基幹システム

2017年4月25日 (火)

極東の日本からは世界文化は発信できない

  2016071214683140215633148internetof フランスがEUを離脱する可能性が低下し、24日の米株式市場はダウ工業株30種は大幅反発した。株価収益率なのど指標から米国株は割高だと言われる。しかし、新興企業(ベンチャー)が多いナスダック市場は、ダウに比べていつも割高だ。昨日のナスダック市場の終値は、5983.819ポイントと過去最高値に達した。ナスダック市場には、Alphabet (GOOGLE)、EBay、Facebook、アップル、AMD、Amazon.com、イー・トレード、インテル、オラクル、クアルコム、サン・マイクロシステムズ、シスコシステムズ、テキサス・インスツルメンツ、テスラモーターズ、マイクロソフト・・・などの知名度のあるハイテク企業が並ぶ。どれも起業時は、小さなベンチャー企業だった。古くからの伝統的な企業と違い、IT企業は秒進分歩の技術革新が伴い浮き沈みが激しい。そのためか、創立から長い年月を経た企業は少ない。成功した企業に共通して言えることは、物の提供というより、環境や文化基盤を作っている。例えば、マイクロソフトのWindowsは、パソコンのOSだ。しかし、愚生の目にはソフトウェア開発の培養器だ。GOOGLEのAndroidは、移動携帯端末の培養器。アップル製品は、ハードソフト込の機器と音楽のダウンロード環境を提供する。そして、その機器上で顧客仕様のアプリが動作する。要するに、マン・マシンインターフェイスというか、共通のコミュニケーションの手段を提供している。簡単な例をだせば、他国とのコミュニケーション手段としては通常は英語を使う。IT関連のマニュアルは、ほとんど英語で記載されている。インドがオフショア市場の多くを占めるのは、インドの公用語が英語で世界共通語と一致しているからだ。その点、英語を母国語にしている国は圧倒的に有利な文化を持っている。ソフトウェアとは、コンピュータ言語ではあるが、これも一種のカルチャーだ。極東の島国の日本からは、世界文化などは発信できない。一方、液晶パネル、LED、メモリ、半導体、ハードディスク、テレビなど、組み込み型で顔が見えない共通仕様の製品ならば問題はない。こう考えれば、世界文化の礎を作る製品には、米国文化を受容しなければ不可能だ。先端技術革新の伴う分野の米国株は、株価収益率などあてはまらなくても良いのかもしれない。

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2017年4月19日 (水)

技術革新の進歩や陳腐化が非常に激しい

Cognitive_001  米国株式市場では、IBMが株価を下げている。通常取引を前日比0.6%安で終えた後、時間外では終値を4%近く下げて推移した。通常取引後に発表した2017年1/4半期決算で、売上高が市場予想よりも落ち込んだのが原因だ。2020年4/4半期に続けての減収となり市場予想を下回った。ハード機器やシステム構築、コンサルティングなど既存事業の落ち込みが続いたのが原因だという。IBMの収益率の高いコグニティブ部門を含め全体の利益率が悪化した。しかし、IBMの売上高総利益率は42.8%というから、日本企業をよく知る愚生から見れば羨ましい限りだ。愚生がF社に入社したころは、IBMと7人の小人と言われる時代だ。F社など小人にも数えられていなかった。當に、象(IBM)に挑む蟻のような戦いだった。IBMとは、International Business Machinesの略称だ。トーマス・ワトソンが、会社の抱く大志と明るい未来を明確に示すような、不朽のブランドとして名付けた。愚生が業界で働き始めた頃から40年近くが経った。コンピューティングの世界は変わった。MVS、MS/DOS、Windows、iOS、AndroidとOSの主役は変遷した。その間IBMは、コンサルティングを含むサービス、ソフトウェアなどを主力とするビジネスソリューションに重心を移した。そして、ユーザー企業の業務分析、提案から構築、保守までのワンストップ型のサービスの提供を目指している。業界の将来性を予見して、事業の選択と売却を繰り返した。過去の事業売却で目立ったものに、ハードディスクドライブ事業(2003年に日立製作所に売却)、PC事業(2005年にレノボに売却)、IAサーバー事業(2014年にレノボに売却)、半導体製造事業(2014年にAMDから分社化された半導体製造部門グローバルファウンドリーズに譲渡)などがある。日立は、IBMからハードディスクドライブ事業を買収したが、その後、赤字に苦しみ二束三文で売却した。IBMは、PC事業などを2005年に見切りをつけて売却した。一方、F社は未だにPCに取り組んでいるから呆れる。F社の経営者には、技術だけでなく経営や事業分野の取り組み方針もそっくり真似をしろ。拙い頭で、自ら考える事などするなと言いたい。IBMは、先見性というか、経営者の卓越した見通しに基づいて成長してきた。そういう、IBMであっても既存事業は、今回二四半期連続での減収だ。IBMにあって、新規分野のクラウド事業の売り上げは35億ドルと33%も増えている。それは、ネットワークを社会インフラとして構築された世界が「秒進分歩」の早さで進んでいるからだ。技術革新の進歩や陳腐化が、非常に激しい世界だと痛感させられる。

