株・為替

2022年11月11日 (金)

株が上がることはよいことだ

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昨日、米労働省が発表した10月の消費者物価指数(CPI)は前年比伸び率が7.7%で9月の8.2%から減速した。市場予想(8.0%)も下回ったことから、インフレがピークアウトした兆しを示した。これで、今後FRBが利上げペースを落とすとの期待から株価上昇に拍車がかかった。そして、これまで金利高が重しとなってきたグロース株が買われた。市場では12月連邦公開市場委員会(FOMC)で0.75%利上げの見方もあったが、0.5%へのペースダウンはほぼ確実となった。FRBもいったん様子見をする局面のため、株価の下値は切り上がった。今回のCPIは、インフレのピークアウトを示す予兆だとみる。インフレの水準そのものはまだ高いが、FRBの利上げペースは鈍化するだろう。このようなトレンドが続くのであれば、1ドル150円は遠くなった感じがする。一方、米金利市場が織り込むターミナル金利(政策金利の最終到達点)は、今月初めに5.2%を付けたところから4.8%台まで切り下がった。4%程度で利上げが打ち止めならば、来年の米国経済はリセッションを回避されるとの見通しだ。昨日の米株の急反発は、4%程度での利上げ打ち止めが予想外だと好感されたようだ。ダウ工業株30種平均は前日比1201ドル(3.7%)高と2020年4月以来約2年半ぶりの上げ幅を記録し、ハイテク株中心のナスダック総合株価指数の上昇率は7.4%。ナスダックの上昇率は20年3月以来約2年半ぶりの大きさを記録した。個別では、アップルが9%高、マイクロソフトが8%高と大型ハイテク株が上昇した。アマゾン・ドット・コム株は12%高と急騰し、売りが残の多い銘柄が踏みあげられた。利上げペースや最終的な政策金利の到達点を巡る思惑で市場の変動が大きくなる展開は当面続きそうだ。そうはいっても、株が上がることはよいことだ。気持ちが明るくなる。今日は酒のつまみを奮発しようかと思う。

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2022年11月 1日 (火)

マイクロソフトは最強の銘柄?

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現役ファンドマネージャー石原順氏は、マイクロソフト (Microsoft Corporation NASDAQ:MSFT)を最強の銘柄だと言う。愚生自身は、石原氏が言ったからとこの銘柄に注目するわけではないが・・・。長期保有の大方の株主は、この株のリターンにおおむね満足していると思う。ただ、最近の株価は特に好調とは言えず、前四半期の株価は▲15%下落している。しかし、過去5年間のリターンを見ればまた違った側面がある。それは、その期間に△180%のリターンがあったからだ。短期的な外部要因の影響はあるが、株価が長期的なプラストレンドを継続するには、最終的にはその企業の業績だと考える。そうは言っても、昨今の下落を考えると、最近購入した人にはいくらか同情する。俯瞰して、過去5年間の基礎となるファンダメンタルズを評価し株主利益考えてみる。市場は短期的には人気投票だが、長期的には計量機だとも言える。企業に対する評価がどのように変化したかは、1株あたりの利益(EPS)の比較だ。マイクロソフトは年間△22%の1株当たり利益を出した。このEPS成長率は、株価の年間平均上昇率△23%に非常に近い値だ。これは、同社に対する投資家の評価が大きく変わっていないことを示す。実際、株価はEPSに同期する。現在の株主がこの先に儲かるかどうかは、将来の利益による。投資収益率を見るときは、総株主収益率(TSR)と株価収益率の違いを考慮する。TSRには、配当金が再投資されるという仮定に基づいて、配当金とともに、割引された資本調達の価値が組み込まれる。TSRは、配当を支払う株式のより完全な全体像を示す。マイクロソフトの場合、過去5年間のTSRは△198%。これは、株価リターンを上回っている。マイクロソフトの株主は株価下落で年間に▲28%減少した(配当を含めても)。これは市場全体の▲21%の下落よりも悪い。しかし、長期保有の株主は5年間で年間△24%の利益を上げている。この先のことは分からないが、今回アジュール部門の伸びが、鈍化して株価下落したという。その影響は、あるにしても、業績そのものは全体で予想を上回った。売上高成長率は前年同期比△10.6%。為替要因を除くと△15%弱だ。純利益は176億ドル。アジュールは引き続き絶好調で、売上高は前年同期比△35%と伸びている。為替要因を除くと実に△42%と従来の伸びと同様だ。黎明期から情報産業を知る愚生は、ストレージの伸びは何時の時代でも予想を上回ってきた。これからもそうだという確証はないが、伸びる方に賭けるつもりだ。要するに、クラウドサービスを提供するガリバー企業は、今後もキャッシュフローを潤沢に引き寄せると予測する。取らぬ狸の皮算用かもしれないが・・・。

