映画・テレビ

2017年10月13日 (金)

日本テレビ系のHuluのサービスは最低

Netflixamazonvideohulu  日本テレビ系のHuluと一年くらい前から契約をしていた。今年の5月頃に、Hulu側がシステム更新をおこなったことで、十分なスループットが得られず映画を円滑に見ることができなかった。これはシステム障害だと思いHuluに問い合わせた。いくら説明してもスループットが出ないことをHuluが認めない。そこで、責任ある担当者と話がしたいと申し入れた。
その後、Hulu側は、
【「サービスに関する重要なお知らせのため、メール配信を希望されない方にもお送りしております。 長文となりますが、ご了承ください。
システムリニューアルに伴う不具合のお詫びと対応について 
平素よりHuluをご利用いただき、厚く御礼申し上げます。5月17日(水)に行いましたHuluのシステムリニューアルにおいて、事前の告知不足により突然Huluを視聴できなくなってしまったお客様ならびに、システム不具合により視聴障害が発生してしまったお客様に心よりお詫び申し上げます。お客様よりいただいた声を一つ一つ心に刻み、一日でも早く、皆様の信頼を回復できるように努めてまいります。今後とも何卒よろしくお願い申し上げます。6月1日現在の状況をお知らせします。
・・・・・・・・・・
重ねてお詫び申し上げます。お客様からのお問い合わせの多いご質問は、こちらからもご確認いただけます。また、今回のリニューアルで多くのお客様にご迷惑をおかけしたお詫びといたしましてHuluチケットまたはAmazonギフト券をご提供させていただきたく存じます。」】
というHuluから謝罪メールがきた。
ところが、このメールのような謝罪のギフト券は何時まで経っても支給されなかったので契約を解除した。契約解除日に、Huluが約束したギフト券を要求したが、その請求期間は過ぎたといって取り合ってくれない。Huluのサーバーには、私からのクレームのインシデント記録が確認されている。(Hulu側も確認済み)それにもかかわらず、私が画面を見ていたログがあるから保証や謝罪はしないという。障害発生時に、問題があるから一時間にもわたってクレームをHuluに説明したのに、愚生は対象外だという。そもそも、今回は宝くじなどの懸賞景品ではない。短期間の期間限定請求などありえないはずだ。そして、障害発生後も日本テレビは私のクレジットカードから月額料金を毎月引き落としている。日本テレビにクレームをつけても、電話で会話した内容は、(私に断りもなく)全て録音してあるといって、愚生の揚げ足を取るしまつだ。日本テレビは、自分が権力者なのかと勘違いしているのだろうか。愚生が思うに、この事態は総務省や消費者庁が、テレビ局と癒着した関係で便宜をはかっているからだろう。顧客対応窓口の担当者に、監督官庁に報告するといっても、どうぞご勝手にと全く意に介さない。これでは、総務省がテレビ局を管理しているといっても、その実態は全くない。ところで、中国ではインターネット接続の規制が敷かれている。google、Twitter、Facebookといった中国以外のインターネットメディアの閲覧やサービスの利用はできない。中国では、インターネットサービス提供を基本的に中国企業にしか認めていない。記憶に新しいところでは、中国本土でのサービスを開始したGoogleは2010年に中国政府の圧力で撤退した。また、中国で企業活動をする法人の外資出資比率は、情報技術サービス業は50%を超えてはならない。その結果、中国ではGoogleの代わりに百度が、Twitterの代わりに微博が、そしてYouTubeの代わりにはYoukuがそれぞれの市場で大きなシェアを獲得している。日本では、メジャーなSNSといえばTwitter・Facebook・LINE・instagramなどは、中国当局に規制されて使用できない。中国政府は、都合の悪い情報や,反政府に関わるような情報をシャットアウトする。中国の2大SNSといえば、「微博」と「微信」だ。「微博(Weibo)」は中国版Twitterとも言われ、中国国内では3億人強の月間アクティブユーザーが利用する。また、「微信(WeChat)」は中国版LINEのイメージで6億人以上が利用する。そして、こともあろうに戸籍不明の政治家「蓮舫_sha」という名前で登録したアカウントもある。そのアカウントには、公式マークもついており、フォロワーはなんと35万4,500人もいる。いったい、蓮舫は何を狙ってこのようなアカウントを運用しているのだろうか。日本人は、蓮舫の中国人としての日本での工作活動を気づいていなかった。はじめてこれに気づいて報告してくれたのは現地の中国人だった。そういえば、蓮舫は子供にも中国人風な名前をつけている。日本で居場所がなくなってきた蓮舫は、家族揃って中国に渡るつもりなのかもしれない。中国政府が喜んで受け入れてくれることを考えて、日本の機密情報を手土産にしようとしているのだろうか。

