙前だった。ホテルの送迎の運転手は、選挙の争点である自衛隊配備について意見を求めてきた。愚生は、自衛隊が配備されれば確実にお金が島に落ちる。そして、支那にも睨みが効くため魚民も安心して漁を行えると配備賛成の意見を述べた。その結果が原因ではないが、自衛隊配備に賛成派の市長が誕生した。ところが、NHKの情報番組「あさイチ」が8月26日に放送した石垣島への陸上自衛隊配備計画をめぐる報道に誤解を与える内容があった。そのため、沖縄県石垣市議会は9月17日、NHKに訂正や検証、再発防止を求める抗議決議を賛成多数で可決した。決議によると、陸自配備予定地から約1.6キロ離れた農業用のダムの水源となる川の映像を放映し「配備予定地周辺は水源地」などとする発言やテロップが流れた。決議は「あたかも自衛隊施設が周辺地域の水質を汚染するとの誤った前提で放送された」と指摘した。番組は、NHKの元解説委員長(柳澤秀夫)と親の七光タレント(篠山輝信)が2人で旅をするという内容だ。この番組が反自衛隊として放送された。前述のように石垣島には陸上自衛隊が配備される。2人は「自衛隊配備反対」のノボリを見つけ、車から降りて島民に話しかける。柳澤は、出てくる農民や若者は、なぜか配備反対派か慎重派ばかり。そして、配備予定地から遠く離れた清流を映して、篠山輝信が「石垣島の水道水の8割をまかなっている」とコメントする。あたかも、自衛隊が配備されれば、水源が汚染される言わんばかりの支那の提灯持ち発言をする。これは、あからさまな印象操作だ。この清流、農業用ダムの水源でしかなく、水道水の8割というのは真っ赤な嘘だった。観光立島の石垣島市議会が抗議するのは当然だろう。これに対して、NHKは放送から3週間以上もたってから、説明が足りなかったと釈明した。いつから、NHKは支那の国営放送になったのだろうか。反国家的な自衛隊配備に反対するNHK放送に、受信料を払う必要があるのだろうか。愚生は、先の参議院議員選挙で「NHKから国民を守る党」に一票を投じて良かったと思った。NHKのスクランブル化は必須だ。こんな番組を見せられては、なおさらだ。 

| | コメント (0)

2019年6月 9日 (日)

明日からの、株価高騰に期待したい

Aimupwardtrendstock 金曜日は、大学時代のOB会で湯河原に泊まっていた。昼間から酒を飲んでいたので、ニューヨーク市場が明ける頃は床に就いていた。翌日、市場を見れば7日の米株式市場でダウ工業株30種平均は5日続伸し、前日比263ドル28セント(1.0%)高の2万5983ドル94セント。今年の5月6日以来ほぼ1カ月ぶりの高値で週末の取引を終えていた。どうも5月の米雇用統計を受けて、FRBが早期に利下げするとの観測が一段と強まり幅広い銘柄に買いが優勢となった。5月の雇用統計で非農業部門の雇用者数は、市場予想を大きく下回った。そして、幅広い業種で雇用が鈍化し、3~4月分も下方修正された。貿易摩擦の影響が、どうもサービス業にまで及んできたようだ。この雇用の弱さが、FRBを早期利下げに決断させるとの見方が強まった。いずれにしろ、利下げがあれば米株市場に投資資金が流入しやすくなるとの期待で幅広い銘柄が買われた。この結果、規制強化への警戒感などから最近の株高局面で出遅れていた大型ハイテク株や消費関連株の上げが大きかった。ダウ平均構成銘柄では、上場来高値を付けたマイクロソフトのほか、アップルの上昇が目立った。ナスダック総合株価指数は1.7%高の7742.101で終えた。グーグルやフェイスブック、アマゾン・ドット・コムなど主力株やインテルなどの半導体関連株が軒並み上昇した。また、トランプ米大統領は7日、米国への不法移民の流入に歯止めをかける新たな対策にメキシコ側が同意したことから、メキシコへの追加関税の発動を無期限で見送ることを明らかにした。内容はともかく、メキシコへの追加関税などもってのほかだ。世界を駆け巡るサプライチェーンが容易にはできるはずはない。愚生の含み損も減ってはきたが、どうもアマゾン・ドット・コム株の株価上昇は遅いようだ。明日からの、高騰に期待したい。ところで、韓国からレーザー照射事件で、心からの誠実な謝罪があるまで、日本は毅然として交流を凍結すべきなのに、日本側からすり寄っていく馬鹿な大臣がいる。これでは、レーダー照射事件を自らうやむやにするのと同じだ。この岩屋防衛大臣に、職務遂行の技量があるとは思えない。例えば、自衛隊がレーダー照射事件の事実を示す証拠のビデオ映像を公開しようとした際、岩屋氏は韓国との関係悪化を言い募って、懸命に止めたという。いったい何故なのだろうか?ネットでは、岩屋氏はパチンコ業者らで作る業界団体、パチンコチェーンストア協会の政治分野アドバイザーを務めている。カジノ議連幹事長でもある。岩屋氏の政治姿勢と在日朝鮮人との深い絆が見えてくる。これでは、前任の稲田朋美のような付け睫毛と網タイツの防衛大臣より始末が悪い。岩屋氏が防衛相であり続ける限り、日本の防衛リスクは減ることはない。