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2022年10月21日 (金)

今後も底の見えない展開

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昨日、とうとう円相場は1ドル=150円を超えて下落した。32年ぶりだというが、愚生は360円時代も生きてきたため驚かない。円安が止まらないのは日銀の低金利政策だというが、日本経済の弱さを曝しているからだろう。今後も底の見えない展開となっている。
FXの市場参加者は政府・日銀の出方をうかがいながら、恐る恐る円売り・ドル買いを進めているという。円買い介入への警戒は強く、少しでも大口の円買い注文が入ると、それに反応する投資家が多いらしい。愚生に言わせれば、レバレッジをかけたFXなどは博打と同じだ。一つ間違えば、証拠金が吹っ飛んで大貧民になってしまう。政府が円買い介入といっても、外貨準備高には限りがある。やり過ぎると国が破産してしまう。じりじりと円安が進んだのは、円売りの裏側に日本経済の構造的なもろさがあるからだろう。日銀によると、日本の潜在成長率は32年前の4%台から足元で0%台前半にまで下がった。経済の実力が下がるなか、低金利を常態化させて淘汰されるべき収益力の低い企業が生き残った。その結果、競争力のある企業に人材や資金が回りにくくなった。経済の新陳代謝が止まったことが、円安の原因だという。確かに、少しでも金利を上げれば、破綻する企業や個人が多く、経済が一気に冷え込む。バブル期に銀行の総量規制で多くの不動産会社が倒産した。その後、金を貸していた銀行は不良債権を抱え込んで潰れた。インフレ封じのために大幅利上げを続ける米国とは対照的な日本の金利政策だ。日米の金融政策の違いから、低金利の円から高金利のドルにマネーが流れるのは当然だろう。円で持っている資産は、ここ一年で25%くらい縮小したことになる。少子高齢化の日本では、一部を除いて土地値は上がらないだろう。しかし、輸入品の塊で建設される新築マンション価格は沸騰する。それが引き金となって、中古マンション価格を引き上げた。首都圏では中古マンション価格が平均で20%~40%近くも上昇した。愚生は上がった物は必ず下がると思っていたが、今回は日本円の価値が棄損しているため建設費が高騰し、早々に値崩れはしない感がある。バイデン米大統領はドル高容認の姿勢を崩していないから、今後も輸入製品や資材が多い企業などは価格転嫁せざるを得ない。ポンドと英債券が急落して、トラス首相は早々に辞任表明に追い込まれた。日本の債券市場は日銀が無制限に国債を買い入れているため、金利上昇(債券価格は下落)ということにはならないが、いつまで買い続けられるのだろうか。

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2022年10月14日 (金)

株屋の講釈にはついていけない

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昨日公表された米消費者物価指数(CPI)の上昇率は9月も市場の予想を上回った。どうも、12月まで0.75%の利上げを続けるとの見方で、このままでは政策金利が5%を上回る可能性も高まった。今回のCPIで主要な経済指標も出そろったため、0.75%の利上げ幅が確実視されている。やはり、インフレの加速は新型コロナウイルス禍やロシアによるウクライナ侵攻などが背景にあるようだ。このCPIの発表を受け13日のニューヨーク株式市場は、ダウ平均株価の終値は前日比8827.87ドル高と反発して3万38.72ドルで引けた。約1週間ぶりに3万ドル台を回復した。なぜなのだろうか。昨日の市場は、CPIの上昇率が市場予想を上回ったことから、インフレへの懸念が強まり、株価は一時500ドル以上下落し、2020年11月以来、約2年ぶりの水準に低下した。その後、値下がりした株を買い戻す動きが強まり、株価は上昇に転じた。その買戻しの理由とは、米国のインフレは間もなくピークに達するとの見方が上昇を後押ししたという。何かわけのわからない非論理的な後付け講釈だ。結局、これまでCPIの発表が大きなイベントだと言っておきながら、株価は勝手に上下に振れた。愚生に言わせれば、買いたい奴が株を買って、売りたい連中が売っただけだ。愚生自身は、CPIが予想より高ければ、インフレ加速で金利上昇→株価下落だと思っていた。ところが、今回のCPIで金利上昇を織り込んだから株価は上昇だという。株屋の講釈には、とてもついていけない気がする。愚生は、株価は基本的に企業のファンダメンタルに依存すると思う。短期はともかく、長期的に成長を伴ってキャシュリッチな企業の株が高くなるはずだ。そう考えれば、株式投資は一喜一憂することは禁物だ。やはり、「相場師は孤独を愛す」というように周りに流されない心構えが重要だ。