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2017年10月 5日 (木)

テレビ朝日や家業の政治家は糞

Ws000046 愚生宅の猫(ロシアンブルー)さんは、年(11才と5ヵ月)のせいか耳元などをかきむしる。可哀想だが医者から勧められた、ずいぶんと値の張る餌や、ストレスがないようにと特別なエリザベスカラーをつけている。ただ、愚生でも同じだが、痒みは痛みよりやっかいだ。いくら緩和処置をとろうとも猫には苦痛だ。そのため、愚生がテレビを見ている間は、鬱陶しいエリザベスカラーは外している。不愛想な猫で、平生は愚生には全く無関心だったが、エリザベスカラーを外して欲しいため傍に寄ってくる。そういう訳で、気は進まないが時間潰しにワイドショーを、またまた見ている。テレビ朝日と言えば、支那・朝鮮の提灯持ちで有名なテレビ局だ。いつもは、朝から自民党や安倍政権を批判しているが、今回はやたらと「希望の党」を批判している。どうも、保守勢力が伸びることは支那や朝鮮の権謀術数な政略に合致しないのだろうか。そして、小池百合子の個人批判を繰り返す。小池さんは政治家として卓越した能力を持っているのは事実だ。偉そうに言っている安倍・石破・岸田・小泉進次郎とすべて、実家の家業で政治家になっている連中だ。今度引退する平沼・高村とて、息子に交代するだけで、議席をたらい回しにしている。彼らが、一人で都知事選を戦い、都議選を圧勝して一年足らずで希望の党を立ち上げることなど絶対に無理だ。その前に、衆議院議員としての当選も危ういだろう。人の感情とは不思議なものだ。苦学して政治家になった菅官房長官を評価していたが、次第に彼の言動にも違和感を覚えてくる。そういえば、良い人とか悪い人といって他人を評価する。しかし、実際は自分にとっての利害関係で得になるか損になるかが基準だ。小池さんの政策の中で、専業主婦への税控除廃止には反対。企業の内部留保への課税にも反対。それどころか、愚生は配当課税も税の二重取りだから反対する。そして、核武装の代わりに抑止力となる原発稼働ゼロにも反対だ。こう考えると、身近なものを含めて細かいことまで言えば、意見の相違は多い。ところで、総中流社会の日本で左翼に投票する割合はどのくらいだろうか。これまで、民進党というオブラートでくるまれて分かりにくかった。しかし、今度の選挙で明らかになるだろう。愚生の思いが正しければ、批判票が希望の党に流れ、立憲民主党・社民党・共産党は、これまでの左翼という小さなパイを再分割する事態に陥って崩壊するのではないかと危ぐする。いずれにせよ、今日のテレビ朝日のワイドショーを見て思ったことは、コメンテイターと呼ばれるテレビ局の連中が増長して偉そうに言う。たかがテレビ局に勤め人として雇われている程度のくせに、偉そうにするなと言いたい。

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2017年9月29日 (金)