| | コメント (0)

2019年5月23日 (木)

マンション市場は価格が崩壊過程

3841749b 最近、愚生宅の近くに建ったマンションが高額だと思って見ていた。いつまでも販売しているようだから、売れ残りの部室が多いようだ。首都圏のマンション市場は相変わらず局地バブル状態が続きくというが、水面下では売れ残りや在庫が徐々に積み上がっているようだ。首都圏における2019年3月末時点での新築マンションの在庫は8267戸。2018年の3月末時点が6498戸なので、在庫が1769戸(27%増)も増えた勘定だ。2013年以来、首都圏のマンション市場は局地バブル状態が続き、その影響が23区や川崎市や横浜市、埼玉県の都心寄りエリアにまで広がってきた。通勤に1時間程度を要する郊外エリアなどでも、新築マンションの価格は若干値上がりしているようだ。しかし、こういった郊外のマンションの売れ行きは総じて不振だ。都心においてもバカ高い価格で新築マンションが売り出されている。当然、購買力が伴わないから売れ行きは悪く、多くの物件では水面下で値引きが始まっている。今回、東京オリンピックの選手村跡地の大規模マンションが話題になっている。都心の新築タワーマンションは、値上がり期待の思惑で買われてきた。だから、建物が完成した直後には大量の「新築未入居」住戸が中古市場で売り出される。いったい誰が売り出しているのだろうか。はっきり言えるのは、供給過剰になっていることだ。供給過剰で、需要がなければ価格は下がる。その証拠に、新築マンション市場においては値引きが常態化している。特に高騰が激しかった世田谷区、品川区、大田区近辺では、売り出し中の物件の半数以上が完成在庫であったりする。城南エリアは、都心三区のように値上がり期待で新築マンションを購入するようなケースはない。ほとんどが、住むために買う人ばかりなのだ。購買力と連動する個人所得は、この6年でほとんど上がっていない。一方、公共料金や社会保険料は値上がりしている。要するに、購買層の可処分所得は減少している。この状態で、マンションの価格だけが値上がりするはずはない。中古マンション市場も状況は同様だ。売り出し価格と成約価格を比較すると、坪単価にしておおよそ1割弱の乖離が見られる。つまり、売り出し価格のままでは売れず、値引き交渉の末に売買が成立するケースがほとんどだ。そして、その値引き幅が平均で1割弱らしい。ここで、愚生がいつも感じるのは、いったい住宅価格とは何かという疑問だ。チラシにあるのは、販売価格ではなく、売れないという上限の価格を示すものだと思っている。愚生は、戸建てもマンションも購入したことはあるが、いつも数百万円くらいの値引きをさせた。特にリニューアルした中古マンションを、業者が販売している物は購入する気にはなれない。住宅のリニューアル工事費用+業者の利益がかぶさる。自分で業者を手配して改装した方が、安くて質の高いマンションが得られる。もう、マンション市場は、新築も中古ともすでに崩壊過程だろう。少子高齢化のご時世で、郊外の住宅地がゴーストタウン化している。くれぐれも、必要もない土地建物などは持つべきではない。賃貸アパート建設など、愚の骨頂だ。

| | コメント (0)