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2022年10月12日 (水)

果報は寝て待て

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ここのところ、米国テクノロジー株は、経済の冷え込みによって打撃を受けて株価は冴えない。昨日は、▲AAPL-1.03%・▲MSFT-1.68%・▲NVDA-0.72%・▲グーグル-0.69%と散々だった。金利上昇の中で、日を重ねるにつれて、景気の冷え込みが懸念される。新型コロナの感染も収束したことで、パンデミック主導のテクノロジーへの投資が冷え込んだ。特に、ステイホームの恩恵を大きく受けたパソコン関連は弱含みだ。過去数年間のPC販売の急増や在宅経済の恩恵を受けた企業は、打撃を受ける可能性が大きい。また、インフレ抑制のために経済を減速させるFRB施策の影響も大きい。経済減速は、収益の大部分を広告主に依存している企業には痛手だ。来年の見通しは、今年よりも更に悪化する可能性がある。アップルは、2四半期連続で収益が大幅に減少したにもかかわらず、営業費用が増加している。そして、1株あたりの純現金も減少してきた。マイクロソフトは、収益では アップルよりも優れている。2四半期おきに収益が増加する傾向を続け、過去数年間で債務を着実に削減してきた。しかし、マイクロソフトの収益見積もりは、2022 年で48 セント(4.5%)下落し、2023 年についても38セント(3.2%) 下落している。アルファベット(グーグル)の収益は、今年は横ばいとなっている。NVDIA は、1株当たりの純現金はパンデミックから順調に回復したが、過去2四半期はマイナスの傾向を示している。また、債務レベルはパンデミック以来5倍以上に増加している。景気に陰りが見える為だろうか、これらの銘柄はすべて、過去1年間の平均株価を下回っている。これは来年中に、景気が更に後退する可能性があるからだろうか。それならば、持ち株を売り払った方が良いかと言えば、NVIDIAを除くすべての銘柄については今のバリュエーションは妥当だ。そのため、不況を乗り切った後を考えれば、これらのテクノロジー株は最終的に現在の株価を取り戻し、それを超えることは絶対に確実だとみられる。そうかといって、買い向かうには早すぎるから、果報は寝て待てと耐え忍ぶしかない。

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2022年9月24日 (土)

プーチン戦争のお蔭で

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どうも世界同時株安という感じだ。S&P500種株価指数は一時6月に付けた終値ベースの安値を下回った。本格的な下落局面はまだ続く可能性もある。そうかといって、何か対策をするという愚案はない。S&P500種は前日比1.74%安の3693.23。ダウ工業株30種平均は486.27ドル(1.6%)安の29590.41ドル。ナスダック総合指数は1.8%と下落した。ただ、儲かっていてキャシュフローの潤沢な企業の株価は大きく下げていない。一方、テスラーやアマゾンなどの株価は大きく下げている。アノマリーでは、9月後半は株安だと言うが事実のようだ。証券アナリストは、投資家心理は2008年の金融危機以来で最悪となっていりことに疑いの余地はないと憶測する。こういう時は、現金が王様だと思うが先のことは分からない。昨年、株高の時に株を売って終の棲家のマンションを買っておいて良かった。もっと損している酷い奴もいるからと、自分自身を慰めるしかない。しかし、日本の場合は円安で相殺されているから、円で暮らすには多少すくわれる。外国為替市場ではドルが主要10通貨の全てに対して上昇し、ドル指数が最高値を更新した。円安と言うよりドル高なのだろう。一方、ポンドは英財政懸念の広がりでドルに対し3%余り下げ、1985年以来の安値となった。プーチン戦争のお蔭で、ヨーロッパの通貨は弱含んでいる。ニューヨーク金相場は金利上昇で下落して踏んだり蹴ったりだ。今年の年末迄、株式市場はこの曇天が続くのだろうか。

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2022年9月22日 (木)