人寄せパンダで長嶋一茂が出演

 Dkxqbr5voaaybot 昨日、衆議院が解散した。愚生のような暇人は、政治家と違って選挙戦絡みのワイドショーを楽しみながら見ている。活躍するのは政治家ばかりかと思っていたら、昨晩のBSプライムニュース、今朝のフジテレビには、「新党請負人」の異名を持つ政治評論家の伊藤惇夫氏が出演していた。また、今朝のテレビ朝日には、時事通信社特別解説委員の田崎史郎氏。そして、両人ともTBSの「昼おび」にも出演。彼らの知見は素晴らしいのだろうと感心する一方、書入れ時でどの位稼ぐのだろう下衆の勘ぐりをする。そして、愚生が平生は興味のない番組まで見る。その中で、偶然に長嶋一茂を見てしまった。長嶋一茂と言えば、ミスタージャイアンツ長島茂雄の長男だ。親の七光りで、1987年のドラフト会議でヤクルトが1位指名。しかし、翌年(1990年)野村克也ヤクルト監督就任してからは出場機会が減少。野村は「長嶋一茂はウチのお荷物。親父(茂雄)も俺が嫌いだから、恐らく家で親父の前で俺の悪口ばかり言っていただろう」と語っている。野村らしい女々しい愚痴だ。結局、1993年、親父の茂雄が監督に就任していた巨人へ金銭トレードで移籍。野村監督はリップサービスで「長嶋さんから欲しいと言われたら仕方がない」とコメントしている。親父茂雄の配慮で、1994年は46試合に出場。1995年は右ひじの故障で一軍出場はゼロ。1996年、当時の守備コーチ土井正三からバント練習を厳しく指導されたことに対して「いらねぇよ。あんな奴」と暴言を吐く。球団から二軍降格に加え、出場停止処分。同年オフ、親父の茂雄から戦力外通告を受けた。そして、現役を引退。愚生のように長嶋一茂の過去を知っているものには、彼がいかに世間知らずで、頭が空っぽな実力を伴わない選手だったかを知っている。その一茂が、テレビ番組で的外れな発言をするたびに、イライラしてテレビを消したくなる。ところで、最近、彼は長嶋家の家族と断絶状態だ。長嶋茂雄の授賞した記念品を勝手に売りさばくなど、悪いうわさが絶えない。そして、一茂の妻が代表を勤める会社が「長嶋茂雄」という名前の商標登録を勝手に取得したため、妹の三奈などの家族が激怒したという。他人のことを、とやかく言える身ではない愚生だが、一茂を見て、つくづく馬鹿につける薬はないと思う。テレビ局は人寄せパンダで一茂を出演させているのだろうが、野球人気も下火でミスタージャイアンツも趣味期限だ。

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2017年9月21日 (木)