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2017年3月30日 (木)

東芝は他社と大きく違い積極的だった

51f77y9ofal_sx373_bo1204203200_  毎日、東芝関連のニュースが絶えない。愚生が学生時代は、東芝は福利厚生が備えた人気企業だった。入社後、語学研鑽のため欧米大学院への留学制度もあった。愚生の知り合いにも、猛勉強をしたのだろうが、短期間で修士学位を取って帰社したひともいた。いったい、当時の東芝はどこに行ってしまったのだろう。昨年度は、東芝メディコをキヤノンに売却して何とか債務超過を逃れた。先月の開示情報では、今期は原子力事業の7125億円の減損が発生し、3月末時点で1500億円の債務超過だった。ところが、昨日の発表では、米原子力子会社ウエスチングハウス(WH)の法的整理に伴い2017年3月期に1兆100億円の連結最終赤字に陥るという。この額は、国内製造業で過去最大の損失だ。日立製作所がハードディスク部門の売却などで、減損処理をした時でも7000億円弱だった。ひと月で、こうも損益が振れるのでは、何を信用して良いかわからない。10年くらい前、東芝の企業業績がよかった頃、東芝の経営手法は他社と大きく違い積極的だった。半導体や原子力、ノートパソコンなどに大規模な投資をして、業績を伸ばしていた。愚生のような同業界にいる者の目には、積極的な経営で会社業績を伸ばすのを見て、卓越した経営者だと尊敬の念を抱いた。愚生の危惧は、このような事業方針では失敗した時のリスクが大きいと思ったからだ。案の定、昨年の決算では液晶テレビなどの粉飾決算が明るみに出て、東芝メディコをキヤノンに売却して息を継いだ。これで終わりかと思いきや、今度は原子力事業の減損処理だ。株主から預かったお金である自己資本は3月末に6200億円の債務超過となる。その穴埋めに利益の源泉である半導体メモリ部門を売却するという。東芝は、二兆円規模の資産価値があるというが、足元を見られて買い叩かれるだろう。そんな額で売却できるとは思えない。半導体メモリは、漁業と同じで浮き沈みの激しい分野だ。高くても欲しいという企業は、技術力の伴わない中国や台湾企業などくらいだ。東芝の網川社長は、海外原発事業から撤退することになり、東芝にとって一番大きなリスクがなくなるという。しかし、成長分野もなくなるわけだから、今後の期待などできない。社会インフラを軸に再建を推し進めるというが、日立製作所や三菱電機が10年前に選択した道だ。東芝が新たな経営の核に据える社会インフラ事業とは、昇降機や空調、水処理、鉄道システムといった部門だ。一例をとれば、JRの座席指定の発券機などは、国鉄時代から日立製作所との協業で構築したものだ。インフラ事業は特定の顧客との随意取引が多いため、一朝一夕で成長が望める分野ではない。再生より部門の切り売りで、三洋電機の二の舞にならなければよいがと思う