米連邦公開市場委員会(FOMC)の定例会合

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昨日は、米連邦公開市場委員会(FOMC)の定例会合で、主要政策金利を0.75ポイント引き上げることを決定した。事前の予想通りの結果になった。市場は「風が吹けば桶屋が儲かる」というようなタラ・レバ予想で売買されている。株を売りたい人が多いから、売られているのが実情だろう。株式評論家や現役ファンドマネーという人は、短期的な視点でしか話さない。当然、彼らは毎日売買して運用益を出さなければならないからだ。しかし、企業価値が株価だというなら、長期的なファンダメンタル分析が必須だ。儲かってキャッシュフローが潤沢であれば、金利の影響はない。FRBは、一部で臆測されていた1ポイントの利上げは行わなかったものの、今後の利上げ方針に含みを残した。これは、自ら火を付けた後に自発的に消火に当たって英雄を気取る放火犯のようだと穿った見方もある。その結果、大型ハイテク株は最悪の場合はアンダーパフォームする可能性もある。愚生は市場関係者の発言は、ほとんどがポジショントークだと思っている。先に空売りを仕掛けた者は、株は下がるという。そして、予め株を買ってから上がるという。日本に住む愚生には、お金をどこに置いておくかは重要な問題だ。米国金利がこの先どんどん上昇するのであれば、円安は一層進むだろう。その結果、輸入品に頼る日本もインフレが進む。日本政府は、利払いができなくなり円の暴落を招く。金本位制から離れた紙幣通貨などは信用がない。それでは不動産が良いかと言えば、少子高齢化の日本で土地が余ることはあっても不足はしないだろう。事実、1980年代後半の土地バブル時代に開発されたニュータウンは、利便性の悪い地域は限界ニュータウンとなって放置されている。大都市郊外に行けば、そういう団地は掃いて捨てるほどある。愚生の友人も、処分できないで持ち続けているニュータウンに建てた家がある。本人は価値があると自分に言い聞かせて納得している姿が痛ましい。株式に「見切り千両」という格言がある。これは、投資で損失を出したとしても、早めに見切って損失を限定的なものにとどめることが重要であるとする考え方だ。一方、不動産の回復を待ってずるずると保有し続けると、損失が大きく膨らむだけでなく、資産として価値がマイナスになることもある。

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2022年9月20日 (火)

弱い日本の弱くなる円

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「弱い日本の強い円」の著者、佐々木融氏が楽天証券のセミナーに出ていた。佐々木氏の本は、2011年末頃に出版された。当時は円高が進んでいるからこのようなタイトルだったのだろう。一般向けの経済書で、為替変動の原理をわかりやすく書いた本だ。著書では、国力が強いと通貨も強くなるのになぜ円高なのか。日本人の多くが抱くそんな疑問を解き明かした内容だった。要するに、通貨と通貨の間でお金がどう流れているかで為替相場は決まる。つまり、アメリカは経常赤字(貿易赤字)だからドル安になって当たり前。中長期的には、物価上昇は通貨の価値下落を促す。つまり、日本は他国よりインフレ率がずっと低かったので、円高になったということだった。しかし、今回、日本のインフレは他国に比べて小さいが、大きく円が売られている。また、日本の輸入の多くを占める化石燃料は年ごとに減っている。円安の原因は、低すぎる日本の政策金利が問題だという。そして、企業が海外に製造を移したことで輸入が増えている。製造を日本に戻すにも、少子高齢化で労働人口が少ない。今回は、購買力指数から考えられないくらい円安になっているから、これからどこまで下がるか見当もつかないという。企業は既に、円を売って海外資産に変えていることも円安の一因だという。個人まで円を売れば、大暴落する。円高は、円を印刷すれば抑えられるが、円安は買い支えても外貨準備高が尽きたら破産する。佐々木氏は、はっきりとは言わなかったが、政府の財政赤字を円の暴落で埋め合わせようとしているのかと勘繰りたくなるとまで言っていた。要は、日本国民の円資産(国債など)を政府の借金に投入することだ。日本のインフレについては、すべての輸入物価格が上がっている。そうなれば、日本も何れ金利が上昇するだろうと言う。今お金を借りるなら、固定金利でなければ危ない。アパートローンなどの事業用資産の借り入れは、変動金利だから土地バブル時のように金利が跳ね上がると、多額に借り入れをしていると大やけどを食らう。歴史は繰り返すというが、いつか来た道だ。ところで、愚生宅の愛犬は、調子が悪い様だ。朝から愚生の部室に来て、抱いて欲しいという。愚生でも良いなら、いくらでも抱っこをしてやった。何か悲しいことや不安なことでもあるのだろうか。ただ、愚生としては、朝からオキシトシンをたくさんもらったもので愛犬には感謝している。

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2022年9月14日 (水)