NHKは貴重な時間帯に芸能ニュースを流すな

7a650e70e84a4f281627033c8309ad46 昨日のNHK夜7時のテレビニュースで、来年9月に引退を表明した歌手の安室奈美恵のニュースが流れた。彼女がデビュー25周年を迎えることを機会に活動を止めるという。止めるのはけっこうだが、地上波の貴重な時間帯に、こんなニュースを流す必要があるのだろうか。NHKのニュース担当者にとっては、衝撃なのかもしれないが、愚生は安室奈美恵などほとんど知らない。詐欺で逮捕された小室哲哉が、安室奈美恵の作曲やプロデュースに携わったことを知っている程度だ。また、櫻井よしこ氏もNHKの問題を指摘していたが、最近の偏向報道は酷すぎる。前愛媛県知事の加戸守行氏は「NHKに同じ意図の質問を4回もされた。結局、一切使わない。NHKもTBS並みになってきた」とNHKを批判している。こんなフェイクニュースを流すNHKに視聴料を強制的に集めさせて良いのだろうか。フェイクニュースを見ない権利も国民には必要だ。いずれにせよ、インターネット社会になってテレビの役割は大きく減退した。報道番組の速報性などは、ネットインフラの充実でテレビ以外の伝達手段の占める割合が大きくなった。ラジオからテレビに移行したように、テレビからインターネット社会への移行が日々進んでいる。NHKはインターネット配信まで強制的に視聴料を徴収したいというが、馬鹿も休みやすみ言え。インターネット社会は、日本だけが孤立点のように存在するわけではない。世界中から、徴収すると言えば馬鹿だと言われる。インターネット配信番組を、日本人だけから強制的に徴収するというなら、そんなものをインターネットに持ち込むなと言いたい。NHK番組などは、テレビで見るだけで十分だ。それより、偏向報道を流したかと思えば、今度は安室奈美恵の引退や眞子さま婚約など、どうでもよい芸能ニュースを貴重な時間帯に流す。そもそも、NHKを含めキー局に電波使用料をタダ同然で使用させることも問題だ。NHK放送のスクランブル化で、簡単に料金問題は解決する。いまだに与党自民党は真面目に議論しようともしていない。国会議員の頭の古さと、世の中の趨勢から隔絶している様には恐れ入る。ところで、細野豪志氏と国政新党を結成する予定の若狭勝氏は、小池百合子東京都知事に党代表就任を打診している。これは、当然だろう。小池氏を新党の顔に据えなければ、東京都民からの集票などできるはずはない。はっきり言って、若狭氏と民進落ちこぼれ議員の集では烏合の衆だ。そして、政党色も曖昧になって自民党の右端だということがわからない。旧日本維新の会時代には、橋下徹大阪元市長と石原慎太郎が「共同代表」に就いた。参考になるだろう。

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2017年6月29日 (木)

潤沢なNHK受信料のなせる業だ。

20170309152854 2019年にNHK番組のネット同時配信が実現した場合、その受信料の在り方が、検討されているらしい。原案は、支払いは世帯単位とし、スマートフォンなどでネット受信アプリをダウンロードした人を対象者とする。要するに、NHKアプリをダウンロードしない限り課金されることはない。そして、地上放送などの受信料をすでに払っている世帯は、ネット同時配信を利用しても無料とする。ただし、スマホなどのネット同時配信の利用者のみ有料とするようだ。愚生は、この通りに法案化されるのなら問題はないと思う。いずれはテレビのような受像機を使わずに、テレビ番組がオンデマンドサービスで放送される時代になる。そうなれば、ネット端末機(スマホやタブレット)などを持っているだけで、NHK受信料を徴収されることが、いかに馬鹿げたことかがわかる。なぜなら、ネットでのNHK番組の受信は、世界中の端末機器から可能だからだ。米国在住者が、NHKが見られるからと言って受信料を払うとは思えない。例えば、韓国のホテルでは今でもNHKのBS放送を見ることが可能だ。しかし、韓国のホテルがNHKに受信料を支払っているとは思えない。そもそも、受像機(テレビ)を設置しただけで受信料を強制的に徴収するなどふざけた話だ。競争がない世界なら、どんな番組をつくろうが放送会社が倒産することはない。そうゆうバケツに雑巾が泳いでいるNHKだから、非常識な事件が起こる。警視庁渋谷署は28日、タクシー運転手に重傷を負わせたとして、傷害容疑でNHKの男性職員を書類送検した。NHKによると、職員は制作局のディレクターで、2018年放送の大河ドラマ「西郷どん」の演出を担当する予定だった。路上で、タクシーの乗車を巡って運転手とトラブルになり、骨盤骨折の重傷を負わせた疑いだという。タクシー運転手は、接客サービスをしているのだから問題があるはずはない。どうもNHK職員が、運転席のドアを開けて運転手を外に引きずり出そうとしたことが原因らしい。その結果、タクシーはマンションのフェンスに衝突した際に運転手が負傷した。なぜこのような事件が起きるのだろうか。それは、NHK職員が通勤にタクシーを日常茶飯事使用するからだ。いくら使っても、使い切れないくらい潤沢なNHK受信料と驕り高ぶるNHK職員のなせる業だ。