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2017年2月16日 (木)

愚生の目には、東芝は終わった。

120518_ele01_250x188 昨日、「決算延期でご迷惑とご心配をおかけし、おわびします」と銀行向け説明会で、平田政善最高財務責任者は参加者に頭を下げた。東芝の決算は、これまでも嘘偽りが多かった。昨年度も、東芝メディコをキヤノンに売却して何とか債務超過を逃れた。ところが、今期は原子力事業の7125億円の減損が発生し、ほっておけば3月末時点で1500億円の債務超過になると公表した。いったい、どういう会計処理がなされているのかと疑いたい。銀行団からは、「なぜ情報開示が遅れるのか。ガバナンス体制はどうなっている」と質問や批判が相次いだというが、自分のお金を投資している一般株主は、怒り心頭だろう。東芝は、昨年、医療事業を売却後、選択と集中として原子力と半導体を主力事業として挙げた。愚生の目には、医療事業という金の卵を売却した後、東芝に将来性のある事業は見当たらなかった。主力の半導体などは漁業に近く、浮き沈みが激しい。原子力事業にしても、世の中の趨勢は脱原発が主流だ。どちらも、主力にするにはリスキーな事業だ。銀行団は、東芝の再生より貸した金が返って来ない会社更生法による倒産が怖い。銀行も大きな減損処置が必要にとなるからだ。そうならないように、倒産させずに生き永らえさせたい。それには、東芝に好調な半導体事業を分離させてお金を捻出させて、原子力事業の巨額損失を埋め合わせさせようとする。みずほや三井住友銀行は、東芝に半導体事業の100%売却も選択肢にすべきだと要請している。しかし、これでは東芝の成長戦略など描けない。本当に東芝を再生させたいなら、一旦、倒産させて借金を棒引きにした後、不採算事業を分離して財務基盤を強化するほうが早い。優良事業を分離してお金を捻出するなど、企業体質を弱体化させるだけだ。いったい、東芝がどうやって生き残りをかけた事業展開をするのかと言いたい。社会インフラ(火力および水力、原子力発電システム)を主力に舵を切るといっても、原子力事業はインフラ電機そのものではないか。昇降機や鉄道などの社会インフラ部門に望みを託すといっても、先行他社の後追だ。日立製作所や三菱電機は、パソコン・ハードディスク・半導体事業などの浮沈が激しい事業や先細り事業からすでに撤退している。IBMやHPなど、さらに先を見越して撤退している。東芝の経営者は、いったい何をしてきたのか。財務諸表の粉飾で、事業の見栄えをよくしても、企業の財務体質は悪化したままだ。いずれにせよ、銀行が融資回収を先行させるために、中核事業の切り離しでは将来性があるとは思えない。愚生の目には、東芝は終わった。利益を出す大手電機は、総合電機の日立、三菱、家電のパナソニック、ソニー、情報通信の富士通の5社のみとなった。

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2017年2月10日 (金)