2019年5月 5日 (日)

いったいどんな写真が撮れるだろうか。

Download_3 今回、函館の五稜郭や街並みの写真を撮るため、16~35ミリの広角ズームレンズを使った。前回観光した時は、α7の単焦点35ミリを持って行ったので、坂の上から街並みを撮ると、中途半端にしか全景が入らない。また、トラピスチヌ修道院なども、全体を撮るには35ミリレンズでは画角不足だった。大した技量もないのに、愚生は何故か良いものを欲しがる。約半世紀前、高校時代の写真部の時も、親父にせがんでニコンの一眼レフカメラ・ニコマートを買ってもらった。そして、広角レンズも望遠レンズも揃えた。当時のお金で20万円くらいはしただろう。大卒初任給が2~3万円前後だったから、大した金額だった。高校生で次男の愚生に、戦前教育を受けた親がこれだけのことをしてくれたのはありがたかった。思いだせば、比較的に裕福な家庭に育った気がする。親には感謝したい。その後、社会人になってからも、ニコンF3なども買いそろえた。昔から、写真は下手なのに機器には金をつぎ込んでいた。そして、撮影技術はいっこうに向上しないのに、機器は最高のものを欲しがった。カメラとなると、欲しくなるとそのこと以外は考えられなくなる。今回は、前回のことを踏まえて、広角ズームレンズを旅行に携えた。しかし、重量があるため首からかけるには重く、肩掛けにするしかなかった。スマホと併用して写真撮影をしていたが、いつの間にか写真を撮るばかりの旅行となってしまった。振り返れば、重いカメラが扱いにくいのが嫌で、ミラーレス一眼カメラにしたはずだ。買い換えた当初は、単焦点35ミリ一本で通そうとしていた。しかし、生まれついた性格なのか、欲求に負けてしまって、いつの間にか16~35ミリ、28~70ミリ、100~400ミリと揃えた。(撮像素子は35mmフルサイズ)そして、改めて気が付いたことは、旅行を楽しむには軽いカメラだと。当たり前のことをまた繰り返してしまった。しかし、今度は、熊野三山・高野山への旅行なので歩きが多い。単焦点35ミリでも持ち歩くのが重いかもしれない。やはり、旅行を楽しむには軽くても性能の良いカメラが欲しい。そう思って、愚生の持つα7SⅡより下位機種を探してみた。結局、中古品だが美品とあったCyber-shotDSC-RX100M2を安く購入した。28~100ミリズームなので、大方はカバーできる。最新のRX100M6であれば、24-200ミリで更に余裕だが12万円以上も払う気はしない。これで、気に入った機器だけは揃えた。しかし、いったいどんな写真が撮れるだろうか。ヨドバシカメラの店員は、「お客さん撮った写真を一度拝見したいですね」と愚生を馬鹿する。ただ、歳を重ねていくうちに旅行で周りを見れば、愚生の年頃で重いカメラを持つ人は少ない。顔に皴ができない体質なのだろうか、いつも年より若輩に見られて光栄ではあるが・・・。

| | コメント (0)

2019年4月 8日 (月)