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2017年6月 8日 (木)

Huluは、障害の補償として1000円分の金券

Images Huluを運営する日テレが5月17日に行なった大規模リニューアルで、視聴障害が発生したことが新聞記事にもなっている。それが原因で「動画が再生できない」「もう解約したい」という内容の書き込みがネット上にあふれている。愚生もHulu契約をして、パソコンで海外ドラマを見ていたため、システム刷新当日に、Huluに何度も電話して、視聴できない旨を通告した。しかし、コールセンターからは、他では障害など起きていないとの回答だった。やはり、嘘だったのかと改めて憤った。配信のスループットが出ないと伝えているのに、更新ソフトをダウンロードをしろと、的外れの回答だった。これ以上言ってもしょうがないと思い、数日Huluを見なかったら障害は復旧していた。ただし、明らかに前よりは配信が遅くなった感じがする。愚生宅は2G光をパソコンに有線接続しているから、かなり条件はよい。それで速度が出ないのだから、全く映らなかった家庭環境もあるのだろう。いずれにしても、いきなりシステム更新をして、前の環境を残していないというから、障害時に元に戻すこともできない。金銭を扱うシステムではないから、大ごとにはならなかったが、今後は十分評価してから切り替えて頂きたい。セキュリティー強化のため大規模リニューアルといっても、見る番組数が増えたわけではなく、何が良くなったのかもわからない刷新だ。こんなことで、会員増加などするはずはない。逆に、今回の障害で解約が増えたというから踏んだり蹴ったりだったようだ。Huluは、障害の補償として1000円分の金券を配布すると利用者にメールで通知したという。愚生は受け取っていないのか、読まないでゴミ箱に捨てたようだ。1000円本当にくれるなら、溜飲は下がる。テレビ離れが指摘される中で、放送以外の事業強化なのだろうが、市場では動画配信の競争は激化している。通信速度が5G規格になれば、オンデマンド送信は簡単にできる。いずれは、テレビそのものがなくなる日も来るだろう。愚生には、とうていHuluが多角化戦略の柱とは思えない。放送形式の差別化などで優位性が保てるとは思えない。やはり、独自コンテンツの強化などしか対策はないだろう。いままで、電波の独占で胡坐をかいていたツケが回ってきたようだ。

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2017年5月29日 (月)

地上波で韓流ドラマが放送されない理由

Img_0   韓流ドラマがテレビ「地上波で放送されない理由」という記事があった。かつては、「冬のソナタ」「チャングムの誓い」など、日本で一大ブームを巻き起こした。しかし、近年、韓流ドラマなる物が多くの人が見る地上波主要チャンネルから姿を消した。愚生などは、未だかつて韓流ドラマなど一度も見たことはない。真っ当な日本人なら、妄想と捏造で歴史を作り出す国のドラマなど見るはずはない。韓流ドラマは、先祖が半島から来た人達には、望郷の念で共感を得るのだろう。しかし、半島と全く縁も所縁もない生粋の日本人であれば、こういう番組を見ることはありえない。なぜなら、その人の人格や教養、政治姿勢までもが疑われる。愚生は、韓流ドラマを録画して見ているなどと聞くと、何かいわくつきの日本国籍の人かと穿った見方をする。蓮舫や辻元清美などと同類なのだろう。少し前まで、朴槿恵は日本批判を繰り返して、国民から喝采を浴びていた。しかし、今は朝鮮李王朝時代の両班のようなご乱心で、拘置所内の独房に繋がれている。朝鮮史をめくっても、彼女ほど無能で無知な閔姫の再来かと思われた人物は少ないだろう。平家物語の冒頭にある「祇園精舎の鐘の声、諸行無常の響きあり、沙羅双樹の花の色、盛者必衰の理をあらわす」を地で行くような生きざまだ。ところで、朴槿恵の功績かもしれないが、日本人の大多数は朝鮮人を嫌いになった。先の話しに戻るが、地上波で放送されない理由は、はっきり言って韓流ドラマはかつてのように視聴率を取れないことだ。その上、流したテレビ局に反感を抱く視聴者も少なくない。愚生などは、韓流ドラマを流すようなテレビ局番組は極力見ないようにしている。なぜなら、儲け主義で、愛国心まで売り飛ばすような商業主義のメディアは危険だから極力排除したい。悲しいかな、今もBSでは韓流ドラマが放送されている。今回の韓国大統領選では、反日色が非常に強いとされる新政権が誕生した。かつて韓流ブームが外交問題で下火になったように、今回もそれを期待したいものだ。