企業も生き物だから順風満帆などない

Hitachigroupandimplementationsuppor 今朝の日経新聞は、日立製作所の「選択と集中」を進める組織改革について報道していた。日立と言えば、インフラ電機に舵を切り、うまくリストラ(構造改革)を進めた会社だと思っていた。今回の柱は、原子力や水、ビル、医療などの14部門を「エネルギー」「産業・流通」「都市」「金融・公共」の4つにくくり直すというものだ。日立の問題として、米GEや独シーメンスに比べ利益率が低いという課題をあげている。これは日立に限らず、日本企業全般の問題だ。愚生は、日本企業は終身雇用に拘り、大胆な人員削減を極力避けようとするからしょうがないと思っている。これを実現するには、同一作業・同一賃金を徹底しなければならない。企業より学校の教諭を例にとるとわかりやすい。要するに、25歳の先生も55歳の先生も、同一賃金にするということだ。長く務めたからといって、校長や教頭にならない限り昇給はないという厳しいものだ。これを実現するには、固定費の大きい製造部門を海外に移転するか、資本関係の薄い関連会社として切り離すしかない。愚生のように勤め人が長かった者には、「選択と集中」という構造改革の意味がよくわかる。すなわち、大幅なリストラによる人員削減と部門売却だ。将来性のない部門、利益率が低い部門、損益分岐点が高く付加価値が少ない部門などの切り離しだ。少子高齢化社会の日本では、国内需要は限られている。海外に打って出なければ、企業は衰退する。その視点で都市や産業インフラなど重点4分野に集約し、海外開拓を拡大するのだろう。総額1兆円を関連企業の買収に振り向けるという。キヤノンが東芝メディコを6000億円以上で買収したのと同様の理由だ。これから伸びる分野と言えば、あらゆるモノがネットにつながる「IoT」サービスだ。事業部間の縦割りをフラットにして相乗効果を引き出さなければならない。例えば「都市」分野にはビル管理や鉄道だけでなく、家電や自動車部品も含めて統合的な管理を行い、最適化された街づくりを顧客提案するといった話だ。ただ、南アフリカの火力発電所建設で発生した損失負担を巡り、三菱重工業が日立への請求額を7000億に増やした件で、昨日の日立の株価は8%以上も下がった。インフラ部門を抱える日立や東芝の減損処理や賠償を見れば、発電所などは粗利益も大きいのだろうが、損失額の大きさが目を引く。どの企業も生き物だから順風満帆などはない。株式投資には、リスクが常につきまとう。

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2017年1月16日 (月)

20秒間で、5億円も溝に捨てた

96958a9e93819499e3e79ae29e8de3e7e2e  JAXAは15日、超小型衛星を載せたミニロケット「SS520」の打ち上げに失敗した。SS520は全長約9.5メートル、直径約50センチと電柱ほどの大きさで、機体製造と打ち上げの費用は約5億円の格安ロケットだ。民生品を使って低コスト化を狙っていた。大型の人工衛星を打ち上げる主力ロケットのH2A(53メートル)や、イプシロン(26メートル)と比べると非常に小さい。SS520は発射後の約20秒後に情報が途絶えた。失敗の原因は、まだ特定できないが飛行中のデータを解析し、原因を究明するという。今回、民生品を活用して安く作ったというが、宇宙空間を模した環境で、民生品をどれだけ実証実験を積み重ねてきたのか。民生品は、製品の故障率を表すFIT【Failure In Time=[故障素子/(全素子数掛×稼働時間)]×10の9乗】は一般的に高い。例えば、使用されている半導体製品が、100FITの製品の場合は、稼働1千万時間あたり平均1回故障する。この確率から、100万個製造すれば、稼働100時間あたり1個が故障することになる。基幹通信システムに用いられる半導体レーザの場合などは、故障率で1~10FITだ。また、各種LANなどに用いられる場合は、故障率で500~1500FIT程度だ。一方、民生機器に用いられる低価格の半導体などは、用途やメーカーによりかなりのバラつきがある。つまり、民生品は選別保証されている部品に比べ、価格は安いがFIT数の保証値は悪くなる。今回の場合、ロケットからの通信が途絶えたという。つまり、打ち上げ時の重力・振動などで、通信機器が誤作動や壊れた可能性が高い。いくら、民生品での試験や信頼性の確保で宇宙分野に参入する知見が得られたといっても、打ち上げに失敗したのでは説得力はない。現在、一度しか実験していないため打ち上げ成功確率は0%だ。20秒間で、5億円も溝に捨てたことになる。ロケットの通信機能などは、制御において基本的機能の部分だ。こんな機能は、実際に打ち上げをしなくても検証できる箇所だろう。この失敗事例からわかることは、民製品の車載搭載機器より遥かに信頼性が低いということだ。

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2016年12月13日 (火)