日本マネーが米国株を支えている

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昨日の米株式相場は大幅反落した。8月の米消費者物価指数(CPI)が予想を上回る伸びを示したことから、幅広い銘柄が売られた。S&P500種株価指数は約2年ぶりの大幅な下げとなった。米連邦公開市場委員会(FOMC)が来週の会合で大幅利上げを実施するという観測からだ。株の上げ下げは「風が吹けば桶屋が儲かる」といった格言とおり、噂や憶測で大きな値動きをする。当然、米国債は短期債が大幅下落(利回りは上昇)し、10年長期債利回りは3.42%となった。一方、ドル円の為替は、ドル全面高で144円台半ばまで買われた。大型ハイテク銘柄中心のナスダック100指数の下落率は5%を超えた。S&P500とナスダッにク100はいずれも2020年以来の大幅安を記録した。S&P500種は前日比▲4.3%安、ダウ工業株30種平均は▲3.9%安、ナスダック総合指数は▲5.2%も低下した。日本でも消費者物価は上がっているが、米国でも同様らしい。日本はコメ以外の農産物や海外移転した工業製品を輸入品に頼っている。110円から144円にも円安になれば、約30%も値上がりしたことになる。ウクライナ戦争が無くとも、物価が上がるのは当たり前だ。日本の労働者の給料が上がっていないから、サービス業などのコストがすべて跳ねあがるわけではないが・・・。ここからは愚生の肌感覚だが、日本は建築資材や水回り品など、すべて輸入に頼っている。少子高齢化で、住宅の実需も少ない上に可処分所得も減っている。この状況で、首都圏で新築マンションを中低所得者向けに販売しても価格が高くて売れないだろう。そのせいだろうか、新築マンションなどの広告チラシは皆無だ。その一方、中古のリノベーション物件が高値で数多く販売されていた。数年前に比べ割高だと思っていても、比較対象がないから売れているようだ。しかし、駅近でも青線があった場所や駅からバス便の場所はさすがに不人気なようだ。愚生も最初に住んだ場所は、川崎市郊外の丘陵に建つ団地だった。当時は若かったから元気よく階段を上り下りしたが、今なら勘弁してくれと言いたい。東急田園都市線沿線は高級住宅街と呼ばれるが、丘陵地帯を造成したものだから年寄りには向かない。詳しいことまでは知らないが、最近は不人気なようだ。いずれにせよ、年金生活者はこれからも可処分所得が減ることはあっても増えることはない。インフレヘッジには、首都圏の不動産も投資対象にはなるだろうが、円ベースで測られるものは、もう一つ絶対価値が不安になる。そう考えると、多くの人が米国債や米国株式に投資することも納得させられる。日本マネーが米国株を支えているというのは、あながち嘘ではないようだ。

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2022年9月 9日 (金)

初めて為替を知った頃

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最近になって円安が進む。愚生が学生時代にヨーロッパ旅行した頃は、銀行でドルを買うと1ドル300円位だった気がする。うる覚えだが、当時の海外旅行時の外貨持ち出し金額の上限は50万円位だったと思う。そういう時代を知っている愚生にとっては、1ドル=144円は円安と言っても驚きはしない。愚生が初めて為替を知った頃は、固定相場制で戦後に決められた1ドル=360円だった。今では海外旅行は一般的だが、当時は富裕層しか行かなかった。愚生のような貧乏学生は、空いた空席の割安チケットを買って、宿泊は極力ユースホテルを使った。そして、割安な欧州の鉄道周遊券を使用して各国を回った。夜はできるだけ車中泊にしてホテル代を浮かすため、いやでも夜行列車での遠距離移動を強いられた。愚生にとって海外旅行は初めてだったため、全てが印象的だった。スペイン風の白壁に当たる朝の日差しが美しかったことを思い出す。今から思うと良い思い出ばかりだが、一人旅という事もあって旅行中は緊張感で一杯だった。ローマは泥棒の巣窟だとの先入観でテルミナ駅ではナップザックを足で抑えていたが、愚生も他人からはそう見られていたかもしれない。MLBに行った日本人選手同士が、他チームであっても長話をするのは日本語が懐かしいからだろうか。何時も英語やスペイン語しか聞かないと、無性に日本語を話したくなるのだろう。半世紀近く前になるが、愚生も欧州旅行中に、当地の留学生とみられる人から良く話しかけられた。1ドル=300円時代の日本は貧しかった。旅行中はお金がないので道端や駅構内で売っているホットドックばかり食べていた。一月以上もそうゆう生活を続けると、日本に帰った頃にはすっかりやせてしまった。今、アルハンブラ宮殿の思い出というギター曲を聞くと、当時の青臭い思い出がよみがえる。

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