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2017年5月24日 (水)

電波をスクランブル化すればすむ。

Images 今朝の新聞に、平成28年度末のNHK受信料の都道府県別世帯支払い率が載っていた。地震で契約・収納業務が停滞した熊本県を除く46都道府県で前年度を上回り、全国平均は過去最高の78.2%。首位は秋田の96.3%、最下位は沖縄の48.8%だった。この数値を見て、愚生には思うことがある。政府は、沖縄県仲井真前知事と埋め立て作業の承認と引き換えに、振興予算2兆4000億円を8年間支払うことに合意した。しかも一括交付だから、沖縄県が何にどう使おうと自由だ。支那の提灯持ちのような翁長知事は、基地移設の埋め立ては中止しろという一方、沖縄への振興予算は減額するなという。朝鮮に、「規則とは相手が守ること」という諺がある。翁長知事を選んだ沖縄県民を見ていると、ゆすり・たかりが県民性かと思いたくなる。合意を覆して、基地移設に反対すれば膨大にある補助金は減らされることは当然だ。そして翁長知事が合意を履行しないで、補助金が元に戻ることはあり得ない。反対運動でテレビ映る常連は、官公労と沖縄教祖の退職組だと言われる。現地住民はひとりもいなく、本土からの活動家の応援組も多い。翁長知事は、基地が最大の沖縄発展の阻害要因などと言っている。しかし、沖縄県北部から中部にかけては、基地経済に強く依存しているため、基地の現状維持を願っている。 その証拠に、普天間の辺野古移設容認を掲げていた仲井真氏の得票率を見ればよくわかる。得票率50%を超えた市町村の基地占有率を見れば一目瞭然だ。
・金部町・・・65(得票率)/59%(基地占有率)
・嘉手納町・・57/83
・沖縄市・・・54/36
・宜野湾市・・52/33
例えば、嘉手納町の場合は、米軍軍用地代124億9200万円/年で、町民所得の約32%を占める。仮に、基地がなくなってしまえば今と同じ行政サービスは立ち行かなくなる。これは、自治体内に原発を抱える市町村と同じ構造だ。愚生が翁長知事を苦々しく思うのは、そんなに沖縄県の日本帰属が嫌なら、支那へでも朝鮮にでも行けばよい。ところで、沖縄のNHK受信料納付率が50%以下ということは、規則や約束など守る気はないという県民性なのか。これを正す前に、NHKは見ない人からも強制的に受信料を取るという不公平をなくすべきだ。デジタル技術が進んだ今日、NHK-BSと同様に電波をスクランブル化すればすむ。

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2017年2月 3日 (金)