愚生にとっては大切な思い出

Sna11_2 今朝の日経新聞電子版に、ソフトバンクグループがサウジアラビアの政府系ファンドと共同で設立する「ソフトバンク・ビジョン・ファンド」へ、アップルは約1150億円の出資をするという記事があった。この投資ファンドは、テクノロジー分野などに投資するそうだ。そういえば、孫正義社長は、先日、トランプ次期米大統領と「トランプタワー」で約45分会談した。総額500億ドルを、米国で情報技術分野を中心に新興企業に投資し、5万人の雇用を生み出すと発表していた。実際に、約束通り実行されるかどうかは知らないが、愚生の考えが及ぶ範囲ではない。素直に孫氏を尊敬するしかない。可能性は何時も無限にあるのだから、環境が云々という言い訳はきかない。やはり、先見性が最も重要な要素だとつくづく思う。たいした足跡も残せなかった愚生だが、思い返せばいくつかの岐路での決断で、サラリーマン人生を乗り切った。愚生が管理職試験に受かって、課長職に就いた1990年頃は、情報産業に大きなうねりが押し寄せていた。IBM 1974年に開発したコンピュータ・ネットワーク・アーキテクチャ「Systems Network Architecture ( SNA ) は、政府、自治体、銀行、金融機関のトランザクションネットワークなどに広く使われ、企業向けの大規模ネットワークでは事実上の標準だった。ただし、SNA ネットワークは、今普及しているTCP/IP ネットワークと比較して非常に高価なものだった。富士通は、IBMを踏襲して「Fujitsu Network Architecture ( FNA )」を構築した。日立は、HNAと呼んで同様な対応をしていた。その後、ネットワークの普及で、通信の考え方を国際標準化する必要が出てきた。その為、ISO(国際標準化機構: International Organization for Standardizationにより、1983年にOSI参照モデルOpen Systems Interconnection reference modelが制定された。これはIBMSNAを参考にして、ネットワークを階層化して定義したものだった。ただし、IBMとは細部は異なる。異種間ネットワークの結合には、OSI準拠が必須だったため、富士通の通信機器もOSI対応に取り組んだ。ところが、インターネットの普及でネットワークは瞬く間に安価なTCP/IPに移行してしまった。こうなると、TCP/IPというネットワークプロトコル伝送路を使用しないで、独自に構築するなど考えられない。TCP/IPを鉄道の線路と考えれば解りやすい。新幹線を走らすのに、新たに制御機器、線路の敷設を地球規模ですることと同じだ。当然、FNAを世界標準基盤になったTCP/IP伝送路に流すことが必須になってくる。特に、トランザクションネットワークなどでは、ホスト側アプリケーションに変更が伴うなら普及はしない。そして、オフィス機器のネットワークの伝送路との共用も求められる。なぜなら、印刷機器などホスト専用、オフィス専用、UNIXマシン専用などと設置すると、無駄が多いためだ。当時、廃れ行くレガシー・ネットワーク機器の担当課長だった愚生には、将来の展望など望めなかった。マイクロソフトは、自社のLANを捨てて、新OSWindows3.51NTTCP/IPを標準搭載してきた。ビル・ゲイツは先を読む感性が素晴らしいと感心させられた。愚生も、このままではサラリーマン人生を座して死を待つしかない。それならと、すべてのネットワーク機器をTCP/IPプロトコル上に乗せ、ホスト専用、オフィス専用、UNIXマシン専用を回避するため、開発資源をネットワーク制御の多重化へと振り向けた。その結果、僅かではあるが、日の当たる道も歩いた記憶がある。今思い出しても、サラリーマン人生の大きな岐路だったような気がする。他人から見て、つまらない事でも愚生にとっては大切な思い出だ。

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2016年10月10日 (月)