年々都心の中心に吸い寄せられていく

7cf04192c13eeb6d8989d8796ccc0068 勤め人を止めてから、もう10年になる。通勤を止めてしまうと、電車に乗らないせいで情報が遮断され無頓着になる。通勤に使った最寄り駅はともかく、出張もなくなれば他の電鉄路線の計画など、更々気にしなくなる。そういう愚生だが、久しぶりに鉄道の延伸計画などの情報が目に入った。それは40年前くらいからあった計画だが、やっと前進するのかという感もある。横浜市営地下鉄のあざみ野駅から延伸。多摩モノレールの町田駅への延伸。そして、開通が迫る相鉄線の東横線と相互直通運転だ。東海地方や関西方面などへの出張が多い人は東海道新幹線を利用することが多い。ただし、京浜地区に住んでいたとしても、東京駅まで行くのは遠いので、新横浜から乗ることが多い。何故なら、東海道新幹線は小田原駅に停車するが「のぞみ」は停車しない。選択肢として新横浜駅を使うしなかない。そういう理由もあって、神奈川を走る相鉄線は、2019年度下期にJR線と、2022年度下期には東急線と相互直通運転の開始を計画している。相鉄線とJR線、東急線との相互直通運転が実現すると、東海道新幹線に乗り換える新横浜駅へのアクセスが格段によくなる。また、横浜市西部や県央方面から都心へ乗り換えなしで結ばれ、通勤・通学の利便性向上する。例えば、海老名駅や湘南台駅から来た相鉄線の直通電車がJR線に乗り入れると、渋谷や新宿方面へ直通で行ける。二俣川駅から新宿駅までの所要時間は約44分で、横浜駅で乗り換えるより15分短縮される。住宅を購入する場合に、駅からの距離や物件の広さや規模にこだわる人が多い。相互直通運転が始まることを理由に、相鉄線沿線の不動産購入希望者が多くなっているという。相鉄線が都心乗り入れに熱心なのは別の理由もある。相鉄線の輸送人員は、1995年度の2億5141万人をピークに減少している。少子高齢化に加え、都心回帰が背景にあり、2004年度はピークと比べ約1割減の2億2493万人まで落ち込んでいる。相鉄は、「当社沿線は東京のベッドタウンとして発展してきた。通勤時間を縮めることで競争力を高めなければ、じり貧になるという強い危機感があった」と説明する。確かに、最後の大工事と呼ばれた小田急線の複々線化工事が完了した。そのため、通勤時間帯での競合地域から新宿へのアクセスが格段に良くなった。少子高齢化の中、輸送力やアクセスの良さが地域に大きく影響を及ぼすからだ。そうは言って、俯瞰すれば、都心からのアクセスを少し良くした程度では、地域の衰退は容易に避けられない。多摩ニュータウンや港北ニュータウンなどの大規模団地の衰退は、地下鉄やモノレールの延伸で大きく変わることはないだろう。千葉県の埋め立て地の団地群も同様だろう。都心回帰という流れは、少子高齢化で都心地価の値下がりを誘発し、年々都心の中心に吸い寄せられていくからだ。

| | コメント (0)

2019年3月31日 (日)