NHKの民営化を断行すべきだ。

Bnr_nhk006  NHKの新会長に就任した上田良一氏は、受信料制度のあり方を考える「NHK受信料制度等検討委員会」の新設を発表した。設立目的は、放送と通信の融合でNHKを取り巻く社会環境は変化している。技術革新が進み、インターネットで番組が同時視聴できるようになった場合を想定しての受信料制度の議論だろう。いずれにせよ、今の放送法では、ネットから強制的に受信料を徴収することはできない。例えば、スマホやパソコンをもっているなら、NHK受信料を払えという論法は成り立たない。一方、画像や音声の伝搬基盤がインターネットになれば、テレビなど不要になる。愚生なども、オンデマンド視聴ができるHuLuに加入したため、インターネット経由でドラマや映画を見る時間が増えた。インターネット上に、コンテンツがライブラリーのようにあるため録画も不要だ。はっきり言って、受像機を持つから受信料を払えという、乱暴な論理は成り立たなくなった。インターネットでは、グーグルが提供するような、広告で料金を稼ぎ、コンテンツは無料というサービスが多い。放送と通信の融合は、ネットワークの進歩ですでに達成されている。テレビに付属する双方向性機能など不要だ。パソコンやスマホの画面がすでにその機能を取り込んでいる。テレビ局が放送に専念していたときは、競争相手は民放テレビ各社だった。しかし、通信の世界では競合相手が変わってくる。環境が激変する中で、NHKが安定的な収益源である受信料を強制的に得ることなど、どだい無理な話だ。NHKは次世代放送技術といって4Kや8Kを推し進める。解像度が上がれば、大画面が実現できるが、今のゲーム機と同様にコンテンツ製作費用が格段に高くなる。配信方法は、衛星BS/CS、地上波、ケーブル、そしてインターネットと増えてきた。双方向性まで考慮すれば、インターネットで常時同時配信が実現した時には、他の配信手段は不要となる。しかし、無線高速伝送が秒針分歩の技術革新を遂げる中、実現は時間の問題だ。NHKの生き残りは、コンテンツ作成に特化する会社を目指すか、それとも民放と重なる不要不急の番組制作を止めるかだ。ドラマや映画、歌番組などNHKが手掛ける必要はない。早期に、NHKは電波をスクランブル化して民営企業化を断行すべきだ。

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2017年1月20日 (金)

きれいに映れば地デジ室内アンテナがお得

112 最近は、グーグルマップのストリートビューを使えば、現地まで行かなくてもその付近の状況がわかる。ストーカー行為ではないが、プライバシーが侵害されているような気もする。例えば、母の入居する介護施設と愚兄宅の距離など、地図か無くても簡単に測定できる。ずいぶん前は、都内などの人が多い地域だけのサポートだったが、今ではほとんどの公道は網羅されているようだ。ただし、私道や幅員が不足する赤道(市町村や都道府県で公道認定がさていない)などの道路に隣接する家屋は対象外のようだ。ストリートビューで、いろいろな地域を探索していると、屋外にテレビアンテナがない家もある。実際、愚生の家などは、ケーブルテレビ接続のため地デジの屋外アンテナはない。近くの都営住宅が高層化した時に、東京都住宅局が無料でジュピータテレコムのケーブルを敷設した。古くからの住人だけが対象で、新規に分譲された住居は対象外のようだ。テレビ屋外アンテナがないケースは、同軸ケーブル、光ケーブル、室内アンテナなどが考えられる。この中でテレビだけを視聴するなら、室内アンテナがいちばん安価になる。屋外用の物は、屋根などに取り付けるため、当然のように専門業者による取り付け工事が必要だ。屋外アンテナの本体価格が安くても、分配器やブースターの設置も含めれば工事費用は予想以上に高くなる。取り付け相場は、おおよそ5〜10万円というのが一般的な地デジ屋外アンテナの工事費だ。良心的な工事費用であっても、ブースターなしで最低5万円ほどは必要だ。地デジ室内アンテナは、遮蔽物がなければ電波塔から10㎞以内なら可能だという。ブースター付ならさらに余裕ができる。アマゾンなどでは、地デジ室内アンテナ・ブースター内蔵タイプを検索すれば、50%以上の値引きで3000円以下の商品もある。経済的に考えれば、きれいに映れば地デジ室内アンテナが最もお得のようだ。そういう目でストリートビューを見れば、田舎でも地デジ屋外アンテナのない家屋も見受けられる。受信料の支払い拒否のための施策ではないと思うが。

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