1970年にIBMがフロッピーディスクを開発

Thumb_500_01_px500 昨日から、NAS【 Network Attached Storageネットワークアタッチトストレージ 】の障害を調べている。愚生の持っているNASなど、個人ユースの安価な製品だ。LAN経由でアクセスできる外部記憶装置(ストレージ)のため、バックアップサーバーとして使用していた。少なくとも、6年くらい以前に買った代物だ。10年くらい前は、EMCとNetappがSAN【ストレージエリアネットワーク】とNASというネットワークストレージで競っていた。Netappは、今は世界のNAS市場におけるブランドとして認知されて大きく伸びた。一方、EMCは一連の買収や協業によって成長し、世界最大のストレージ企業となった。愚生が市場調査をしていたころから、両社とも大きく躍進した。やはり、データ量の増大がストレージ企業を大きく押し上げたのだろう。思いだせば、すいぶん昔、電電公社のデ本向けにチャネル接続の5インチと3.5インチ(1Mバイト)のフロッピーディスク読み取り装置を開発して納めた。フロッピーディスクは、1970年にIBMによって370モデルのIPLローダーとして8インチのフロッピーディスク(128Kバイト)が開発された。F社もメインフレームに内蔵させ、外部記憶装置として開発した。その後、1970年代後半に愚生が開発に参加したOCR(Optical character recognition:光学文字認識)装置の入出力媒体として使われた。これが愚生にとって、フロッピーディスクと初めての関りだった。当時、F社の開発は乱暴なものだった。愚生の担当はフロッピーディスク、電源設計、それと制御用アナログ回路一式とパルスモータ制御だった。愚生の経験は、DCサーボ制御と駆動用のドライバーと少々のアセンブラプログラムしかなかった。全く経験のない者に、すぐに開発しろとの命だった。大學時代に真空管やトランジスタを習ってもよく理解できなかったが、F社に入社してすぐに理解ができた。理解できないということは、技術者として生き残れないからだ。企業と学校の厳しさの違いが身に染みた。難題だったが七転八倒して、OCR開発は終えた。その後も、次々と厳しい開発スケジュール表をこなしていった。そのせいか、多少のことでは物事に動じない不遜な性格になってしまった。三つ子の魂百までともいうが、愚生の場合は後天的に作られた性格の比重が高い。そのせいだろうか、お袋に小さい頃は優しい子だったのに、どうして化け物みたいになったのかと謗られたことを思い出す。ところで、○ッファロー製品のNASは、仕様書どおりファームの入れ替えやイニシャライズをしても赤いインジケータが消えない。仮に、回復しても信頼が置けないと思い廃棄することにした。しかし、データの消去も疑ってみなければならないと思い、NASを分解してハードディスクの駆動部分を壊した。平生寄りつかない猫も、よほど暇と見えて壊すのを傍で眺めていた。

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2016年10月 6日 (木)

富士通がパソコン事業から事実上撤退

Imgres 富士通の分社化したパソコン事業へ、中国企業レノボが過半を出資し、レノボ・グループに統合するという。近年、スマートフォンやタブレット端末などの普及により、パソコンの市場は縮小した。昨年、東芝やVAIOとのパソコン事業統合を検討したが合意に至らなかった。愚生は、このニュースを聞いて、馬鹿も休みやすみ言えと思った。IBMがパソコン事業をレノボに売却したのは、2005年だ。潰れそうになったNECでも、2011年にレノボとパソコンの合弁会社を設立して事実上撤退した。日立は、NECより早くパソコン事業から完全に撤退し、HPのOEMに切り替えた。2016年になってからする話ではない。富士通の前社長がパソコン部隊出身だったことが災いしたようだ。古い話で恐縮だが、富士通のパソコンといえばFM7やFM8を思い出す。そのころは、世界的なパソコンの黎明期で活気があった。その後、OSがMs/Dos主流の時代は、国内ではNECPC98シリーズの圧勝だった。富士通は、FM-Townsなどで、NECに対抗したが全く歯が立たなかった。コンピュータとは、アプリケーションの数で優劣が決まる世界だ。その後、Windowsに移行したため、OSもアプリケーションもマイクロソフトの独占となった。そして、ハードはIntel-CPUが必須となり、Wintelと呼ばれた。PCの基本機能を購入してくるビジネスでは価格競争しかない。いかに安くつくるかという競争だ。IBMの撤退後、アジア勢に押された日立、NEC、ソニーは、遅ればせながら市場から撤退・事業売却をした。もともとDOS/V(Windows)のPCには、付加価値など付かない。いかに安く作るかの競争だ。富士通社内のDOS/V互換機設計者は、当初は仕事がなかった余剰人員が充てられた。そのため、システムがわからない連中のやったことは、他事業部の売り上げを横取りすることだった。店頭売りでは儲からないので、システム売りのおこぼれで粗利益を出して商売をした。しかし、彼らのシステム製品など、レガシー製品のエミュレーションをパソコンで実行するだけで、付加価値といえるものではなかった。愚生も、F社時代に何度もパソコン事業部のやくざ連中に商品開発の邪魔や横やりをいれられた。結局、パソコン事業の赤字をシステム売り製品の利益で埋め合わすことができなくなり、大きな累損を作ったのだろう。当たり前の話だ。スマホが携帯移動端末として、決済処理に使われだせば、パソコンの業務範囲は非常に狭くなる。愚生のカミさんごときでも、5.5インチ画面のスマホを使ってから、ほとんどパソコンを使わなくなった。富士通は、経営者の判断ミスでどのくらい損をしたのだろうか?富士通企業年金を頂いている身のため、頑張ってくれとしか言いようがない。