重要なことは馬鹿な上司には報告しない

Que14174822339 文在寅大統領が、悪あがきを始めたという記事があった。あれだけ、日本批判をして、いったい今更何をあがくのかと思う。朴槿恵も李明博もさんざん日本をコケにして、今は拘置所の中に繋がれている。朝鮮の諺のように「他人の牛が逃げ走るのは、みものだ」とは思わない。また、人の不幸を喜ぶ気は更々ないが、彼らは因果応報だろう。文在寅は日本を含む外資系企業56社の経営者との懇談会を開き、韓国への投資を要請したという。元徴用工をめぐり、日本企業の資産を差し押さえる最中だ。冗談は、顔だけしろと言いたいたくもなる。韓国では、国際ルールを無視して、資産が強奪される恐れがある。こんな国は、外国企業から投資不適格という烙印を押される。投資先としては極めて危険だからだ。文在寅の悪あがきに反して、韓国から脱出を検討している外国企業は多い。不景気の中で、韓国経済は破滅へ一直線に進んでいる。文在寅の都合で「経済交流は政治とは別に見なければならない。経済交流が活発化することを願う」と言ったところで、誰も耳を傾けない。聯合ニュースによると、文在寅は「韓国経済は、外資系企業にも大きく開かれている。『朝鮮半島の平和経済』は、世界で最も魅力的な市場になるだろう。平和経済の無限の可能性に注目してほしい」などと、馬鹿話しをしたらしい。朴槿恵以上の反日政策を推進しながら、よくも平和経済などと言うのだろうか。面の皮が厚いとしか言いようがない。徴用工訴訟で資産差し押さえの動きが進めば、日本企業が一斉に韓国から引き上げる。日本以外の外国企業も難癖をつけられる前に、投資不適格とみなし、投資を引き上げる。もはや、韓国は法治国家ではなく、情緒を優先した人治国家であることが暴かれた。そういう苦しい状況下だが、現在の韓国は外国企業に頼らざるを得ない。なぜかと言えば、文在寅による急進的な最低賃金引き上げで、雇用崩壊が進んだからだ。馬鹿々々しいが、最低賃金は2018年に16.4%、2019年にも10.9%というペースで引き上げた。経済指標を無視した賃上げで、体力のない中小企業や自営業者は死活問題だ。今年1月の失業率は4.4%と9年ぶりの水準まで悪化した。一方、韓国経済を牽引する財閥企業の状況も芳しくない。サムスン電子の今年1~3月期の営業利益は、平均約6900億円で、前年同期の半分にも満たない。どうも文在寅は、先走って北朝鮮との市場統合によるバラ色の未来を描いているようだ。しかし、金正恩体制の維持を最優先する北朝鮮が市場開放に応じるわけはない。絵に描いた餅を外国企業に説明したところで、誰も信じない。今回、徴用工問題を通じ、韓国の投資環境は劣悪という印象が世界中に広がった。外国企業イジメをする一方で、投資を呼びかける韓国政府の姿勢に整合性はない。文在寅の経済政策の行き詰まりは、韓国経済破綻の始まりだ。「ローマは、一日にしてならず。」という諺がある。F社時代に、馬鹿な新任事業本部長が、愚生が数年かけて作ったビジネスを一日で壊したことを経験した。その時、愚生が行ったことは、嵐が通り過ぎるまで身動きしないことだった。結局、部下の面従腹背で、すぐに業績悪化が起こり一年で更迭された。愚生が、それから学んだことは、重要なことは馬鹿な上司には報告しないことだった。それ以来、愚生の部門では、先駆的な開発業務は販売活動をするまで上司に報告しないことにした。何度か呼びだされて注意された。しかし、その都度上司が変わっていたため、問い詰められることなかった。あの頃は、良い時代だったと懐かしい思いが湧いてくる。

| | コメント (0)

2019年3月 7日 (木)

北投石は「パワーストーン」なのだろうか?

Hokitousekim 台湾に行くと、お土産所には必ずというほど北投石のブレスレットが売っている。愚生も知らなかったが、北投石は北投温泉で発見された鉱物で、「含鉛重晶石」と呼ばれ重晶石の亜種として扱われる。 そして、放射性のラジウムを大量に含む温泉沈殿物重晶石(硫酸バリウム)である。世界でも台湾台北市北投区の北投温泉と日本秋田県の玉川温泉からしか産出しない。そういうこともあって、秋田の玉川温泉という名も初めて聞いた。愚生には、玉川というと耳覚えがある玉川学園くらいしか知らなかった。効能といえば、台湾の玉川温泉は元々、鹿が傷を癒やしに入っていた温泉で有名だった。当然、北投温泉は、人にとっても有数の湯治場として知られている。この玉川・北投の二か所の温泉から産出される北投石は、古くから「万病に効く薬石」と言われてきた。北投石は、ラジウムを含有し放射線を発する。その微量の放射線を浴びると、体にとって良い影響をもたらすという。こうした低線量の放射線による効果のことを「ホルミシス効果」と呼び、現在までに多くの研究や臨床実験がなされているらしい。愚生も台湾では、ブレスレットが10万円程度で売られていて買う気はしなかった。しかし、Amazonでは2940円で売っていたので、さっそく購入してみた。病は気からというが、着け後は効能として咳き込まなくなった。あと、返品や返金でもめていた萬ごとが、すべて愚生の思うように片付いた。さらに、大東建託の株を、僅かだがプラスで売却後に大暴落した。はやり、北投石は「パワーストーン」なのだろうか?ただ、買うなら台湾よりAmazonで購入した方がはるかに安い。

| | コメント (0) | トラックバック (0)

より以前の記事一覧