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2016年8月10日 (水)

DOS/VのPCでパソコン通信をしていた頃

Mypc 昨日、so-netの光ケーブル敷設工事のため立ち合った。今頃、光ケーブルかといわれそうだが、愚生宅はNTT光ケーブルを東京都M市で最も早く(個人で)導入した。18年前に家を建て替えたときは、通信設備はISDNだった。その後数年してからADSLに切り替えて、光ケーブルとなった。割安キャンペーンや携帯電話とのセット割引のため、NTT⇒TEPCO⇒NTT⇒AU⇒so-netと遷移した。そのため、愚生宅には光ケーブルが3本も敷設されてる。愚生が思うに、光ケ-ブルといっても終端機器を除けば全く同じだ。so-netなどは、NTTからの借り受けた光ケーブルのためルータ以外に違いはない。ケーブルを共通にすれば、もっと効率的だ。光ケーブルデジタル回線は、インターネット接続の普及に従って伸びた。愚生宅のルータは、固定で2Gbps、wifi(無線)で1Gbpsというから隔世の感がある。愚生もネットワーク技術者だったことで、過去の懐かしい記憶がよみがえる。20年くらい前だろうか、愚生がDOS/VのPCでパソコン通信をしていた頃は、256bpsや2400bpsのモデム接続だった。アナログ電話回線は、電話機と電話局とを接続している。(光回線は全てデジタル回線)ADSLは、昔からの電話機に使われてきたメタル回線(アナログ回線)を利用して、通信速度を安価で大幅に高速化した。それまで使用したダイヤルアップ通信(音声信号帯域を使うデジタル通信)は、アナログモデムを使用する通信だった。つまり、音声信号の範囲内周波数(400~3,000HZ)で通信を行う。個人でインターネット通信をしようと思えば、当時はこれしか手段はなかった。アナログモデムは、一般的に300bps 1,200bps・・・9,600bps・・・・56kbpsだ。最高速度のモデムを使っても56kbpsしか出ない。しかし、電話局とモデムとの距離が遠い場合や回線品質が悪いと高速通信が難しいのでモデムは自動的にそれより遅い速度に切り換わり動作する。実際には、パソコン通信の黎明期モデムの速度は300bpsや1,200bps程度だった。現在のブロードバンドに比べると呆れる程の低速だ。そうはいっても、この通信は電信で文字を送る目的だ。そのため、デジタルデータを通信するには、遅くて不向きだった。それだけでなく、音声通話としてのバカ高い電話賃が請求された。うる覚えだが、通信費が数万円になることもあった。しかし、この普及した光ケーブルデジタル回線も、無線通信の速度が高速化されるに従い頭打ちになってきた。理論的には、無線通信の方が有線通信より速くなるため、この傾向は変わらないだろう。宅内でもセキュリティを除けば、LANケーブルが不要な無線wifi接続の方が使いやすい。ネットワークやコンピュータの技術革新は、ドッグイヤーや秒針分歩と言われる。愚生の頭をバージョンアップし続けるには、CPUが少し古くなってきたような気がする。

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